(57)【要約】【課題】ＤＮＡを効率的に担持体に担持し、且つ、担持された状態のＤＮＡの露出度が高いＤＮＡ複合酸化物およびその製造方法、さらにそのＤＮＡ複合酸化物を用いた環境浄化システムを提供すること。【解決手段】酸化物を含む担持体にＤＮＡを担持させて不溶化したＤＮＡ複合酸化物を調製する際に、酸化物として、アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群より選択された少なくとも１種の縮重合物を用いる。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
酸化物を含む担持体にＤＮＡを担持させて不溶化してなるＤＮＡ複合酸化物であって、
前記酸化物が、アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群より選択された少なくとも１種の縮重合物であることを特徴とするＤＮＡ複合酸化物。
【請求項２】
前記酸化物は、アルミナ、シリカ、チタニア及びジルコニアの少なくとも１種を含む請求項１記載のＤＮＡ複合酸化物。
【請求項３】
前記縮重合物が２００℃以上の温度での加熱処理がなされているものである請求項１又は２記載のＤＮＡ複合酸化物。
【請求項４】
前記ＤＮＡ複合酸化物に、ＤＮＡが０．０１％〜１５質量％含まれている請求項１乃至３のいずれかに記載のＤＮＡ複合酸化物。
【請求項５】
酸化物を含む担持体に不溶化したＤＮＡを担持させてなるＤＮＡ複合酸化物の製造方法であって、
アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群より選択された少なくとも１種を縮重合させて、縮重合物としての酸化物を得る工程と、
該酸化物を担持体とし、該担持体の前記酸化物にＤＮＡを不溶化状態で担持させる工程と、
を有することを特徴とするＤＮＡ複合酸化物の製造方法。
【請求項６】
前記酸化物は、アルミナ、シリカ、チタニア及びジルコニアの少なくとも１種を含む請求項５記載の製造方法。
【請求項７】
前記縮重合物を更に２００℃以上の温度で加熱処理する請求項５又は６記載の製造方法。
【請求項８】
前記ＤＮＡ複合酸化物に、ＤＮＡが０．０１％〜１５質量％含まれている請求項５乃至７のいずれかに記載の製造方法。
【請求項９】
水中の有害物質を除去するための環境浄化システムにおいて、請求項１乃至４のいずれかに記載のＤＮＡ複合酸化物と、該ＤＮＡ複合酸化物を有害物質を含む水と接触させるための手段と、を有することを特徴とする環境浄化システム。
【請求項１０】
水中の有害物質を除去することによる環境浄化方法において、請求項１乃至４のいずれかに記載のＤＮＡ複合酸化物と有害物質を含む水と接触させて、有害物質を該ＤＮＡ複合酸化物に吸着させる工程を有することを特徴とする環境浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ＤＮＡ複合酸化物およびその製造方法に関する。特に、ＤＮＡを酸化物マトリックスに強力に担持し、耐水性を発現させ、且つＤＮＡの選択的な認識機能や二重らせんへのインターカレート能力を保持させることのできるＤＮＡ複合酸化物およびその製造方法に関する。また、このＤＮＡ複合酸化物を用いた環境浄化システム及び環境浄化方法にも関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＤＮＡ（デオキシリボ核酸）は生体内で遺伝情報を担う役割を果しており、生命現象にとって最も重要な物質の一つでる。ＤＮＡでは、１本鎖のＤＮＡが相補的な１本鎖ＤＮＡに対して塩基対が多数形成されるために、きわめて精巧な分子認識能を持つ。この原理に基づくＤＮＡチップを用いた遺伝子診断技術が開発されている。また、バイオセンサー・分子デバイスへの応用が期待されている。更に、ＤＮＡの二重らせんが平面的な化学構造をもつ芳香族系化合物を選択的にインターカレーションするため、発ガン性の芳香族系化合物を除去する上で有用であり、空気中又は水中の有害物質を除去する環境浄化材料として期待されている（非特許文献１参照）。
【０００３】
前者の用途において、スライドグラスなどの基材の表面に多数のＤＮＡ断片（ＤＮＡプローブ）等の遺伝子を載せたチップが開発されている。ＤＮＡは本来水溶性であり、これらの応用には基材担体に固定化させる技術が必要とされている。生体物質を基板に固定するには、従来より、有機架橋反応が利用されている。例えば、炭素系物質層の表面層を形成した粗面化されたスライドガラスにＤＮＡグループ等の遺伝子、蛋白質、ペプチドなどの生体物質を担持する方法が開示されている（特許文献１参照）。具体的には、固定化法として、まず、カーボン表面をカルボキシル化した後、カルボジイミド及びＮ−ヒドロキシスクシンイミドと脱水縮重合することにより、アミド結合を介して炭化水素の末端にＮ−ヒドロキシスクシンイミドエステル基等の活性エステル基を設け、表面を活性化させる。このように活性化した後、生体物質を担持させる手法が使われている。また、核酸の定量的検出法及び核酸の定量的検出キットが開示されている（特許文献２参照）。
【０００４】
さらに、基板上に核酸を固定化する核酸固定化方法として、基板を原子状酸素プラズマで処理して活性化し、担持する技術が開示されている（特許文献３参照）。これらの技術は何れも担持が基材表面に限定されており、担時プロセスも複雑であるという問題がある。
【０００５】
有機架橋反応の他に、金属イオンによる架橋反応なども提案されている。デオキシリボ核酸の固定化方法として、デオキシリボ核酸のアルカリ金属塩とアルギン酸のアルカリ金属塩を２価の金属含有化合物で凝固させることによりデオキシリボ核酸を固定化する方法が開示されている（特許文献４参照）。
【０００６】
一方、ＤＮＡの環境浄化材料としての用途に関しては、支持体上の水溶液もしくはその液膜、又は支持体上の水溶性ＤＮＡの薄層に、波長が２５０〜２７０ｎｍの範囲の紫外線を照射することによってＤＮＡを硬化させ、支持体に固定化させた材料が提案されている（特許文献５参照）。さらに、ＤＮＡが固定化されている複合体として、無機質固体への固定化担体が開示されている（特許文献６参照）。これらの方法より、ＤＮＡ間の架橋をもたらし、耐水性を発現させているが、ＤＮＡの露出面積が小さく、ＤＮＡの機能が完全に引き出されていないという問題がある。
【０００７】
【非特許文献１】
「機能材料」、１９９９年、Ｖｏｌ．１９
【特許文献１】
特開２００２−２１１９５４号公報
【特許文献２】
特開平１１−１４８９３５号公報
【特許文献３】
特開２００２−２１８９７６号公報
【特許文献４】
特開平７−４１４９４号公報
【特許文献５】
特開２００１−８１０９８号公報
【特許文献６】
特開平１０−１７５９９４号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
上述した担持法で得られたＤＮＡ担持体はＤＮＡの担持強度が強く、且つ効率的に選択吸収や環境浄化などに適用できるＤＮＡ複合材料としては十分でない場合が多い。本発明は、このような従来技術における問題を解消するためになされたものであり、ＤＮＡを効率的に担持体に担持し、且つ、担持された状態のＤＮＡの露出度が高いＤＮＡ複合酸化物およびその製造方法、さらにそのＤＮＡ複合酸化物を用いた環境浄化システムを提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明には、次に記載する各態様が含まれる。
（１）  酸化物を含む担持体にＤＮＡを担持させて不溶化してなるＤＮＡ複合酸化物であって、
前記酸化物が、アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群より選択された少なくとも１種の縮重合物であることを特徴とするＤＮＡ複合酸化物。
（２）  前記酸化物は、アルミナ、シリカ、チタニア及びジルコニアの少なくとも１種を含む上記（１）記載のＤＮＡ複合酸化物。
（３）  前記縮重合物が２００℃以上の温度での加熱処理がなされているものである上記（１）項又は（２）項記載のＤＮＡ複合酸化物。
（４）  前記ＤＮＡ複合酸化物に、ＤＮＡが０．０１％〜１５質量％含まれている上記（１）項乃至（３）項のいずれかに記載のＤＮＡ複合酸化物。
（５）  酸化物を含む担持体に不溶化したＤＮＡを担持させてなるＤＮＡ複合酸化物の製造方法であって、
アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群より選択された少なくとも１種を縮重合させて、縮重合物としての酸化物を得る工程と、
該酸化物を担持体とし、該担持体の前記酸化物にＤＮＡを不溶化状態で担持させる工程と、
を有することを特徴とするＤＮＡ複合酸化物の製造方法。
（６）  前記酸化物は、アルミナ、シリカ、チタニア及びジルコニアの少なくとも１種を含む上記（５）項に記載の製造方法。
（７）  前記縮重合物を更に２００℃以上の温度で加熱処理する上記（５）項又は（６）項記載の製造方法。
（８）  前記ＤＮＡ複合酸化物に、ＤＮＡが０．０１％〜１５質量％含まれている上記（５）項乃至（７）項のいずれかに記載の製造方法。
（９）  水中の有害物質を除去するための環境浄化システムにおいて、請求項（１）項乃至（４）項のいずれかに記載のＤＮＡ複合酸化物と、該ＤＮＡ複合酸化物を有害物質を含む水と接触させるための手段と、を有することを特徴とする環境浄化システム。
（１０）  水中の有害物質を除去することによる環境浄化方法において、上記（１）項乃至（４）項のいずれかに記載のＤＮＡ複合酸化物と有害物質を含む水と接触させて、有害物質を該ＤＮＡ複合酸化物に吸着させる工程を有することを特徴とする環境浄化方法。
【００１０】
本発明に係わるＤＮＡ複合酸化物は、アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群より選択された少なくとも１種を加水分解・縮重合させ、酸化物担持体を形成させた後、ＤＮＡをその酸化物担持体表面に強固に担持させることにより得られたものであり、担持されたＤＮＡは水に対して不溶化する。これによって、ＤＮＡの耐水性が発現され、且つＤＮＡが溶け出さない担持能に優れた材料の提供が可能となった。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明のＤＮＡ複合酸化物は、ＤＮＡを担持する担持体としての酸化物と、該酸化物に水不溶化の状態で担持されたＤＮＡとを有する。この酸化物は、アルコキシド化合物、金属錯塩、金属有機酸塩及び金属ハロゲン化合物からなる群から選択された少なくとも１種を、加水分解・縮重合させて得られるものである。そして、この酸化物にＤＮＡを担持・不溶化させたことを特徴としている。
【００１２】
アルコキシド化合物はＭ（ＯＲ）ｎの一般式（１）で表され、ここではＭは珪素元素または金属元素、Ｒはアルキル基、アリール基またはアシル基、ｎは金属元素の酸化数である。
【００１３】
Ｍの例としては、Ａｌ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｚｎ、Ｆｅ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｓｎ及びＭｇなどの金属元素が挙げられるが、より好ましくはＡｌ、Ｓｉ、Ｔｉ及びＺｒである。Ｒがアルキル基の場合には、好ましいアルキル基として、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基及びｔｅｒｔ−ブチル基などが挙げられる。同様に、好ましいアリール基として、フェニル基、ベンジル基及びナフチル基などが挙げられる。また、好ましいアシル基として、ホルミル基、アセチル基及びプロピオニル基などが挙げられる。
【００１４】
なお、金属がＳｉ、ＴｉまたはＺｒの場合には、上記一般式（１）における金属元素の酸化数ｎは４であり、Ａｌの場合には、３となる。
【００１５】
金属錯塩には、一例として金属アルコキシドをアセチルアセトンで安定化した金属アセチルアセトナートがある。金属アセチルアセトナートの代表例として、Ａｌ、Ｔｉ、ＺｒまたはＺｎのアセチルアセトナートが挙げられる。
【００１６】
金属有機酸塩には、酢酸スズ、オキシ酢酸ジルコニウム及びナフテン酸ジルコニウムなどに代表される金属元素の、酢酸塩、オキシ酢酸塩、ナフテン酸塩及びステアリン酸塩がある。
【００１７】
金属ハロゲン化合物としては、金属の塩化物やオキシ塩化物が挙げられ、具体的には、塩化亜鉛、四塩化チタン、四塩化ケイ素、四塩化スズ、塩化アルミニウム、塩化ジルコニウム、塩化インジウム、塩化鉄、塩化クロム、塩化鉛、六塩化タングステン、塩化タンタル、五塩化ニオブ、塩化カルシウム、塩化バリウム及び塩化マンガンなどがある。
【００１８】
中でも、担持体としての酸化物を形成させる上で、アルコキシド化合物を用いることが好ましい。これは、アルコキシド化合物が反応性に富み、加水分解・縮重合を受けて、金属−酸素の結合からできた重合体を生成しやすいからである。
【００１９】
本発明に使用するＤＮＡとしては、担持体に担持させた状態での使用目的を達成できるものであれば、ＤＮＡの大きさおよびその種類は特に制限されない。一本鎖のＤＮＡ又は二本鎖ＤＮＡ、例えば魚類の精巣又は動物の胸腺から得られるＤＮＡが挙げられる。例えば、サケ、ニシン又はタラの白子（精巣）から得られるものが好ましい。又、哺乳動物もしくは鳥類、例えば、ウシ、ブタ及びニワトリ等の胸腺から得られるものが好ましい。
【００２０】
他の水溶性ＤＮＡの例としては、合成ＤＮＡ、特に（ｄＡ）−（ｄＴ）の塩基対を持つＤＮＡ配列、特に、例えばｐｏｌｙ（ｄＡ）−ｐｏｌｙ（ｄＴ）型の配列を持つＤＮＡであってもよい。ＤＮＡの分子量として、好ましくは１０万以上、より好ましくは５０万である。
【００２１】
担持体を構成する酸化物にＤＮＡを担持・不溶化させる方法として、ＤＮＡ水溶液に酸化物を含む担持体を分散させ、酸化物の多孔質構造内にＤＮＡ水溶液を含浸させる方法が好ましい。
【００２２】
担持体を構成する酸化物は、アルミナ、シリカ、チタニア及びジルコニアから選択された少なくとも１種の金属の酸化物であることが好ましい。
【００２３】
これらの酸化物は、各々のアルコキシド化合物を加水分解・縮重合させ形成させることが好ましい。
【００２４】
アルミニウムアルコキシドとしては、例えば、アルミニウムエトキシド、アルミニウムイソプロポキシド、アルミニウム−ｎ−ブトキシド、アルミニウム−ｓｅｃ−ブトキシド、アルミニウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド、アルミニウムアセチルアセトナートなどが挙げられる。また、これらのオリゴマーを用いても良い。
【００２５】
シリコンアルコキシドの具体例として、一般式（２）：Ｓｉ（ＯＲ）４で表される各種のものを使用し、Ｒはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基等の同一または別異の低級アルキル基が挙げられる。チタニウムアルコキシドとしては、例えば、テトラメトキシチタン、テトラエトキシチタン、テトラｎ−プロポキシチタン、テトライソプロポキシチタン、テトラｎ−ブトキシチタン、テトライソブトキシチタン等が挙げられる。ジルコニウムアルコキシドとしては、ジルコニウムテトラメトキシド、ジルコニウムテトラエトキシド、ジルコニウムテトラｎ−プロポキシド、ジルコニウムテトライソプロポキシド、ジルコニウムテトラｎ−ブトキシド、ジルコニウムテトラｔ−ブトキシド等が挙げられる。
【００２６】
アルミニウム、シリコン、チタニウムまたはジルコニウムのアルコキシドについては、有機溶媒に溶解させて、アルミニウム、シリコン、チタニウムまたはジルコニウムの溶液をまず調製する。有機溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、ブタノール、エチレングリコール及びエチレングリコール−モノ−ｎ−プロピルエーテルなどのアルコール類；ｎ−ヘキサン、ｎ−オクタン、シクロヘキサン、シクロペンタン及びシクロオクタンのような各種の脂肪族系ないしは脂環族系の炭化水素類；トルエン、キシレン及びエチルベンゼンなどの各種の芳香族炭化水素類；ギ酸エチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート及びエチレングリコールモノブチルエーテルアセテートなどの各種のエステル類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン及びシクロヘキサノンなどの各種のケトン類；ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、ジオキサン及びジイソプロピルエーテルのような各種のエーテル類；クロロホルム、メチレンクロライド、四塩化炭素及びテトラクロロエタンのような、各種の塩素化炭化水素類；Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルフォルムアミド、ジメチルアセトアミド及びエチレンカーボネートのような、非プロトン性極性溶剤等が挙げられる。上記のアルコキシド化合物の溶液を調製する場合には、これらの中では、溶液の安定性の点からアルコール類を使用することが好ましい。
【００２７】
また、上記のアルコキシド化合物の溶液を調製する際、必要に応じて、アルコキシル基の加水分解を促進したり、縮重合反応を促進するための触媒と、水を添加してもよい。触媒としては、たとえば、硝酸、塩酸、硫酸、燐酸、酢酸及びアンモニア等を例示することができる。
【００２８】
アルミニウムアルコキシド、チタニウムアルコキシド及びジルコニウムアルコキシドは水に対する反応性が高いため、空気中の水分や水の添加により急激に加水分解され溶液の白濁、沈殿を生じる。これらのアルコキシド溶液を後述の酸化物のコーティング膜を形成するための溶液として用いる場合、白濁、沈殿を防止するために、必要に応じて安定化剤を添加し、溶液の安定化を図ることが好ましい。安定化剤としては、例えば、アセチルアセトン、ジピロバイルメタン、トリフルオロアセチルアセトン、ヘキサフルオロアセチルアセトン、ベンゾイルアセトン及びジベンゾイルメタンなどのβ−ジケトン化合物類；アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、アセト酢酸アリル、アセト酢酸ベンジル、アセト酢酸−ｉｓｏ−プロピル、アセト酢酸−ｔｅｒｔ−ブチル、アセト酢酸−ｉｓｏ−ブチル、アセト酢酸−２−メトキシエチル及び３−ケト−ｎ−バレリック酸メチルなどの、β−ケトエステル化合物類；さらには、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン及びトリエタノールアミンなどの、アルカノールアミン類等を挙げることができる。安定化剤の添加量は、アルコキシドに対しモル比で、０．５〜１．５の範囲内、好ましくは１程度にすることが望ましい。
【００２９】
アルコキシド化合物から酸化物を得る場合に、２種以上の金属を酸化物中に含有させる場合は、各アルコキシド化合物の溶液をそれぞれ個々に調製してから混合し、溶媒を蒸発させて乾燥させることで金属酸化物とする方法を用いるのが好ましい。
【００３０】
担持体の形態は、必要に応じて、粉末及びバルクの他に、板、管状体、繊維、織布及び不織布などの基体へのコーティング膜として用いることができる。よって、本発明のＤＮＡ複合酸化物も、これらの形態として用いることができる。例えば、酸化物担持体の形態がコーティング膜の場合、前記のアルコキシド化合物の溶液をそのままコーティング溶液として用い、板、管状体、繊維、織布及び不織布へコーティング（塗布）し、溶媒を蒸発させて乾燥させることで酸化物のコーティング膜を形成させることができる。また、担持体の形態が粉末やバルクの場合は、調製したアルコキシド化合物のゾル溶液を５０℃程度で乾燥させることにより、粉末やバルク形態の酸化物を得ることができる。
【００３１】
また、ゾル溶液を噴霧乾燥することによって、粉末状の酸化物を得ることもできる。ＤＮＡ複合酸化物のバルクを形成させた後、得られたバルク体を粉砕して粉末を得ることもできる。
【００３２】
酸化物ゲルネットワークの形成を更に強固とするには、得られた酸化物に、さらに熱処理、水蒸気処理、温水処理、光照射などを行うことが望ましい。中でも、２００℃以上８００℃以下で熱処理することが特に好ましい。２００℃未満の温度での熱処理では、ゲルネットワークを強固にする効果が十分に得られない場合がある。例えば、原料として金属塩化物を用いた場合、熱処理温度が低いとゲルネットワークの形成が十分でなく耐水性に劣る場合がある。また、８００℃を超える熱処理では酸化物ゲル表面のシラノール基の数が減少するため、酸化物表面の活性が失われる恐れがある。従って、２００℃以上８００℃以下の熱処理を行うことにより、酸化物ゲルのネットワークが強固に形成されさらに酸化物表面が活性を保持しているため、酸化物ゲルは耐水性に優れ、かつＤＮＡを強力に担持させることができる。これにより、ＤＮＡが水に対して不溶になる。
【００３３】
本発明のＤＮＡ複合酸化物中におけるＤＮＡの含有量（質量基準）は、０．０１％〜１５％、より好ましくは０．１％〜１０％とすることが望ましい。ＤＮＡの含有量が０．０１％以上であると、ＤＮＡ由来の性質の発現効率をより良好とすることができる。一方、含有量が１５％以下であると、経済性の問題も無くなり、更に、ＤＮＡ複合酸化物中に細孔が形成される。これによって、ＤＮＡハイブリッド中へのガスや水溶液の移動が速く、表面層のＤＮＡの他に、細孔内部のＤＮＡにおいてもＤＮＡ本来の性質が発現することが可能となる。
【００３４】
更に、上記したＤＮＡ複合酸化物、ＤＮＡ複合酸化物を担持した板、管状体、繊維、織布及び不織布などを用い、モジュール化することできる。例えば、ＤＮＡ複合酸化物粉末をカラムに充填し、気体又は液体中の特殊の物質を抽出するという形態を採ることができる。また、牛乳や母乳の濾過材として、ＤＮＡ複合酸化物担持繊維、織布をフィルタとしたモジュール化への応用も可能である。
【００３５】
このモジュールは、各種の排水や廃水、河川、湖沼などの水から有害物質を除去するための環境浄化システムに応用することもできる。例えば、上記のように、ＤＮＡ複合酸化物、ＤＮＡ複合酸化物を担持した板、管状体、繊維、織布及び不織布を充填したカラムを、有害物質を含む水とＤＮＡ複合酸化物との接触手段として用い、カラム中に水を通してこれを浄化処理することができる。
【００３６】
【実施例】
（実施例１）
アルミニウム−ｓｅｃ−ブトキシド〔Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃ−Ｂｕ）３〕を２−プロパノール〔ＩＰＡ〕中に溶解させ、安定化剤として、アセト酢酸エチル〔ＥＡｃＡｃ〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。その後、この溶液に０．０１Ｍ希塩酸〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌することにより、Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液を調製した。ここで溶液のモル比は、Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃＢｕ）３：ＩＰＡ：ＥＡｃＡｃ：ＨＣｌａｑ．＝１：１０：１：３の割合とした。次いで、Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。
【００３７】
一方、サケの白子から得られた二本鎖ＤＮＡ（分子量、６×１０６）１質量部を１００００質量部のイオン交換水に１日間かけて溶かし、ＤＮＡの水溶液を得た。前記Ａｌ２Ｏ３粉末０．１質量部をＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、Ａｌ２Ｏ３分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２以下であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有Ａｌ２Ｏ３を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物１を得た。
【００３８】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０１以下であった。９７質量％以上のＤＮＡが担持されていることがわかった。このＤＮＡ複合酸化物０．５質量部を６０ｐｐｍの臭化エチジウム水溶液に浸漬し、３時間経過したところ、上澄み液中の臭化エチジウムによる赤着色が低下し、ＤＮＡ複合酸化物が赤くなった。このことから、ＤＮＡ複合酸化物中のＤＮＡは、平面構造を有する有害化合物に対するインターカレーション機能を保持していることがわかった。更に、このＤＮＡ複合酸化物を窒素吸着法で比表面積を測定したところ、比表面積が１６０ｍ２／ｇであった。
【００３９】
（実施例２）
テトラエトキシシラン〔ＴＥＯＳ〕、エタノール〔ＥｔＯＨ〕、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を混合し、約３時間室温で攪拌することにより、ＳｉＯ２ゾル溶液を調製した。溶液のモル比は、ＴＥＯＳ：ＥｔＯＨ：ＨＣｌａｑ．＝１：１０：４の割合とした。次いで、ＳｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＳｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＳｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０７であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＳｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物２を得た。
【００４０】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。９５質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００４１】
（実施例３）
チタニウム−ｎ−ブトキシド〔Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４〕を〔ＩＰＡ〕中に溶解させ、安定化剤として、〔ＥＡｃＡｃ〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。その後、この溶液に０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌することにより、ＴｉＯ２ゾル溶液を調製した。ここで溶液のモル比は、Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４：ＩＰＡ：ＥＡｃＡｃ：ＨＣｌａｑ．＝１：１０：１：３の割合とした。次いで、ＴｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＴｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＴｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０５であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＴｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物３を得た。
【００４２】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２であった。９６質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００４３】
（実施例４）
ジルコニウム−ｉｓｏ−プロポキシド〔Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４〕を〔ＩＰＡ〕中に溶解させ、安定化剤として、〔ＥＡｃＡｃ〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。その後、この溶液に０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌することにより、ＺｒＯ２ゾル溶液を調製した。ここで溶液のモル比は、Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４：ＩＰＡ：ＥＡｃＡｃ：ＨＣｌａｑ．＝１：１０：１：３の割合とした。次いで、ＺｒＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＺｒＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＺｒＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＺｒＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物４を得た。
【００４４】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２であった。９６質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００４５】
（実施例５）
〔Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃ−Ｂｕ）３〕を〔ＩＰＡ〕中に溶解させ、安定化剤として、〔ＥＡｃＡｃ〕を添加し、約３時間室温で攪拌することにより、Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液を調製した。ここで溶液のモル比は、Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃＢｕ）３：ＩＰＡ：ＥＡｃＡｃ＝１：２０：１の割合とした。一方、〔Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４〕も〔ＩＰＡ〕中に溶解させ、〔ＥＡｃＡｃ〕を添加し、約３時間室温で攪拌することにより、ＺｒＯ２ゾル溶液を調製した。溶液のモル比は、Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４：ＩＰＡ：ＥＡｃＡｃ＝１：２０：１の割合とした。このＺｒＯ２ゾル溶液を前記Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液中に、質量比で、Ａｌ２Ｏ３：ＺｒＯ２＝０．７：０．３となるように添加し、約３０分間攪拌した後、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。以上のようにして、Ａｌ２Ｏ３−ＺｒＯ２ゾルである溶液を調製した。ここで、〔ＨＣｌａｑ．〕の添加量はモル比で〔Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃ−Ｂｕ）３〕と〔Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４〕の各々２倍量の合計量とした。次いで、Ａｌ２Ｏ３−ＺｒＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＡｌ２Ｏ３−ＺｒＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、Ａｌ２Ｏ３−ＺｒＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有Ａｌ２Ｏ３−ＺｒＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物５を得た。
【００４６】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２であった。９７質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００４７】
（実施例６）
Ａｌ２Ｏ３ゾルは、実施例５と同様の方法で調製した。一方、〔ＴＥＯＳ〕、〔ＩＰＡ〕、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を混合し、約３時間室温で攪拌することにより、ＳｉＯ２ゾル溶液を調製した。溶液のモル比は、ＴＥＯＳ：ＩＰＡ＝１：２０とし、また〔ＨＣｌａｑ．〕の添加量はモル比で〔Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃ−Ｂｕ）３〕の等倍量と〔ＴＥＯＳ〕の２倍量の合計量とした。このＳｉＯ２ゾル溶液を前記Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液中に、質量比で、Ａｌ２Ｏ３：ＳｉＯ２＝０．７：０．３となるように添加し、Ａｌ２Ｏ３−ＳｉＯ２ゾルである溶液を調製した。次いで、Ａｌ２Ｏ３−ＳｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＡｌ２Ｏ３−ＳｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、Ａｌ２Ｏ３−ＳｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０５であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有Ａｌ２Ｏ３−ＳｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物６を得た。
【００４８】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。９５質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００４９】
（実施例７）
Ａｌ２Ｏ３ゾルは、実施例５と同様の方法で調製した。一方、〔Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４〕も〔ＩＰＡ〕中に溶解させ、〔ＥＡｃＡｃ〕を添加し、約３時間室温で攪拌することにより、ＴｉＯ２ゾル溶液を調製した。溶液のモル比は、Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４：ＩＰＡ：ＥＡｃＡｃ＝１：２０：１の割合とした。このＴｉＯ２ゾル溶液を前記Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液中に、質量比で、Ａｌ２Ｏ３：ＴｉＯ２＝０．７：０．３となるように添加し約３０分間攪拌した後、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。以上のようにして、Ａｌ２Ｏ３−ＴｉＯ２ゾルである溶液を調製した。ここで、〔ＨＣｌａｑ．〕の添加量はモル比で〔Ａｌ（Ｏ−ｓｅｃ−Ｂｕ）３〕と〔Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４〕の各々２倍量の合計量とした。次いで、Ａｌ２Ｏ３−ＴｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＡｌ２Ｏ３−ＴｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、Ａｌ２Ｏ３−ＴｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有Ａｌ２Ｏ３−ＴｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物７を得た。
【００５０】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０重量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２であった。９６質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００５１】
（実施例８）
ＺｒＯ２ゾルは実施例５と、ＴｉＯ２ゾルは実施例７と同様の方法で調製した。このＴｉＯ２ゾル溶液を前記ＺｒＯ２ゾル溶液中に、質量比で、ＺｒＯ２：ＴｉＯ２＝０．７：０．３となるように添加し約３０分間攪拌した後、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。以上のようにして、ＺｒＯ２−ＴｉＯ２ゾルである塗布液を調製した。ここで、〔ＨＣｌａｑ．〕の添加量はモル比で〔Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４〕と〔Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４〕の各々２倍量の合計量とした。次いで、ＺｒＯ２−ＴｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＺｒＯ２−ＴｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０重量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＺｒＯ２−ＴｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０４であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＺｒＯ２−ＴｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物８を得た。
【００５２】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。９６質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００５３】
（実施例９）
ＺｒＯ２ゾルは実施例５と、ＳｉＯ２ゾルは実施例６と同様の方法で調製した。このＳｉＯ２ゾル溶液を前記ＺｒＯ２ゾル溶液中に、重量比で、ＺｒＯ２：ＳｉＯ２＝０．７：０．３となるように添加し約３０分間攪拌した後、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。以上のようにして、ＺｒＯ２−ＳｉＯ２ゾルである塗布液を調製した。ここで、〔ＨＣｌａｑ．〕の添加量はモル比で〔Ｚｒ（Ｏ−ｉｓｏ−Ｐｒ）４〕の等倍量と〔ＴＥＯＳ〕の２倍量の合計量とした。次いで、ＺｒＯ２−ＳｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＺｒＯ２−ＳｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＺｒＯ２−ＳｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０６であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＺｒＯ２−ＳｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物９を得た。
【００５４】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。９５質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００５５】
（実施例１０）
ＴｉＯ２ゾルは実施例７と、ＳｉＯ２ゾルは実施例６と同様の方法で調製した。このＳｉＯ２ゾル溶液を前記ＴｉＯ２ゾル溶液中に、質量比で、ＴｉＯ２：ＳｉＯ２＝０．７：０．３となるように添加し約３０分間攪拌した後、０．０１Ｍ〔ＨＣｌａｑ．〕を添加し、約３時間室温で攪拌した。以上のようにして、ＴｉＯ２−ＳｉＯ２ゾルである塗布液を調製した。ここで、〔ＨＣｌａｑ．〕の添加量はモル比で〔Ｔｉ（Ｏ−ｎ−Ｂｕ）４〕の等倍量と〔ＴＥＯＳ〕の２倍量の合計量とした。次いで、ＴｉＯ２−ＳｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、６００℃で熱処理した。得られたＴｉＯ２−ＳｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＴｉＯ２−ＳｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０５であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＴｉＯ２−ＳｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物１０を得た。
【００５６】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０４であった。９５質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００５７】
（実施例１１）
四塩化チタン〔ＴｉＣｌ４〕に水〔Ｈ２Ｏ〕を添加し、約１時間室温で攪拌した。その後、この溶液に少量の０．０１Ｍアンモニア水〔ＮＨ３ａｑ．〕を添加し、ＴｉＯ２ゾル溶液を調製した。ここで溶液のモル比は、ＴｉＣｌ４：Ｈ２Ｏ：ＮＨ３ａｑ．＝１：５：１の割合とした。次いで、ＴｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、７００℃で熱処理した。得られたＴｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＴｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０４であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＴｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物１１を得た。
【００５８】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０１であった。９６質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００５９】
（実施例１２）
塩化カルシウム〔ＣａＣｌ２〕に〔Ｈ２Ｏ〕を添加し、約１時間室温で攪拌した。その後、この水溶液を〔ＴＥＯＳ〕と〔ＥｔＯＨ〕の混合溶液中に、ＣａＯ：ＳｉＯ２＝０．２：０．８となるように添加し、ＣａＯ−ＳｉＯ２ゾルである溶液を調製した。次いで、ＣａＯ−ＳｉＯ２ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、７００℃で熱処理した。得られたＣａＯ−ＳｉＯ２粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＣａＯ−ＳｉＯ２分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０５であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＣａＯ−ＳｉＯ２を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物１２を得た。
【００６０】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。９５質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００６１】
（実施例１３）
Ａｌ２Ｏ３ゾルは、実施例５と同様の方法で調製した。一方、〔ＣａＣｌ２〕に〔Ｈ２Ｏ〕を添加し、約１時間室温で攪拌した。その後、この水溶液を前記Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液中に、質量比で、ＣａＯ：Ａｌ２Ｏ３＝０．２：０．８となるように添加し、ＣａＯ−Ａｌ２Ｏ３ゾルである溶液を調製した。次いで、ＣａＯ−Ａｌ２Ｏ３ゾル溶液を５０℃で乾燥させることにより乾燥ゲルを得、それをメノウ乳鉢で粉砕後、７００℃で熱処理した。得られたＣａＯ−Ａｌ２Ｏ３粉末０．１質量部を実施例１で用いたＤＮＡ水溶液２０質量部に加え、５時間ゆっくり攪拌した。その後、ＣａＯ−Ａｌ２Ｏ３分散ＤＮＡ水溶液を遠心分離し、その上澄み液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０３であった。遠心分離により沈降したＤＮＡ含有ＣａＯ−Ａｌ２Ｏ３を５０℃で２４時間乾燥し、ＤＮＡの含有量が約２質量％のＤＮＡ複合酸化物１３を得た。
【００６２】
このＤＮＡ複合酸化物の溶出実験を行った。２０質量部のイオン交換水に０．１質量部のＤＮＡ複合酸化物の粉末を加えた。密閉条件下、室温で４８時間静置し、その上澄みの液を分光光度計（日立、Ｕ−３３１０）を用いて、２６０ｎｍにおけるＤＮＡによる吸光度を測定したところ、吸光度が０．０２であった。９６質量％のＤＮＡが担持されていることがわかった。
【００６３】
【発明の効果】
本発明によれば、ＤＮＡを強固に酸化物マトリックスに担持させたＤＮＡ複合酸化物を得ることができる。これにより、ＤＮＡが水に対して不溶になる。また、得られたＤＮＡ複合酸化物のネットワークは十分に発達しているため、耐水性に優れている。このようなＤＮＡ複合酸化物を環境浄化材料とし、環境浄化システムが可能となり、従来技術を上回る効果を達成することができる。