(57)【要約】【課題】最も適切なデータ転送速度に調整されるようにデータ転送速度の選択が自動的に行なわれるようにした。【解決手段】ステップＳ１でコンピュータ本体と外部装置の転送性能を比較し、最大転送速度を記録する。その後、その転送速度を使用してステップＳ３にてデータ転送を実行する。この実行によりデータ転送が成功か失敗をステップＳ５にて判断し、成功の場合、ステップＳ６でデータ転送要求を成功完了させ、現転送速度より速い転送速度の転送成功率をステップＳ７で確認してから、転送成功率が充分に高いかを、ステップＳ８にて判断する。高い成功率なら、ステップＳ９にて現転送速度を一段階速い転送速度に自動的に調整し、転送成功率が低いとき、あるいは転送速度を変更したとき、次回のデータ転送速度も自動的に変更する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータ本体と外部装置との間でデータ転送を行なう方法であって、
外部装置毎に、コンピュータ本体と外部装置のデータ転送性能を比較し、得られる最大転送速度を算出して、データ転送を実行した後、この実行が成功か失敗かを判断し、成功ならより速い転送速度の転送成功率を算出し、その成功率が高いときには、現転送速度を増速してデータ転送を実行し、成功率が低いか、または最大転送速度のときには、そのままデータ転送を実行することを特徴とする同期転送速度の自動調整方法。
【請求項２】
前記データ転送の実行が失敗なら、同期転送か非同期転送かを判断し、同期転送なら現転送速度を減速して再びデータ転送を実行するようにした請求項１記載の同期転送速度の自動調整方法。
【請求項３】
前記同期転送か非同期転送かを判断し、非同期転送ならデータ転送要求を完了させるようにしたことを特徴とする請求項２記載の同期転送速度の自動調整方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、同期転送におけるデータ転送速度を、適切なデータ転送速度に調整するようにしたＳＣＳＩ環境における同期転送速度の自動調整方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
コンピュータに磁気ディスク装置等を接続するためのＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）規格においては、標準のデータ転送である非同期転送手順と、高速にデータ転送を行なう同期転送手順とを規格化している。
【０００３】
同期転送におけるデータ転送速度の上限は、転送を行なう両端の装置（この装置は、通常コンピュータ本体と磁気ディスク装置）の限界性能により決定される。
【０００４】
図２はコンピュータと磁気ディスク装置の接続システム構成図で、ＣＰはデータ転送性能が１０Ｍｂｐｓのコンピュータ本体、Ａはデータ転送性能が５Ｍｂｐｓの磁気ディスク装置、Ｂはデータ転送性能が１Ｍｂｐｓの磁気ディスク装置、Ｃはデータ転送性能が同期転送非対応の磁気ディスク装置である。コンピュータ本体ＣＰと磁気ディスク装置Ａ〜Ｃは接続ケーブルＣＢで接続される。
【０００５】
図２に示すように構成されたシステム構成図において、同期転送を行なう場合は、コンピュータ本体のデータ転送性能と磁気ディスク装置のデータ転送性能が比較され、いずれか遅い方のデータ転送速度が採用される。例えば、一台のコンピュータ本体ＣＰに複数の磁気ディスク装置Ａ〜Ｃを接続する場合には、各磁気ディスク装置毎にデータ転送性能が比較され、それぞれ別々のデータ転送速度が採用される。なお、相手装置が同期転送速度に対応していない場合には、標準の非同期転送速度が採用される。
【０００６】
しかし、同期転送におけるデータ転送速度の実行限界は、磁気ディスク装置の接続状況に大きく左右されるため、実際には上記のような比較だけではデータ転送速度を決定することはできない。例えば、接続ケーブルＣＢの総延長が長くなれば信号劣化も大きくなるため、高速である同期転送速度は、強く影響を受けてデータ転送エラーの発生頻度が大きくなってしまう。
【０００７】
上記のような場合には、人間がより遅い任意のデータ転送速度を選択してコンピュータ本体に設定することで、データ転送エラーの発生を回避する必要がある。すなわち、最終的なデータ転送速度は、コンピュータ本体のデータ転送性能と磁気ディスク装置のデータ転送性能に加えて、この設定速度が比較され、最も遅いデータ転送速度が採用されている。次表は図２のシステム構成図における各種データ転送速度の関係と最終的な転送速度を示すものである。
【０００８】
【表１】
2004272406.tif 000003
【０００９】
【特許文献１】
特開平０９−２３７２５１号公報
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
図２に示したシステム構成図では、磁気ディスク装置等、外部装置の接続状況の影響は、人間が推測して行なわなければならないため、経験あるいは試験等により実行限界と思われるデータ転送速度を選択し、コンピュータ本体に固定値として設定する手段が採られている。
【００１１】
このため、コンピュータ本体に、例えば新たな外部装置を追加接続する場合、あるいは接続している外部装置を外す場合には、その都度、上述した設定速度を見直す必要がある。
【００１２】
特に、外部装置を追加接続した場合には、ケーブルの総延長が長くなるため、設定速度の変更を行なわなかった場合には、コンピュータシステムが全く動作しなくなる状況さえも発生し得ることになる。
【００１３】
しかし、外部装置の接続状況が変化する度に設定速度を見直して再設定する作業工程は大変な労力であり、また、錯誤も生じやすくなる。特に、錯誤の結果では、コンピュータシステムの性能低下や動作不良として表面化してくる恐れがある。
【００１４】
この発明は、上記の事情に鑑みてなされたもので、最も適切なデータ転送速度に調整されるようにデータ転送速度の選択が自動的に行なわれるようにしたＳＣＳＩ環境における同期転送速度の自動調整方法を提供することを課題とする。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
この発明は、上記の課題を達成するために、第１発明は、コンピュータ本体と外部装置との間でデータ転送を行なう方法であって、
外部装置毎に、コンピュータ本体と外部装置のデータ転送性能を比較し、得られる最大転送速度を算出して、データ転送を実行した後、この実行が成功か失敗かを判断し、成功ならより速い転送速度の転送成功率を算出し、その成功率が高いときには、現転送速度を増速してデータ転送を実行し、成功率が低いか、または最大転送速度のときには、そのままデータ転送を実行することを特徴とするものである。
【００１６】
第２発明は、前記データ転送の実行が失敗なら、同期転送か非同期転送かを判断し、同期転送なら現転送速度を減速して再びデータ転送を実行するようにしたことを特徴とするものである。
【００１７】
第３発明は、前記同期転送か非同期転送かを判断し、非同期転送ならデータ転送要求を完了させるようにしたことを特徴とするものである。
【００１８】
上記発明ではコンピュータ上のデータ転送ソフトウェアにより処理される。すなわち、データ転送ソフトウェアにおいて、外部（相手）装置毎に、コンピュータ本体と相手装置の転送性能比較により得られる理論的な最大転送速度を算出し、または自動調整による各転送速度におけるデータ転送の成功率を計測し、これらに基づいて転送速度を自動的にかつ動的に調整することにより、転送速度の選択に対する人間の介在をは排除するようにしている。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下この発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１はこの発明の実施の形態を示すフローチャートで、図１において、まず、ステップＳ１でコンピュータ上のデータ転送ソフトウェアを起動処理し、コンピュータ本体と相手（外部）装置（例えば磁気ディスク装置）の転送性能を比較し、いずれか遅い方を当該装置との最大転送速度として記録する。このとき、データ転送ソフトウェアは、最大転送速度を当該装置に対する現転送速度の初期値とする。なお、上記転送性能の比較は、接続されている全装置に対して行い、それぞれ別々に記録管理する。
【００２０】
上記ステップＳ１のように転送速度が記録されたなら、ステップＳ２でデータ転送要求を待つ。その後、データ転送ソフトウェアが現転送速度を使用してステップＳ３にてデータ転送を実行する。なお、ステップＳ３において、現転送速度を変更した場合は、相手装置に新規転送速度を通知する。
【００２１】
データ転送を実行し、そのデータ転送が成功か失敗を現転送速度のデータ転送成功率に反映し、ステップＳ４にて現転送速度の転送成功率を更新する。なお、転送成功率は、相手装置毎及び転送速度毎の二次元で管理する。管理情報の例を次の表２に示す。
【００２２】
【表２】
2004272406.tif 000004
【００２３】
ステップＳ３にてデータ転送を実行し、その転送が成功したかをステップＳ５にて判断して、データ転送が成功した場合には、ステップＳ６でデータ転送要求を成功完了させる。さらに、現転送速度より速い転送速度の転送成功率をステップＳ７で確認する。
【００２４】
その転送成功率が充分に高いかを、ステップＳ８にて判断し、高い成功率であると判断したなら、ステップＳ９にて現転送速度を一段階速い転送速度に調整する。なお、ステップＳ８で転送成功率が低い（又は最大転送速度）と判断されたとき、あるいはステップＳ９にて転送速度を変更したなら、次回のデータ転送はステップＳ２の処理に戻る。
【００２５】
ステップＳ３のメッセージアウトフェイズにて、相手装置に対して今後のデータ転送における新規転送速度を通知する必要がある。なお、現転送速度はステップＳ１で算出した最大転送速度を越えてはならない。
【００２６】
前記ステップＳ５にてデータ転送が失敗と判断されたなら、ステップＳ１０の処理に進んで、同期転送かを判断し、同期転送ならステップＳ１１にて現転送速度を一段階遅い転送速度に調整する。
【００２７】
その後、ステップＳ３の処理に戻り、再度データ転送を試みる。転送速度を変更したため、再データ転送におけるメッセージアウトフェイズにて、相手装置に対して新規転送速度を通知する。このステップＳ３からステップＳ１１の処理をデータ転送が成功するまで繰り返す。
【００２８】
コンピュータ本体が同期転送として実行できる最低速度を使用しても、なおデータ転送に失敗した場合には、現転送速度を非同期転送として再度データ転送を試みる。
【００２９】
非同期転送を使用しても、なおデータ転送に失敗した場合には、相手装置の電源断や接続ケーブルの断線等の致命的な異常と考えられるため、ステップＳ１２に進んで、データ転送要求を失敗完了させる。それまでは、データ転送の失敗をデータ転送の失敗とは扱わないものとする。ここでのデータ転送の失敗とは、転送速度の調整不足に起因すると考えられる転送失敗のみを意味し、例えば、磁気ディスク装置の傷等に起因する転送失敗を含むものではない。転送失敗の原因を特定できる場合には、現転送速度の変更は行わず、上記のようにデータ転送要求を失敗完了させる。
【００３０】
なお、ステップＳ５における成功か否かの基準は、工業用の用途であれば、９５〜１００％の範囲で成功、個人用途であれば、６０〜７０％以上の範囲内で成功等、用途により柔軟な基準となることは言うまでもない。
【００３１】
【発明の効果】
以上述べたように、この発明によれば、転送速度の選択は自動的に行なわれるため、最も適切な転送速度に調整されるとともに、コンピュータに新たに外部装置を追加接続しても、コンピュータから接続されている外部装置を外しても、また接続ケーブル等を交換しても転送速度に関する設定を変更する必要がない利点がある。
【００３２】
上記の他に、外部からのノイズ等により一時的に転送速度の限界性能低下しても、それに追従して自動的に低速となるため、コンピュータシステムとしてノイズ等の影響を受け難くなるとともに、一時的なノイズ等の悪影響が収まった場合には、より速い転送速度に自動的に復帰する利点も得られる。
【００３３】
さらに、転送速度の選択は自動的に行なわれるため、選択に関する経験や試験等が不要となるとともに、転送速度の選択に人間が介在しないため、錯誤による性能低下や動作不良を回避することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施の形態を述べるためのフローチャート。
【図２】コンピュータと磁気ディスク装置の接続システム構成図。
【図１】
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【図２】
2004272406.tif 000006