(57)【要約】【課題】異常加熱等に対する安全性を確保した上で、十分な高火力、高温で調理できる誘導加熱調理器を提供しようとするものである。【解決手段】整磁合金のキュリー温度を応用した自己温度制御機能を有する感温鍋を被加熱物として用いた場合、被加熱物３の調理面温度が所定のキュリー温度に到達するまでに、通電状態変化より、被加熱物が感温鍋であることを検知し、それに応じて「小物検知機能」「連続通電防止機能」「温度過昇防止機能」の動作条件設定を変更する制御回路４を有することにより、十分な高火力、高温で調理を行うことができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を設置するトッププレートと、本体内部に配置され前記被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、被加熱物の温度を検知する温度センサーと、被加熱物への通電状態と前記温度センサーの温度に応じて前記加熱コイルへ供給する高周波電力を制御する制御回路とを備え、前記制御回路は、前記被加熱物の構成が、所定のキュリー温度を有する整磁合金を前記整磁合金よりも線膨張係数の大きな非磁性金属の少なくとも外側に一体化させた自己温度制御機能を有する誘導加熱調理器用鍋であるかどうかを前記被加熱物の調理面温度がキュリー温度に到達するまでの通電状態変化により検知し、この検知に応じて制御動作の設定条件を所定の条件に変更する誘導加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を加熱するための消費電力が所定の値より小さいと加熱コイルへの高周波電力の供給を抑制または停止する小物検知機能を備え、制御回路は、被加熱物の自己温度制御機能を有していると検知した場合前記小物検知作動電力の設定を変更する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
高火力での連続通電時間を制限する連続通電防止機能を備え、制御回路は、被加熱物の自己温度制御機能を有していると検知した場合前記連続通電防止機能の設定を変更する請求項１または２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
温度センサーの温度に応じて加熱コイルへの高周波電力の供給を制限する温度過昇防止機能を備え、制御回路は、被加熱物の自己温度制御機能を有していると検知した場合前記温度過昇防止機能の作動温度の設定を変更する請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
制御回路は、通電状態変化検知を消費電力変化又は入力電流変化で行う請求項１〜４のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
制御回路は、鍋の調理面温度が所定のキュリー温度に到達するまでの消費電力変化に複数のピークを検出すると被加熱物が所定の自己温度制御機能を有する鍋と判断する請求項１〜５のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は自己温度制御機能を有する被加熱物に対応した誘導加熱調理器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、誘導加熱調理器はその安全性や使いやすさ、高熱効率という優れた特徴が理解され、一般家庭に普及されつつある。
【０００３】
誘導加熱調理器は、図８に示すように、トッププレート１１の下部に配置された加熱コイル１２に高周波電流を印加することにより発生する高周波磁束により、トッププレート上に置かれた鉄やステンレス製の被加熱物１３（鍋）に渦電流を発生させ、鍋自身が直接発熱するように制御回路１４で制御したものである。このような加熱メカニズムであるため、異常加熱にならないよう加熱状態を電気的に制御しやすい特徴がある。
【０００４】
また誘導加熱調理器のトッププレート下部には、鍋の温度を検知する温度センサー１５も標準的に装備され、検知する温度に応じて加熱を停止または段階的に抑制する「温度過昇防止機能」を備えることにより安全に使用することが可能である。
【０００５】
また、ステンレス製のナイフやフォークのように、誘導加熱が可能な金属小物製品がトッププレートの上に置かれても加熱されないよう、消費電力が一定量以下の場合は、強制的に加熱を中止する「小物検知機能」も標準的に備えられている。
【０００６】
更に最近では、従来よりも１．５倍ほどの消費電力である３ｋＷまで加熱できる製品も開発されてきている。この火力になると鍋の昇温スピードや調理の所要時間も極めて早くなる為、従来よりも早い時間で焦げ付いたり、空焚きになり危険である。このような危険な状態にならないように、高火力での連続通電時間を制限する「連続通電防止機能」を備えているものもある。
【０００７】
一般的な安全機能として基本的な３つの機能について説明したが、これらの機能が作動するための設定条件については、様々な使用条件に対して安全性を確保する必要性から、いずれもより安全側に設定されている。具体的には、「温度過昇防止機能」の作動温度は低めに、「小物検知機能」の加熱を中止する消費電力は高めに、「連続通電防止機能」の通電停止時間は短めに、という具合である。
【０００８】
これらの機能は、いずれも鍋および調理物の温度が極端に上昇するのを防止する機能であるが、先のような安全側の設定になっているため、「温度過昇防止機能」に対しては早く作動しすぎて火力感がない、「小物検知機能」に対しては、調理の途中で通電がＯＮ／ＯＦＦし、その表示がわずらわしい、また「連続通電防止機能」に対しては、調理の途中で通電が停止又は火力が低下してしまうといった実用上の不具合が発生することがあった。
【０００９】
一方、近年、鍋に使用する金属として、実調理に使用する温度付近にキュリー点を有する金属、いわゆる整磁合金を用いることが提案されている。金属はキュリー点以上では磁性が無くなる為、誘導加熱では加熱しないという特徴がある。この特徴を活かして、鍋自身の温度がキュリー点以上に加熱されない鍋、すなわち自己温度制御機能を有する鍋（以下「感温鍋」と称する）としての展開が可能である。この整磁金属は非磁性金属と一体化して用いることにより、より磁性の変化がシャープになるため、一般的にはこのような組み合わせで使用されている（例えば、特許文献１参照）。
【００１０】
ここで感温鍋の自己温度制御機能について詳細に説明する。例えばキュリー温度が３１０℃の材料を用いた感温鍋の場合、鍋の温度に対する磁性の変化としては、２７０〜２８０℃程度から徐々に低下し、３１０℃のキュリー温度付近でさらに急激に低下し、以降０に近づいていく。消費電力の変化も基本的には磁性変化と同じである。実使用時における鍋での温度変化は、鍋の温度が２７０〜２８０℃程度から、徐々に低下する消費電力に合わせて温度の上昇が押さえられ、３１０℃付近以上温度が上がらなくなる。この温度付近では鍋に入力される消費電力により発熱するエネルギー量と、鍋から大気中等に放射されるエネルギー量が平衡に達するため、これ以上温度が上がらなくなるのである。このようにして感温鍋は自己温度制御機能を実現する。
【００１１】
被加熱物として感温鍋を用いた場合、先に説明した鍋及び調理物の異常温度上昇を防止する３つの安全機能は、いずれも必要でないか、設けたとしてもそれぞれ実用上の不具合が発生しない条件に設定することが可能である。しかし実際の製品では感温鍋以外も使用されるため、先程の安全側の設定にしているのが現状である。すなわち、感温鍋を用いた場合でも、誘導加熱調理器の温度制御方式が同じである為、感温鍋で設定した温度以下で前記温度過昇防止機能が作動することもあり、調理上の不具合が発生するとともに、感温鍋の特徴を十分に活かしきれていないという課題もあった。
【００１２】
さらに鍋を空焚きされた場合でも、前記温度過昇防止機能を応用して、空焚きを検知し、その旨の表示や通電の停止を行なっているが、温度センサーの追従性の限界から、検知に時間がかかるという課題もあった。
【００１３】
【特許文献１】
特許第３０７９５７３号公報
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
このような従来の問題点に鑑み本発明が解決しようとする課題は、異常加熱等に対する安全性を確保した上で、十分な高火力、高温で調理できる誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために本発明は、被加熱物を設置するトッププレートと、本体内部に配置され前記被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、被加熱物の温度を検知する温度センサーと、被加熱物への通電状態と前記温度センサーの温度に応じて前記加熱コイルへ供給する高周波電力を制御する制御回路とを備え、前記制御回路は、前記被加熱物の構成が、所定のキュリー温度を有する整磁合金を前記整磁合金よりも線膨張係数の大きな非磁性金属の少なくとも外側に一体化させた自己温度制御機能を有する誘導加熱調理器用鍋であるかどうかを前記被加熱物の調理面温度がキュリー温度に到達するまでの通電状態変化により検知し、この検知に応じて制御動作の設定条件を所定の条件に変更する誘導加熱調理器とするものである。このような構成にすることにより、被加熱物の加熱特性に応じた制御が可能となり、自ら異常加熱等に対する安全性を確保する自己温度制御機能を有する鍋に於いて、十分な高火力、高温で調理することができる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
上記課題を解決する為に請求項１記載の発明は、被加熱物を設置するトッププレートと、本体内部に配置され前記被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、被加熱物の温度を検知する温度センサーと、被加熱物への通電状態と前記温度センサーの温度に応じて前記加熱コイルへ供給する高周波電力を制御する制御回路とを備え、前記制御回路は、前記被加熱物の構成が、所定のキュリー温度を有する整磁合金を前記整磁合金よりも線膨張係数の大きな非磁性金属の少なくとも外側に一体化させた自己温度制御機能を有する誘導加熱調理器用鍋であるかどうかを前記被加熱物の調理面温度がキュリー温度に到達するまでの通電状態変化により検知し、この検知に応じて制御動作の設定条件を所定の条件に変更するようにしたことにより、自ら異常加熱等に対する安全性を確保する自己温度制御機能を有する感温鍋に於いてもこれを検出し設定を加熱の条件や設定を変更することで、十分な高火力、高温で調理することができる。被加熱物の加熱特性に応じた制御が可能とするものである。
【００１７】
先にも述べたように、感温鍋を加熱していくと、設定したキュリー温度より手前から徐々に消費電力の低下が始まる。その変化を検知して感温鍋と判断し、制御動作の設定を変更する方法についてはこれまでにも提案されている。しかしこの検知タイミングでは既に感温鍋の温度も上がっており、また誘導加熱調理器のバラツキを含めて考えると、設定の変更が間に合わない場合もあった。特に最近主流になりつつある高火力タイプの誘導加熱調理器に於いてはこの傾向が顕著であった。
【００１８】
そこで本発明では、被加熱物の調理温度がキュリー温度に到達するまでの初期の通電状態変化より、感温鍋がどうかを検知して、感温鍋であればそれに応じた設定に変更するようにしている。
【００１９】
ここで通電初期に感温鍋であることを検知する方法について説明する。感温鍋は必要最低限の構成として、加熱面下側から整磁合金材料／非磁性金属材料の順に構成されている。このような構成の感温鍋に通電したときの消費電力及び底面温度の経時変化を図９に示す。これは整磁合金材料としてキュリー温度が３１０である４２％Ｎｉ／Ｆｅ合金を、非磁性金属材料としてアルミニウムを用いた例である。一方通常の磁性金属のみからなる鍋に於ける同様の挙動を図１０に示す。これは通常の磁性金属としてＳＵＳ４３０を用いた例である。
【００２０】
これらの図を見れば明らかなように、通常の磁性金属を用いた場合は、通電初期から徐々に消費電力が低下している。これは一般的に金属材料は温度が上昇するにつれて磁性が低下する特性に伴ったものである。これに対して感温鍋を用いた場合は、通電開始直後に一度消費電力が大きく下がり、再び上昇に転じた後、もう一度消費電力が下がっている。いわゆる消費電力のピークが２つできており、この変化も通電開始から１分間程度の初期に発生している。特に最初のピーク発生時の調理面温度は２００℃前後であり整磁合金の磁性変化が始まる温度よりははるかに低くなっている。
【００２１】
ここで感温鍋においてのみ通電初期に消費電力のピークが２つできる理由の一つを説明する。
【００２２】
最初のピークは、整治合金の加熱コイルに対向する部分が局部的に温度上昇し、一般的な金属材料と同様の磁性低下により発生していると考えられる。このときの消費電力の低下はＳＵＳ４３０の場合と比較して大きくなっているが、これは整磁合金の磁性変化が大きいことと、非磁性金属と一体化していることが要因と考えられる。具体的には整磁合金の温度上昇に伴い渦電流の浸透深さが深くなり、整磁合金の厚み以上に深くなると、渦電流の一部がアルミニウムにも流れ始める。アルミニウムは表皮抵抗が小さいため、感温鍋としての消費電力は低下する。この為、感温鍋の消費電力低下は、ＳＵＳ４３０よりも大きくなると考えられる。
【００２３】
一方、感温鍋底面の温度上昇に伴い、底面の反りが発生する。これは一体化している整磁合金と非磁性金属の線膨張率の差が大きい為である。例えば両者の線膨張率は整磁合金（４２％Ｎｉ／Ｆｅ）が４．５〜５．３×１０−６／℃、アルミニウムが２３．１×１０−６／℃とアルミニウムの方がはるかに大きくなっている。
【００２４】
また熱伝導率も整磁合金（４２％Ｎｉ／Ｆｅ）が０．０３６ｃａｌ／ｃｍ／ｓｅｃ／ｄｅｇに対して、アルミニウムが０．４８７ｃａｌ／ｃｍ／ｓｅｃ／ｄｅｇであり、大きく異なる。誘導加熱により整磁合金の加熱コイルに対向する部分で発生した熱エネルギーは、熱伝導率の低い整磁合金で伝導するよりも先に、アルミニウムに伝導する。アルミニウムは熱伝導性がよい為、アルミニウム全体に熱が分散する。このように加熱初期に於いては、整磁金属とアルミニウムの温度差が大きくなる傾向がある。従って加熱初期の反りは図９にも示すように、非常に大きくなる。やがて、アルミニウムを介して整磁合金全体にも熱が伝導し、すなわち整磁合金とアルミニウムの温度差が小さくなり、加熱初期よりも反りが小さくなった時点で安定する。
【００２５】
ここで加熱初期の反りの変化に着目すると、アルミニウムの温度上昇による膨張に伴い、アルミニウムが引っ張り上げる形で反りが発生している。この時、整磁合金とアルミニウムの界面はミクロ的には離れる方向に変化している。このような状態になると、一部アルミニウムに流れかけていた渦電流が、アルミニウムに流れにくくなり、その分整磁合金に流れることになる。その結果一時的に消費電流が上昇する。最終的に感温鍋全体の温度がキュリー温度付近に近づくと、整磁合金トータルとしての磁性の低下が顕著になり、消費電力が大きく低下する。
【００２６】
このように、感温鍋の調理面温度がキュリー温度に到達するまでの通電初期に、消費電力のピークが２つ現れるのは、整磁合金と非磁性金属を組み合わせた感温鍋特有の現象であり、この現象を検知して誘導加熱調理器の制御動作の設定を変更することにより、感温鍋のキュリー温度付近での消費電力低下を検知する従来の提案よりも早く感温鍋の有無の判定ができるので、従来の提案での課題も解決することができる。
【００２７】
また請求項２記載の発明は、被加熱物を加熱するための消費電力が所定の値より小さい場合には、加熱コイルへの高周波電力の供給を抑制または停止する小物検知機能を備え、制御回路が被加熱物の自己温度制御機能を有していると検知した場合、小物検知作動電力の設定を変更する制御機能を備えることによりなされるものである。
【００２８】
本来の小物検知機能の目的は、ステンレス製のナイフやフォークのように、誘導加熱が可能な金属小物製品がトッププレートの上に置かれても加熱されないよう、消費電力が一定量以下の場合は、強制的に加熱を中止する為である。しかし感温鍋を使用した場合、現実的には鍋の温度がキュリー温度に到達する以前に、徐々に消費電力が低下していき、やがて小物検知機能が作動するところまで低下する。例えばキュリー温度を２６０℃に設定した感温鍋の場合、鍋の温度に対する磁性の変化としては、２２０〜２３０℃程度から徐々に低下し、２６０℃のキュリー温度付近でさらに急激に低下する。
【００２９】
例えば調理面の温度を高温にして調理するステーキで、特に調理物が小さい場合は、調理物を投入した後でも鍋底面の温度がキュリー温度付近まで上昇する場合がある。この時、消費電力が徐々に低下し、場合によっては小物検知機能が作動する事がある。鍋調理面の温度としては２２０〜２６０℃程度である。一般的にはこの程度の温度まで上昇していれば、調理に対しては十分であるが、小物検知機能が作動すると、通常本体表示部等にそれと分かる表示、例えば点滅表示等がされるため、使用者が誤動作や故障では無いかと勘違いされる可能性がある。
【００３０】
感温鍋の場合は、鍋自身の自己温度制御機能により温度の異常上昇を防止することができるので、小物検知の作動温度設定を高くして、上述のような調理に対しても、小物検知機能が作動しないようにするか、或いは作動しても表示方法を通常とは変える、（例えば「自己温度制御機能作動中」の表示を行う）ことにより、使用者の勘違いを防ぎ、使い勝手を向上させることができる。
【００３１】
また請求項３及び４記載の発明は、高火力での連続通電時間を制限する連続通電防止機能を備え、制御回路が被加熱物の自己温度制御機能を有していると検知した場合、連続通電防止機能の設定を変更する制御機能を備えることにより、また温度センサーの温度に応じて加熱コイルへの高周波電力の供給を制限する温度過昇防止機能を備え、制御回路が被加熱物の自己温度制御機能を検知した場合、連続通電防止機能の連続通電時間や、温度過昇防止機能の作動温度の設定を変更する制御機能を備えることによりなされるものである。
【００３２】
自己温度制御機能を有する感温鍋を被加熱物として用いた場合、高火力での連続通電により空焼き等がされた場合でも、鍋のキュリー温度以上には上がらないため安全である。そのため高火力での連続通電時間の制限を長めに変更することや、温度過昇防止機能の作動温度を通常より高くする制御機能に変更することにより、先に述べたような実用上の不具合を解消することができる。
【００３３】
また請求項５記載の発明は、被加熱物の調理面温度が所定のキュリー温度に到達するまでの通電状態変化検知を、誘導加熱調理器用鍋に於ける消費電力変化又は入力電流変化で行う制御機能を備えることにより、感温鍋の加熱初期の通電状態変化を容易に検知することが可能である。
【００３４】
また請求項６記載の発明は、鍋の調理面温度が所定のキュリー温度に到達するまでの消費電力変化に於いて、複数のピークを示したことを検知した場合、被加熱物が所定の自己温度制御機能を有する鍋と判断する制御機能を備えたことによりなされるものである。
【００３５】
整磁合金と被磁性合金を一体化した感温鍋において、その構成の特徴として、加熱初期の消費電力変化に於いて複数のピークを示すので、その挙動を検知することにより、容易に感温鍋と判断することができる為、回路構成等も最小限の変更で済ますことができる。
【００３６】
【実施例】
以下本発明の実施例について図面を参照して説明する。
【００３７】
（実施例１）
図１において、トッププレート１の下部にドーナツ状の加熱コイル２が配置され、このトッププレート１の上に置かれた被加熱物である感温鍋３を加熱するようになっている。
【００３８】
ここで感温鍋３には整磁合金３ａ及び熱良導体で非磁性金属である、アルミニウム３ｂをクラッド化した物を用いた。
【００３９】
また加熱コイル２の中心部には、感温鍋３の温度を検知してその検知信号を制御回路４に出力する温度センサー５が、トッププレート１の下面に接するように配置されている。加熱コイル２は制御回路４で制御される。
【００４０】
ここで誘導加熱装置本体として、従来品Ａと本発明品Ｂの２種類を準備した。Ｂは加熱初期に被加熱物が自己温度制御機能を有する感温鍋の場合はそのことを検知し、小物検知作動電力の設定を８００Ｗまで低下させるようにプログラムされている。ちなみに従来品Ａの小物検知作動電力は９００Ｗであった。
【００４１】
それぞれの本体で感温鍋を加熱したときの、経過時間に対する消費電力の経時変化を図２及び図３に示す。図２が従来品、図３が発明品で、それぞれ実線が消費電力、点線が底面温度を示している。図からも明らかなように、従来品では感温鍋の消費電力が低下して約９００Ｗになった時点で、小物検知機能が作動した。以降繰り返し小物検知機能が作動した。従来品では小物検知が作動すると、使用者に小物を置いた旨を知らせるために、表示部全体が点滅する設定になっているが、今回の感温鍋の場合でもこの点滅表示が繰り返し行われ、故障したかのように感じ、使用者に不安感を与えた。また底面の温度も結果的に設定のキュリー温度よりも低い温度になってしまった。
【００４２】
一方、発明品Ｂでは、感温鍋の自己温度制御機能により、消費電力が低下してきても、小物検知動作に入ることなく、安定した調理面温度を得られることができた。また小物検知の作動を知らせる表示部の点滅も起こらず、また小物検知作動による調理面温度の低下や揺らぎも発生しないので、違和感無く使用することができた。
【００４３】
ここでは発明品としては、小物検知作動電力を低下させる設定であったが、もちろんこれに限られるものではなく、感温鍋の場合は小物検知機能が作動しても表示が点滅しないような設定であったり、小物検知機能作動時は別の表示（例えば自己温度制御機能が作動している旨を示す表示等）を行う設定でもよい。
【００４４】
（実施例２）
実施例１と同様に、誘導加熱装置本体として、従来品Ｃと本発明品Ｄの２種類を準備した。従来品Ｃは連続通電防止機能として、高火力での通電時間が１０分になると、自動的に火力が半分になるように設定されている。これに対して本発明品Ｄは、加熱初期に被加熱物が自己温度制御機能を有する感温鍋の場合はそのことを検知し、連続通電防止機能における高火力での通電時間に制限を設けないようにプログラムされている。
【００４５】
それぞれの本体で、感温鍋を用いて５Ｌのお湯を沸かす実験を行った。その時の消費電力と湯温の変化を図４、５に示す。図４が従来品Ｃ、図５が本発明品Ｄである。図からも明らかなように、従来品Ｃの場合は、通電開始後１０分以降は消費電力が半分に低下するため、最終的な湧き上がり時間は１３分であった。一方発明品Ｄの場合は、途中で商品電力が低下することもなく、従来品よりも１．５分早い。１１．５分で湧き上がった。またそれぞれの条件で家族５人分のスパゲティを茹でる実験も行った。従来品Ｃでは茹でている間の消費電力が弱いので、所定時間茹でても芯が残っており、上手くいかなかった。一方、本発明品Ｄで同様の調理を行ったところ、茹でている間の火力も十分に強く、所定の時間で上手に茹で上げることができた。
【００４６】
ここでは発明品としては、感温鍋の場合は通電時間の制限を設けない設定としたが、もちろんこれに限られるものではなく、通電時間制限の作動時間を変更したり、通電制限時の消費電力を変更したりする対応も可能である。
【００４７】
（実施例３）
実施例１と同様に、誘導加熱装置本体として、従来品Ｅと本発明品Ｆの２種類を準備した。従来品Ｅは温度過昇防止機能として、センサーの温度が２００℃を超えると、被加熱物の温度が上昇しすぎたと判断して、火力を段階的に低下させる機能が設定されている。これに対して本発明品Ｆは、加熱初期に被加熱物が自己温度制御機能を有する感温鍋の場合はそのことを検知し、温度過昇防止機能における作動温度を撤廃するようにプログラムされている。
【００４８】
それぞれの本体で感温鍋を加熱したときの、経過時間に対する消費電力の経時変化を図６及び図７に示す。図６が従来品、図７が発明品で、それぞれ実線が消費電力、点線が底面温度を示している。図からも明らかなように、従来品では通電開始から約５分後で、センサー温度が２００℃まで達し（図示せず）、以降温度過昇防止機能による消費電力低下が発生している。これに伴い、感温鍋の底面温度も２００〜２５０の間で、大きく変化している。
【００４９】
これに対して発明品Ｆでは、感温鍋の自己温度制御機能により、消費電力が低下してきても、温度過昇防止機能による消費電力の低下は発生せず、調理面の温度はキュリー点による設定温度まで上昇し、以降その温度を安定してキープすることができた。
【００５０】
ここでは発明品としては、感温鍋の場合は温度過昇防止機能に於ける作動温度を撤廃するようにしているが、もちろんこれに限られるものではなく、作動温度を変更したり、作動後の消費電力の設定を変更したりする対応も可能である。
【００５１】
またいずれの実施例に於いても、被加熱物が感温鍋かどうかを、消費電力の変化により検知しているが、もちろんこれに限られることはなく、電流変化、加熱コイルやインバーター回路等への電流、電圧変化等、加熱初期の鍋としての消費電力変化がわかる指標であれば、それで判定すれば良い。
【００５２】
【発明の効果】
上記実施例から明らかなように、請求項１〜６記載の発明によれば、加熱初期に於いて被加熱物が自己温度制御機能を有する感温鍋であることを検知し、それに応じて鍋の異常温度上昇に対応した制御機能の作動条件設定を変更するので、異常加熱に対する安全性を確保した上で、十分な高火力、高温で調理できる誘導加熱調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施例を示す誘導過熱調理器の略断面図
【図２】従来品の温度の特性を示すグラフ
【図３】第１の実施例における温度の特性を示すグラフ
【図４】従来品の温度の特性を示すグラフ
【図５】第２の実施例における温度の特性を示すグラフ
【図６】従来品の温度特性を示すグラフ
【図７】第３の実施例における温度特性を示すグラフ
【図８】従来の誘導加熱調理器を示す略断面図
【図９】誘導加熱調理器にて感温鍋を加熱したときの特性を示すグラフ
【図１０】誘導加熱調理器にて通常の磁性金属のみからなる鍋を加熱したときの特性を示すグラフ
【符号の説明】
１  トッププレート
２  加熱コイル
３  被加熱物
４  制御回路
５  温度センサー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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