(57)【要約】      （修正有）【課題】上皮細胞，中皮細胞等由来の腫瘍を抑制する有用な抗腫瘍剤を提供する。【解決手段】下記１式2004277315.tif 000008［式中、Ｒ１は、水素原子，アリール基，アルキル基等を表し，Ｒ２は、水素原子，アリールオキシ基等を表し，あるいは、Ｒ１及びＲ２は共同してＣ３〜５のアルキレン基を表し、Ｒ３は、水素原子，アルキル基，シクロアルキル基，ヒドロキシアルキル基，ベンジル基，ナフチル基，フェニル基、又はＣ１〜３のヒドロキシアルキル基，水酸基，ニトロ基等で置換されたフェニル基等を表す］で示されるピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物もしくは溶媒和物を有効成分として含む抗腫瘍剤。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）：
【化１】
2004277315.tif 000007
（式中、Ｒ１は、水素原子、アリール基、炭素数１〜５のアルキル基又は総炭素数３〜６のアルコキシカルボニルアルキル基を表し；Ｒ２は、水素原子、アリールオキシ基、アリールメルカプト基、炭素数１〜５のアルキル基又は炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基を表し；あるいは、Ｒ１及びＲ２は、共同して炭素数３〜５のアルキレン基を表し；Ｒ３は、水素原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基、ベンジル基、ナフチル基、フェニル基、又は炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基、総炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜３のアルキルメルカプト基、炭素数１〜４のアルキルアミノ基、総炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ハロゲン原子、トリフルオロメチル基、カルボキシル基、シアノ基、水酸基、ニトロ基、アミノ基及びアセトアミド基からなる群から選ばれる同一若しくは異なる１〜３個の置換基で置換されたフェニル基を表す。）
で示されるピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物を有効成分として含む、抗腫瘍剤。
【請求項２】
式（Ｉ）で示されるピラゾロン誘導体が３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オンである請求項１に抗腫瘍剤。
【請求項３】
腫瘍が上皮細胞、中皮細胞又は線維芽細胞由来の腫瘍である、請求項１又は２に記載の抗腫瘍剤。
【請求項４】
上皮細胞由来の腫瘍が胃癌、大腸癌、肝癌、肺癌又は乳癌である、請求項３に記載の抗腫瘍剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物を有効成分として含む抗腫瘍剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
癌の治療法の開発を目的としたこれまでの研究により、癌の悪性化のメカニズム、増殖因子やその受容体、細胞内情報伝達系、並びに癌遺伝子や癌抑制遺伝子の役割についての理解は大きく進歩してきた。その一方で、これらの知見により、個々の癌を形成する悪性化のメカニズムは多数存在し、癌が非常に多様性に富んだ疾患であることも判明してきた。癌の治療のために現在用いられている外科手術、放射線療法、及び化学療法（細胞増殖阻害剤又はホルモン剤などの投与）は比較的非特異的な方法であり、有効性は個々の癌によって大きく変わる。特に癌の化学療法においては、多くの化学物質が医薬品として実用化されているが、多くの場合、薬効が不十分なだけでなく、その作用部位が癌細胞に限定されないために強い非特異的細胞毒性を有し、結果として副作用をもたらすことが臨床応用上の大きな問題となっている。従って、副作用をもたらさない新規な抗腫瘍剤の開発が望まれている。
【０００３】
一方、下記式（Ｉ）：
【化２】
2004277315.tif 000002
（式中、Ｒ１は水素原子、アリール、炭素数１〜５のアルキル又は総炭素数３〜６のアルコキシカルボニルアルキルを表し、Ｒ２は、水素原子、アリールオキシ、アリールメルカプト、炭素数１〜５のアルキル又は１〜３のヒドロキシアルキルを表し、あるいは、Ｒ１及びＲ２は、共同して炭素数３〜５のアルキレンを表し、Ｒ３は水素原子、炭素数１〜５のアルキル、炭素数５〜７のシクロアルキル、炭素数１〜３のヒドロキシアルキル、ベンジル、ナフチル又はフェニル、又は炭素数１〜５のアルコキシ、炭素数１〜３のヒドロキシアルキル、総炭素数２〜５のアルコキシカルボニル、炭素数１〜３のアルキルメルカプト、炭素数１〜４のアルキルアミノ、総炭素数２〜８のジアルキルアミノ、ハロゲン原子、トリフルオロメチル、カルボキシル、シアノ、水酸基、ニトロ、アミノ、及びアセトアミドからなる群から選ばれる同一若しくは異なる１〜３個の置換基で置換されたフェニルを表す。）で表されるピラゾロン誘導体については、医薬の用途として、脳機能正常化作用（特許文献１参照）、過酸化脂質生成抑制作用（特許文献２参照）、抗潰瘍作用（特許文献３参照）、及び血糖上昇抑制作用（特許文献４参照）等が知られている。
【０００４】
また、上記式（Ｉ）の化合物のうち、３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オンを有効成分とする製剤は、２００１年６月以来、脳保護剤（一般名「エダラボン」、商品名「ラジカット」：三菱ウェルファーマ株式会社製造・販売）として上市されている。この「エダラボン」は、活性酸素に対して高い反応性を有することが報告されている（非特許文献１；非特許文献２参照）。このように、エダラボンは活性酸素をはじめとする種々のフリーラジカルを消去することで、細胞障害などを防ぐ働きをするフリーラジカルスカベンジャーである。しかしながら、これまでエダラボンが腫瘍に対して有効であるか否かの検討については全く報告がない。
【０００５】
【特許文献１】
特公平５−３１５２３号公報
【特許文献２】
特公平５−３５１２８号公報
【特許文献３】
特開平３−２１５４２５号公報
【特許文献４】
特開平３−２１５４２６号公報
【非特許文献１】
Ｋａｗａｉ，  Ｈ．，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ．  Ｐｈａｍａｃｏｌ．  Ｅｘｐ．  Ｔｈｅｒ．，  ２８１（２），  ９２１，  １９９７
【非特許文献２】
Ｗｕ，  ＴＷ．  ｅｔ  ａｌ．，  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ，  ６７（１９），  ２３８７，  ２０００
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、腫瘍、特に好ましくは上皮細胞、中皮細胞又は線維芽細胞由来の腫瘍を抑制するために有用な抗腫瘍剤を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決することを目的として、式（Ｉ）で示されるピラゾロン誘導体によるｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏにおける抗腫瘍効果について検討した。その結果、上記ピラゾロン誘導体の投与により、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおいて腫瘍細胞が障害を受け、またその増殖が抑制されること、さらにｉｎ  ｖｉｖｏにおいても抗腫瘍効果を達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
即ち、本発明によれば、下記式（Ｉ）：
【化３】
2004277315.tif 000003
（式中、Ｒ１は、水素原子、アリール基、炭素数１〜５のアルキル基又は総炭素数３〜６のアルコキシカルボニルアルキル基を表し；Ｒ２は、水素原子、アリールオキシ基、アリールメルカプト基、炭素数１〜５のアルキル基又は炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基を表し；あるいは、Ｒ１及びＲ２は、共同して炭素数３〜５のアルキレン基を表し；Ｒ３は、水素原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基、ベンジル基、ナフチル基、フェニル基、又は炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基、総炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜３のアルキルメルカプト基、炭素数１〜４のアルキルアミノ基、総炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ハロゲン原子、トリフルオロメチル基、カルボキシル基、シアノ基、水酸基、ニトロ基、アミノ基及びアセトアミド基からなる群から選ばれる同一若しくは異なる１〜３個の置換基で置換されたフェニル基を表す。）
で示されるピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物を有効成分として含む、抗腫瘍剤が提供される。
【０００９】
本発明の好ましい態様によれば、式（Ｉ）で示されるピラゾロン誘導体は、３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オンである。
本発明の好ましい態様によれば、腫瘍は上皮細胞、中皮細胞又は線維芽細胞由来の腫瘍である。
本発明のさらに好ましい態様によれば、上皮細胞由来の腫瘍は胃癌、大腸癌、肝癌、肺癌又は乳癌である。
【００１０】
本発明のさらに別の局面によれば、上記式（Ｉ）で示されるピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物の予防及び／又は治療有効量をヒトを含む哺乳動物に投与する工程を含む、腫瘍を抑制する方法が提供される。
【００１１】
本発明のさらに別の側面によれば、抗腫瘍剤の製造のための式（Ｉ）で示されるピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物の使用が提供される。
【００１２】
【発明の実施の形態】
本発明による抗腫瘍剤は、本明細書に定義する式（Ｉ）で示されるピラゾロン誘導体若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物を含む。
【００１３】
本発明で用いる式（Ｉ）で示される化合物は、互変異性により、以下の式（Ｉ’）又は（Ｉ”）で示される構造をもとりうる。本明細書の式（Ｉ）には、便宜上、互変異性体のうちの１つを示したが、当業者には下記の互変異性体の存在は自明である。本発明の医薬の有効成分としては、下記の式（Ｉ’）又は（Ｉ”）で表される化合物若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物を用いてもよい。
【００１４】
【化４】
2004277315.tif 000004
【００１５】
式（Ｉ）において、Ｒ１の定義におけるアリール基は単環性又は多環性アリール基のいずれでもよい。例えば、フェニル基、ナフチル基などのほか、メチル基、ブチル基などのアルキル基、メトキシ基、ブトキシ基などのアルコキシ基、塩素原子などのハロゲン原子、又は水酸基等の置換基で置換されたフェニル基等が挙げられる。アリール部分を有する他の置換基（アリールオキシ基など）におけるアリール部分についても同様である。
【００１６】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３の定義における炭素数１〜５のアルキル基は直鎖状、分枝鎖状のいずれでもよい。例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基等が挙げられる。アルキル部分を有する他の置換基（アルコキシカルボニルアルキル基）におけるアルキル部分についても同様である。
【００１７】
Ｒ１の定義における総炭素数３〜６のアルコキシカルボニルアルキル基としては、メトキシカルボニルメチル基、エトキシカルボニルメチル基、プロポキシカルボニルメチル基、メトキシカルボニルエチル基、メトキシカルボニルプロピル基等が挙げられる。
【００１８】
Ｒ２の定義におけるアリールオキシ基としては、ｐ−メチルフェノキシ基、ｐ−メトキシフェノキシ基、ｐ−クロロフェノキシ基、ｐ−ヒドロキシフェノキシ基等が挙げられ、アリールメルカプト基としては、フェニルメルカプト基、ｐ−メチルフェニルメルカプト基、ｐ−メトキシフェニルメルカプト基、ｐ−クロロフェニルメルカプト基、ｐ−ヒドロキシフェニルメルカプト基等が挙げられる。
【００１９】
Ｒ２及びＲ３の定義における炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基としては、ヒドロキシメチル基、２−ヒドロキシエチル基、３−ヒドロキシプロピル基等が挙げられる。Ｒ３の定義における炭素数５〜７のシクロアルキル基としては、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。
【００２０】
Ｒ３の定義において、フェニル基の置換基における炭素数１〜５のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基等が挙げられ、総炭素数２〜５のアルコキシカルボニル基としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基等が挙げられ、炭素数１〜３のアルキルメルカプト基としては、メチルメルカプト基、エチルメルカプト基、プロピルメルカプト基等が挙げられ、炭素数１〜４のアルキルアミノ基としては、メチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ブチルアミノ基等が挙げられ、総炭素数２〜８のジアルキルアミノ基としては、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基等が挙げられる。
【００２１】
本発明の抗腫瘍剤の有効成分として好適に用いられる化合物（Ｉ）として、例えば、以下に示す化合物が挙げられる。
３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（３−メチルフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（４−メチルフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（３，４−ジメチルフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−エチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（４−プロピルフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ブチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３−トリフルオロメチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
【００２２】
１−（４−トリフルオロメチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（２−メトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３−メトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−メトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−エトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（４−プロポキシフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ブトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（２−クロロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３−クロロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−クロロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３，４−ジクロロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
【００２３】
１−（４−ブロモフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−フルオロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３−クロロ−４−メチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３−メチルメルカプトフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−メチルメルカプトフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
４−（３−メチル−５−オキソ−２−ピラゾリン−１−イル）安息香酸；
１−（４−エトキシカルボニルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ニトロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−エチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−フェニル−３−プロピル−２−ピラゾリン−５−オン；
【００２４】
１，３−ジフェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−フェニル−１−（ｐ−トリル）−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−メトキシフェニル）−３−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−クロロフェニル）−３−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３，４−ジメチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
４−イソブチル−３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
４−（２−ヒドロキシエチル）−３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−４−フェノキシ−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−４−フェニルメルカプト−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
【００２５】
３，３’，４，５，６，７−ヘキサヒドロ−２−フェニル−２Ｈ−インダゾール−３−オン；
３−（エトキシカルボニルメチル）−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１，３−ジメチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−エチル−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−ブチル−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（２−ヒドロキエチル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−シクロヘキシル−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−ベンジル−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
【００２６】
１−（α−ナフチル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−メチル−３−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
３−メチル−１−（４−メチルフェニル）−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ブチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−メトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ブトキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−クロロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ヒドロキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３，４−ジヒドロキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（２−ヒドロキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３−ヒドロキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
【００２７】
１−（４−ヒドロキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（３，４−ヒドロキシフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ヒドロキシフェニル）−３−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ヒドロキシメチルフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−アミノフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−メチルアミノフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−エチルアミノフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ブチルアミノフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（４−ジメチルアミノフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；
１−（アセトアミドフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン；及び
１−（４−シアノフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン
【００２８】
本発明の抗腫瘍剤の有効成分としては、式（Ｉ）で表される遊離形態の化合物のほか、生理学的に許容される塩を用いてもよい。生理学的に許容される塩としては、塩酸、硫酸、臭化水素塩、リン酸等の鉱酸との塩；メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、酢酸、グリコール酸、グルクロン酸、マレイン酸、フマル酸、シュウ酸、アスコルビン酸、クエン酸、サリチル酸、ニコチン酸、酒石酸等の有機酸との塩；ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属との塩；マグネシウム、カルシウム等のアルカリ土類金属との塩；アンモニア、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、Ｎ，Ｎ−ビス（ヒドロキシエチル）ピペラジン、２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール、エタノールアミン、Ｎ−メチルグルタミン、Ｌ−グルタミン等のアミンとの塩が挙げられる。また、グリシンなどのアミノ酸との塩を用いてもよい。
【００２９】
本発明の抗腫瘍剤の有効成分としては、上記式（Ｉ）で表される化合物若しくはその生理学的に許容される塩の水和物、又は上記式（Ｉ）で表される化合物若しくはその生理学的に許容される塩の溶媒和物を用いてもよい。溶媒和物を形成する有機溶媒の種類は特に限定されないが、例えば、メタノール、エタノール、エーテル、ジオキサン、テトラヒドロフランなどを例示することができる。また、上記式（Ｉ）で表される化合物は、置換基の種類により１以上の不斉炭素を有する場合があり、光学異性体又はジアステレオ異性体などの立体異性体が存在する場合がある。本発明の抗腫瘍剤の有効成分としては、純粋な形態の立体異性体、立体異性体の任意の混合物、ラセミ体などを用いてもよい。
【００３０】
式（Ｉ）で表される化合物はいずれも公知の化合物であり、特公平５−３１５２３号公報などに記載された方法により当業者が容易に合成できる。
【００３１】
本発明の抗腫瘍剤の投与量は特に限定されないが、通常は、有効成分である式（Ｉ）で示される化合物の重量として一般に経口投与の場合には一日あたり０．１〜１０００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは一日あたり０．５〜５０ｍｇ／ｋｇ体重、であり、非経口投与の場合には一日あたり０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは０．１〜１０ｍｇ／ｋｇ体重である。上記投与量は１日１回又は２〜３回に分けて投与するのが好ましく、年齢、病態、症状により適宜増減してもよい。
【００３２】
本発明の抗腫瘍剤としては、上記式（Ｉ）で表される化合物若しくはその生理学的に許容される塩、又はそれらの水和物若しくは溶媒和物をそのまま投与してもよいが、一般的には、有効成分である上記の物質と薬理学的及び製剤学的に許容される添加物を含む医薬組成物を調製して投与することが好ましい。
【００３３】
薬理学的及び製剤学的に許容しうる添加物としては、例えば、賦形剤、崩壊剤ないし崩壊補助剤、結合剤、滑沢剤、コーティング剤、色素、希釈剤、基剤、溶解剤ないし溶解補助剤、等張化剤、ｐＨ調節剤、安定化剤、噴射剤、及び粘着剤等を用いることができる。
【００３４】
経口投与に適する医薬組成物には、添加物として、例えば、ブドウ糖、乳糖、Ｄ−マンニトール、デンプン、又は結晶セルロース等の賦形剤；カルボキシメチルセルロース、デンプン、又はカルボキシメチルセルロースカルシウム等の崩壊剤又は崩壊補助剤；ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルピロリドン、又はゼラチン等の結合剤；ステアリン酸マグネシウム又はタルク等の滑沢剤；ヒドロキシプロピルメチルセルロース、白糖、ポリエチレングリコール又は酸化チタン等のコーティング剤；ワセリン、流動パラフィン、ポリエチレングリコール、ゼラチン、カオリン、グリセリン、精製水、又はハードファット等の基剤を用いることができる。
【００３５】
注射あるいは点滴用に適する医薬組成物には、注射用蒸留水、生理食塩水、プロピレングリコール等の水性あるいは用時溶解型注射剤を構成しうる溶解剤又は溶解補助剤；ブドウ糖、塩化ナトリウム、Ｄ−マンニトール、グリセリン等の等張化剤；無機酸、有機酸、無機塩基又は有機塩基等のｐＨ調節剤等の添加物を用いることができる。
【００３６】
本発明の抗腫瘍剤の形態は特に限定されず、当業者に利用可能な種々の形態をとることができる。経口投与に適する医薬として、例えば、固体の製剤用添加物を用いて錠剤、散剤、顆粒剤、硬ゼラチンカプセル剤、坐剤、又はトローチ剤などを調製することができ、液状の製剤用添加物を用いてシロップ剤、乳剤、軟ゼラチンカプセル剤などを調製することができる。また、非経口投与に適する医薬として、注射剤、点滴剤、吸入剤、坐剤、経皮吸収剤、経粘膜吸収剤などを調製することができる。なお、上記の式（Ｉ）の化合物を有効成分とする脳保護剤（点滴剤）が、すでに臨床において使用されているので（一般名「エダラボン」、商品名「ラジカット」：三菱ウェルファーマ株式会社製造・販売）、本発明の医薬において上記市販製剤をそのまま用いることができる。
【００３７】
本発明の抗腫瘍剤の投与経路は特に限定されず、経口的又は非経口的に投与することができる。非経口投与の投与経路も特に限定されず、静脈内、筋肉内、皮内、皮下に注射投与することができる。
【００３８】
また、本発明の抗腫瘍剤は、腫瘍の発症に先立って予防的に投与しておくこともできる。また、腫瘍を発症した患者に対しては、症状の悪化の防止ないしは症状の軽減などを目的として、本発明の抗腫瘍剤を該患者に投与することができる。
【００３９】
本発明の抗腫瘍剤は腫瘍の抑制のために広く使用することができる。腫瘍の抑制とはより具体的には、腫瘍発生の防止、腫瘍増大の抑制、及び腫瘍の退縮などが含まれ、臨床的には癌及び／又は腫瘍の予防及び／又は治療の全てを包含することを意味する。
【００４０】
本発明の抗腫瘍剤を用いることができる癌の種類は特には限定されず、良性腫瘍及び悪性腫瘍の全てを包含するが、好ましくは悪性腫瘍である。また、腫瘍は、好ましくは、上皮細胞、中皮細胞又は線維芽細胞に由来する腫瘍であることが好ましい。
悪性腫瘍の具体例としては、肺癌、胃癌、大腸癌、肝臓癌、乳癌、肉腫、軟部肉腫、間葉系腫瘍などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４１】
【実施例】
以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、本発明は下記の実施例により限定されるものではない。
【００４２】
合成例：３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン（以下、エダラボンと称す）の合成
エタノール５０ｍｌ中にアセト酢酸エチル１３．０ｇ及びフェニルヒドラジン１０．８ｇを加え、３時間還流攪拌した。反応液を放冷後、析出した結晶をろ取し、エタノールより再結晶して、表題の化合物１１．３ｇを無色結晶として得た。
収率  ６７％
融点  １２７．５〜１２８．５℃
【００４３】
実施例１：Ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおけるエダラボンの腫瘍細胞障害活性及び腫瘍細胞増殖抑制活性
エダラボンは原薬を水に溶解した後ＮａＯＨでｐＨを７．８４に合わせた１００ｍＭストック溶液を用時調製して用いた。
ヒト胃癌由来細胞株ＴＭＫ−１（Ｏｃｈｉａｉ  Ａ  ｅｔ．ａｌ．，  ＪｐｎＪ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  （１９８５）７６（１１）：１０６４−１０７１）を最終濃度１，３，１０ｍＭのエダラボンの存在下で３０時間培養し、癌細胞が傷害されたときに培養液中に放出されるＬＤＨ（乳酸脱水素酵素）アッセイを行った。ＬＤＨアッセイはロッシュ・ダイアグノスティクス社Ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ（カタログ番号１−６４４−７９３）を用い、添付プロトコールに従って行った。ＬＤＨアッセイによる細胞傷害性（％）の測定結果を図１に示す。図１の結果からわかるように、エダラボン濃度１ｍＭから培養上清へのＬＤＨ放出が観察され（１０ｍＭ添加時に最大６０％強の放出）た。一方、正常細胞として用いたウサギ大動脈由来初代培養平滑筋細胞に１０ｍＭエダラボンを加えても、ＬＤＨ放出は１０％に満たないものだった。以上のことより、エダラボンは濃度依存性に癌細胞に対する傷害効果を示すが同じ濃度で正常細胞にはほとんど傷害効果を与えないことがわかった。
【００４４】
そこで、次には様々な癌細胞及び正常細胞のｉｎ  ｖｉｔｒｏにおける増殖に対するエダラボンの影響を検討した。上記ＴＭＫ−１の他、中皮腫由来ＭＳＴＯ−２１１Ｈ（ＡＴＣＣ＃ＣＲＬ２０８１）、胃癌由来ＭＫＮ−４５（免疫生物研究所製）、大腸癌由来ＬｏＶｏ（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ２２９）、ＨＣＴ  １１６（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ２４７）、ＤＬＤ−１（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ２２１）、ＳＷ４８０（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ２２８）、肝癌由来ＨｅｐＧ２（ＡＴＣＣ＃ＨＢ８０６５）、肺癌由来Ａ５４９（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ１８５）、乳癌由来ＭＢ−１５７（ＡＴＣＣ＃ＣＲＬ７７２１）、及びＳＶ４０で癌化されたヒト線維芽細胞由来ＷＩ３８  ＶＡ１３（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ７５．１）の計１１種類の癌細胞株、さらにヒト胎児肺由来正常線維芽細胞ＷＩ−３８（ＡＴＣＣ＃ＣＣＬ７５）に対して、０．３、１及び３ｍＭのエダラボンの存在下で増殖抑制率を検討した。その結果、表１に示す通り全ての癌細胞株に対して０．３、１、３ｍＭのいずれかの濃度から増殖抑制効果を示した。一方、正常線維芽細胞ＷＩ−３８の増殖は３ｍＭでも１０％強に留まった。
【００４５】
【表１】
2004277315.tif 000005
【００４６】
上記の通り、エダラボンが癌細胞の増殖を抑制したことから、細胞周期がどの時点で影響を受けているか検討した。
ＴＭＫ−１細胞、ＭＳＴＯ−２１１Ｈ細胞、Ａ５４９細胞、ＤＬＤ−１細胞、ＨｅｐＧ２細胞の培養液にエダラボンを１または３ｍＭの濃度で加え、２４時間（ＭＳＴＯ−２１１Ｈ細胞及びＴＭＫ−１細胞の場合）または４８時間（Ａ５４９細胞、ＤＬＤ−１細胞、ＨｅｐＧ２細胞の場合）後に細胞をリン酸緩衝生理食塩水で洗浄してからトリプシン処理にて培養皿から剥がしてチューブに回収した。０．５％  Ｔｗｅｅｎ２０を含むリン酸緩衝生理食塩水で細胞数を１００万個／ｍｌの濃度に調整した細胞懸濁液に、ＲＮａｓｅＡ（最終濃度５００μｇ／ｍｌ）及びｐｒｏｐｉｄｉｕｍ  ｉｏｄｉｄｅ（最終濃度１０μｇ／ｍｌ）を加え３０分間室温に保温して染色体ＤＮＡを染色した。これについてフローサイトメーター（ＦＡＣＳＣａｌｉｂｅｒ、ベクトンディッキンソン社）を用いて２００００個の細胞について細胞一つ当りのＤＮＡ量を測定した。解析ソフトウェアはＣｅｌｌＱｕｅｓｔを用いた。
【００４７】
その結果、表２に示すように、ＴＭＫ−１細胞を１または３ｍＭのエダラボンで処理することによって、いわゆるｓｕｂＧ１ピークを形成する細胞、即ちアポトシスにより染色体ＤＮＡの断片化した細胞の割合が濃度に依存して増加した。一方、その他４種類の癌細胞を１または３ｍＭのエダラボンで処理したところ、ｓｕｂＧ１ピークは生じなかったが、細胞周期がＧ２／Ｍ期で停止した細胞の割合が濃度に依存して増加した。以上の結果から、エダラボンは癌細胞に対してアポトシスまたはＧ２／Ｍ期停止を誘導して増殖を抑制することが示された。
【００４８】
【表２】
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【００４９】
実施例２：Ｉｎ  ｖｉｖｏにおけるエダラボンの抗腫瘍効果
５週齢メスＢａｌｂ／ｃヌードマウスにＴＭＫ−１を接種し、腫瘍が約１００ｍｍ３になった時点からエダラボン０（溶媒投与群、溶媒としては水を使用した）または４０ｍｇ／ｋｇの１日３回腹腔内投与を開始した。投与開始６週間後に各マウスの腫瘍体積を測定した。結果を図２に示す。溶媒投与群の平均腫瘍体積は約２３００ｍｍ３であるのに対し、エダラボン４０ｍｇ／ｋｇ投与群では約７３０ｍｍ３であった。以上の結果から、エダラボンは抗腫瘍効果を有することが示された。
【００５０】
【発明の効果】
本発明の抗腫瘍剤は、腫瘍を効果的に抑制することができ、各種の癌に対する化学療法剤として有用である。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、エダラボンによる腫瘍細胞及び正常細胞に対する障害性を調べた結果を示す。
【図２】図２は、エダラボンのｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍効果を調べた結果を示す。
【図１】
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【図２】
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