(57)【要約】【課題】目的の用途に応じた材料により、粒径及び粒径分布を制御した微粒子を簡便かつ大量に作製する方法を提供すること。【解決手段】良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させることを含む、粒径１００μｍ以下の会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造する方法。【選択図】　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させることを含む、粒径１００μｍ以下の会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造する方法。
【請求項２】
微粒子が、電子材料、光学材料、生分解性材料、生理活性物質、又はこれらと分子結合または混合可能な物質である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させた後に、露光を行うことによって会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造する、請求項１又は２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子材料、光学材料、生分解性材料又は生理活性物質などを含む広範な分野において適用できる微粒子の製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来技術】
近年ｎｍ〜μｍの領域の大きさを持った微粒子が脚光を浴びている。その理由は、ナノスケールから物性を制御し、材料が持つ本来の量子的な性質が顕著に現れる領域だからである。また、体積に対する表面の比が平滑な基板などよりも非常に大きく、活性の高い表面状態を持っていることも一因である。そのため様々な光機能性、電子機能性、生体機能性材料などの機能性材料による微粒子や、耐熱性、耐薬品性など、高性能材料による微粒子などが開発されつつある。
【０００３】
例えば金微粒子にオリゴヌクレオチドを担持させ、相補的な塩基配列を持つＤＮＡを金微粒子の凝集による色変化から検出しようという試み（Ｔ．　Ａ．　Ｔａｔｏｎ，　Ｒ．　Ｃ．　Ｍｕｃｉｃ，　Ｃ．　Ａ．　Ｍｉｒｋｉｎ，　Ｒ．　Ｌ．　Ｌｅｔｓｉｎｇｅｒ，　Ｊ．　Ａｍ．　Ｃｈｅｍ．　Ｓｏｃ．，　２０００，　１２２，　６３０５）や、印刷の解像度を上げるために色素を微粒子化する試み（トナーなど）（現代界面コロイド化学の基礎　日本化学会編　丸善　１９９７）、生体活性のある材料を微粒子化し、ドラッグデリバリーに用いようという試み（米家洋一、日渡謙一郎、芹澤武、明石満、高分子学会予稿集、５１、Ｉｊ１４、２００２）が既になされている。
【０００４】
しかしながらこれらの微粒子の調製には、界面活性剤や安定剤を含んだ複雑な有機・無機合成によるものがほとんどであり、実用化に至っていないものも数多い。
【０００５】
近年様々な分野から微粒子の製法に関する研究、発明がなされている（微粒子・粉体の最先端技術　川口春馬監修　ＣＭＣ　　２０００）。具体的に一般的な無機系微粒子の製法としては、無機イオン溶液からクラスター化、核形成を経て微粒子を得る方法が知られている。この方法は溶質濃度が過飽和状態になっている必要があり、非常に濃厚な溶液が必要である。また、このようにして作製した水酸化物を焼結することで酸化物の微粒子を得る方法もあるが、概して無機化合物についての報告がほとんどであった。
【０００６】
一方、有機系微粒子については、その安定性と機能の両面から高分子微粒子がよく研究されている。高分子微粒子の作製法としては、高分子のバルクを破砕する方法と、高分子溶液から調整する方法が知られている（微粒子工学大系　フジ・テクノシステムズ）。
【０００７】
高分子のバルクを破砕する方法では、均一な粒径、粒径分布は望むべくもなく、専ら工業的な用途としての価値しか存在しない。
高分子溶液から調整する方法としては、既存の高分子溶液をＳＰＧ（Ｓｈｉｒａｓｕ　Ｐｏｒｏｕｓ　ｇｌａｓｓ　Ｍｅｍｂｒａｎｅ）と呼ばれる多孔質膜に通して均一なＷ／Ｏ、あるいはＷ／Ｏ／Ｗエマルジョンとして１０μｍオーダーの微粒子を得る方法が知られているが（例えば、ＳＰＧテクノ株式会社のカタログ参照）、より微小な微粒子を作製することは困難であった。
【０００８】
さらに微小な微粒子を作製する方法としては、乳化重合やミニエマルジョン重合などが知られており、量産性に優れているために、広く用いられている。その粒径は数十ｎｍにも及ぶが、乳化剤の混入が避けられず、良質の微粒子を得ることは難しい。また、作製される微粒子も機能性の乏しいビニル化合物がほとんどであった。
【０００９】
また、これらとは異なり、有機高・低分子問わず微粒子を作製できる方法として、高分子溶液を激しく攪拌した貧溶媒中に滴下する再沈法が挙げられる（特開平６−７９１６８）が、粒径コントロールが難しいこと、小さな粒径の微粒子を調製する際には非常に激しい攪拌が必要なこと、再沈殿であるために、溶液に対し過剰な量の貧溶媒を必要とするなどの本質的な問題があった。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記した従来技術の問題点を解消することを解決すべき課題とした。即ち、本発明は、目的の用途に応じた材料により、粒径及び粒径分布を制御した微粒子を簡便かつ大量に作製する方法を提供することを解決すべき課題とした。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加して該材料の濃度を低下させることによって、粒径１００μｍ以下の会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を簡便かつ大量に作製できることを見出した。本発明はこの知見に基づいて完成したものである。
【００１２】
即ち、本発明によれば、良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させることを含む、粒径１００μｍ以下の会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造する方法が提供される。
【００１３】
好ましくは、微粒子は、電子材料、光学材料、生分解性材料、生理活性物質、又はこれらと分子結合または混合可能な物質である。
【００１４】
本発明においては、良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させた後に、露光を行うことによって会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造することができる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
本発明の方法は、粒径１００μｍ以下の会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造する方法に関するものであり、良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させることを特徴とするものである。
【００１６】
有機又は無機材料の溶液調製時の溶液の濃度は、完全に溶解している濃度で飽和には達していない。これに溶媒と相溶な貧溶媒を加えることで、溶液が希釈され、全体的に急激な過飽和状態に至る。過飽和状態では溶液濃度の揺らぎにより局所的に濃度が高くなり、核となる粒子が形成される。その後核となる粒子に溶質が吸着することで粒子が成長し、やがて一定の大きさを持った粒子が形成される。その間に良溶媒が蒸発し、貧溶媒中に微粒子が分散する。
【００１７】
粒径を決定すると考えられる吸着する溶質の量は、反応液中の拡散が支配しているために、溶液の濃度と希釈率に依存する。溶液の濃度が高かったり、希釈率が低かったりすると、吸着を繰り返して粒子は大きくなる。また、溶液濃度が高い場合には、凝集してさらに大きな粒子となる。一方、溶液の濃度が低かったり、希釈率が高かったりすると、吸着量は制限され、一定の大きさ以上の粒子は生成しない。
【００１８】
粒径分布の狭い微粒子を作製するには、核の生成速度が重要である。核がゆっくりと不均一に生成すると、最初にできた核はより大きな粒子となり、粒径がそろわない。核の生成速度を速めるためには、溶液の希釈が短い時間に均等に行われなければならない。そのため良溶媒と貧溶媒はよく混和するものを選択する必要がある。
【００１９】
このような微粒子の形成過程は無機金属のクラスターを調整する方法に似ているが、過飽和溶液を使用せず、貧溶媒を添加することによって、結果的にこのような状態を作り出すことが本方法の特徴である。このため従来のように過飽和溶液を調製する必要はなく、溶液と貧溶媒を準備するだけで微粒子が形成でき、さらに粒径も制御可能にすることができるという利点がある。
【００２０】
本発明の方法によれば、溶媒に可溶な有機材料又は無機材料であれば、任意の微粒子を調製することができる。本発明の方法は、例えば、光機能性微粒子、電子機能性微粒子又は生体機能性微粒子などの高機能性微粒子、並びに耐熱性微粒子、耐薬品性微粒子又は接着性・撥水性微粒子などの高性能微粒子の製造などに応用できる。さらに具体的には、本発明の方法を利用することにより、電子材料、光学材料、生分解性材料、生理活性物質、又はこれらと分子結合または混合可能な物質などを製造することができる。
【００２１】
本発明で用いることができる有機材料又は無機材料としては、上記した微粒子を調製するのに好適な材料であれば特に限定されず任意の材料を使用することができる。
有機材料の具体例としては、汎用高分子（ポリスチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリスチレンなど）、光機能性材料（色素担持ポリイオンコンプレックス、色素含有ポリスチレン、シアニン色素、ＥＬ材料など）、電子機能性材料（導電性高分子であるポリヘキシルチオフェンなど）、生体機能性材料（ポリ−ε−カプロラクトン又はＰＨＢ（ｐｏｌｙ−ｈｙｄｒｏｘｙｂｕｔｉｌａｔｅ）などの生分解性高分子、あるいはコラーゲンなど）、核酸高分子（ＲＮＡ、ＤＮＡなど）、及び含フッ素共重合体などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、無機材料の例としては、ＴｉＯ２などが挙げられるが、これに限定されるものではない。
【００２２】
本発明で用いる良溶媒とは、有機又は無機材料を十分に溶解することができる溶媒であり、その種類は用いる有機又は無機材料に応じて選択することができる。また、貧溶媒としては、上記の良溶媒と相溶する溶媒であって、かつ用いる有機又は無機材料の溶解性が低い溶媒を使用する。
【００２３】
本発明では、良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中に該良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させた後に、露光を行うことによって会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造することができる。
【００２４】
具体的には、光架橋性樹脂溶液を含んだ高分子溶液から微粒子を調製したのち、光架橋することによって不溶化された微粒子とすることなどが挙げられる。
【００２５】
本発明で用いることができる溶媒としては、水、アルコール類、ケトン類、エステル類、芳香族、ハロゲン系化合物などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
本発明で用いることができる有機材料、良溶媒、貧溶媒及び最終分散溶媒の組み合わせの具体例を以下の表１に示す。
【００２６】
【表１】
2004067883.tif 000002
【００２７】
本発明の方法は、例えば、以下の方法に従って行うことができる。
本発明では、先ず、有機又は無機材料を良溶媒に溶解することによって溶液を調製する。溶液中の有機又は無機材料の濃度としては、飽和濃度以下であれば特に限定されず、例えば、飽和濃度〜飽和濃度の１／１００程度の濃度とすることが好ましい。
【００２８】
次いで、上記のように調製した有機又は無機材料溶液中に、上記良溶媒と相溶する前記材料の貧溶媒を添加することによって該材料の濃度を低下させる。添加する貧溶媒の量は、有機又は無機材料の種類、良溶媒および貧溶媒の種類、又は製造される微粒子の粒径などを考慮して、適宜選択することができるが、一般的には、有機又は無機材料の溶液の量に対して０．５〜１０倍の量の貧溶媒を添加することができる。
【００２９】
貧溶媒の添加速度は特に限定されず、通常の実験操作に従って添加すればよい。希釈率にもよるが、（液体体積）×１０／分　以上の時間をかけることが望ましい。また、本発明の微粒子の製造を行う際の温度も特に限定されず、例えば、０〜９０℃の任意の温度で行うことができ、好ましくは室温で行うことができる。
上記した操作により、粒径１００μｍ以下（好ましくは１０ｎｍ〜１００μｍ）の会合体、重合体又は結晶からなる微粒子を製造することができる。
【００３０】
本発明の方法の利点としては、製造される微粒子の粒径の制御が容易であること、並びに粒径分布が狭いことが挙げられる。
製造される微粒子の粒径は、良溶媒に溶解した有機又は無機材料溶液中の当該材料の濃度、及び添加する貧溶媒の量（良溶媒の量に対する比率）を調整することによって制御することができる。即ち、溶液中の材料の濃度が高ければ、微粒子の粒径は大きくなり、該濃度が低ければ、微粒子の粒径は小さくなる。また、添加する貧溶媒の量（良溶媒の量に対する比率）が多くなれば、微粒子の粒径は小さくなり、添加する貧溶媒の量（良溶媒の量に対する比率）が少くなれば、微粒子の粒径は大きくなる。
また、良溶媒と貧溶媒として互いによく混和する溶媒を選択し、溶液の希釈を短い時間に均等に行うことによって、粒径分布の狭い微粒子を作製することができる。
【００３１】
本発明の有機材料又は無機材料から成る微粒子は、それ自身、液中または固体中に分散、他の材料との混合、他の材料の被覆等様々な形状にて利用することができる。
以下の実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例により限定されるものではない。
【００３２】
【実施例】
実施例１：汎用高分子による微粒子調製
（１−１）ポリスチレン−無水マレイン酸共重合体による微粒子調製
サイズの異なるｐｏｌｙ−（ｓｔｙｒｅｎｅ−ｃｏ−ｍａｌｅｉｃａｎｈｙｄｒｉｄｅ）（以下ＰＳＭＡと略）について様々な条件から微粒子の形成を試みた。
【００３３】
［実験］
▲１▼ＰＳＭＡの１重量％ＴＨＦ溶液を調製した。
▲２▼各溶液をＴＨＦ：ミリＱ水＝１０：１になるように、水を加えた。
▲３▼▲２▼の溶液をカバーガラス、マイカなどの基板に、ホットステージで温度をコントロールしながらキャストした。
▲４▼▲２▼の溶液を、ＴＨＦが蒸発するまでスターラーで撹拌した。
▲５▼サンプルを光学顕微鏡、走査型電子顕微鏡で観察した。
【００３４】
［結果と考察］
水を加えて撹拌した場合、微粒子は形成されず、ただ再沈殿されるだけであった。通常高分子微粒子を作製する際は、激しく撹拌するが、この場合、激しく撹拌しても、スターラーに吸着して再沈殿するのみで、全く微粒子は形成できなかった。　一方、溶液をキャストした場合は、各溶液とも粒径分布の広い微粒子を与えた（図１）。攪拌を与えるとかえって微粒子の生成が阻害された。これは攪拌による剪断応力が、形成された核同士の融合を促進するからであると考えられる。
【００３５】
（１−２）ポリスチレンによる微粒子形成
粒径や粒径分布は濃度、溶媒、分子量などで制御されるものと考えられる。そこで最もその影響が大きいと考えられる溶液濃度をコントロールすることで、微粒子の大きさがどのように変化するかを検討した。
【００３６】
［実験］
▲１▼ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ　ｓｔａｎｄａｒｄ　（Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　Ｐｏｌｙｍｅｒ　Ｐｒｏｄｕｃｔｓ　Ｉｎｃ．、Ｍｗ＝２，３１６，０００、Ｍｎ＝２，２７６，０００、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．０２）をｔｅｔｒａｈｙｄｒｏｆｒａｎ　（ＴＨＦ　ｗｉｔｈ　ｓｔａｂｉｌｉｚｅｒ，　Ｗａｋｏ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｉｎｄｕｓｔｒｙ，　ＥＰ）中に溶解させ、０．１ｇ／ｌ〜５．０ｇ／ｌの濃度の溶液を調製した。ＴＨＦは安定剤含有のものを用いているが、すでに蒸留したＴＨＦを用いた実験と比較して影響が無いことは確認している。
▲２▼各溶液を１ｍｌずつ４本調製し、それぞれ１ｍｌ、２ｍｌ、３ｍｌ、４ｍｌのＭｉｌｌｉＱ水を混和させた。その後常圧・室温で放置し、良溶媒であるＴＨＦを蒸発させた。
▲３▼▲２▼とは別に、０．１ｇ／ｌの濃度の溶液１ｍｌに１ｍｌ　ＭｉｌｌｉＱ水を加えた混合液５００μｌにさらにＭｉｌｌｉＱ水３ｍｌを加えた混合液を調製し、同様に放置した。
▲４▼１２時間〜２４時間放置した後、光学顕微鏡、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）で形成された微粒子を観察し、得られた画像の解析により平均粒径を求めた。
【００３７】
［結果と考察］
濃度を変化させることで、微粒子の粒径が変化した（図２）。良溶媒が蒸発し、貧溶媒に置換された後の濃度を横軸に、平均粒径を縦軸にとったグラフを示す。この結果から、濃度に比例して微粒子の粒径が変化することを示している。なぜこの様な変化が起こるかについては、微粒子形成のメカニズムに大きく関わっていると考えられる。そのためメカニズムの項で検討する。
最も小さい微粒子の粒径は、実験操作▲３▼の条件で作製した８１ｎｍであり、電解放射走査型電子顕微鏡（ＦＥ−ＳＥＭ、Ｓ−９００、Ｈｉｔａｔｃｈ）により測定された（図３）。
【００３８】
気水界面上でポリスチレンの単分子微粒子を作製している報告（Ｊ．　Ｋｕｍａｋｉ，　Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，　１９８６，１９，２２５８）では、粒子径Ｄ（オングストローム）は、Ｄ＝１．３３×Ｍ０．３８（Ｍは分子量）で関係づけされる、という結果がある。この結果に従うと、今回用いたポリスチレンは分子量が約２３０万であるので、単分子微粒子の大きさは３４．８ｎｍであると考えられる。単純に考えると、約２分子のポリスチレンが粒子を形成しているものと考えられる。ただ、微粒子内に微小な空孔がある場合も考えられるので、一概に二分子であるということはできないが、それ以上の分子数が微粒子中に存在することは難しいと考えられる。
【００３９】
また、傾向としては、濃度が上昇すればするほど粒径分布は広がり、５．０ｇ／ｌの濃度の場合は、最大で３０μｍ程度の粒子も観察された（図４）。
比較的粒径分布が狭いと考えられる１．０ｇ／ｌ溶液１ｍｌ中に１ｍｌのＭｉｌｌｉＱ水を混和させた場合（図５のＡ）では、ヒストグラムは図５のＢのようになった。
【００４０】
また、高分子などを材料に用いると、混合後１時間程度で分散液をキャストし、乾燥させると、微粒子同士が融合する傾向があった。これは高分子鎖が溶媒分子を抱え込みながら粒子化するためであり、十分に良溶媒の蒸発を行う必要がある。
【００４１】
（１−３）形成メカニズムの裏付け
微粒子の形成メカニズムは、通常のエマルジョン中での微粒子形成や相分離した液滴の生成によるものなどとは異なると考えられる。なぜならエマルジョンを用いた微粒子の生成では、界面活性剤や安定剤などの存在が必要であり、溶媒系のみで安定なエマルジョンを生成するとは考えにくい（分子間力と表面力　イスラエルアチヴィリ　朝倉書店　２００１）。また、再沈法の様に、攪拌により液滴を作った後に粒子を析出させる方法では、粒径は液滴のサイズに依存し、小さな粒子を作る場合には激しい攪拌が必要になるため、本方法とは異なることは明白である。溶液と貧溶媒の混合のみで単分子微粒子に近い大きさの微粒子が出来るためには、他のドライビングフォースが必要である。
【００４２】
金属の超微粒子を調製する場合、通常金属イオンが過飽和状態になった溶液からクラスター化、胚、核形成を経て、金属超微粒子を析出させるという方法がとられている。粒子の大きさは表面自由エネルギーと凝集エネルギーの差によって決められる。この方法では鋳型となる液滴やエマルジョンは存在しないことが注目される。過飽和溶液中の熱的な揺らぎが、局所的な濃度の揺らぎを引き起こし、核が生成する。これを均一核生成と呼ぶ。これに対して外部から熱や振動などのエネルギーを与えて核を生成させるのを非均一核生成という。均一核生成により金属結晶の核ができ、その後は表面自由エネルギーと釣り合いがとれるまで粒子は成長する。
【００４３】
本発明の方法では、単純に過飽和溶液を調製するのではなく、積極的に溶液中に貧溶媒を混和させることで、急激に材料の溶解度を低下させることによって核を生成させ、後に凝集・成長・溶媒の蒸発により最終的に微粒子が形成されるというメカニズムが考えられる。このような形成メカニズムを用いて有機化合物から微粒子を形成させた報告はなく、本発明の方法は新しい微粒子の形成手法である。
【００４４】
微粒子の粒径をそろえるためには、核の生成速度を速めて、粒子の成長速度をそろえてやるか、粒子の成長速度を遅くする必要がある。粒子の成長速度を遅くすることは難しいと考えられるので、核の生成速度を速めることが重要となる。本発明の方法では貧溶媒混和による急激な過飽和状態の達成により、核生成速度を速め、均一な微粒子の形成が可能な方法であると考えられる。１．０ｇ／ｌの溶液１ｍｌ中に１ｍｌのＭｉｌｌｉＱ水を加えた場合、粒径のそろった微粒子が生成したのは上記の理由によるものであると考えられ、このメカニズムを支持している。
【００４５】
また、溶液濃度が高い場合には分散が大きくなる傾向があるが、これは核生成速度に対して成長速度が速くなるためであると考えられる。そのため大きな粒径の粒子を均一な粒径で調製するためには、溶液への混和を早めたり、成長を抑制するために塩や界面活性剤を添加する必要があると考えられる。
【００４６】
さらに、どの段階で微粒子が形成されているかを検討するために、ホールスライドガラス上に溶液を滴下し、その後ゆっくりと貧溶媒をシリンジで混入させると、５秒以内に粒子状の光点が観察された。このことは、早い核生成を裏付けている。
なお、汎用高分子として図２０に記載の他の化合物を用いても上記と同様に微粒子を調製することが可能である。
【００４７】
実施例２：光機能性材料による微粒子調製
（２−１）色素担持ポリイオンコンプレックスによる微粒子調製
蛍光プローブを担持したポリイオンコンプレックスを調製し、微小球の形成を試みた。
【００４８】
［実験］
ポリイオンコンプレックスの調製
▲１▼ポリスチレンスルホン酸カリウム（ＰＳＳＫ）（分子量４３０万）（８０．６ｍｇ）を４０ｍｌのミリＱ水に分散させた。
▲２▼ｏｃｔａｄｅｃｙｌ　ｒｏｈｄａｍｉｎｅ　Ｂ　ｃｈｌｏｒｉｄｅ　ｓａｌｔ　２．０ｍｇとｄｉｏｃｔａｄｅｃｙｌ　ｄｉｍｅｔｈｙｌ　ａｍｍｏｎｉｕｍ　ｂｒｏｍｉｄｅ　２５０ｍｇを５０ｍｌのミリＱ水に超音波をかけて分散させた。
▲３▼▲１▼に▲２▼を加え、１時間撹拌した。
▲４▼液がポリイオンコンプレックスと透明な水に分かれたのを確認し、クロロホルム（１００ｍｌ）を加えて、ポリイオンコンプレックスをクロロホルム相に溶解させた。
▲５▼分液漏斗を用いてクロロホルム相を分取し、ロータリーエバポレーターで溶媒を蒸発させた。
▲６▼クロロホルム（２０ｍｌ）を加え、アセトニトリル中に再沈殿させた後、遠心分離（２０００ｒ．ｐ．ｍ．、２５分間）により沈殿を回収した。
▲７▼再沈殿を２回繰り返した。減圧乾燥を３時間行い、サンプルを乾燥させた。１８．９ｍｇの真っ赤な塊状の高分子が得られた。
【００４９】
微小球の調製
▲１▼上記で調製したポリイオンコンプレックスの０．１ｇ／ｌＴＨＦ溶液を調製した。（非常に溶けにくい傾向だった。）
▲２▼ＴＨＦ溶液１０ｍｌに対し５ｍｌのミリＱ水を加えた。
▲３▼３ｍｌのミリＱ水中に１ｍｌの▲２▼の溶液を加え、この溶液をガラス、マイカ基板上にキャストした。
▲４▼溶媒が蒸発した後、光学顕微鏡、蛍光顕微鏡、ＳＥＭなどで観察した。
【００５０】
［結果と考察］
ポリイオンコンプレックスはＴＨＦに溶けにくく、溶解度も低い傾向に合ったため、非常に希薄な溶液しか調製できなかった。
また、ポリイオンコンプレックスは両親媒性であるため、ＴＨＦ溶液中に水を加えても、ポリスチレンの場合のように濁ることはなく、透明なままであった。これは疎水性なポリスチレンが水を加えることで析出してくるのに対し、両親媒性であるポリイオンコンプレックスは、ある程度水にも溶解できるからであると考えられる。
【００５１】
光学顕微鏡で観察した結果、数は少ないが、微小球が形成されているのが観察された（図６のＡ）。また、蛍光顕微鏡（Ｂ励起）による観察の結果、微小球が赤く光っているのが観察され、蛍光プローブであるｏｃｔｄｅｃｙｌ　ｒｏｈｄａｍｉｎｅ　Ｂが微小球内に存在していることがわかった（図６のＢ）。また、ＳＥＭ観察から微小球が球状で、直径が３μｍであることもわかった（図６のＣ）。
【００５２】
以上から、蛍光プローブを担持させたポリイオンコンプレックスのＴＨＦ溶液を水中に再沈殿させることで、蛍光を発する微小球を調製できることがわかった。従来の蛍光微小球は、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）の微粒子を調製した後、蛍光色素を含む膨潤溶液に浸し、その後乾燥させることで色素をドープしていたが、この方法ならポリイオンコンプレックス調製の時の色素と脂質の量比を変えれば、蛍光強度の異なる微小球を簡単に調製できる。また、重合というプロセスもいらないので、簡便で、不純物も少ない。さらに、担持する色素を変えることで、発光スペクトルも容易に変更できる。
【００５３】
（２−２）色素含有ポリスチレン微粒子の調製
蛍光プローブをポリイオンコンプレックスとして担時するのは、調整に時間がかかってしまう。そこで、ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅの微小球に蛍光プローブを取り込ませることができれば、簡単に蛍光微小球を作製できると考え、調整を試みた。
【００５４】
［実験］
▲１▼ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ／ＴＨＦ溶液１．０重量％溶液を調整した。
▲２▼水相、あるいは、ＴＨＦ溶液に、ｏｃｔａｄｅｃｙｌ　ｒｏｈｄａｍｉｎｅ　Ｂ　ｃｈｌｏｒｉｄｅ　ｓａｌｔ（１．０ｍｇ）　を分散させた、
▲３▼ＭｉｌｌｉＱ水を同体積加え、微小球を調整した。
【００５５】
［結果］
水相に蛍光プローブを分散させた場合、溶液に混入させた場合のどちらとも、蛍光顕微鏡観察より、微小球中に蛍光プローブが取り込まれている可能性が示唆された（図７）。
バックグラウンドの蛍光は非常に弱いのに対し、微小球は明るく光っていることから、微粒子中に蛍光プローブが取り込まれているものと考えられる。この場合も同様に、色素を変えることが出来る。また、色素のみでなく、薬効成分を含ませることも可能である。
【００５６】
（２−３）シアニン色素微結晶の調製
シアニン色素はレーザー色素や増感色素としてだけではなく、特有の会合体（Ｈ−Ａｇｇｒｅｇａｔｅ、Ｊ−Ａｇｇｒｅｇａｔｅ）を形成することから、古くからよく研究されてきた色素の一つである（機能性色素　大河原　信他　講談社サイエンティフィク　１９９５）。しかしながら、シアニン色素の微結晶を簡便に作製する方法はあまり知られていない。そこで希釈法により、シアニン色素の微結晶を調製できるか検討した。
【００５７】
［実験］
▲１▼シアニン色素（日本感光色素製）ＮＫ−２６２２，ＮＫ−８５，ＮＫ−７７（図２１）をＴＨＦ、メタノール、エタノールに溶解させた。
▲２▼それぞれにＭｉｌｌｉＱ水、クロロホルム、ヘキサンを、溶液：貧溶媒＝１：１になるように加えた。
▲３▼それぞれの溶液をマイカ基板上にキャストし、乾燥後ＡＦＭ・ＳＥＭにより形状を測定した。
▲４▼ＮＫ−２６２２については吸収スペクトル、蛍光スペクトルも測定した。
【００５８】
［結果と考察］
どの場合も貧溶媒を加えることによって、溶液は白濁し、微粒子の形成が示唆された。ＡＦＭ、ＳＥＭの観察によって、エッジの鋭い微結晶が形成されていることが示された（図８のＡ及びＢ）
また、ＮＫ−２６２２の吸収スペクトル、蛍光スペクトルの結果（図９）より、溶液の場合よりも短波長側に吸収が現れたことから、Ｈ−会合体の形成が示唆された。
この蛍光スペクトルは、顕微鏡下で形成された一つの微結晶にスポット径２〜５μｍのＡｒレーザー（５１４ｎｍ）で励起した。
【００５９】
蛍光に鋭い階段状のピークが観察されるのは、結晶面による散乱により発光の分散が起きたためである。このことからもアモルファスではなく結晶が形成されていることが示された。
このような微結晶は会合体の形成のみならず、微小レーザー発振素子などの応用も期待される。さらに、条件を検討することにより、サイズのそろった微結晶を形成することが可能であった（図１０）。サイズをコントロールすることは、例えば色素会合体の共役長を制御することで発光スペクトルをコントロールすることを可能にする。
これらの微結晶は、シアニン色素一般について形成でき、さらにフタロシアニン（図２１の左下）やポルフィリンなどの環状色素についても同様な微結晶形成が出来た。
【００６０】
（２−４）ＥＬ材料による微粒子調製
ＥＬ素子は簡単に面発光が実現できる素子として、近年注目されている。このような材料から微粒子を調製することが出来れば、光通信のための微小発光デバイスを実現できる可能性がある。そこで、ＥＬ発光材料として知られている材料の微粒子化を検討した。
【００６１】
［実験］
▲１▼ｐｏｌｙ−ｖｉｎｙｌｃａｒｂａｚｏｌｅとＢｕ−ＰＢＤをＴＨＦに溶解させ、ミリＱ水を加えて微粒子を作製した。
▲２▼作製した微粒子をマイカ基板上に滴下、乾燥させた後、ＳＥＭで観察した。
【００６２】
［結果と考察］
結果としてＰＶＫと同様の微粒子が観察された（図１１）。さらに、ＰＭＭＡに分散したＡｌｑ３、Ｂｕ−ＰＢＤなどの材料からも調製が可能であった。
蛍光顕微鏡（Ｇ励起）により粒子に蛍光が観察されること、粒子以外の部分で蛍光がみられないことから、Ｂｕ−ＰＢＤが粒子内に取り込まれていることが示唆された。
【００６３】
実施例３：電子機能性材料による微粒子調製
電子機能性材料として、導電性高分子であるポリヘキシルチオフェンにより微粒子の形成を試みた。
［実験］
▲１▼ｐｏｌｙｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ／ＴＨＦ溶液を５．０ｇ／ｌの濃度で調製した。
▲２▼▲１▼の溶液１．０ｍｌにＭｉｌｌｉＱ水を等量注入し、ＴＨＦを蒸発させるために１２時間室温で放置した。
▲３▼調製したサンプルをマイカ基板上にキャストし、乾燥後、ＳＥＭにより観察した。
【００６４】
［結果と考察］
観察の結果、球形の微粒子だけでなく、ワイヤー状の構造が観察された（図１２）。このワイヤー状の構造が形成されるのは、ポリヘキシルチオフェンだけではなく、シアニン色素などの場合にも観察された。
このことは、ナノワイヤー形成が、分子間の凝集力に依存していることに関係があると思われる。粒子の形成が均一核形成により起こっているのであれば、粒子の大きさに影響を与えているのは、界面自由エネルギーと分子間の凝集力の差である。分子間の凝集力が大きい場合には、界面自由エネルギーが小さい球状よりも、界面自由エネルギーが大きくなる異方性のある構造が形成される可能性がある。
【００６５】
特に分子量が小さい場合、剛直な主鎖が曲がるようなストレスがかかりにくく、長軸方向に結晶が成長していく。そのため、結果としてワイヤー状の構造が形成されるものと考えられる。
このようなナノワイヤー形成は、アルキル化ポリアセチレンやポリアニリンなどの材料についても同様に形成できるものと考えられ、ナノ領域の配線技術に応用が期待できる。
【００６６】
実施例４：生体機能性材料による微粒子調製
（４−１）ＰＣＬによる微粒子形成
（４−１−１）ＰＣＬによる微粒子形成
医療分野への応用をはかるために、生分解性の高分子である、ポリ−ε−カプロラクトン（ＰＣＬ）を用いて、微粒子の形成を試みた。
［実験］
▲１▼ｐｏｌｙ−ε−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ　（Ａｌｄｒｉｃｈ）の分子量１０，０００、４０，０００、７０，０００〜１００，０００のものを用いて、ＴＨＦ溶液を調製した。濃度は１０ｇ／ｌ、１．０ｇ／ｌ、０．１ｇ／ｌのものを用意した。
▲２▼▲１▼の溶液にＭｉｌｌｉＱ水を加え、溶液：水＝１：１、１：２、１：３、１：４になるように調製した。
▲３▼各混合液を一昼夜以上放置し、溶解しているＴＨＦを蒸発させた。
▲４▼作製した微粒子をマイカ基板上にキャストし、乾燥過程、乾燥後のサンプルを光学顕微鏡、ＳＥＭで観察した。
【００６７】
［結果と考察］
光学顕微鏡による観察により、水中に無数の球状物が観察されたことから、微粒子が形成されていることが判った。
一方ＳＥＭにより、より詳細な微粒子の状態を観察することを試みたが、Ｐｔ／Ｐｄスパッタを行った後は、微粒子がつぶれ、球形を維持していなかった。そのため微粒子自体のモルフォロジーや、粒径分布などは測定できなかった。これは元々Ｔｇの低い高分子であるＰＣＬが、減圧によって縮み、結果としてもとの形態を維持できなくなったものと考えられる。但し、一部まだ形を保っているものもあった（図１３）。
【００６８】
（４−１−２）ＰＣＬ微粒子の分散性
微粒子を使用するに当たり、乾燥状態での保存が可能であることが必要である。しかし、一度乾燥状態にしてしまうと、再分散ができなくなる場合があるため、再分散性を検討する必要がある。
そこで、調製した微粒子を遠心分離により沈殿させ、乾燥後、再び水中に分散可能かを検討した。
［実験］
▲１▼調製したＰＣＬ微粒子（ｐｏｌｙ−ε−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ，　Ａｌｄｒｉｃｈ，　Ｍｗ＝７０，０００〜１００，０００。１．０ｇ／ｌのＴＨＦ溶液にＭｉｌｌｉＱ水を加え、１：３の希釈比にしたもの）を遠心管に入れ、２，０００ｒ．ｐ．ｍ．、あるいは３，０００ｒ．ｐ．ｍ．で３０分間遠心分離を行った。
▲２▼得られた沈殿を室温で乾燥させた。
▲３▼乾燥した微粒子を再びＭｉｌｌｉＱ水で分散させた。
【００６９】
［結果と考察］
２，０００、３，０００ｒ．ｐ．ｍ．で遠心を行ったところ、まだ分散状態であったため、３，０００ｒ．ｐ．ｍ．で再び遠心を行った。通常の沈殿では、簡単に分離してくることから、微粒子にすることで表面電荷が生じ、その影響が大きく効いていると考えられる。
エッペンドルフチューブに分散液を移し、３℃、１０，０００ｒ．ｐ．ｍ．、５分で遠心したところ、微量の沈殿が得られた。この沈殿は再分散することが出来た。しかし、それ以上の温度、回転数、時間では、一度沈殿すると凝集し、再分散することは無かった。但し、分子量２０万のＰＬＣを用いた場合は、再分散性は良好であった。
生分解性材料として他にＰＨＢ（ｐｏｌｙ−ｈｙｄｒｏｘｙｂｕｔｉｌａｔｅ）のＤＭＳＯ溶液からの微粒子調製も可能で、生分解性・生体適合性全般を微粒子化可能であると考えられる。また、ｐｏｌｙ−ＤＬ−ｌａｃｔｉｄｅも同様に生分解性の高分子として使用可能である。
【００７０】
（４−２）コラーゲン微粒子の作製
コラーゲンはセキツイ動物の軟骨や皮膚などに分布し、摩擦の低減や組織の弾性向上に役立っている。このような材料で微粒子を作製することが出来れば、生体に対し低負荷のＤＤＳシステムを構築したり、化粧品や食品としてパウダー状のコラーゲン供給源として使用できる可能性がある。
そこで新しい微粒子作製法である、希釈法を用いてコラーゲンによる微粒子の作製を試みた。
【００７１】
［実験］
▲１▼コラーゲン繊維をＭｉｌｌｉＱ水に溶解させ、２３．３ｇ／ｌの濃度の溶液を調製した。
▲２▼▲１▼の溶液を０．５ｍｌ分取し、これにアセトニトリルを３ｍｌ加え、混合した。
▲３▼白濁した液体をエッペンドルフチューブに分取し、５℃で１０，０００ｒ．ｐ．ｍ．、５分間遠心分離した。
▲４▼上清を捨て、再びアセトニトリルを加えて再分散させた。
▲５▼再分散溶液をマイカ基板上にキャストし、乾燥後光学顕微鏡、原子間力顕微鏡で観察した。
【００７２】
［結果と考察］
予備実験でコラーゲン水溶液に貧溶媒であるメタノール、エタノール、アセトンなどを用いたが、溶液は白濁しなかった。また、アセトニトリルを用いた場合でも、遠心分離を行う前に基板上にキャストしていたが、このとき貧溶媒の方が先に蒸発してしまい、結果として水が微粒子を溶解させてしまった。今回はこれらの結果をふまえて、遠心分離→再分散という手順を取った。
各種顕微鏡による観察の結果、非常に小さい微粒子（数ｎｍ〜数百ｎｍ）が形成されていることが判った（図１４）。
本方法を用いれば、今まで難しかった水溶性材料からの微粒子化も可能にすることができる。他にもＤＮＡ単独の微粒子などが調製できる。
【００７３】
実施例５：核酸高分子による微粒子調製とその分子認識素子
核酸は特異的な水素結合を介して二本の高分子鎖が二重螺旋を形成している。この特異的な水素結合を利用して、分子の配列をコントロールすることが出来ることが報告されている。
さらに近年遺伝子治療や分子生物学の発達により、細菌を使わずに遺伝子を細胞内に届ける無毒の人工ベクターの開発が急務になってきている。そこで、リポソームにＤＮＡを担持させた人工ベクターが開発されつつある。
そこでさらに効率が良く、表面に認識部位を持った微粒子を調製し、その活性を検討した。
【００７４】
（５−１）リボ核酸高分子による微粒子調製
単鎖ＲＮＡであるｐｏｌｙ−Ａ，　ｐｏｌｙ−Ｕ，　ｐｏｌｙ−Ｃのポリイオンコンプレックス（構造を図２３の下部に示す）を調製し、有機溶媒に可溶化したのち、希釈法により微粒子を調製した。
［実験］
▲１▼ｐｏｌｙ−Ａ（３１．８ｍｇ），　ｐｏｌｙ−Ｕ（４８．２ｍｇ），　ｐｏｌｙ−Ｃ（８０．３ｍｇ）（ＹＡＭＡＳＡ製）のＭｉｌｌｉＱ水溶液中に、ＭｉｌｌｉＱ水に分散したｄｉｏｃｔａｄｅｃｙｌ−ｄｉｍｅｔｈｙｌ−ａｍｍｏｎｉｕｍ　ｂｒｏｍｉｄｅを等モル量加えた。
▲２▼調製された沈殿をクロロホルムで抽出し、デキャンテーションにより水層を分離した。
▲３▼硫酸ナトリウムを微量入れ、溶液を乾燥させた。
▲４▼クロロホルム溶液を濃縮し、アセトニトリル中に再沈殿を行った。
▲５▼減圧乾燥後、ＴＨＦに溶解させ、ＭｉｌｌｉＱ水を注いで１２時間放置した。
▲６▼調製した微粒子の形状をＡＦＭにより観察した。
【００７５】
［結果と考察］
元素分析により、各ポリヌクレオチドに脂質が結合していることを確かめた。水を注いだ後、数十分後に溶液が白濁し始め、微粒子の形成が示唆された。原子間力顕微鏡による観察により、最大直径１００ｎｍ程度の微粒子が形成されていることが観察された（図１５）。
【００７６】
（５−２）リボ核酸高分子による微粒子間の分子認識
調製した微粒子がお互いの相補的な塩基を認識しているかどうか検討するために、レーザー散乱法による粒径分布の測定を行った（図１６のＡ）。
粒径分布の測定結果より、ｐｏｌｙＡは６７ｎｍ、ｐｏｌｙＵは４９ｎｍ、ｐｏｌｙＣは１０００ｎｍ程度の大きさの微粒子が調製されていることが判った。
これらの微粒子の認識性を検討するために、ｐｏｌｙＡとｐｏｌｙＵ、ＰｏｌｙＡとｐｏｌｙＣを混合して粒径の変化を観察したところ、ｐｏｌｙＡとｐｏｌｙＵの場合は大幅に粒径が増大したのに対し、ｐｏｌｙＣの場合は粒径の増大は観察されず、それぞれの分布が観察された。このことは、粒子が表面上で相補的な塩基対を形成していることを意味する。
【００７７】
また、塩基対の形成が行われているのであれば、明確なＴｍが観察されるはずである。そこで、吸収スペクトルの変化をＵＶ−Ｖｉｓ吸収光度計によって測定し、その温度変化による影響を調べたところ（図１６のＢ）、５０℃付近で急激な吸光度の現象が見られた。これは粒子の解離による散乱光の現象に基づいており、その中点が結合した微粒子のＴｍである。
以上の結果から、調製した核酸−脂質ポリイオンコンプレックスの微粒子は、特異的な水素結合による分子認識性を持っていることが明らかとなった。このような微粒子は、遺伝子導入などの分子生物学的な価値のみならず、特異的な水素結合を介して超分子的な構造を微粒子上に形成できる可能性を示した。
【００７８】
実施例６：含フッ素共重合体による微粒子調製
含フッ素高分子は、その撥水性、防塵性に加え、共重合することで屈折率を下げる効果が期待されることから、ＰＯＦ（Ｐｌａｓｔｉｃ　Ｏｐｔｉｃａｌ　Ｆｉｂｅｒ）のクラッド材料としても使用されている。
このような材料から微粒子を作製することは、撥水性表面処理のコーティング剤や、光導波路の素材として利用できる可能性がある。
そこで、含フッ素共重体による微粒子の形成を試みた。
【００７９】
［実験］
▲１▼９１７−６（旭硝子製、下記ｓｃｈｅｍｅ１を参照）の５．０ｇ／ｌアセトン溶液を調製した。
▲２▼▲１▼の溶液１．０ｍｌに、ＭｉｌｌｉＱ水を３．０ｍｌ加えた。
▲３▼６時間ほど放置し、溶媒のアセトンが蒸発するのを待った。
▲４▼調製した混合液をマイカ基板状に滴下し、乾燥後光学顕微鏡・ＳＥＭで観察した。
【００８０】
【化１】
2004067883.tif 000003
Ｓｃｈｅｍｅ１：　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ　ｏｆ　９１７−６．　（ｎ：ｍ２＝５０：５０）
【００８１】
［結果と考察］
光学顕微鏡の観察結果より、数μｍ〜数十μｍの微粒子が形成されていることが観察された（図１７のＡ）。
ＭｉｌｌｉＱ水を注入してすぐに溶液は白濁し、微粒子が形成されていることが示唆された。５．０ｇ／ｌという比較的高めの濃度であったが、沈殿を生じることなく白濁した。
ＭｉｌｌｉＱ水混合後１時間の溶液を観察すると、微粒子同士が融合して、塊となっていることが観察された（図１７のＢ）。しかしながら、混合溶液中では微粒子状に分散していることは確認されている（図１７のＣ）。貧溶媒中に混合している良溶媒は非常に濃度が薄く、また、溶液の乾燥過程で良溶媒が先に蒸発することを考えると、微粒子自身が溶媒を内包している可能性がある。微粒子は高分子鎖が折り畳まれてゲル化しているものと考えられ、この微粒子中の良溶媒が乾燥過程で近くにあった微粒子をお互いに溶かし合い、結果として微粒子同士が結合してしまったものと考えられる。
【００８２】
ＳＥＭ観察により、１０時間放置後の分散液中の微粒子は完全に独立しており、融合はみられなかった（図１８のＡ）。また、この微粒子は真空状態にすると、半分に割れるものがあった（図１８のＢ）。さらに電子線を照射していると、次第に収縮し、微粒子表面にしわを作った（図１８のＣ）。
【００８３】
実施例７：ＴｉＯ２微粒子の調製
酸化チタンはその光触媒能から、近年実用化が進んでいる材料である。特に低温で焼結されたときに形成されるアナターゼという結晶構造は、顕著に光触媒能を示す。これらの酸化チタンは通常、ゾルとして、あるいは白色の粉末として供給される。これらはほとんどが粒径数ｎｍ〜数十ｎｍの超微粒子であり、工業的には、塩素法や硫酸法などにより調製される。また、実験室レベルでは、アルコキシド誘導体の加水分解によるゾル−ゲル法が知られている。
一方粒径数百〜数十μｍに至るサイズ領域で酸化チタン微粒子を作製することは、ゾル−ゲル法を用いた方法が報告されているが、加水分解反応をうまくコントロールすることは非常に難しい。そこで、すでに超微粒子ゾルとして市販されている酸化チタン分散液から、同様の粒径を持つ粒子の調製を試みた。
【００８４】
［実験］
▲１▼酸化チタンゾル（ＣＳＢ酸化チタン水分散液（硝酸酸性、ｐＨ１．０以下）堺化学工業製、アナターゼ１００％、酸化チタン含有量３０％）をＭｉｌｌｉＱ水によって希釈した。
▲２▼溶液のｐＨが５．０〜６．０になったところで、同体積のエタノールを混合した。
▲３▼調製した溶液をガラス基板上に滴下し、光学顕微鏡観察、電子顕微鏡観察を行った。
【００８５】
［結果と考察］
光学顕微鏡により、微粒子が生成していることが判った（図１９のＡ）。粒子の粒径は１〜２μｍであった。このような球状の酸化チタン微粒子を、超微粒子の凝集により作製した例は無い。さらに走査型電子顕微鏡による観察により、球状の微粒子表面は凹凸があることが観察された（図１９のＢ）。これは超微粒子の凝集により、粒子の成長過程で形成されたものと考えられる。
【００８６】
【発明の効果】
本手法の特徴はその簡便さにある。今までの技術はすでに述べたように、化学的な合成過程で、各種界面活性剤、安定剤などを添加して調製していたため、複雑な合成過程を必要とする機能性材料による微粒子の調製は困難であった。
しかしながら、既存の材料を微粒子化することの出来る本手法を用いれば、基本的にはほとんど全ての有機材料に適用することが出来る。
また、材料が溶解した微小液滴からの析出過程とは異なり核形成を経て調製されるため、激しい攪拌などを必要とせずに、高分子などでは単分子レベルの微粒子を調製することが可能である。
このような調製法を用いることで、高付加価値かつ安価な微粒子を提供することができると考えられる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、ＰＳＭＡの微粒子を示す。
【図２】図２は、水分散物の濃度とマイクロ又はナノ粒子の平均粒径の関係を示す。
【図３】図３は、８．３×１０−５ｇ／ｌからのポリスチレンナノ粒子のＳＥＭ画像を示す。
【図４】図４は、５．０ｇ／ｌ分散物からの巨大粒子を示す。
【図５】図５のＡは、１．０ｇ／ｌ分散物から得た六角形型のポリスチレン粒子のＳＥＭ画像を示す。図５のＢは、１．０ｇ／ｌ分散物から得たポリスチレン粒子のヒストグラムを示す。
【図６】図６のＡは、蛍光プローブを含有するポリイオンコンプレックスの微小球の光学顕微鏡写真を示し（８０μｍ×５０μｍ）、図６のＢは、蛍光プローブを含有するポリイオンコンプレックスの微小球の蛍光顕微鏡写真を示し（８０μｍ×５０μｍ）、図６のＣは、ポリイオンコンプレックスのＳＥＭ画像を示す。
【図７】図７は、蛍光プローブを含有するポリスチレン微小球の蛍光顕微鏡写真を示す（８０μｍ×５０μｍ）。
【図８】図８のＡは、ＮＫ−２６２２からの微結晶のＡＦＭ画像を示し、図８のＢは、ＮＫ−７７の微結晶のＡＦＭ画像を示す。
【図９】図９は、ＮＫ−２６２２の微結晶及びＮＫ−２６２２の溶液のＵＶ−Ｖｉｓ　スペクトルを示す。
【図１０】図１０は、ＮＫ−７７ナノ粒子の蛍光顕微鏡写真を示す（８０ｍｉｃｒｏｎ×５０ｍｉｃｒｏｎ）。
【図１１】図１１は、ＰＶＫ及びＢｕ−ＰＢＤからの微小球のＳＥＭ画像を示す。
【図１２】図１２は、ポリヘキシルチオフェンからのナノ粒子を示す。
【図１３】図１３は、ＰＣＬ微小球のＳＥＭ画像を示す。
【図１４】図１４は、コラーゲンによる微粒子の顕微鏡観察の結果を示す。
【図１５】図１５は、ポリＡのポリイオンコンプレックスからのナノ球のＡＦＭ画像を示す。
【図１６】図１６のＡは、ナノ球の直径の分布を示し、図１６のＢは、ナノ粒子の４００ｎｍにおける吸光度の変化と、ｄｓ　ｐｏｌｙ−Ａ及びｐｏｌｙ−Ｕの２６０ｎｍにおける吸光度の変化を示す。
【図１７】図１７のＡは、９１７−６からの微小球の光学顕微鏡写真を示す。白線は１０μｍを示す。図１７のＢは、ＭｉｌｌｉＱ水混合後１時間における固まった融合した微小球の光学顕微鏡写真を示す（バー：１０　μｍ）。図１７のＣは、水蒸発中の微小球の光学顕微鏡写真を示す　（バー：　１００μｍ）。
【図１８】図１８のＡは、９１７−６からの微小球のＳＥＭ画像を示す。図１８のＢは、ひび割れを有する微小球のＳＥＭ画像を示す。図１８のＣは、半分の微小球のＳＥＭ画像を示す。
【図１９】図１９のＡは、ＴｉＯ２　粒子の光学顕微鏡写真を示す　（バー：１０μｍ）。図１９のＢは、Ｓｃａｎｎｉｎｇ　ｅｌｅｃｔｒｏｎ　ｍｉｃｒｏｇｒａｐｈ　ｏｆ　ａ　ＴｉＯ２粒子の走査型電子顕微鏡写真を示す。
【図２０】図２０は、実施例で用いた化合物の構造を示す。
【図２１】図２１は、実施例で用いた化合物の構造を示す。
【図２２】図２２は、実施例で用いた化合物の構造を示す。
【図２３】図２３は、実施例で用いた化合物の構造を示す。
【図１】
2004067883.tif 000004
【図２】
2004067883.tif 000005
【図３】
2004067883.tif 000006
【図４】
2004067883.tif 000007
【図５】
2004067883.tif 000008
【図６】
2004067883.tif 000009
【図７】
2004067883.tif 000010
【図８】
2004067883.tif 000011
【図９】
2004067883.tif 000012
【図１０】
2004067883.tif 000013
【図１１】
2004067883.tif 000014
【図１２】
2004067883.tif 000015
【図１３】
2004067883.tif 000016
【図１４】
2004067883.tif 000017
【図１５】
2004067883.tif 000018
【図１６】
2004067883.tif 000019
【図１７】
2004067883.tif 000020
【図１８】
2004067883.tif 000021
【図１９】
2004067883.tif 000022
【図２０】
2004067883.tif 000023
【図２１】
2004067883.tif 000024
【図２２】
2004067883.tif 000025
【図２３】
2004067883.tif 000026