(57)【要約】【課題】織機の剛性を高め、織機の稼働時の変動荷重による振動や騒音の発生を抑える。【解決手段】織機のフレームは、第１の方向に間隔をおいて対向する一対の本体フレームと、第１の方向と交差する第２の方向に間隔をおいた本体連結梁であって一対の本体フレームを連結する複数の本体連結梁と、本体フレームの少なくとも一方と２つの本体連結梁とに取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられた１以上のフレーム補強部材とを含む。【選択図】　　　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の方向に間隔をおいて対向する一対の本体フレームと、
第１の方向と交差する第２の方向に間隔をおいた複数の本体連結梁であって前記一対の本体フレームを連結する本体連結梁と、
２つの前記本体フレームの少なくとも一方と２つの前記本体連結梁とに取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられた１以上のフレーム補強部材とを含む、織機のフレーム。
【請求項２】
第１の方向に間隔をおいて対向する一対の本体フレームと、
第１の方向と交差する第２の方向に間隔をおいた複数の本体連結梁であって前記一対の本体フレームを連結する本体連結梁と、
２つの前記本体連結梁を連結する１以上の梁連結部材と、
少なくとも１つの前記筬連結部材と、該筬連結部材により連結される２つの前記本体連結部材とに、取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられた１以上のフレーム補強部材とを含む、織機のフレーム。
【請求項３】
前記フレーム補強部材は、さらに、前記一対の本体フレームの少なくとも一方に取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられている、請求項２に記載のフレーム。
【請求項４】
同じ２つの本体連結梁を連結すると共に互いに隣接する一対の前記梁連結部材が備えられており、前記フレーム補強部材は、前記一対の梁連結部材に取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられている、請求項２又は３に記載のフレーム。
【請求項５】
前記フレーム補強部材は、前記第１の方向へ伸びて矩形の形状を有する、請求項１〜４のいずれかに記載のフレーム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、対向する一対の本体フレームと、その本体フレームを連結する複数の本体連結梁を含む、織機のフレームに関する。
【０００２】
以下の説明においては、経糸の走行方向を前後方向、前後方向と直交する緯入れ方向を左右方向、前後方向及び左右方向と直交する方向を上下方向、経糸の走行方向下流側を前方、経糸の走行方向上流側を後方という。
【０００３】
【従来の技術】
織機は、複数の経糸を複数の経糸群に分け、それらの経糸群を経糸群毎に綜絖枠によって上下動させることにより経糸開口を形成し、その経糸開口に緯糸を飛走させた後にその緯糸を筬で筬打ちを行う工程を繰り返すことにより、織物を生産する。
【０００４】
開口装置は、複数の綜絖枠を有し、本体フレームに組み付けられた運動伝達機構を介して、専用の駆動モータ又は主軸モータによって各綜絖枠を上下方向に往復運動させる。
【０００５】
筬を用いる筬打ち装置は、織機の左右フレームに両端部を支持されたシャフトからその周方向に突出する複数のアームの先端部にリードホルダを固定し、そのリードホルダに筬を取り付けている。そして、織機の主軸又は専用モータからクランク機構等を介してシャフトに角度的な往復回転運動（揺動運動）をさせることにより、筬を左右方向へ伸びる軸線の周りに揺動させる。
【０００６】
この種の織機に用いられるフレームの１つとして、左右の本体フレームを左右方向へ伸びる上下一対の本体連結梁により連結し、両本体連結梁を１以上の梁連結部材で連結したものがある。
【０００７】
しかし、この従来技術では、本体連結梁は、軸受を介して各種のシャフトを支持しているため、筬打ち運動や開口運動等に伴う変動荷重は本体連結梁の長手方向にほぼ直交する方向に作用して、本体連結梁を変位させ、振動させる。これにより、綜絖枠や筬の動きに起因する変動荷重による振動が、シャフト、本体連結梁等を介して本体フレームに伝わり、織機全体を振動させる。
【０００８】
この振動を抑えるために、従来技術では、左右方向へ伸びる１以上の筋交いをフレームに設けている。筋交いは、その両端が、本体フレームと本体連結梁に、又は、本体連結梁と梁連結部材に、ボルトや溶接等で連結されることにより、本体フレーム間の連結を強化させて、本体連結梁の変動荷重による変位を抑えることにより、振動を抑えている。
【０００９】
【解決しようとする課題】
しかし、綜絖枠や筬の動きによる振動（変動荷重）の方向は、筋交いの連結箇所同土を繋ぐ方向と大きく異なる方向に作用する。そのため、筋交いに曲げモーメントが作用して本体連結梁との連結箇所が変位し、本体連結梁と筋交いは共に撓む。したがって、筋交いは本体連結梁の変位、すなわち振動を十分抑えることができない。
【００１０】
本発明の目的は、織機の剛性を高め、織機の稼働時の変動荷重による振動や騒音の発生を抑えることにある。
【００１１】
【解決手段、作用、効果】
本発明に係る１つのフレームは、第１の方向に間隔をおいて対向する一対の本体フレームと、第１の方向と交差する第２の方向に間隔をおいた複数の本体連結梁であって前記一対の本体フレームを連結する本体連結梁と、２つの前記本体フレームの少なくとも一方と２つの前記本体連結梁とに取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられた１以上のフレーム補強部材とを含む。
【００１２】
本発明に係る他のフレームは、第１の方向に間隔をおいて対向する一対の本体フレームと、第１の方向と交差する第２の方向に間隔をおいた複数の本体連結梁であって前記一対の本体フレームを連結する本体連結梁と、２つの前記本体連結梁を連結する１以上の梁連結部材と、少なくとも１つの前記梁連結部材と、該梁連結部材により連結される２つの前記本体連結梁に取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられた１以上のフレーム補強部材とを含む。
【００１３】
上記いずれのフレームにおいても、２つの本体連結梁と一対の本体フレームの一方とが、又は、２つの本体連結梁と梁連結部材とが、フレーム補強部材により堅固に補強連結されるから、それらの１つの部材に加わる変動荷重によるその１つ部材の変位が他の部材により抑えられ、その振動は他の２つ部材で規制して抑えられる。したがって、２つの本体連結梁と本体フレーム、又は２つの本体連結梁と梁連結部材との３つの部材の相対変位が抑えられる。
【００１４】
また、一方の本体連結梁とフレーム補強部材とを連結する第１の連結箇所と、他の本体連結梁とフレーム補強部材とを連結する第２の連結箇所とを繋ぐ方向は、開口運動又は筬打ち運動に伴って本体連結梁に作用する荷重方向に、ほぼ一致させることができる。
【００１５】
そのようにすると、第１の連結箇所と第２の連結箇所の、いずれか一方の連結箇所に加わった変動荷重は、他方の連結箇所に向かう荷重となり、他方の連結箇所には、変動荷重による曲げモーメントが作用せず、他方の連結箇所に対してのフレーム補強部材の曲げモーメントによる変位が抑えられる。さらに、フレーム補強部材は本体連結梁の延在方向に伸びるので、剛性が高くなる。したがって、本体連結梁の撓みがより抑えられ、本体連結梁との連結箇所は殆ど変位せず、本体連結梁の変動荷重による振動がより抑えられる。
【００１６】
他の織機フレームにおいて、同じ２つの本体連結梁を連結すると共に互いに隣接する前記フレーム補強部材は、さらに、前記一対の本体フレームの少なくとも一方に取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられていてもよい。そのようにすれば、本体フレームと本体連結梁とがフレーム補強部材によって組み付け部の剛性が高まる。したがって、本体連結梁の撓みがより抑えられるから、本体連結梁の変動荷重による振動がより抑えられる。
【００１７】
他の織機フレームにおいては、一対の前記梁連結部材が備えられており、前記フレーム補強部材は、さらに、前記一対の梁連結部材に取り外し可能に又は取り外し不能に組み付けられていてもよい。そのようにすれば、フレーム補強部材の周囲を２つの本体連結梁と一対の梁連結部材とに組み付けることができるから、２つの本体連結梁の連結がフレーム補強部材によって高められる。したがって、一方の本体連結梁の撓みが他方の本体連結梁によって、より抑えられるから、本体連結梁の変動荷重による振動がより抑えられる。
【００１８】
上記いずれのフレームにおいても、前記フレーム補強部材は、前記第１の方向へ伸びて矩形の形状を有することができる。そのようにすれば、フレーム補強部材は本体連結梁の延在方向に延びるので、剛性が高くなると共に、本体連結梁との連結箇所を多くかつ間隔をあけて設けることができ、一方の本体連結梁に加わった変動荷重をフレーム補強部材は長い距離にわたって受けることができる。これにより、本体連結梁の変動荷重による振動がより抑えられる。
【００１９】
前記フレーム補強部材は３ｍｍ以上１６ｍｍ以下の厚さの鋼板とすることができる。そのようにすれば、織機のフレームの重量の増加を抑えつつ、フレーム補強部材の強度を維持することができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
図１及び図２を参照するに、織機のフレーム１０は、左右方向に間隔をおいて対向された本体フレーム１２，１４と、左右方向に伸びて本体フレーム１２，１４を連結する複数の本体連結梁１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄと、それそれが本体連結梁１６ａ，１６ｂ又は１６ｃ，１６ｄに取り外し可能に堅固に組み付けられた複数のフレーム補強部材１８とを含む。
【００２１】
図１に示すように、左右の本体フレーム１２，１４は、鋳物や鋼材で形成されており、厚板状の形状を有している。本体フレーム１２，１４には、本体連結梁１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄやフレーム補強部材１８等を堅固に組み付けるための取付面やねじ穴等が形成されている。
【００２２】
本体連結梁１６ａ，１６ｂ，１６ｃ及び１６ｄは、それぞれ、フロントトップステー、フロントボトムステー、バックトップステー及びバックボトムステーである。図２は、織機を経糸走行方向に切断した断面図であり、図１及び図３は、織機をフロント側、すなわち、前方側（図２の右側）から視た正面図である。ただし、図１は、後方側に位置するバックトップステー１６ｃ及びバックボトムステー１６ｄ等を図示しておらず、図３は前方側に位置するフロントトップステー１６ａ及びフロントボトムステー１６ｂ等を図示していない。
【００２３】
フロントトップステー１６ａ及びフロントボトムステー１６ｂはフロント側の上下一対の本体連結梁として作用し、バックトップステー１６ｃ及びバックボトムステー１６ｄはフロント側の上下一対の本体連結梁から後方に間隔をおいたバック側の上下一対の本体連結梁として作用する。
【００２４】
フロントトップステー１６ａ、フロントボトムステー１６ｂ及びバックボトムステー１６ｄは、左右方向へ伸びて中空で矩形の断面形状を有する角パイプを用いた長尺部材の両端部にフランジ２０を溶接などで設けた形状を有している。
【００２５】
バックトップステー１６ｃは、Ｌ形状のアングル部材に鋼鈑を溶接した中空で三角形の断面形状を有する長尺部材の両端部にフランジ２０を溶接などで取り付けている。
【００２６】
各フランジ２０には、ステー１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄを本体フレーム１２，１４にボルトのようなねじ部材２２で堅固に組み付けるための穴が設けられている。ステー１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄのそれぞれは、例えば、ねじ部材２２を各フランジ２０の各穴に通して本体フレーム１２又は１４にねじ止めすることにより、本体フレーム１２又は１４に取り外し可能に堅固に組み付けられている。
【００２７】
各フレーム補強部材１８は、本体連結梁１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄの長手方向に伸びて矩形の板部材により一体的に形成されている。ここで、「一体的に形成」とは、１つの部材に形成されることを言い、したがって、例えば、複数の部材が、ボルトや溶接で互いに連結され、かつ、本体連結梁１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄ及び本体フレーム１２，１４又は梁連結部材２４（図３及び図４参照）から取り外しても相対移動不能に堅固に組み付けられている場合をも含む。
【００２８】
各フレーム補強部材１８は、専用の補強部材を意味し、本体フレーム１２，１４又は梁連結部材２４と、本体連結梁としての２つのステー１６ａ，１６ｂ又は１６ｃ，１６ｄに跨って何らかの装置が配設されている場合には、その装置は本発明のフレーム補強部材１８に含まない。また、各フレーム補強部材１８は、図３にその１つについて代表して示すように、ケーブル通過用の穴１８ａなどが設けられていてもよい。
【００２９】
図示の例では、フロント側の上下本体連結梁の組及びバック側の上下本体連結梁の組のそれぞれにフレーム補強部材１８が用いられている。
【００３０】
フロント側の上下本体連結梁の各フレーム補強部材１８は、Ｌ字状のブラケット２６と複数のねじ部材２８とにより本体フレーム１２又は１４に取り外し可能に堅固に組み付けられていると共に、フロントトップステー１６ａとフロントボトムステー１６ｂとに複数のねじ部材３０により取り外し可能に堅固に組み付けられている。
【００３１】
バック側の上下本体連結梁の各フレーム補強部材１８は、Ｌ字状のブラケット２６と複数のねじ部材２８とにより本体フレーム１２又は１４に取り外し可能に堅固に組み付けられていると共に、バックトップステー１６ｃとバックボトムステー１６ｄとに複数のねじ部材３０により取り外し可能に堅固に組み付けられている。
【００３２】
このため、各フレーム補強部材１８は、その主面が織機の前後方向となるように、本体フレーム１２又は１４と、ステー１６ａ，１６ｂ又は１６ｃ，１６ｄとに組み付けられている。これにより、上下方向の変動荷重、特に、開口運動による変動荷重に起因する本体フレーム１２，１４の振動をより効果的に抑えることができる。
【００３３】
また、各フレーム補強部材１８は、その主面が織機の上下方向となるように、本体フレーム１２又は１４と、ステー１６ａ，１６ｃ又は１６ｂ，１６ｄとに組み付けられていてもよい。これにより、前後方向の変動荷重、特に、筬打ち運動による変動荷重に起因する本体フレーム１２，１４の振動をより効果的に抑えることができる。
【００３４】
経糸ビーム３４は、その軸線が左右方向へ伸びる状態に、バック側に配置されている。経糸ビーム３４に巻かれている複数の経糸は、経糸ビーム３４からシート状に引き出される。布巻ロール３２は、その軸線が左右方向へ伸びる状態に、フロント側に配置されている。
【００３５】
各フレーム補強部材１８は、フロント側又はバック側の両ステー１６ａ及び１６ｂ又は１６ｃ及び１６ｄを連結するように、前後方向にわずかに屈曲されている（図４参照）。これは、他の装置の部材、例えば、経糸ビーム３４又は布巻ロール３２との干渉を避けるためであると共に、フレーム補強部材１８の剛性を高めるためである。
【００３６】
上記のフレーム１０は、本体連結梁として作用するステー１６ａ及び１６ｂ又は１６ｃ及び１６ｄと本体フレーム１２又は１４とに組み付けられるフレーム補強部材１８により一体的に補強連結される。
【００３７】
上記の結果、本体連結梁の１つ、例えば、ステー１６ａに加わる変動荷重によるそのステー１６ａの変位はフレーム補強部材１８を介して他のステー１６ｂ及び本体フレーム１２又は１４により規制されて抑えられる。したがって、ステー１６ａ，１６ｂ又は１６ｃ，１６ｄと本体フレーム１２又は１４とフレーム補強部材１８の４つの部材の相対変位を確実に抑えることができる。
【００３８】
上記のフレーム１０のように、複数のフレーム補強部材１８を、フロント側のステー１６ａ，１６ｂ及びバック側の両ボトムステー１６ｃ，１６ｄに配置すると共に、両トップステー１６ａ，１６ｃ及び両ボトムステー１６ｂ，１６ｄにも配置してもよい。また、図２のように前後方向に配置されたフレーム補強部材１８同士、又は上下方向に配置されたフレーム補強部材１８同士を、鋼板等の連結部材でねじ部材を介して連結してもよく、１つの本体連結梁に加わる変動荷重による振動が、連結する他の３つの本体連結梁により抑えられる。
【００３９】
図３及び図４を参照するに、織機のフレーム１０は、後方側に、さらに、中間のフレーム補強部材１８を左右両端のフレーム補強部材１８の間に配置していると共に、上下の梁連結部材すなわちステー１６ｃ，１６ｄを連結する梁連結部材２４を隣り合うフレーム補強部材１８の間に配置している。
【００４０】
中間のフレーム補強部材１８は、バック側の両ステー１６ｃ，１６ｄにねじ部材３０により取り外し可能に堅固に組み付けられていると共に、両側の梁連結部材２４に、Ｌ字形の複数のブラケット２６及び複数のねじ部材２８を介して取り外し可能に堅固に組み付けられている。
【００４１】
各梁連結部材２４は、厚さ方向を左右方向とされて上下方向へ伸びる板状部２４ａと、板状部２４ａの上下の各端部に溶接等によりフランジ状に取り付けられた板状の梁連結部２４ｂとを有している。
【００４２】
各梁連結部材２４は、板状部２４ａにおいてフレーム補強部材１８がブラケット２６を介して取り外し可能に堅固に組み付けられていると共に、梁連結部２４ｂにおいて上下のステー１６ｃ，１６ｄに複数のねじ部材４２により取り外し可能に堅固に組み付けられている。
【００４３】
中間のフレーム補強部材１８も、バック側の両ステー１６ｃ及び１６ｄを連結するように、前後方向にわずかに屈曲されている（図４参照）。これは、他の装置の部材、例えば、経糸ビーム３４との干渉を避けるためであると共に、フレーム補強部材１８の剛性を高めるためである。
【００４４】
中間のフレーム補強部材１８と、梁連結部材２４とを、フロント側の両ステー１６ａ，１６ｂ、両トップステー１６ａ，１６ｃ又は両ボトムステー１６ｂ，１６ｄに配置してもよい。
【００４５】
上記いずれの実施例においても、各フレーム補強部材１８の厚さ寸法は、３ｍｍ以上１６ｍｍ以下、好ましくは６ｍｍ程度にすることができる。そのようにすれば、フレーム１０の重量の増加を抑えつつ、フレーム補強部材１８の強度を維持することができる。
【００４６】
また、各フレーム補強部材１８の材質としては、例えば、鋼鈑や鋳物を用いることができる。各フレーム補強部材１８の剛性を高めるために、各フレーム補強部材１８にリブを設けてもよい。
【００４７】
フレーム補強部材１８の形状は、略矩形すなわち略四角形が好ましいが、種々に変更することができる。例えば、フレーム補強部材１８をその厚さ方向からみて、Ｔ字形（図５参照）、三角形（図６参照）、台形（図７参照）等としてもよく、また前後方向に屈曲していない平坦な形状であってもよい。さらに、各フレーム補強部材１８は、図８に示すように、取り外し可能に相互に堅固に組み付けられた複数の補強部材片１８ｂ，１８ｂから構成されていてもよい。
【００４８】
本体フレーム１２，１４、本体連結梁として作用するステー１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄ、フレーム補強部材１８及び梁連結部材２４を、ねじ部材で取り外し可能に堅固に組み付ける代わりに、溶接のような他の手段により取り外し不能に堅固に組み付けてもよいし、これらの組み付け手段を組み合わせて堅固に組み付けてもよい。
【００４９】
本発明は、上記実施例に限定されず、その趣旨を逸脱しない限り、種々変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るフレームの実施例を示す、後部側を省略した正面図である。
【図２】図１における２−２線に沿って得た断面図である。
【図３】本発明に係るフレームの実施例を示す、前部側を省略した正面図である。
【図４】図３における４−４線に沿って得た断面図である。
【図５】本発明に係るフレームで用いるフレーム補強部材の第２の形状例を示す正面図である。
【図６】本発明に係るフレームで用いるフレーム補強部材の第３の形状例を示す正面図である。
【図７】本発明に係るフレームで用いるフレーム補強部材の第４の形状例を示す正面図である。
【図８】本発明に係るフレームで用いるフレーム補強部材の第５の形状例を示す正面図である。
【符号の説明】
１０　織機のフレーム
１２，１４　本体フレーム
１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄ　ステー（本体連結梁）
１８　フレーム補強部材
２４　梁連結部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2004084110.tif 000007
【図６】
2004084110.tif 000008
【図７】
2004084110.tif 000009
【図８】
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