(57)【要約】【課題】有用な化合物を提供すること。【解決手段】一般式Ｉ：【化１】2004277291.tif 000030（式中、Ａは水素、ニトロ基、メチルチオ基またはメチルスルホニル基を表し、Ｂはリン酸基またはハロゲンを表す。）を有するトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体、その製造方法およびその医薬用途。上記化合物は、内皮分化遺伝子（ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｇｅｎｅ：  Ｅｄｇ）受容体に拮抗し、抗循環器系疾患（例えば、抗動脈硬化、抗心臓疾患）、抗リウマチ、抗癌、抗糖尿病性網膜症、抗呼吸器系疾患や抗クモ膜下出血後血管攣縮を示す医薬用途に有用性を有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉ：
【化１】
2004277291.tif 000026
（式中、Ａは水素、ニトロ基、メチルチオ基またはメチルスルホニル基を表し、Ｂはリン酸基またはハロゲンを表す。）を有するトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体。
【請求項２】
請求項１に記載の一般式Ｉ：
【化２】
2004277291.tif 000027
を有するトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体の製造法であって、
（ａ）一般式ＩＩ
【化３】
2004277291.tif 000028
（式中、Ａは前記定義と同じ）で表される２−アミノ−１，３−プロパンジオール誘導体を下記一般式ＩＩＩで表される化合物へ変換すること：
【化４】
2004277291.tif 000029
（式中ＰＧはＮの保護基である）
（ｂ）一般式ＩＩＩの化合物にリン酸化剤またはハロゲン化剤を作用させ、必要に応じアミノ基及びリン酸基の各保護基を除去することを特徴とする一般式Ｉのトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体の製造法。
【請求項３】
請求項１に記載のトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体またはその製薬学的に許容できる塩を含有する医薬組成物。
【請求項４】
Ｅｄｇ受容体拮抗剤である請求項３に記載の医薬組成物。
【請求項５】
循環器系疾患を治療または予防するための請求項４に記載の医薬組成物。
【請求項６】
循環器系疾患が動脈硬化性疾患、心臓疾患またはくも膜下出血後血管攣縮である請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項７】
リウマチを治療または予防するための請求項４に記載の医薬組成物。
【請求項８】
癌を治療または予防するための請求項４に記載の医薬組成物。
【請求項９】
糖尿病性網膜症を治療または予防するための請求項４に記載の医薬組成物。
【請求項１０】
呼吸器系疾患を治療または予防するための請求項４に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は新規なアミノアルコール誘導体、その製造方法、及びその利用方法に関するものである。さらに詳細には、本発明は、新規なトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体、当該誘導体の製造方法、及び当該誘導体を含有する医薬組成物に関する。当該誘導体は、内皮分化遺伝子（ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｇｅｎｅ：  Ｅｄｇ）受容体に拮抗し、抗循環器系疾患（例えば、抗動脈硬化、抗心臓疾患）、抗リウマチ、抗癌、抗糖尿病性網膜症、抗呼吸器系疾患や抗クモ膜下出血後血管攣縮を示す医薬用途に有用性を有する。
【０００２】
【従来の技術】
近年の医学・生化学分野における研究により、生体におけるスフィンゴ脂質類の重要性が明らかになってきており、スフィンゴ糖脂質は細胞間相互認識、細胞増殖調節、発生・分化の調節、感染及び細胞の悪性化等において重要な役割を果たすことが示唆されている。
【０００３】
一方、スフィンゴ脂質類の分解代謝産物であるスフィンゴシン−１−リン酸（ＳＰＮ−１Ｐ）
【０００４】
【化５】
2004277291.tif 000002
【０００５】
（式中、ｎは１０〜１６の整数）についてはその役割が未知であったが、近年、ＳＰＮ−１Ｐを内因性リガンドとするオーファン受容体（Ｅｄｇ）が見出され、生理作用が次第に明らかになってきた。
【０００６】
ＳＰＮ  −  １Ｐが  Ｅｄｇと結合すると、炎症性細胞活性化や血管平滑筋細胞増殖  （例えば、非特許文献１及び２を参照）、血行動態悪化など動脈硬化促進的に作用する。また、血管新生を促進し、リウマチ、固形癌、糖尿病性網膜症の進行の方向に作用する可能性が示されている事になる（例えば、非特許文献３を参照）。一方、  ＳＰＮ  −  １  Ｐと  Ｅｄｇの結合がクモ膜下出血後血管攣縮を引き起こし病態を悪化させると報告されている  （例えば、非特許文献４を参照）。即ち、Ｅｄｇに拮抗する物質が、抗循環器系疾患（抗動脈硬化、抗心臓疾患、抗クモ膜下出血後血管攣縮）、抗リウマチ、抗癌や抗糖尿病性網膜症、抗呼吸器系疾患、を示す可能性が考えられる。したがって、ＳＰＮ−１Ｐの誘導体を各種合成し、Ｅｄｇ拮抗活性を有する物質を見出すことはこれらの疾患の治療薬を創製する上で極めて重要である。しかしながら、ＳＰＮ−１Ｐ誘導体の合成には多くの段階を要するため、これまで構造活性相関研究はほとんどなされていないのが現状である。
【０００７】
拮抗活性が期待される誘導体の１つとして３位水酸基の立体異性体に相当するＬ−トレオ体（２Ｓ，  ３Ｓ体）があげられる。先に本発明者らは下記の構造を有するトレオ型（２Ｓ，  ３Ｓ）アミノアルコール−１−リン酸化合物の製造方法及び利用方法を見出した（特許文献１を参照）。
【０００８】
【化６】
2004277291.tif 000003
【０００９】
［式中、Ｒは、置換されてもよい直鎖状または分岐鎖状のＣＨ３ＣｎＨ（２ｎ−２ｍ）−（ここで、ｎは、２から１９の間のいずれかの整数であり、ｍは、不飽和数を表し、０から３までの間のいずれかの整数である）または置換されてもよいアリール基である。）
しかしながら、これらの化合物は、本発明の化合物のトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体とは水酸基の結合した炭素上の置換基が異なる。トレオ型（２Ｓ，  ３Ｓ）アミノアルコール−１−リン酸化合物の製造には出発原料のＮ−保護した（Ｓ）−ホルミルオキサゾリジン誘導体から４工程を必要とした。この出発原料は比較的高価であるため実際には入手容易なアミノ酸Ｌ−セリンから調製するが、４工程を要する。したがって、セリンからは合計８工程が必要となり、必ずしも合成が容易ではなかった。
【００１０】
【特許文献１】
特願２００１−３４０８５３（２００１年１１月  ６日出願）
【非特許文献１】
Ｓｃｉｅｎｃｅ，  ２００１，  ２９１，  ｐｐ．  １８００  −  １８０３
【非特許文献２】
Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｊ．，  ２００１，  ３５３，  ｐｐ．  １３９  −  １４６
【非特許文献３】
Ｃｅｌｌ，  １９９９，  ９９，  ｐ．  ３０１
【非特許文献４】
２００１  Ｓｔｒｏｋｅ，  ３２  ｐｐ．  ２９１３  −  ２９１９
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、Ｅｄｇ拮抗活性を有する有用な新規アリール置換アミノアルコール化合物、その簡便な製造方法及びその利用方法を提供することにある。さらに詳細には、本発明は、新規なトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体、当該誘導体の製造方法、及び当該誘導体を含有する医薬組成物を提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、トレオ型１−置換アリール−２−アミノ−１，３−プロパンジオール誘導体（一般式ＩＩの化合物）はＥｄｇ受容体拮抗活性がないにもかかわらず、そのリン酸体や、ブロム体及びクロリド体などのハロゲン化合物である一般式Ｉの化合物がＥｄｇ拮抗活性を有すること、また、それらの化合物を入手容易な一般式ＩＩの化合物から簡便に製造できることを見出し、本発明をなすに至った。
【００１３】
すなわち、本発明は、一般式Ｉ：
【００１４】
【化７】
2004277291.tif 000004
【００１５】
（式中、Ａは水素、ニトロ基、メチルチオ基またはメチルスルホニル基を表し、Ｂはリン酸基またはハロゲンを表す。）を有する新規なトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体である。
【００１６】
さらに、本発明は、一般式Ｉ：
【００１７】
【化８】
2004277291.tif 000005
【００１８】
を有する上記トレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体の製造法であって、
（ａ）一般式ＩＩ
【００１９】
【化９】
2004277291.tif 000006
【００２０】
（式中、Ａは前記定義と同じ）で表されるトレオ型１−置換アリール−２−アミノ−１，３−プロパンジオール誘導体を下記一般式ＩＩＩで表される化合物へ変換すること：
【００２１】
【化１０】
2004277291.tif 000007
【００２２】
（式中ＰＧはＮの保護基である）
（ｂ）一般式ＩＩＩの化合物にリン酸化剤またはハロゲン化剤を作用させ、必要に応じアミノ基及びリン酸基の各保護基を除去することを特徴とする一般式Ｉのトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体の製造法である。
【００２３】
さらに本発明は上記一般式Ｉのトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体またはその製薬学的に許容できる塩を含有する医薬組成物である。
【００２４】
【発明の実施の形態】
本発明の新規な化合物は、一般式Ｉ：
【００２５】
【化１１】
2004277291.tif 000008
【００２６】
（式中、Ａは水素、ニトロ基、メチルチオ基またはメチルスルホニル基を表し、Ｂはリン酸基またはハロゲンを表す。）を有する。特に好ましい置換基Ａの例は、水素、メチルチオ基、ニトロ基である。
【００２７】
Ｂがリン酸基の場合、当該化合物は、一般式Ｉａ：
【００２８】
【化１２】
2004277291.tif 000009
【００２９】
（式中、Ａは上記定義の通りである）であり、水性液中では、一般式Ｉａ’：
【００３０】
【化１３】
2004277291.tif 000010
【００３１】
（式中、Ａは上記定義の通りである）のような両性イオンを形成する。Ｂがハロゲンの場合は、一般式Ｉｂ：
【００３２】
【化１４】
2004277291.tif 000011
【００３３】
（式中、Ａは上記定義の通りである）を有する。Ｉｂは一般式Ｉｂ’
【００３４】
【化１５】
2004277291.tif 000012
【００３５】
（式中、ＨＹはＨＢｒ、ＣＦ３ＣＯ２Ｈのような、化合物Ｉｂと塩を形成できる酸である）のような酸付加塩を形成するとより安定となる。
本発明の式Ｉの化合物の特に好ましい化合物は下記の化合物ＩＡである。
【００３６】
【化１６】
2004277291.tif 000013
【００３７】
本発明の式Ｉの化合物の別の特に好ましい化合物は下記の化合物ＩＥである。
【００３８】
【化１７】
2004277291.tif 000014
【００３９】
本発明の化合物は、その用途に応じて適当な塩を形成できる。医薬用途に使用する場合、製薬学的に許容されるものであれば特に制限されず、例えば、メタンスルホン酸塩、トリフルオロメタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩などの低級アルキルスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩などのアリールスルホン酸塩、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、フマル酸塩、コハク酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、シュウ酸塩などのカルボン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、リン酸塩のような無機酸塩、ナトリウム塩、カリウム塩などの金属塩などがあげられる。
【００４０】
本発明の化合物Ｉは、以下の製造法によって製造することができる。
式Ｉの化合物の原料として、一般式ＩＩ：
【００４１】
【化１８】
2004277291.tif 000015
【００４２】
（式中、Ａは水素、ニトロ基、メチルチオ基またはメチルスルホニル基を示す）で表されるトレオ型（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−アリール−１，３−プロパンジオール類を用いる。これらは市販品を用いることができる。
【００４３】
まず化合物Ｉの合成中間体として、一般式ＩＩＩ：
【００４４】
【化１９】
2004277291.tif 000016
【００４５】
（式中のＡは前記と同じ）で表されるジオール化合物を調製する。ここで、Ｎの保護基ＰＧとしては、例えば、ベンジルオキシカルボニル（Ｚ）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）、ｔ−アミルオキシカルボニル（Ａｏｃ）、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル、アダマンチルオキシカルボニル、などの基が挙げられる。特に好ましいのはＢｏｃ基である。反応は通常のアミノ基の保護法により溶媒中で行う。反応溶媒は特に制限はなく、テトラヒドロフラン、塩化メチレン等が好ましいが、水酸基との反応を避けるためメタノール等のプロトン性溶媒を共存させることが好ましい。
【００４６】
一般式ＩＩＩにおいてＡがメチルチオ基の場合は、酸化により容易にメチルスルホニル基（ＣＨ３ＳＯ２−）に変換することができる。酸化剤としては過酸化水素、硝酸、過オキシ酸、過硫酸塩等を用いることができる。これらの中でｍ−クロロ過安息香酸が特に好ましく、塩化メチレン中で室温下反応させる方法が最も簡便である。
【００４７】
こうして得られたアミノ基を保護したジオール化合物（一般式ＩＩＩ）から３−リン酸化合物（一般式Ｉａ）及び３−ハロゲン化合物（一般式Ｉｂ）への変換について、以下に詳しく説明する。
【００４８】
３−リン酸化合物（一般式Ｉａ）の製造に関しては、例えば、先に本発明者らが確立した方法（特許文献１）、すなわち、▲１▼１級水酸基の選択的リン酸エステル化、▲２▼全保護基の除去、の２工程を行うことにより簡便に製造することができる。
化合物ＩＩＩから下記の一般式ＩＶ：
【００４９】
【化２０】
2004277291.tif 000017
【００５０】
［式中ＰＧは前記と同じ、Ａは水素、ニトロ基、メチルチオ基、メチルスルホニル基、Ｒは低級アルキル基（例えば、メチル基又はエチル基）である］で表される３−リン酸エステル体へ変換する。最も簡便で好ましい方法は、Ａ．  Ｂｉｅｌａｗｓｋａらにより報告された方法（Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，  ２０００，  Ｖｏｌ．４１，  ｐ．７８２１）であり、アルコール化合物に対して亜リン酸トリアルキルと四臭化炭素を有機塩基（例えばピリジン）中で作用させる。リン酸化剤としては亜リン酸トリメチルまたは亜リン酸トリエチルが好適であり、使用量は化合物ＩＩＩに対し１〜３当量で十分である。また四臭化炭素の使用量もＩＩＩの１〜３当量が好適である。反応は−２０〜＋５０℃、好ましくは０℃〜室温で、数十分間から十数時間で行うことができる。
【００５１】
次に化合物ＩＶのアミノ基及びリン酸基の各保護基を除去する。反応は溶媒中、酸性物質を作用させて行うことができる。酸性物質としては、臭化トリメチルシラン、ヨウ化トリメチルシラン、又は塩化トリメチルシランとヨウ化ナトリウムの組み合わせ等が好適であり、使用量は化合物ＩＶに対し３〜１０当量、特に５〜６当量が好適である。溶媒としては塩化メチレンなどのハロゲン化炭化水素が好適である。反応温度は室温〜４０℃が好ましい。
【００５２】
また、リン酸基上の保護基が、用いる酸性物質によって他の基（例えば、トリメチルシリル基）に変換される場合には、反応溶媒を留去した後、水及び親水性有機溶媒を加え、室温下１時間程度攪拌することにより変換された基を除去することができる。溶媒を留去した後、水を加えると難溶性のリン酸化合物Ｉａは固体として析出する場合が多いので、濾取し、水及び有機溶媒で洗浄することにより純粋な化合物Ｉａを得ることができる。結晶が析出し難い場合はシリカゲルクロマトグラフィーによる精製を行い、必要があればさらに再結晶を行う。
【００５３】
３−ハロゲン化合物（一般式Ｉｂ）の製造に関しては、▲１▼１級水酸基の選択的ハロゲン化、▲２▼保護基の除去、の２工程を行うことにより簡便に製造する方法を確立した。以下に詳しく説明する。
【００５４】
まず、化合物ＩＩＩから下記の一般式Ｖ：
【００５５】
【化２１】
2004277291.tif 000018
【００５６】
（式中Ａ、ＰＧ及びＸは前記と同じ）で表される３−ハロゲン化体へ変換する。上記反応は、化合物ＩＩＩの２つの水酸基のうち１級水酸基を選択的に反応させるために有効な公知のハロゲン化剤を用いて行うことができる。具体的には、三価リン化合物の存在下ハロゲン化剤を作用させる方法が特に好ましい。ブロム化剤としてはＮ−ブロモコハク酸イミド（ＮＢＳ）、Ｎ−ブロモフタルイミドのようなＮ−ブロモ酸イミド類、臭素、四臭化炭素等を用いることができる。クロル化剤としてはＮ−クロロコハク酸イミド（ＮＣＳ）、塩素、四塩化炭素、ヘキサクロロアセトン等を用いることができる。ヨード化剤としてはＮ−ヨードコハク酸イミド（ＮＩＳ）、ヨウ素、四ヨウ化炭素、ヨードホルム等を用いることができる。反応性、経済性等の点で特に好ましいのはＮＢＳ、ＮＣＳのようなＮ−ハロゲン化コハク酸イミドである。三価リン化合物としてはトリアルキルホスフィン類、トリアリールホスフィン類、亜リン酸トリアリール類、亜リン酸トリアミド類等があげられる。それらの中でトリフェニルホスフィンが特に好ましく、ハロゲン化剤に対して少し過剰量を用いる。溶媒は反応に関与しない非プロトン性有機溶媒ならば特に制限はないが、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、塩化メチレン等が好ましい。本反応では液性がやや酸性になるため、副反応（例えばＢｏｃ基の脱離）が起きる可能性がある。それを避けるために少量の有機塩基（例えば、ピリジン）を添加することが望ましい。
【００５７】
最後の工程として、化合物Ｖのアミノ基の保護基を除去する。保護基ＰＧがＢｏｃ基の場合、通常の脱保護法、すなわち、溶媒中で塩酸、ｐ−トルエンスルホン酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、臭化トリメチルシラン、強酸性イオン交換樹脂等の酸を用いて、室温又は加熱下、数十分から数十時間で行うことができる。特に好ましいのは、塩化メチレンなどのハロゲン化炭化水素中で１〜５当量のトリフルオロ酢酸または臭化トリメチルシランを作用させる方法である。反応液を濃縮し、揮発性酸性物質を共沸留去後、シリカゲルクロマトグラフィーによる精製を行うことにより純粋なハロゲン化合物Ｉｂを得ることができる。上述したように、Ｉｂは例えば脱保護に用いた酸性物質の塩（臭化トリメチルシランの場合は臭化水素酸塩）Ｉｂ’として安定に存在し、そのまま利用することができる。なお、ブロム置換化合物は、リン酸エステル化合物ＩＶの脱保護において臭化トリメチルシランを用いた場合に少量生成する。
【００５８】
本発明において、一般式化合物ＩＩＩのうちの１種（Ａ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ）は文献記載の公知物質（Ｃｈｅｍ．  Ｂｅｒ．，  １９９４，  １２７，  ｐｐ．  ２２８５  −  ２２９６を参照）であり、それらの物性値は文献値にほぼ一致した。それ以外の合成中間体及び一般式化合物Ｉａ、Ｉｂはすべて文献未収載の新規化合物であり、その構造は各種スペクトル分析及び元素分析により同定確認された。
【００５９】
本発明化合物はいずれも内皮分化遺伝子（Ｅｄｇ）受容体拮抗性を示し、Ｅｄｇに対するＳＰＮ  −  １  ＰなどのＥｄｇ受容体作動物質の結合に拮抗し、これらによる細胞内シグナル伝達系を阻止することができる。
【００６０】
従って、本発明は、本発明化合物を有効成分として含有する医薬組成物、特に、内皮分化遺伝子（Ｅｄｇ）受容体に拮抗する医薬組成物を提供する。
また、本発明は、炎症性細胞活性化や血管平滑筋増殖、血行動態悪化、さらに血管新生によって生じる疾患、例えば、循環器系疾患（例えば、動脈硬化、心臓疾患（例えば、心筋梗塞、不整脈））、リウマチ（例えば、慢性関節リウマチ）、がん、糖尿病性網膜症、呼吸器系疾患（例えば、肺炎、慢性閉塞性気道疾患、呼吸器系高血圧）を予防若しくは治療するための上記医薬組成物を提供する。
【００６１】
ここで、「循環器系疾患」とは、血液、リンパなどの循環状態が障害され、組織や細胞に障害をおこしている疾患をいい、例としては、動脈硬化性疾患（例えば、アテローム（粥状）硬化症）、心臓疾患（例えば、心筋梗塞、不整脈）がある。
【００６２】
ここで、「呼吸器系疾患」とは、気管、気管支、肺などの呼吸器が障害されている疾患及びそれに関連した症候をいい、例としては、喘息（即時型、遅発型、アレルギー性喘息等）、気管支喘息、アレルギー性鼻炎、好酸球浸潤、気管支炎（慢性気管支炎等）、気道炎症、肺気腫、肺炎、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）、急性呼吸窮迫症候群、呼吸器系高血圧、呼吸困難、疼痛、咳、痰、嘔吐、息切れ等がある。
【００６３】
本発明の化合物を医薬用途に用いるためには、固体組成物、液体組成物、及びその他の組成物のいずれの形態でもよく、必要に応じて最適のものが選択される。医薬組成物は、本発明の化合物に製薬学的に許容されるキャリヤー、すなわち常用の賦形剤、増量剤、結合剤、崩壊剤、  ｐＨ調整剤、溶解剤、などを添加し、常用の製剤技術によって、錠剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤、粉剤、液剤、乳剤、懸濁剤、注射剤、などに製剤化する事ができる。賦形剤、増量剤としては、たとえば、乳糖、ステアリン酸マグネシウム、デンプン、タルク、ゼラチン、寒天、ペクチン、アラビアゴム、オリーブ油、ゴマ油、カカオバター、エチレングリコールなどやその他常用されるものをあげる事ができる。
【００６４】
製剤の酸化を防止するためには、酸化防止剤（トコフェロール等）を添加したり、シクロデキストリン等の包接化合物で包接したり、ゼラチン等の皮膜でカプセル化することができる。
【００６５】
更に、本発明の化合物を、リン脂質あるいは非イオン界面活性剤等を乳化剤として用いて、Ｏ／Ｗ型製剤またはＷ／Ｏ型製剤として調製することができる。乳化剤は、単独あるいは２種以上組み合わせて使用でき、添加量は、適宜でよいが、０．００１〜１０％（Ｗ／Ｖ）、好ましくは０．０１〜５％（Ｗ／Ｖ）である。
【００６６】
リン脂質としては、大豆由来リン脂質、卵黄由来リン脂質、リゾレシチン、フォスファチジルコリン（レシチン）、フォスファチジルセリンなどの単独あるいは組み合わせが使用可能である。非イオン界面活性剤としては、分子量５００〜１５０００のポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロック共重合体（例えば、プルロニックＦ−６８）、分子量１０００〜１００００のポリアルキレングリコール、分子量１０００〜２００００のポリオキシアルキレン共重合体、硬化ヒマシ油ポリオキシアルキレン誘導体、ヒマシ油ポリオキシアルキレン誘導体、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ショ糖脂肪酸エステルなどの単独あるいは組み合わせが好適に用いられるがこれに限定されない。
【００６７】
本発明に於ける各化合物の配合量は医薬組成物を基準として  約０．０００１〜約１００  ｍｇ  ／  ｋｇ体重／日を１日１回又は数回に分けて経口又は非経口で投与することができる。この投与量は、疾患の種類、患者の年齢、体重、症状により適宜増減することができる。
【００６８】
【実施例】
本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、これは本発明の技術範囲を限定するものではない。
【００６９】
（実施例１）（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−フェニル−１−プロパノール−３−リン酸（化合物ＩＡ）の合成
【００７０】
【化２２】
2004277291.tif 000019
【００７１】
（１）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−１−フェニル−１，３−プロパンジオール（化合物ＩＩＩにおいてＡ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ）の合成
窒素雰囲気下、（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−フェニル−１，３−プロパンジオール（化合物ＩＩにおいてＡ＝Ｈ）（東京化成社製）８４０  ｍｇ  （５．０  ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン１２  ｍｌとメタノール１  ｍｌに懸濁させ、トリエチルアミン２  ｍｌ（１４  ｍｍｏｌ）を加えた後、氷水浴で冷却しながらジ−ｔ−ブチルジカーボネート１．２５  ｇ（５．７  ｍｍｏｌ）を加え、室温下１時間攪拌した。反応液を酢酸エチル２０  ｍｌで希釈し、水２０  ｍｌを加えてしばらく攪拌した後、層を分離した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、水層をまとめて酢酸エチルで２回抽出した。有機層をまとめて無水硫酸ナトリウムを加えて乾燥し、濾過・濃縮乾固を行うと淡黄色オイルが約１．６  ｇ残った。これをシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝１：１→１：２→０：１）で精製することによりＢｏｃ化体ＩＩＩを無色油状物として１．２９  ｇ  （収率９７％）得た。
［α］Ｄ  ＋４５．１°（ｃ  ３．６０，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．３３  （９Ｈ，  ｓ），  ２．１９  （１Ｈ，  ｂｒ  ｓ），  ３．２７  （１Ｈ，  ｂｒ  ｓ），  ３．７５  （２Ｈ，  ｍ），  ３．８０  （１Ｈ，  ｍ），  ４．９５  （１Ｈ，  ｔ，  Ｊ  ＝  ３．４  Ｈｚ），  ５．２８  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．５  Ｈｚ），  ７．２７  （１Ｈ，  ｍ），  ７．３３  （４Ｈ，  ｍ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  ２８．２，  ５７．１，  ６３．６，  ７３．９，  ７９．９，  １２６．０  （２Ｃ），  １２７．６，  １２８．３  （２Ｃ），  １４１．３，  １５６．５。
【００７２】
（２）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−１−フェニル−１，３−プロパンジオール−３−リン酸ジメチルエステル（化合物ＩＶにおいて、Ａ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ、Ｒ＝ＣＨ３）の合成
窒素雰囲気下、（１）で得られた化合物ＩＩＩ（Ａ＝Ｈ）２６８  ｍｇ  （１．０  ｍｍｏｌ）と四臭化炭素５００  ｍｇ  （１．５  ｍｍｏｌ）をピリジン１．５  ｍｌに溶かし、冷却しながら亜リン酸トリメチル２００  ｍｇ  （１．６  ｍｍｏｌ）を加え、室温下５時間攪拌した。そこへ飽和塩化アンモニウム水溶液と酢酸エチルを加えてしばらく攪拌した後、層を分離した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、水層をまとめて酢酸エチルで２回抽出した。有機層をまとめて無水硫酸ナトリウムを加えて乾燥し、濾過・濃縮乾固を行うと黄色オイルが残った。これをシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝１：２→０：１）で精製することによりリン酸エステル化合物ＩＶが無色油状物として２８０  ｍｇ  （収率７４％）得られ、出発物質ＩＩＩが５０  ｍｇ（１９％）回収された。
［α］Ｄ  ＋２２．５°（ｃ  １．４８，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．２０  （９Ｈ，  ｓ），  ３．６５  （６Ｈ，  ｄ，  Ｊ＝１１Ｈｚ），  ３．９１  （２Ｈ，  ｍ），  ４．０６  （１Ｈ，  ｄｔ，  Ｊ  ＝  ８．２，  １１．５  Ｈｚ），  ４．８５  （１Ｈ，  ｓ−ｌｉｋｅ），  ５．０８ （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ７．８  Ｈｚ），  ７．１６  （２Ｈ，  ｍ），  ７．２７  （３Ｈ，  ｍ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３） ２８．１，  ５４．３，  ５４．７，  ５５．５，  ６６．３，  ７１．２，  ７９．６，  １２６．０  （２Ｃ），  １２７．５，  １２８．２  （２Ｃ），  １４０．８，  １５５．９
ｍ／ｚ  （ＣＩ）：  Ｃ１６Ｈ２７ＮＯ７Ｐ  （Ｍ＋Ｈ）＋としての計算値：３７６．１５２５，  実測値：３７６．１５３９。
【００７３】
（３）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−フェニル−１，３−プロパンジオール−３−リン酸（目的化合物ＩＡ）の合成
（２）で得られた化合物ＩＶ（Ａ＝Ｈ）１１０  ｍｇ（０．２９  ｍｍｏｌ）を塩化メチレン２ｍｌに溶かして冷却し、臭化トリメチルシラン０．２５  ｍｌ（１．８  ｍｍｏｌ）を加え、室温下３時間攪拌した。この溶液を濃縮後、ジオキサン０．５  ｍｌと水０．５  ｍｌを加え、約２時間攪拌した。これを濃縮し、メタノール１ｍｌを加え再び濃縮した。残さを水、アセトン、エーテルで順次洗浄することにより目的化合物ＩＡを無色固体として３０  ｍｇ（収率４１％）得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤ３ＯＤ−ＣＤ３ＣＯ２Ｄ，  ４：１）：δ（ｐｐｍ）  ３．５９  （１Ｈ，  ｍ），  ３．７６  （１Ｈ，  ｍ），  ４．００  （１Ｈ，  ｍ），  ４．８９  （１Ｈ，  ｄ），  ７．３５−７．４３  （５Ｈ，  ｍ）
元素分析値（Ｃ９Ｈ１４ＮＯ５Ｐとして）
実測値（％）：Ｃ  ４３．６４；  Ｈ５．６７；  Ｎ  ５．４８
計算値（％）：Ｃ  ４３．７３；  Ｈ５．７１；  Ｎ  ５．６７。
【００７４】
（実施例２）（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１−プロパノール−３−リン酸（化合物ＩＢ）の合成
【００７５】
【化２３】
2004277291.tif 000020
【００７６】
（１）  （１Ｓ，２Ｓ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１，３−プロパンジオール（化合物ＩＩＩにおいてＡ＝ＳＣＨ３、ＰＧ＝Ｂｏｃ）の合成
（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１，３−プロパンジオール（化合物ＩＩにおいてＡ＝ＳＣＨ３）（アルドリッチ社製、（１Ｓ，  ２Ｓ）−（＋）−Ｔｈｉｏｍｉｃａｍｉｎｅ）から実施例１の（１）と同様に合成した。無色油状物。収率９６％
［α］Ｄ  ＋５１．７°（ｃ  １．１，  ＣＨＣｌ３），  Ｒｆ  ０．５６  （ＡｃＯＥｔ，  ＵＶ２５４）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．３３  （９Ｈ，  ｓ），  ２．４５  （３Ｈ，  ｓ），  ３．２２  （１Ｈ，  ｂｒ），  ３．７１  （２Ｈ，  ｍ），  ３．７５  （１Ｈ，  ｍ），  ４．９１  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ２．７  Ｈｚ），  ５．２５  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．３  Ｈｚ），  ７．２０  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ），  ７．２５  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  １５．９，  ２８．２，  ５７．０，  ６３．５，  ７３．５，  ７９．９，  １２６．６  （４Ｃ），  １３７．７，  １３８．２，  １５６．５。
【００７７】
（２）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１−プロパノール−３−リン酸ジメチルエステル（化合物ＩＶにおいてＡ＝ＳＣＨ３、ＰＧ＝Ｂｏｃ、Ｒ＝ＣＨ３）の合成
化合物ＩＩＩ（Ａ＝ＳＣＨ３）から実施例１の（２）と同様に合成した。無色油状物。収率８４％
［α］Ｄ  ＋２３．６°（ｃ  ２．３０，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ  （ｐｐｍ）  １．３３  （９Ｈ，  ｓ），  ２．４６  （３Ｈ，  ｓ），  ３．７７  （６Ｈ，  ｄ，  Ｊ＝１１．３Ｈｚ），  ４．０２  （２Ｈ，  ｍ），  ４．１６  （１Ｈ，  ｍ），  ４．９２  （１Ｈ，  ｓ−ｌｉｋｅ），  ５．０８  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ７．８  Ｈｚ），  ７．２２  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．３  Ｈｚ），  ７．２９  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．６  Ｈｚ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  １５．９，  ２８．１，  ５４．５，  ５４．６，  ５５．６  （ｄ），  ６６．３  （ｄ），  ７０．９，  ７９．７，  １２６．６  （４Ｃ），  １３７．５，  １３７．８，  １５５．９
ｍ／ｚ  （ＣＩ）：  Ｃ１７Ｈ２８ＮＯ７ＰＳ  （Ｍ＋Ｈ）＋としての計算値：４２２．１４０２，  実測値：４２２．１３７４。
【００７８】
（３）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１，３−プロパンジオール−３−リン酸（目的化合物ＩＢ）の合成
化合物ＩＶ（Ａ＝ＳＣＨ３）から実施例１の（３）と同様にして化合物ＩＢを得た。無色固体。収率７９％
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤ３ＯＤ−ＣＤ３ＣＯ２Ｄ，  ４：１）：δ（ｐｐｍ）  ２．４５  （３Ｈ，  ｓ），  ３．３８  （１Ｈ，  ｍ），  ３．７０  （１Ｈ，  ｍ），  ４．００  （１Ｈ，  ｍ），  ４．８  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  Ｈｚ），  ７．２６  （２Ｈ，  ｍ），  ７．３６  （２Ｈ）。
【００７９】
（実施例３）（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−（４−ニトロフェニル）−１−プロパノール−３−リン酸（化合物ＩＣ）の合成
【００８０】
【化２４】
2004277291.tif 000021
【００８１】
（１）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−１−（４−ニトロフェニル）−１，３−プロパンジオール（化合物ＩＩＩにおいてＡ＝ＮＯ２、ＰＧ＝Ｂｏｃ）の合成
（１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−（４−ニトロフェニル）−１，３−プロパンジオール（化合物ＩＩにおいてＡ＝ＮＯ２）（アルドリッチ社製）から実施例１の（１）と同様に合成した。淡黄色固体。収率９３％  融点  １０２〜１０４℃
［α］Ｄ  ＋５８．０°（ｃ  １．４，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：  δ（ｐｐｍ）  １．３０  （９Ｈ，  ｓ），  ３．１８  （１Ｈ，  ｂｒ），  ３．８４  （３Ｈ，  ｓ），  ４．１６  （１Ｈ，  ｂｒ），  ５．１７  （１Ｈ，  ｓ），  ５．２７  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ７．３  Ｈｚ），  ７．５６  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ），  ８．１８  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  ２８．１，  ５６．７，  ６３．５，  ７２．８，  ８０．３，  １２３．４  （２Ｃ），  １２６．９  （２Ｃ），  １４７．３，  １４９．０，  １５６．３。
【００８２】
（２）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−１−（４−ニトロフェニル）−１，３−プロパンジオール−３−リン酸ジメチルエステル（化合物ＩＶにおいてＡ＝ＮＯ２、ＰＧ＝Ｂｏｃ、Ｒ＝ＣＨ３）の合成
化合物ＩＩＩ（Ａ＝ＮＯ２）から実施例１の（２）と同様に合成した。無色油状物。収率８５％
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．２４  （９Ｈ，  ｓ），  ３．７６  （６Ｈ，  ｄ，  Ｊ＝１１．２Ｈｚ），  ４．０８  （２Ｈ，  ｍ），  ４．２０  （１Ｈ，  ｍ），  ５．０８  （１Ｈ，  ｓ−ｌｉｋｅ），  ５．１６  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．３  Ｈｚ），  ７．５５  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ），  ８．１５  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  ２８．０，  ５４．６，  ５４．７，  ５５．２  （ｄ），  ６６．０  （ｄ），  ７０．０，  ７９．９，  １２３．２  （２Ｃ），  １２６．９  （２Ｃ），  １４７．２，  １４８．７，  １５５．５。
（３）    （１Ｓ，２Ｓ）−２−アミノ−１−（４−ニトロフェニル）−１，３−プロパンジオール−３−リン酸（目的化合物ＩＣ）の合成
化合物ＩＶ（Ａ＝ＮＯ２）から実施例１の（３）と同様に合成して化合物ＩＣを得た。無色固体。収率４０％
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤ３ＯＤ−ＣＤ３ＣＯ２Ｄ，  ４：１）：δ（ｐｐｍ）  ３．５３  （１Ｈ，  ｍ），  ３．７４  （１Ｈ，  ｍ），  ４．０２  （１Ｈ，  ｍ），  ５．０２  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．５  Ｈｚ），  ７．７２  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ），  ８．２５  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．８  Ｈｚ）。
【００８３】
（実施例４）（１Ｓ，２Ｒ）−２−アミノ−３−ブロモ−１−フェニル−１−プロパノールトリフルオロ酢酸塩（化合物ＩＤ）の合成
【００８４】
【化２５】
2004277291.tif 000022
【００８５】
（１）    （１Ｓ，２Ｒ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−３−ブロモ−１−フェニル−１−プロパノール（化合物Ｖにおいて、Ａ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ、Ｘ＝Ｂｒ）の合成
窒素雰囲気下、実施例１の（１）で得られた化合物ＩＩＩ（Ａ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ）１３０  ｍｇ  （０．４８  ｍｍｏｌ）とトリフェニルホスフィン２３０  ｍｇ（０．８７  ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン４  ｍｌに溶かし、氷水浴で冷却しながらＮ−ブロモコハク酸イミド１５０  ｍｇ（０．８３  ｍｍｏｌ）を４回に分けて加え、ピリジン５０μｌ  （０．６  ｍｍｏｌ）を加えた後、室温下１時間攪拌した。反応液を酢酸エチル１０  ｍｌで希釈し、水１０  ｍｌを加えてしばらく攪拌した後、層を分離した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、水層をまとめて酢酸エチルで２回抽出した。有機層をまとめて無水硫酸ナトリウムを加えて乾燥し、濾過・濃縮乾固を行うと黄色オイルが残った。これをシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝３：１→２：１）で精製することによりブロム化体Ｖを無色油状物として１２５  ｍｇ  （収率７８％）得た。
［α］Ｄ  ＋３．５°（ｃ  １．８５，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．３８  （９Ｈ，  ｓ），  ３．１４  （１Ｈ，  ｂｒ），  ３．３０  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ４．７，  １０．３  Ｈｚ），  ３．５６  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ６．３，  １０．３  Ｈｚ），  ３．９６  （１Ｈ，  ｍ），  ４．９８  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ４．９  Ｈｚ），  ５．１３  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．１  Ｈｚ），  ７．３０−７．４２  （５Ｈ，  ｍ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  １５．９，  ２８．２，  ５７．０，  ６３．５，  ７３．５，  ７９．９，  １２６．６  （４Ｃ），  １３７．７，  １３８．２，  １５６．５
ｍ／ｚ  （ＣＩ）：  Ｃ１４Ｈ２１ＮＯ３Ｂｒ  （Ｍ＋Ｈ）＋としての計算値：３３０．０７０５，  実測値：３３０．０７４６。
【００８６】
（２）    （１Ｓ，２Ｒ）−２−アミノ−３−ブロモ−１−フェニル−１−プロパノールトリフルオロ酢酸塩（目的化合物ＩＤ）の合成
（１）で得られた化合物Ｖ（Ａ＝Ｈ、Ｘ＝Ｂｒ）９５  ｍｇ（０．２８  ｍｍｏｌ）を塩化メチレン３ｍｌに溶かして冷却し、トリフルオロ酢酸０．１２  ｍｌ（１．０  ｍｍｏｌ）を加え、室温下５時間攪拌した。この溶液を濃縮後、塩化メチレン１ｍｌを加え再び濃縮した。残さをシリカゲルクロマトグラフィー（塩化メチレン／メタノール＝８：１→７：１）で精製することにより目的化合物を無色油状物として７５  ｍｇ  （収率７６％）得た。
［α］Ｄ  −０．２°（ｃ  １．４０，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３−ＣＤ３ＯＤ）：δ（ｐｐｍ）  ３．１５  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ４．４，  １１．５  Ｈｚ），  ３．４７  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  １１．７  Ｈｚ），  ３．６１  （１Ｈ，  ｍ），  ４．８３  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ９．３  Ｈｚ），  ７．３７  （５Ｈ，  ｓ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  ２９．６，  ５７．３，  ７２．６，  １２６．７  （２Ｃ），  １２９．０  （２Ｃ），  １２９．１，  １３８．５。
【００８７】
（実施例５）（１Ｓ，２Ｒ）−２−アミノ−３−ブロモ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１−プロパノール臭化水素酸塩（化合物ＩＥ）の合成
【００８８】
【化２６】
2004277291.tif 000023
【００８９】
（１）    （１Ｓ，２Ｒ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−３−ブロモ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１−プロパノール（化合物ＶにおいてＡ＝ＳＣＨ３、ＰＧ＝Ｂｏｃ、Ｘ＝Ｂｒ）の合成
実施例２の（１）で得られた化合物ＩＩＩ（Ａ＝ＳＣＨ３、ＰＧ＝Ｂｏｃ）を用いて実施例４の（１）と同様に合成した。無色固体。収率６９％  融点  ９３〜９５℃
［α］Ｄ  ＋３．０°（ｃ  １．４０，  ＣＨＣｌ３）
Ｒｆ  ０．５５  （ｈｅｘａｎｅ−ＡｃＯＥｔ  （２：１），  ＵＶ）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．３９  （９Ｈ，  ｓ），  ２．４７  （３Ｈ，  ｓ），  ３．２９  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ４．８，  １０．４  Ｈｚ），  ３．５４  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ６．５，  １０．４  Ｈｚ），  ３．９２  （１Ｈ，  ｍ），  ４．９３  （１Ｈ，  ｔ，  Ｊ  ＝  ４．４  Ｈｚ），  ５．１３  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．３  Ｈｚ），  ７．２２  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．５  Ｈｚ），  ７．２９  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．５  Ｈｚ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  １５．７，  ２８．２，  ３３．７，  ５６．８，  ７３．１，  ８０．２，  １２６．５  （２Ｃ），  １２６．７  （２Ｃ），  １３７．６，  １３８．２，  １５５．９
ｍ／ｚ：  Ｃ１５Ｈ２２ＮＯ３ＳＢｒ  （Ｍ＋Ｈ）＋としての計算値：３７６．０５８２，  実測値：３７６．０５６８。
【００９０】
（２）    （１Ｓ，２Ｒ）−２−アミノ−３−ブロモ−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１−プロパノール臭化水素酸塩（目的化合物ＩＥ）の合成
（１）で得られたブロム化合物Ｖ（Ａ＝ＳＣＨ３）１２０  ｍｇ（０．３２  ｍｍｏｌ）を塩化メチレン３ｍｌに溶かして冷却し、臭化トリメチルシラン０．１５  ｍｌ（１．０  ｍｍｏｌ）を加え、室温下２時間攪拌した。この溶液にメタノール１ｍｌを加えて３０分攪拌したのち濃縮し、塩化メチレン１ｍｌを加え再び濃縮した。残さをシリカゲルクロマトグラフィー（塩化メチレン／メタノール＝８：１→７：１）で精製し、得られた固体を少量のｔ−ブチルメチルエーテルで洗浄することにより目的化合物を無色固体として８５  ｍｇ  （収率７５％）得た。  融点  約１５０  ℃（分解）
［α］Ｄ  −１３．０°（ｃ  ２．０，  ＣＨＣｌ３−ＭｅＯＨ  （１：１））
Ｒｆ  ０．４３  （ＣＨ２Ｃｌ２−ＭｅＯＨ  （７：１），  ＵＶ）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３−ＣＤ３ＯＤ）：δ（ｐｐｍ）  ２．５０  （３Ｈ，  ｓ），  ３．２７  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ６．１，  １２．７  Ｈｚ），  ３．５７  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ３．４，  １２．７  Ｈｚ），  ３．５７  （１Ｈ，  ｍ），  ４．８１  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．５  Ｈｚ），  ７．２８  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．５  Ｈｚ），  ７．３８  （２Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．３  Ｈｚ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３−ＣＤ３ＯＤ）  １４．８，  ２９．３，  ５７．０，  ７１．６，  １２６．２  （２Ｃ），  １２６．８  （２Ｃ），  １３５．３，  １３９．５
元素分析値（Ｃ１０Ｈ１５ＮＯＳＢｒ２として）
実測値（％）：Ｃ  ３４．２９；  Ｈ  ４．０９；  Ｎ  ３．９１；  Ｓ  ８．９１；  Ｂｒ  ４４．６２
計算値（％）：Ｃ  ３３．６３；  Ｈ  ４．２３；  Ｎ  ３．９２；  Ｓ  ８．９８；  Ｂｒ  ４４．７５
（実施例６）（１Ｓ，２Ｒ）−２−アミノ−３−クロロ−１−フェニル−１−プロパノールトリフルオロ酢酸塩（化合物ＩＦ）の合成
【００９１】
【化２７】
2004277291.tif 000024
【００９２】
（１）    （１Ｓ，２Ｒ）−２−Ｂｏｃ−アミノ−３−クロロ−１−フェニル−１−プロパノール（化合物Ｖにおいて、Ａ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ、Ｘ＝Ｃｌ）の合成
窒素雰囲気下、実施例１の（１）で得られた化合物ＩＩＩ（Ａ＝Ｈ、ＰＧ＝Ｂｏｃ）２８０  ｍｇ  （１．０  ｍｍｏｌ）とトリフェニルホスフィン４００  ｍｇ（１．５  ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン５  ｍｌに溶かし、氷水浴で冷却しながらＮ−クロロコハク酸イミド２００  ｍｇ（１．５  ｍｍｏｌ）を４回に分けて加え、ピリジン８０μｌ  （１．０  ｍｍｏｌ）を加えた後、室温下１時間攪拌した。反応後、実施例４の（１）と同様の後処理を行うことによりクロル化体Ｖを無色油状物として２６５  ｍｇ  （収率９３％）得た。
［α］Ｄ  ＋２３．２°（ｃ  ２．５，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）：δ（ｐｐｍ）  １．３８  （９Ｈ，  ｓ），  ３．１４  （１Ｈ，  ｂｒ），  ３．４５  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ４．８，  １１．１  Ｈｚ），  ３．６７  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ６．５，  １１．１  Ｈｚ），  ３．９７  （１Ｈ，  ｍ），  ４．９７  （１Ｈ，  ｔ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ），  ５．１３  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ８．１  Ｈｚ），  ７．２８−７．４０  （５Ｈ，  ｍ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３）  ２８．２，  ４４．６，  ５７．３，  ７２．９，  ８０．２，  １２６．２  （２Ｃ），  １２８．０，  １２８．５  （２Ｃ），  １４０．８，  １５６．０
ｍ／ｚ  （ＣＩ）：  Ｃ１４Ｈ２１ＮＯ３Ｃｌ  （Ｍ＋Ｈ）＋としての計算値：２８６．１２１０，  実測値：２８６．１２５７。
【００９３】
（２）    （１Ｓ，２Ｒ）−２−アミノ−３−クロロ−１−フェニル−１−プロパノールトリフルオロ酢酸塩（目的化合物ＩＦ）の合成
（１）で得られたクロロ化合物Ｖ（Ａ＝Ｈ、Ｘ＝Ｃｌ）から実施例４の（２）と同様にして目的化合物を得た。無色油状物。収率８２％
［α］Ｄ  ＋１２．４°（ｃ  ０．７６，  ＣＨＣｌ３）
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３−ＣＤ３ＯＤ）：δ（ｐｐｍ）  ３．３４  （１Ｈ，  ｄｄ，  Ｊ  ＝  ５．４，  １３．２  Ｈｚ），  ３．６２  （２Ｈ，  ｄ−ｌｉｋｅ，  Ｊ  ＝  １０．３  Ｈｚ），  ４．８４  （１Ｈ，  ｄ，  Ｊ  ＝  ９．０  Ｈｚ），  ７．３７  （５Ｈ，  ｓ）
１３Ｃ−ＮＭＲ  （ＣＤＣｌ３−ＣＤ３ＯＤ）  ４１．６，  ５７．３，  ７１．７，  ８０．２，  １２６．６  （２Ｃ），  １２９．０  （２Ｃ），  １２９．１，  １３８．６
ｍ／ｚ  （ＣＩ）：  Ｃ９Ｈ１３ＮＯＣｌ  （Ｍ＋Ｈ）＋としての計算値：１８６．０６８５，  実測値：１８６．０６４４。
【００９４】
（実施例  ７）Ｅｄｇ受容体応答性試験
Ｅｄｇ受容体を細胞表面に発現している前骨髄芽腫細胞株  ＨＬ  ６０を用いて、被験物質の細胞応答性を検討した。細胞応答の指標として、細胞内  Ｃａ２＋濃度の上昇を測定した。なお、  ＨＬ  ６０細胞表面上の  Ｅｄｇ受容体は、  ＳＰＮ  −  １  Ｐと結合すると、  ＧＴＰ結合タンパク質をリン酸化し、イノシトール  ３リン酸  （  ＩＰ  ３）キナーゼを活性化した後に細胞内  Ｃａ２＋濃度が上昇する事が報告されている  （  ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒ  ｀９６，  ３７９，  ｐ．  ２６０，  ＢＢＲＣ  ｀９８，  ２５３，  ｐ．  ２５３）。また、血清存在下、長期間培養する事で、  ＨＬ  ６０細胞表面に  Ｅｄｇ受容体が発現する様になる事が報告されている。
【００９５】
Ｃａ２＋キレート試薬  Ｆｕｒａ  −  ２  ＡＭを  ＨＬ  ６０細胞に取り込ませた。
石英製セル内に細胞懸濁液  １．２  ｍｌを充填し蛍光光度計（パーキンエルマー製、細胞測定用）に装着し、  ０．５秒毎に励起波長を  ３４０  ｎｍ（  Ｃａ２＋をキレートした  Ｆｕｒａ  −  ２を励起）と  ３８０  ｎｍ（未反応  Ｆｕｒａ  −  ２を励起）に交互に切り替え  ５１０  ｎｍの蛍光光度を測定した。
【００９６】
被験物質をそれぞれ  ３０  μＭ終濃度で、マイクロシリンジを用いて加えた後蛍光光度を追跡して  Ｃａ２＋が増加するかどうか検討した。また、被験物質添加後に  ＳＰＮ  −  １  Ｐ（終濃度  １μＭ）を追加した際、  Ｃａ２＋が増加するかどうか確認し、各物質の  ＳＰＮ  −  １  Ｐ拮抗性について検討した。
【００９７】
化合物ＩＡ、化合物ＩＢ、化合物ＩＣ、化合物ＩＤ、化合物ＩＥ、或いは化合物ＩＦを添加した後、  ＳＰＮ  −  １  Ｐ追加による細胞内  Ｃａ２＋濃度増加が阻止された事より、これら６物質が  Ｅｄｇ拮抗性である可能性が示唆された。
【００９８】
次に、拮抗の可能性が示唆された６物質による細胞内  Ｃａ２＋増加阻止作用の用量依存性を検討した。
その結果、化合物ＩＡ、化合物ＩＢ、化合物ＩＣ、化合物ＩＤ、化合物ＩＥ、或いは化合物ＩＦは何れも用量依存的に  ＳＰＮ  −  １  Ｐによる  ＨＬ  ６０細胞内  Ｃａ２＋濃度増加を阻止した。化合物ＩＡ、化合物ＩＢ、化合物ＩＣ、化合物ＩＤ、化合物ＩＥ、或いは化合物ＩＦの５０％抑制点  ＩＣ５０はそれぞれ  １７９±２０  ｎＭ、１５±５  ｎＭ、５６±７  ｎＭ、７１±５  ｎＭ、１８±５  ｎＭ、或いは  ０．６５±０．００  μＭであり、既に拮抗作用が確認されている陽性対照であるスラミンの１．８μＭよりも作用が強かった。
（実施例８）３Ｈ  −  ＳＰＮ  −  １  Ｐを用いた競合実験
細胞を遠心分離によって回収後  Ｆ−  １２培地（  ４℃保存、  １０  ｍｌ）に懸濁し、  ＲＩ実験室に搬入した。細胞懸濁液  ２００  μｌ（  １×１０６  ｃｅｌｌｓ／ｍｌ  Ｆ−  １２）に、終濃度  １  ｎＭの  ３Ｈ−  ＳＰＮ  −  １  Ｐ（  １０  ｍＣｉ／１  ｍＭ）と終濃度  １００  ｎＭの非標識化合物を加え、  ４℃にて  ３０分間（時々撹拌して）結合試験を行った。１２，０００  ｒｐｍにて７分間遠心分離後、上澄を素早く（細胞ペレットを傷付けない様に）マイクロピペッターを用いて捨て去り、沈澱した細胞ペレットをレディソルブ（ベックマン）  １．５  ｍｌで懸濁してバイアルに移し液体シンチレーションカウンター  Ｌ  ２１００（ベックマン）で放射活性を測定した。細胞に結合した３Ｈ−  ＳＰＮ  −  １  Ｐを定量した。
【００９９】
その結果、  ＳＰＮ  −  １  Ｐと同様、化合物ＩＡ、化合物ＩＢ、化合物ＩＣ、化合物ＩＤ、化合物ＩＥ、或いは化合物ＩＦが、  ３Ｈ  −  ＳＰＮ  −  １  Ｐに競合した事より、これら６物質が  Ｅｄｇ受容体と特異的に結合していると考えられた。
【０１００】
【表１】
2004277291.tif 000025
【０１０１】
（実施例９）疑似血管モデルを用いた抗炎症試験
（１）疑似血管モデルを用いた  ＳＰＮ  −  １  Ｐの炎症惹起作用
トランスウェル底面の孔膜上に一層のウシ内皮細胞を培養し、トランスウェル上室に蛍光標識したラット好中球浮遊液を加え、下室に  ＳＰＮ  −  １  Ｐを終濃度  ０．１〜１０  μＭとなるように懸濁した。即ち、トランスウェルの上室と下室は内皮層を隔てて隔離され、上室が血管内部、下室が血管外の炎症部に対応する疑似血管  ｉｎ    ｖｉｔｒｏ炎症モデルとなっている。上室から内皮層を潜り抜けて下室へ透過した好中球数、及び、内皮層に粘着した好中球数を測定したところ、  ＳＰＮ  −  １  Ｐ  １０  μＭにて、有意に好中球の内皮層透過、及び、粘着が促進を受けた。つまり、  ＳＰＮ  −  １  Ｐが炎症惹起物質として作用していると考えられた。
【０１０２】
（２）炎症細胞  −  血管内皮細胞相互作用に及ぼす  Ｅｄｇ拮抗物質の作用
ＳＰＮ  −  １  Ｐを炎症惹起物質とし、Ｅｄｇ拮抗性を示す化合物ＩＥが疑似血管  ｉｎ    ｖｉｔｒｏ炎症モデルに及ぼす影響を検討した。即ち、トランスウェル下室に化合物ＩＥを  ０．３〜３μＭで添加し、  ＳＰＮ  −  １  Ｐ  １０  μＭを下室に入れて炎症を惹起した。内皮層に粘着した好中球数、或いは内皮層を抜け下室へ透過した好中球数を測定した結果、化合物ＩＥ  ０．３μＭ、  １μＭ、及び３μＭにて、好中球透過、及び粘着が抑制を受けた。（図１参照）
体内の損傷部位で、露出を受けたコラーゲン（細胞外マトリックス）が損傷シグナルとして標的になり、血小板が凝集してくるが、凝集して活性化した血小板から放出される  ＰＤＧＦなどの炎症性サイトカインが炎症を進行させる。しかし、重度の炎症は循環器の恒常性を破錠させ、動脈硬化を進行させると考えられている。今回、疑似血管  ｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルに於て、  ＰＤＧＦを炎症惹起剤として用いた訳ではないが、少なくとも  ＳＰＮ  −  １  Ｐを炎症惹起剤として用いた場合、化合物ＩＥは抗炎症的に作用する事より、化合物ＩＥは循環器の恒常性を維持し、病態を改善する方向に作用する可能性が考えられる。
【０１０３】
（実施例１０）合成型血管平滑筋細胞増殖試験
動脈硬化症の進行に伴って血管平滑筋細胞が収縮型から合成型に形質転換し、炎症性サイトカインを分泌しながら血管平滑筋細胞が増殖し動脈硬化巣が進展すると考えられている（ロスの仮説）。血管平滑筋細胞の表面には  Ｅｄｇ受容体が発現している事が報告されており（  Ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  ｀００，  ５８，  ４４９）、  ＳＰＮ  −  １  Ｐが血管平滑筋細胞を増殖させる事が報じられている  （  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｊ．  ｀０１，  ３５３，  ｐｐ  １３９  −  １４６）。本実施例では、化合物ＩＢによる血管平滑筋細胞増殖への作用を検討した。
【０１０４】
ラット頚動脈内膜をバルーニングによって擦過し、  ２週間後にエクスプラント法  （  Ｅｘｐｌａｎｔ  ｃｕｌｔｕｒｅ）によって調製した血管平滑筋細胞を  １０％牛胎児血清を含んだＤＭＥＭ培地  （Ｇｉｂｃｏ）にて培養し、数回経代し安定させた後、  ５×  １０３  ｃｅｌｌｓ  ／  ｃｍ２の細胞密度に蒔種し実験に用いた。増殖因子  ＳＰＮ  −  １  Ｐ  （  １  μＭ）と併せて化合物ＩＢを上述細胞に添加した  ２４時間後、    ＢｒｄＵアッセイ  （  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ｀８２，  ２１８，  ｐ．  ４７４，  Ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ  ｀８５，  ６，  ｐ．  ５８４）によって細胞密度を測定した。
【０１０５】
その結果、化合物ＩＢは  ０．０１〜０．０３  μＭ濃度において、用量依存的に血管平滑筋細胞増殖を抑制した。（図２参照）
（実施例１１）イヌ脳底動脈マグヌス試験
クモ膜下出血後血管れん縮への適応の可能性を探る前段階としてイヌ脳底動脈血管収縮  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験を行なった。
【０１０６】
実験では  １３  ｋｇのビーグル犬より脳底動脈を摘出し、  ４  ｍｍの環状標本を作製しマグヌス管に吊した。  Ｋｒｅｂｓ  −  ｒｉｎｇｅｒ栄養液を交換しながら  １時間平衡化した後、  ４０  ｍＭ  ＫＣｌで非特異収縮を惹起し各環状標本の収縮力の基準とした。再度、栄養液を交換して平衡化した後、    ＳＰＮ  −  １  Ｐを  １〜１０μＭまで累積投与し収縮力を計測した。その結果、ＳＰＮ  −  １  Ｐ濃度依存的に血管収縮が観察され、  １０μＭ  ＳＰＮ  −  １  Ｐによって  ＫＣｌ比  １６２％と強い血管収縮が  １時間以上持続した（表２）。
【０１０７】
【表２】
一方、化合物ＩＥを１０μＭおよび  ３０μＭにて前処理（  １０〜２０分間）した後に  ＳＰＮ  −  １  Ｐを  １〜１０μＭまで累積投与し収縮力を計測した。その結果、化合物ＩＥで前処理するとコントロール（化合物ＩＥ無添加）と比較して  ＳＰＮ  −  １  Ｐによる収縮が抑制を受け、  ＳＰＮ  −  １  Ｐ  １０μＭではコントロール比  ７５％と化合物ＩＥがＳＰＮ  −  １  Ｐ収縮を抑制した。
【０１０８】
【発明の効果】
本発明の目的化合物である一般式Ｉで表されるトレオ型１−置換アリール−２−アミノプロパノール誘導体は、優れたＥｄｇ受容体拮抗作用を示し、抗循環器系疾患（例えば、抗動脈硬化、抗心臓疾患）、抗リウマチ、抗癌、抗糖尿病性網膜症、抗呼吸器系疾患や抗クモ膜下出血後血管攣縮を示す医薬用途に有用性を有する新規化学物質を提供することができた。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の化合物（ＩＥ）の抗炎症作用を示す図表である。
【図２】本発明の化合物（ＩＢ）が用量依存的に血管平滑筋細胞増殖の抑制作用を示す図表である。
【図１】
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【図２】
2004277291.tif 000032