(57)【要約】【課題】木材に割れなどを生じせしめることなく比較的短時間で乾燥させることが可能で、しかも減圧工程と加熱工程を良好に組み合わせることで効率のよいかつ安定した木材乾燥を遂行し得る乾燥方法およびこの方法を好適な状態で実施できる乾燥設備を提供すること。【解決手段】乾燥すべき木材を減圧槽内にて減圧処理して、木材の水分濃度が木材の内部から表面に向って順次高くなる状態にし、次いでこの状態の木材を前記減圧層とは別個に設けた乾燥槽内に装入して木材中の含水率が２０％以下になるまで加熱乾燥させること。好ましくは乾燥槽において本乾燥前に加熱蒸気を吹き付けることにより、木材内部を拡散温度まで上昇させること。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
乾燥すべき木材を減圧槽内にて減圧処理して、木材の水分濃度が木材の内部から表面に向って順次高くなる状態にし、次いでこの状態の木材を前記減圧層とは別個に設けた乾燥槽内に装入して木材中の含水率が２０％以下になるまで加熱乾燥させることを特徴とする木材の乾燥方法。
【請求項２】
乾燥槽における加熱乾燥に際し、装入した木材の芯部が拡散温度に到達するまで加熱蒸気により処理し、その後加熱乾燥することを特徴とする請求項１記載の木材の乾燥方法。
【請求項３】
減圧槽における減圧処理が２０ｋＰａ以下、２〜６時間、乾燥槽における乾燥処理が７０℃〜１１０℃で７０時間以上にて行うことを特徴とする請求項１又は２記載の木材の乾燥方法。
【請求項４】
複数本の木材を互いに間隔をおいて桟積みし、これら桟積みした木材に対して、乾燥中に収縮した後も一定の圧力が木材に作用するように圧締力を付与した状態で減圧槽および乾燥槽に装入することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項記載の木材の乾燥方法。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項記載の乾燥方法を実施するための木材乾燥設備であって、乾燥すべき木材を複数本互いに一定間隔で圧締力を付与した状態で桟積みした木材ブロックを搬送装置により搬送可能とし、この搬送ラインに沿って減圧槽及び乾燥槽を順次配置したことを特徴とする木材の乾燥設備。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、木材の乾燥方法およびその設備に関するもので、特に、比較的短期間で割れの無い高品質の乾燥木材を効率よく得ることができる乾燥方法とこの方法を実施するための乾燥設備に係る。
【０００２】
【従来の技術】
一般的な木材乾燥方法としては、手間もコストもかからない自然乾燥方法があるが、この自然乾燥だけでは、特に樹齢の若い柱材では、ねじれや割れが、板材ではこれに加えて反りなどが発生し、実用には供し得ない。また、樹齢の経った木材では、数年後に柱、梁などの表面に樹脂が滲出して外観を損ねる問題があった。そこで、従来の木材乾燥では、この自然乾燥方式と人工的な乾燥方式を適当に組み合わせることで、ねじれ、割れ、反りなどの変形を防止していた。人工的な乾燥方式の代表的なものとしては、蒸気式乾燥と除湿式乾燥をあげることができる。
【０００３】
蒸気式乾燥は、乾燥室内に所定本数の木材を桟積みし、下方に配設した加熱管に蒸気を通して桟積みした木材間に、強制的に加熱空気と適当な水蒸気を混合させた流体を循環させるものであり、現在最も普及している乾燥方法である。一方、除湿式乾燥は、除湿機と送風機を装備した乾燥室により、蒸気乾燥よりは穏やかな桟積み乾燥を行うもので、ボイラーを要せず、操作が簡単なため、建築材の乾燥用として採用されていた。
しかしながら、蒸気式乾燥では、杉の芯持ち柱材（１２ｃｍ角、背割りつき）の乾燥を例にした場合、含水率２０％程度に乾燥させるのに１９日程度かかり、また、除湿式乾燥では前記と同一木材で２８日を要することから、生産性の面で問題があった。従って、従来の乾燥方式については、生産性、乾燥コスト及び歩留りの点で十分改善の余地がある。
【０００４】
一方、木材乾燥に減圧手段（真空手段）を採用し、乾燥時間の短縮化を図る試みも古くから知られている。しかし、減圧下での木材乾燥に際しては、任意の温度の沸点は得られやすいが、熱の媒体となる気体が少ないため木材に十分熱を付与することができない。このため従来における減圧下での加熱方法としては、真空度３０〜７００ｔｏｒｒ（約４〜９３ｋＰａ）、熱風温度２５℃〜９０℃の設定環境のもとで、湿度制御を必要とせずに、木材内の水分拡散能力を活用する操業方法（例えば、特許文献１参照）、また、減圧時（真空度３５０〜３００ｔｏｒｒ）に加熱手段として高周波加熱（温度９０℃程度）を用いる操業例（例えば、特許文献２参照）、更に、減圧及び復圧を繰り返して復圧時に木材に熱を与える操業方法（減圧及び復圧を繰り返す方法については特許文献３参照）等が提案されている。
【０００５】
【特許文献１】
特開２０００−１４６４３６号公報
【特許文献２】
特開平９−１３３４６２号公報
【特許文献３】
特開平１０−３２９１１０号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従前の蒸気式乾燥と除湿式乾燥の問題点を解消したとして提案されている減圧手段を併用した木材乾燥方法は、いずれも一定の加熱条件のもとで実施されており、これではいかなる条件を採用するとしても、木材内部よりも木材表面部の水分濃度を高くした木材を得ることはできない。しかも、従来の減圧乾燥方法では、減圧及び加熱操作を１個の容器にて行っている例が多く、木材を最終的な含水率になるまで容器内に留めておく必要があり、かえって木材乾燥の効率を阻害していた。更に、減圧操作の関係上、容器の容量を大きくできず、この点からも生産効率の面での制約がある。加えて、実際の乾燥時間に関してもせいぜい７日程度であり、それ以上の短縮化は困難であることが現状であった。
本発明は、上述した従来の木材乾燥方法の問題点を解消することを課題とするもので、木材にほとんど割れなどを生じせしめることなく比較的に短時間で乾燥させることが可能で、しかも減圧工程と加熱工程を良好に組み合わせることで効率のよいかつ安定した木材乾燥を遂行し得る乾燥方法およびこの方法を好適な状態で実施できる乾燥設備を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
以下、本発明の要旨は次のとおりである。
（１）  乾燥すべき木材を減圧槽内にて減圧処理して、木材の水分濃度が木材の内部から表面に向って順次高くなる状態にし、次いでこの状態の木材を前記減圧層とは別個に設けた乾燥槽内に装入して木材中の含水率が２０％以下になるまで加熱乾燥させることを特徴とする木材の乾燥方法。
（２）  乾燥槽における加熱乾燥に際し、装入した木材の芯部が拡散温度に到達するまで加熱蒸気により処理し、その後加熱乾燥することを特徴とする（１）記載の木材の乾燥方法。
（３）  減圧槽における減圧処理が２０ｋＰａ以下、２〜６時間、乾燥槽における乾燥処理が７０℃〜１１０℃で７０時間以上にて行うことを特徴とする（１）又は（２）記載の木材の乾燥方法。
（４）  複数本の木材を互いに間隔をおいて桟積みし、これら桟積みした木材に対して、乾燥中に収縮した後も一定の圧力が木材に作用するように圧締力を付与した状態で減圧槽および乾燥槽に装入することを特徴とする（１）〜（３）のいずれか１項記載の木材の乾燥方法。
（５）  （１）〜（４）のいずれか１項記載の乾燥方法を実施するための木材乾燥設備であって、乾燥すべき木材を複数本互いに一定間隔で圧締力を付与した状態で桟積みした木材ブロックを搬送装置により搬送可能とし、この搬送ラインに沿って減圧槽及び乾燥槽を順次配置したことを特徴とする木材の乾燥設備。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を完成するに至った経緯とその有効性について説明する。
木質中の水分は自由水と細胞と細胞との間に存在する結合水があるが、特に自由水の移動と水分を失ったときの木質の変化に関して、次の現象が明らかとなった。すなわち、木材の乾燥では木材の表面から水分を吸い出すことが要求されるが、木材は表面が乾燥すると表面組織が収縮し、引張り力が生じて割れが発生する。そこで、木材表面側に常に水分がある程度存在する状態、換言すれば表面に水分を集める状態にするには、いかなる手段が有効であるかを考察してみると、例えば、木材の内部を加熱すると、水分は内部から外部に向って拡散し移動する。又、木材の表面に皮膜を形成し水分の蒸発を抑制しながら乾燥させることでも、木材表面に水分を集めることは可能である。しかし、実際にはこれらの手段は複雑な操業が必要とされ、実用化は困難である。この問題に対し本発明者は、常温で真空（減圧）装置を用いて木材を減圧状態にして空気を抜けば、木材内部の水分が自然に吸い出され、表面ににじみ出てくる現象を利用し、減圧装置に装入する木材の事前の含水率、減圧の程度および時間を規定することで、木材表面と内部の含水率（水分濃度）を特定の傾斜状態（表面の含水率が内部より高くなる状態）に維持して取り出し、これを乾燥機に入れて目標の含水率まで乾燥させれば、乾燥後の木材には表面及び内部においても割れがほとんど発生しないこと知見した。この知見に基づき本発明を完成させたものである。
【０００９】
以下、図面に示す本発明の実施の形態に基づいてさらに説明する。
図１は本発明に係る木材乾燥方法の基本工程の流れを示すもので、まず本発明の対象となる含水率４０％〜７０％程度の木材を密閉状態でかつ常温で減圧処理する減圧工程と、該減圧工程に引き続き加熱状態で木材の乾燥を行う乾燥工程と、所望の含水率になった木材を製品として仕上げる後処理工程とから構成される。尚、実際の乾燥工程では、複数本の木材を同時に処理するため、減圧工程前或いは乾燥工程前に、これら木材を互いに間隔をおいて桟積みして一定の圧締力を作用させた状態で圧締する桟積み工程が介在する。
乾燥工程に装入する木材は、含水率４０％〜７０％の木材に限ることなく、最終的な含水率以下であればよいが、通常はコストのかからない自然乾燥で乾燥させた木材を使用することが多い。なお、含水率４０％〜７０％の範囲にすれば、通常この範囲内の含水率に自然乾燥させた場合には、木材の内部及び表面に割れが生じない範囲であると共に乾燥期間をできるだけ短くする効果がある。
【００１０】
減圧工程は、木材の内部の水分を吸出すとともに、木材断面における中心部と表面部における水分濃度が中心から表面に向かって徐々に高くなる傾斜をもつようにするためのものである。通常、含水率５０％程度の自然乾燥した木材では、その水分濃度は中心部に向うほど高くなっている。これを逆向きの所望の水分濃度傾斜にするために減圧工程に入れ、そこで常温の状態で圧力（真空度）および減圧時間を厳密に管理することが重要となる。真空度としては２０ｋＰａ以下の範囲、減圧時間としては２〜６時間の範囲とする。尚、本発明においては、減圧工程を常温で行うとしているが、この場合の「常温」は、０℃以上であって生物が生活可能な温度範囲を意味する（以下、同じ）。
減圧工程における圧力は、例えば図２の例にも示すごとく、減圧開始から３０分足らずで大気圧（約０．１ＭＰａ）から１７ｋＰａまで急速に減圧し、この状態を２〜３時間維持してから次の乾燥工程に移す。減圧の上限を２０ｋＰａにしたのは、これを超えると木材中に水分が残り過ぎる傾向があり、次の乾燥工程での時間がある程度余分にかかると共に、目標とする木材の水分濃度の傾斜が得られ難くなるからである。減圧の下限については特に限定しないが、現在の減圧装置の設備的な理由から、大体１０ｋＰａ程度が限度である。一方、減圧時間としては、減圧の程度との関連もあるが、下限の２時間未満であると、所望量の水分吸出しが不充分となるおそれがあり、上限の６時間を超えると、水分の吸出しが過剰となる傾向となるため、目標とする木材の水分濃度傾斜が得られ難くなる。
【００１１】
この減圧過程においては、当初表面がかなり乾いた状態に見えた木材は、減圧の進行と共に表面が濡れた状態となり、水分は水滴となって落下するか、もしくは空気中に吸収される。この減圧操作は常温で行うこととする。
本発明の上記の減圧工程を経ることによって、木材は、図３の例にも示すように、その芯部から表面に向って水分濃度（含水率）が徐々に高くなっていることが分かる。具体的には木材芯部の含水率は２０％〜３０％程度であり、表面側は５０％程度となっている。図３における曲線▲１▼が減圧工程に装入した直後の木材断面の含水率、曲線▲２▼が減圧工程をほぼ終了した木材断面の含水率推移を示している。木材をこの曲線▲２▼のような水分濃度傾斜に維持すると、木材の内部においてもまた表面においても全く割れの無い状態を得ることができる。
【００１２】
上記減圧工程に引き続く乾燥工程においては、目標の水分濃度傾斜になった木材を最終的な含水率まで割れを発生させること無く加熱状態で空気乾燥するものであり、その温度範囲は７０℃〜１２０℃で、保持時間は７０時間以上とする。最終的な含水率は木材の種類やサイズ、用途等で異なるが、大体３％〜２０％の含水率である。前記の温度範囲および保持時間範囲については、木材の種類やサイズの相違によりある程度の差は出るが、上述した範囲内であれば木材内部の水分の拡散が活発で、表面への水分移動も円滑に行われる。従って、木材の種類やサイズ或いは目標とする含水率に応じて適宜その範囲内で選択すれば良い。好適な加熱温度範囲は８０℃〜９５℃である。
なお、保持時間については木材のサイズに対する依存度が高く、例えば、板材のように断面が小さいものでは、７０時間程度でよいが、丸ログ材のように大断面のものでは５００時間というように差が出る。このため、保持時間としては７０〜５００時間という範囲が現実的であるといえる。
【００１３】
乾燥に際しては、まず温度上昇ととともに木材表面から乾燥が始まるが、木材表面部には十分な水分が存在する場合には割れの心配はない。乾燥時には雰囲気温度がまず上昇しこれに若干遅れて木材内部も温度上昇がおき、活発な水分の拡散による水分移動が表面へと移行する。このような水分移動が円滑に行われると、木材の表面および内部における割れの発生は非常に少なくなる。木材の表面が乾燥するのは内部の水分が無くなったときであり、この状態になると割れはほとんど発生しない。図４は乾燥工程における時間と温度との関係を示しているが、曲線▲３▼は乾燥槽における雰囲気ガスの温度推移、曲線▲４▼は木材の芯部の温度推移を示しており、芯部の温度の上昇が雰囲気よりも遅れていること、８５℃の雰囲気温度で約９０時間で芯部と雰囲気温度が一致することが分かる。また、図５は空気乾燥時間と含水率の関係を示しているが、図示のごとく、７０時間を超えるあたりで含水率が１０％をきっていることが分かる。
乾燥後の木材は、桟積みを解体されてから後処理工程で割れなどの検査や、不都合部分の除去、最終製品寸法への加工、必要によっては更に適宜の樹脂塗料を用いて表面コーティングなどの塗装を施す。
【００１４】
本発明においては、上述のごとく、木材表面に水分を集めて表面の乾燥を防ぎ割れ発生を防止するが、このため常温で木材を減圧して木材内部の水分を吸い出し表面に水分を集める。木材の種類にもよるが木材の径が比較的小さいとき（２０〜７０ｍｍ）は、或いは減圧処理後の木材に対し時間をおかずに直ちに乾燥処理する場合は、そのまま乾燥処理を施しても、割れを生じるおそれは少ない。しかし、径が大きくなるに従い、減圧後直ちに乾燥処理すると、木材内部の水分の拡散が遅れ、表面が乾燥して割れが生じ易くなる。このためこのような場合木材を乾燥室に装入するに際しては、装入した木材の芯部が拡散温度に到達するまで加熱蒸気により処理し、その後加熱乾燥することが望ましい。
木材中の水分を拡散するために木材の内部の温度を上げて水分の拡散を促進させなければならない。これには木材の表面を乾燥させずに熱を木材に付与することが必要であり、そのために加熱蒸気を使用して木材の表面を乾燥させることなく、木材の内部を拡散温度まで高める。木材が拡散温度まで達したら、蒸気を止めて加熱した空気を送り乾燥処理に入る。木材は、加熱−蒸発−木材内部から表面への水分の拡散−木材内部の加熱、が繰り返され、表面割れを生じることなく木材の水分が除去されてゆく。なお、本発明において、拡散温度とは、木材中の水分が表面に向って移動を始める温度を言う。
【００１５】
なお、木材の径の大小とは別に、減圧処理と本乾燥との間に時間的な空白が存在する場合、例えば通常、減圧室の方が乾燥室に比べかなり容量が小さいため、減圧処理後乾燥室が被乾燥木材で満たされるまでに時間を要し、木材によっては待機時間が長いものが生じ、これによって表面の乾燥が進む。このような場合にも加熱蒸気を用いて待機している木材内部の水分を十分に拡散させることで、木材表面の割れを防止できる。
加熱蒸気の付与時間としては、木材の種類や断面によるが、大体３時間から５時間程度で足りる。勿論、加熱蒸気の注入は乾燥室内部の湿度を判断して適宜調整可能となっている。また、加熱蒸気による処理温度としては、余り高すぎると割れが発生し、逆に低すぎると処理に時間がかかるため、大体８０℃〜８５℃の範囲で実施することが望ましい。
【００１６】
次に、本発明の乾燥方法を効果的に実施するための乾燥設備の概要を図６に基づいて説明する。
図６において、１は乾燥すべき木材を多数本互いに一定間隔で桟積みし、一つのブロックとして固定する桟積場、２は該桟積場１にて桟積み固定された木材ブロックを後述の吊上搬送装置により搬送移動する作業エリア、３は乾燥済み木材ブロックを解体する解体場である。４は前記の桟積場１、作業エリア２及び解体場３のわたって両側に敷設したレール、５は該レール４に沿って移動する門型の天井走行形式の吊上搬送装置、６は吊上搬送装置５に設けたモータ、７は該モータ６によってレール４と交差する方向に横行する吊上機である。
【００１７】
また、８は前記作業エリア２においてその上流側（桟積場側）のサイドに配置した減圧装置であり、９は同じく作業エリア２における減圧装置８より下流側に配置した加熱乾燥装置である。減圧装置８は、木材ブロックを収容するに十分なスペースを有する減圧槽と密閉した減圧槽内部を所定の圧力にするための真空ポンプから構成され、また、加熱乾燥装置９は空気を熱媒体としたもので、木材ブロックを収容する乾燥槽と乾燥槽内の温度を所定の温度に加熱するための加熱手段を有している。更に、該加熱乾燥装置９は、通常は減圧装置８の３〜５倍程度の容量を有しており、減圧処理３〜５回に対し１回の乾燥処理となる。しかも、加熱乾燥装置９は、前述した加熱蒸気の注入・調整手段を備えており、必要に応じて装入されてきた木材を本乾燥する前に加熱蒸気により拡散温度まで木材内部を加熱するようになっている。加熱手段としては通常のボイラーでも、或いはガス燃焼手段や電気的な加熱手段でもよく、適宜選択することができる。また、温度検知手段や温度制御手段なども当然ながら備えている。上記減圧装置及び乾燥装置自体は従来の公知のものと何ら変わるところはない。
【００１８】
上記の乾燥設備を使用して木材を乾燥させる場合には、まず桟積場１において、減圧装置８の許容容量に応じた所定本数の木材を隣り合う相互の間隔をスペーサにより一定の間隔に保ち、これらを周囲から圧締枠により包囲して、各木材に一定の圧締力が作用するようにする。このようにして形成した１個の木材ブロックを吊上搬送装置５の吊上機７により吊り下げて減圧装置８の位置で停止し、吊上機７を横行して木材ブロックを装入する。密閉した減圧装置８内を予め設定された圧力に真空ポンプを作動させて減圧すると共に、設定時間この減圧状態を維持した後に木材ブロックを取り出し、次の加熱乾燥装置９へ吊上機７を用いて装入する。減圧装置を出た木材ブロックはその内部と表面との水分濃度の推移が図３の曲線▲２▼のような傾斜状態を呈している。この状態で加熱乾燥装置９において設定された温度と時間とで空気雰囲気下で乾燥処理を実施する。実際の操業では乾燥装置の容量が減圧装置に比較して大きいため、減圧処理した木材ブロックの複数回分が装入された時点で乾燥処理を行うことになる。その際、乾燥装置内で所要容量の木材が満たされるまで時間を要する場合には、前記した加熱蒸気による処理を施すこともできる。目標とする含水率となった木材ブロックは、乾燥層から取り出され、吊上機７によって吊り下げられて解体場まで搬送され、圧締枠を取り外して解体される。次いで、図示していないが例えばコーティング工程に運ばれ、表面に適宜のコーティングが施される。
【００１９】
尚、本発明において乾燥の対象となる木材としては、例えばフローリング用の床板材、建築用の柱材や梁材、丸断面或いは角断面のログ材等、乾燥を必要とする木材であればいかなるものでもよい。
また、図示の例では木材の搬送には吊上形式の搬送装置を用いたが、本発明ではこれに限ることなく、通常のフォークリフトを使用して木材をフォークに載せて容器の側面に設けた装入・取出口を介して装入・取出しを行ってもよいことは勿論である。
【００２０】
【実施例】
自然乾燥した床板用ミズナラ材（縦２０×横１００×長さ１０００ｍｍ）および柱材用杉芯持材（背割り無し）（縦１１０×横１１０×長さ４０００ｍｍ）を図６の設備を使用しての乾燥を行った。尚、乾燥に供するミズナラ材および杉芯持材の含水率は、それぞれ４０％および６０％であった。各乾燥条件は次のとおりである。
［桟積み工程］
床板用ミズナラ材は、各材間にスペーサを入れ、縦２５段、横１０列に、柱材用杉芯持材は、同様に各材間にスペーサを入れ、縦１０段、横１０列にしたものを１個のブロックとして桟積みしてから、ブロックの周囲を圧締枠にて一定の圧力で締め付け固定する。
［減圧工程］
・ミズナラ材：減圧槽内圧力１３ｋＰａ、減圧時間２時間、槽内温度２０℃
・杉芯持材：減圧槽内圧力１５ｋＰａ、減圧時間３時間、槽内温度２０℃
減圧が進行してくると木材表面が濡れた状態になることが覗き窓から明確に確認できた。
［乾燥工程］
ミズナラ材及び杉芯持材ともにそれぞれ減圧工程を終えた４個のブロックをまとめて乾燥を行った。ミズナラ材は加熱蒸気による処理は行わず、直接乾燥を行い、杉芯持材は下記の加熱蒸気による処理を施した後乾燥を行った。
・加熱蒸気：８５℃、蒸気付与時間４時間
・ミズナラ材：乾燥機内温度８５℃、乾燥時間７２時間、最終含水率４％
・杉芯持材：乾燥機内温度８５℃、乾燥時間１２０時間、最終含水率１２％
［乾燥結果］
乾燥機から取り出した木材ブロックを圧締枠を除去した後、桟積みした木材を調べた結果、ミズナラ材および杉材共に、表面および内部には割れは認められなかった。
【００２１】
【発明の効果】
以上説明した本発明に係る木材乾燥方法及び乾燥設備によれば、下記の効果が期待できる。
（１）乾燥後の木材の内部及び表面部には製品上問題となるような割れがほとんど認められず、また、曲がりや捩れもほとんど無いため、良好な品質の乾燥木材を得ることができるとともに歩留りも向上する。
（２）木材の乾燥時間が従来の乾燥手段と比較して長くないため、乾燥木材製造における生産性の向上が図れるとともに、ランニングコストが安く、全体の製作コストの低減に寄与する。
（３）乾燥スケジュールが簡単であるため、熟練した作業員でなくとも操作が可能である。
（４）含水率５０％程度の木材を減圧・乾燥するので、木肌の色艶がよく、また、柱材で１０〜１５％、床板材で３〜５％の含水率まで低くでき、施工後に狂いが生じない。
（５）本発明の乾燥設備により、上記した乾燥方法を好適に実施することができると共に、減圧槽及び乾燥槽を別個に独立して配置したので、効率的に木材乾燥を行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る乾燥方法の基本的な工程を示す図。
【図２】本発明の減圧工程における気圧と時間の関係を示す図。
【図３】減圧工程における木材芯部から表面部への含水率の推移を示す図。
【図４】本発明の乾燥工程における温度と時間との関係を示す図。
【図５】乾燥工程における含水率と時間との関係を示す図。
【図６】本発明にかかる乾燥設備の概要を示す平面略図。
【符号の説明】
１    桟積場                    ２    作業エリア
３    解体場                    ４    レール
５    吊上搬送装置              ６    モータ
７    吊上機                    ８    減圧装置
９    加熱乾燥装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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