(57)【要約】【課題】電磁駆動弁への電力供給を絶つことなく、手動でパイロット形電磁弁の流路を切り換える。【解決手段】第１手動切換弁４７をプッシュ位置に操作すると、給気流路３７がパイロット圧作用室２７ａと連通し、そのパイロット圧作用室２７ａに圧縮エアが給排共通流路３９を通さずに供給される。又、第２手動切換弁４８をプッシュ・ターン位置に操作すると、排気流路３８がパイロット圧作用室２８ａと連通し、パイロット圧作用室２８ａ内にある圧縮エアが給排共通流路３９を通さずに排気される。これにより、スプール弁１４を移動させることができ、各ポート１５〜１９間の連通状態が切り換えられる。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のポートを有するケーシング内にそれらポート間の連通を切り換えるスプール弁を移動可能に収容し、このスプール弁を駆動させるパイロット駆動部に設けられたパイロット圧作用室に、スプール弁の端部に設けられたピストンを移動可能に設け、電磁駆動弁のオン・オフに基づいてパイロット圧作用室に圧縮流体を供給する第１流路と、パイロット圧作用室から圧縮流体を排出する第２流路とを選択的に切り換えることにより、スプール弁を移動させるパイロット形電磁弁において、
前記第１流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室に圧縮流体を直接供給するための給気用バイパス流路を形成可能な給気切換手段を備えたことを特徴とするパイロット形電磁弁。
【請求項２】
複数のポートを有するケーシング内にそれらポート間の連通を切り換えるスプール弁を移動可能に収容し、このスプール弁を駆動させるパイロット駆動部に設けられたパイロット圧作用室に、スプール弁の端部に設けられたピストンを移動可能に設け、電磁駆動弁のオン・オフに基づいてパイロット圧作用室に圧縮流体を供給する第１流路と、パイロット圧作用室から圧縮流体を排出する第２流路とを選択的に切り換えることにより、スプール弁を移動させるパイロット形電磁弁において、
前記第２流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室内の圧縮流体を直接排気するための排気用バイパス流路を形成可能な排気切換手段を備えたことを特徴とするパイロット形電磁弁。
【請求項３】
複数のポートを有するケーシング内にそれらポート間の連通を切り換えるスプール弁を移動可能に収容し、このスプール弁を駆動させるパイロット駆動部に設けられたパイロット圧作用室に、スプール弁の端部に設けられたピストンを移動可能に設け、電磁駆動弁のオン・オフに基づいてパイロット圧作用室に圧縮流体を供給する第１流路と、パイロット圧作用室から圧縮流体を排出する第２流路とを選択的に切り換えることにより、スプール弁を移動させるパイロット形電磁弁において、
前記第１流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室に圧縮流体を直接供給するための給気用バイパス流路を形成可能な給気切換手段を備え、更に前記第２流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室内の圧縮流体を直接排気するための排気用バイパス流路を形成可能な排気切換手段を備えたことを特徴とするパイロット形電磁弁。
【請求項４】
前記第１流路は、圧縮流体の供給源に通じる給気流路と、前記パイロット圧作用室に通じる給排共通流路とから構成され、前記給気用バイパス流路は前記給気流路の一部を兼ねていることを特徴とする請求項１又は３に記載のパイロット形電磁弁。
【請求項５】
前記第２流路は、大気領域に通じる排気流路と、前記パイロット圧作用室に通じる給排共通流路とから構成され、前記排気用バイパス流路は、前記排気流路の一部を兼ねていることを特徴とする請求項２又は３に記載のパイロット形電磁弁。
【請求項６】
前記給気切換手段は、前記パイロット駆動部に形成された弁収容穴に挿入され、同弁収容穴の軸線方向に移動可能かつ弁収容穴の軸線周りに回動可能な手動弁本体と、この手動弁本体の外周面に設けられ弁収容穴の内周面に密接されるシール手段とを含んで構成され、前記弁収容穴の内周面には、給気用バイパス流路に連通する給気ポートと、パイロット圧作用室に連通するパイロットポートとが開口され、前記手動弁本体の外周面には、前記シール手段によって区画形成されるとともに手動弁本体の操作に基づいて変位する第１連通路が形成され、この第１連通路を介して前記給気ポート及びパイロットポートが連通可能とされていることを特徴とする請求項１、３、４のうちいずれか一項に記載のパイロット形電磁弁。
【請求項７】
前記排気切換手段は、前記パイロット駆動部に形成された弁収容穴に挿入され、同弁収容穴の軸線方向に移動可能かつ弁収容穴の軸線周りに回動可能な手動弁本体と、この手動弁本体の外周面に設けられ弁収容穴の内周面に密接されるシール手段とを含んで構成され、前記弁収容穴の内周面には、排気用バイパス流路に連通する排気ポートと、パイロット圧作用室に連通するパイロットポートとが開口され、前記手動弁本体の外周面には、前記シール手段によって区画形成されるとともに手動弁本体の操作に基づいて変位する第２連通路が形成され、この第２連通路を介して前記排気ポートとパイロットポートとが連通可能とされていることを特徴とする請求項２、３、５のうちいずれか一項に記載のパイロット形電磁弁。
【請求項８】
前記第１連通路は、手動切換弁が複数操作されることに基づいて前記給気ポートとパイロットポートとを連通するように構成されていることを特徴とする請求項６に記載のパイロット形電磁弁。
【請求項９】
前記第２連通路は、手動切換弁が複数操作されることに基づいて前記排気ポートとパイロットポートとを連通するように構成されていることを特徴とする請求項７に記載のパイロット形電磁弁。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
電磁駆動弁の作動によってスプール弁を軸方向に移動させて流路の切り換えを行うパイロット形電磁弁に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、パイロット形電磁弁では、共通流路と入出力ポートとが形成されたマニホールドブロックに複数の電磁駆動弁が搭載されている。そして、電磁駆動弁の開閉によりスプール弁を軸方向に移動させることにより、共通流路と入出力ポートとの連通状態が切り換えられ、入出力ポートに接続されたエアシリンダが駆動するようになっている。
【０００３】
当節、パイロット形電磁弁の各電磁駆動弁に電源を供給する配線構造としては、マニホールドブロックへの電磁駆動弁の組付けに伴って電磁駆動弁の入力端子と、主電源に通じる出力端子とが同時に接続されるプラグイン構造が主流となっている（特許文献１参照）。このプラグイン構造は、電磁駆動弁の配線が外部に露出しないことなどから外観的に簡素で、しかも各電磁駆動弁への結線作業やその配線の余剰部分の処理作業を行わずに済む利点がある。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−３９４１９号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、パイロット形電磁弁が使用される設備の立ち上げ時、エアシリンダのメンテナンス時、或いは設備の稼働中にエアシリンダにトラブルが生じた時には、修理する特定の電磁駆動弁を動作確認している。しかしながら、上述したプラグイン構造を採用すると、電磁駆動弁をマニホールドブロックに組付けた状態において電磁駆動弁用端子は本体内部に隠れてしまうということになる。そのため、電磁駆動弁用端子を個別に切り離し、特定の電磁駆動弁以外の電磁駆動弁のみを駆動停止させることは、上述した配線構造上の理由から無理がある。このような場合、通常は主電源をオフすることで特定の電磁駆動弁の動作確認を行っているが、主電源がオフされれば、動作確認する特定の電磁駆動弁以外の電磁駆動弁までもオフされてしまうため、設備の稼働率が低下する等といった支障をきたす。この不具合を解消するために、パイロット形電磁弁を制御するプログラム等を変更することも可能であるが、特定の電磁駆動弁のみを駆動させているが、わざわざプログラム等を変更することは煩わしさを伴う。以上のように、プラグイン構造を採用すれば、設備の立ち上げ時、メンテナンス時、或いは設備を稼働中にエアシリンダにトラブルが生じた時には、主電源をオン状態にしたままで流路の切り換えを行うことが非常に不便である。
【０００６】
なお、上述したプラグイン構造以外に、パイロット形電磁弁の各電磁駆動弁に電源を供給する配線構造としては、主電源からの配線を電磁駆動弁にそれぞれ個別に接続する構造、いわゆる個別配線構造が知られている。この構造を採用すれば、通電を遮断したい電磁駆動弁の配線接続用端子に主電源とは異なる外部電源用端子を接続することで、各電磁駆動弁を個別に駆動させることが可能である。しかし、個別配線構造においては、主電源用配線を取外した後に外部電源用配線に取り換える作業が面倒である。又、メンテナンス等を終えた後に、取外した主電源用の配線を再び電磁駆動弁に取り付けるときにおいて、配線数が多いため電磁駆動弁の配線接続用端子が分かりにくく、作業が繁雑になる。
【０００７】
本発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、電磁駆動弁を通電したままの状態で、ポート間の連通を簡単に切り換えることができるパイロット形電磁弁を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
（請求項１の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項１に記載の発明では、複数のポートを有するケーシング内にそれらポート間の連通を切り換えるスプール弁を移動可能に収容し、このスプール弁を駆動させるパイロット駆動部に設けられたパイロット圧作用室に、スプール弁の端部に設けられたピストンを移動可能に設け、電磁駆動弁のオン・オフに基づいてパイロット圧作用室に圧縮流体を供給する第１流路と、パイロット圧作用室から圧縮流体を排出する第２流路とを選択的に切り換えることにより、スプール弁を移動させるパイロット形電磁弁において、前記第１流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室に圧縮流体を直接供給するための給気用バイパス流路を形成可能な給気切換手段を備えたことを要旨とする。
この構成にすれば、給気切換手段によって、第１流路とパイロット圧作用室との連通が断絶されるのに加え、給気用バイパス流路を介してパイロット圧作用室内に圧縮流体が供給される。そのため、電磁駆動弁に対する電力供給を絶つことなく、スプール弁を移動させることができ、ポート間の連通を切り換えることが可能となる。
【０００９】
（請求項２の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項２に記載の発明では、複数のポートを有するケーシング内にそれらポート間の連通を切り換えるスプール弁を移動可能に収容し、このスプール弁を駆動させるパイロット駆動部に設けられたパイロット圧作用室に、スプール弁の端部に設けられたピストンを移動可能に設け、電磁駆動弁のオン・オフに基づいてパイロット圧作用室に圧縮流体を供給する第１流路と、パイロット圧作用室から圧縮流体を排出する第２流路とを選択的に切り換えることにより、スプール弁を移動させるパイロット形電磁弁において、前記第２流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室内の圧縮流体を直接排気するための排気用バイパス流路を形成可能な排気切換手段を備えたことを要旨とする。
【００１０】
この構成にすれば、排気切換手段によって、第２流路とパイロット圧作用室との連通が断絶されるのに加え、パイロット圧作用室内にある圧縮流体が排気用バイパス流路を介して大気に排出される。そのため、電磁駆動弁に対する電力供給を絶つことなく、スプール弁を移動させることができ、ポート間の連通を切り換えることが可能となる。
【００１１】
（請求項３の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項３に記載の発明では、複数のポートを有するケーシング内にそれらポート間の連通を切り換えるスプール弁を移動可能に収容し、このスプール弁を駆動させるパイロット駆動部に設けられたパイロット圧作用室に、スプール弁の端部に設けられたピストンを移動可能に設け、電磁駆動弁のオン・オフに基づいてパイロット圧作用室に圧縮流体を供給する第１流路と、パイロット圧作用室から圧縮流体を排出する第２流路とを選択的に切り換えることにより、スプール弁を移動させるパイロット形電磁弁において、前記第１流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室に圧縮流体を直接供給するための給気用バイパス流路を形成可能な給気切換手段を備え、更に前記第２流路とパイロット圧作用室との連通を断絶するとともに、パイロット圧作用室内の圧縮流体を直接排気するための排気用バイパス流路を形成可能な排気切換手段を備えたことを要旨とする。
【００１２】
この構成にすれば、請求項１又は請求項２に記載の発明の作用によって、ポート間の連通を切り換えることが可能となる。
（請求項４の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項４に記載の発明では、請求項１又は３に記載のパイロット形電磁弁において、前記第１流路は、圧縮流体の供給源に通じる給気流路と、前記パイロット圧作用室に通じる給排共通流路とから構成され、前記給気用バイパス流路は前記給気流路の一部を兼ねていることを要旨とする。
【００１３】
この構成によれば、給気用バイパス流路は前記給気流路の一部を兼ねていることから、給気用バイパス流路を形成するためのスペースが小さくなり、パイロット形電磁弁の大型化を抑制できる。
【００１４】
（請求項５の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項５に記載の発明では、請求項２又は３に記載のパイロット形電磁弁において、前記第２流路は、大気領域に通じる排気流路と、前記パイロット圧作用室に通じる給排共通流路とから構成され、前記排気用バイパス流路は、前記排気流路の一部を兼ねていることを要旨とする。
【００１５】
この構成によれば、排気用バイパス流路を流れる圧縮流体は、第２流路の一部である排気流路を通ることで、排気用バイパス流路は排気流路の一部を兼ねていることから、給気用バイパス流路を形成するためのスペースが小さくなり、パイロット形電磁弁の大型化を抑制できる。
【００１６】
（請求項６の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項６に記載の発明では、前記給気切換手段は、前記パイロット駆動部に形成された弁収容穴に挿入され、同弁収容穴の軸線方向に移動可能かつ弁収容穴の軸線周りに回動可能な手動弁本体と、この手動弁本体の外周面に設けられ弁収容穴の内周面に密接されるシール手段とを含んで構成され、前記弁収容穴の内周面には、給気用バイパス流路に連通する給気ポートと、パイロット圧作用室に連通するパイロットポートとが開口され、前記手動弁本体の外周面には、前記シール手段によって区画形成されるとともに手動弁本体の操作に基づいて変位する第１連通路が形成され、この第１連通路を介して前記給気ポート及びパイロットポートが連通可能とされていることを要旨とする。
【００１７】
この構成にすれば、手動弁本体が操作されると、第１連通路が変位することより、給気ポートとパイロットポートとが連通され、給気用バイパス流路が形成される。従って、給気用バイパス流路を形成するのにシール手段という簡単な構成によって実現することができるため、製造コストの上昇を防止することが可能になる。
【００１８】
（請求項７の発明…実施形態１〜４に対応）
請求項７に記載の発明では、前記排気切換手段は、前記パイロット駆動部に形成された弁収容穴に挿入され、同弁収容穴の軸線方向に移動可能かつ弁収容穴の軸線周りに回動可能な手動弁本体と、この手動弁本体の外周面に設けられ弁収容穴の内周面に密接されるシール手段とを含んで構成され、前記弁収容穴の内周面には、排気用バイパス流路に連通する排気ポートと、パイロット圧作用室に連通するパイロットポートとが開口され、前記手動弁本体の外周面には、前記シール手段によって区画形成されるとともに手動弁本体の操作に基づいて変位する第２連通路が形成され、この第２連通路を介して前記排気ポートとパイロットポートとが連通可能とされていることを要旨とする。
【００１９】
この構成にすれば、手動弁本体が操作されると、第２連通路が変位することより、排気ポートとパイロットポートとが連通され、排気用バイパス流路が形成される。従って、排気用バイパス流路を形成するのにシール手段という簡単な構成によって実現することができるため、製造コストの上昇を防止することが可能になる。
【００２０】
（請求項８の発明…実施形態３に対応）
請求項８に記載の発明では、前記第１連通路は、手動切換弁が複数操作されることに基づいて前記給気ポートとパイロットポートとが連通されるように構成されていることを要旨とする。
【００２１】
この構成にすれば、手動切換弁を１回操作しただけでは給気ポートとパイロットポートとの連通により給気用バイパス流路が形成されないため、不意な動作により手動切換弁が誤って操作された場合に、給気用バイパス流路が形成されるのを防止することができる。
【００２２】
（請求項９の発明…実施形態４に対応）
請求項９に記載の発明では、前記第２連通路は、手動切換弁が複数操作されることに基づいて前記排気ポートとパイロットポートとが連通されるように構成されていることを要旨とする。
【００２３】
この構成にすれば、手動切換弁を１回操作しただけでは排気ポートとパイロットポートとの連通により排気用バイパス流路が形成されないため、不意な動作により手動切換弁が誤って操作された場合に、排気用バイパス流路が形成されるのを防止することができる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態を図面に基づき詳細に説明する。
【００２５】
図１，図２に示すように、パイロット形電磁弁１１は、弁収容ケーシング１２を備えており、その内部には圧縮流体としての圧縮エアの流路を切り換えるスプール弁１４が往復移動可能に収容されている。スプール弁１４はその軸線方向において互いに離間して配置された複数の弁部１４ａを有し、各弁部１４ａの径はスプール弁１４の軸径よりも大きく設定されている。パイロット形電磁弁１１は、図示しないが複数連設され、それぞれのパイロット形電磁弁１１はマニホールドブロック２０に接続されている。
【００２６】
マニホールドブロック２０の側面には、１つのパイロット形電磁弁１１につき第１出力ポート２０ａと第２出力ポート２０ｂとがそれぞれ設けられている。第１出力ポート２０ａ及び第２出力ポート２０ｂからは、そこに接続される図示しない外部流体配管を介して、外部流体圧機器としてのエアシリンダを駆動するための圧縮エアが給排される。なお、圧縮流体としては、エア以外の気体に変更することも可能である。又、外部流体機器としてエアシリンダにする以外に変更することも可能である。
【００２７】
弁収容ケーシング１２には、１つの供給ポート１５、第１出力ポート１６、第２出力ポート１７、第１排気ポート１８、第２排気ポート１９が形成されている。そして、スプール弁１４が第１切換位置（図１に示す位置）に移動することにより、供給ポート１５及び第１出力ポート１６と、第２出力ポート１７と第２排気ポート１９とが互いに連通される。第１出力ポート２０ａから圧縮エアがエアシリンダに供給されるとともに、エアシリンダからの圧縮エアが第２出力ポート２０ｂを介して外部に排気されると、エアシリンダにあるピストンロッドが突出する。
【００２８】
又、スプール弁１４が第２切換位置（図２に示す位置）に移動することにより、第１出力ポート１６及び第１排気ポート１８と、供給ポート１５及び第２出力ポート１７とが互いに連通される。第２出力ポート２０ｂから圧縮エアがエアシリンダに供給されるとともに、エアシリンダからの圧縮エアが第１出力ポート２０ａを介して外部に排気されると、エアシリンダにあるピストンロッドが没入する。
【００２９】
弁収容ケーシング１２の両端部にはパイロット駆動部２７，２８が設けられている。各パイロット駆動部２７，２８にはパイロット圧作用室２７ａ，２８ａが形成され、各パイロット圧作用室２７ａ，２８ａ内には、スプール弁１４の両端部に一体化されたピストン３１，３２が収容されている。
【００３０】
図１の左側にある一方のパイロット駆動部２７の側面には電磁駆動部３３が設けられている。電磁駆動部３３のケース３３ａ内には、交互にオン・オフされる２つの電磁駆動弁３４，３５が収容されている。本実施形態におけるパイロット形電磁弁１１の電源供給方式としては、マニホールドブロック２０にパイロット形電磁弁１１を搭載すると同時に、電磁駆動弁３４，３５の入力端子と主電源に通じる出力端子とが接続されるプラグイン構造が採用されている。
【００３１】
パイロット形電磁弁１１は、圧縮エアの供給源に通じる給気流路３７と、大気に通じる排気流路３８と、パイロット圧作用室２７ａ，２８ａに通じる給排共通流路３９とを有している。給気流路３７及び排気流路３８は、前記電磁駆動弁３４，３５の開閉部４０を介して給排共通流路３９に連通されている。電磁駆動弁３４，３５の開閉部４０は、給気流路３７の端部に設けられた給気側弁座４１と、排気流路３８の端部に設けられた排気側弁座４２と、給気側弁座４１及び排気側弁座４２に対して接離可能な弁シート４３とから構成されている。
【００３２】
各電磁駆動弁３４，３５がオン（通電）されると、排気側弁座４２に弁シート４３の一側面が接すると共に給気側弁座４１から弁シート４３の他側面が離間することにより、給気流路３７のみが給排共通流路３９に連通され、圧縮エアがパイロット圧作用室２７ａ，２８ａに供給される。このように、給気流路３７と給排共通流路３９とから第１流路が構成されている。
【００３３】
各電磁駆動弁３４，３５がオフ（非通電）されると、給気側弁座４１に弁シート４３の他側面が接すると共に排気側弁座４２から弁シート４３の一側面が離間することにより、排気流路３８のみが給排共通流路３９に連通され、パイロット圧作用室２７ａ，２８ａ内にある圧縮エアが外部に排気される。このように、排気流路３８と給排共通流路３９とから第２流路が構成されている。
【００３４】
ここでは、それぞれの電磁駆動弁３４，３５が交互にオン・オフされるため、一方の電磁駆動弁３４（３５）がオンしている状態では、他方の電磁駆動弁３５（３４）はオフされた状態にある。そのため、２つあるパイロット圧作用室２７ａ，２８ａのうち、一方のパイロット圧作用室２７ａ（２８ａ）に圧縮エアが供給されているときには、他方のパイロット圧作用室２８ａ，（２７ａ）からエアが排気されることとなる。従って、一方のパイロット圧作用室２７ａに圧縮エアが供給されている状態では、スプール弁１４が図１に示される第１切換位置に移動する。他方のパイロット圧作用室２８ａに圧縮エアが供給されている状態では、スプール弁１４が図２に示される第２切換位置に移動する。
【００３５】
図１，図２に示すように、各パイロット駆動部２７，２８にはそれぞれ弁収容穴４９が凹設され、その内部には第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８が摺動可能に設けられている。第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８により、給気切換手段と排気切換手段とが構成されている。一方のパイロット駆動部２７及び第１手動切換弁４７と、他方のパイロット駆動部２８及び第２手動切換弁４８とは同じ構成であることから、以下の説明では一方のパイロット駆動部２７及び第１手動切換弁４７ついてのみ説明する。
【００３６】
図３（ａ），（ｂ）、図４、図５に示すように、第１手動切換弁４７は、弁収容穴４９の軸線方向（深さ方向）に沿って直線的に延びる手動弁本体５０を有し、この手動弁本体５０は、弁収容穴４９の軸線方向に沿って移動可能、かつ弁収容穴４９の軸線方向周りに回動可能となっている。手動弁本体５０の外周面にはその軸線方向において離間して配置された上部ガスケット５１、中間ガスケット５２及び下部ガスケット５３が装着され、各ガスケット５１，５２，５３は弁収容穴４９の内周面に密接されている。
【００３７】
端部に位置する上部ガスケット５１及び下部ガスケット５３は、手動弁本体５０の外周方向に沿って環状に形成されている。上部ガスケット５１及び下部ガスケット５３の間に位置する中間ガスケット５２は、手動弁本体５０の外周部において途切れており、更にその途切れた部分から手動弁本体５０の軸線方向に沿って延びる２つの仕切り部５２ａ，５２ｂを有している。そして、中間ガスケット５２における２つの仕切り部５２ａ，５２ｂは、下部ガスケット５３に一体的に形成されている。本実施形態では、上部ガスケット５１、中間ガスケット５２及び下部ガスケット５３によってシール手段が構成されている。
【００３８】
図６（ａ）〜（ｃ）に示すように、上部ガスケット５１、中間ガスケット５２及び下部ガスケット５３は、手動弁本体５０の外周面から張り出されており、弁収容穴４９の内周面に対して摺動可能に圧接されている。手動弁本体５０の外周面には、上部ガスケット５１と中間ガスケット５２とによって区画される第１連通路Ｔ１が形成されている。又、手動弁本体５０の外周面には、中間ガスケット５２と下部ガスケット５３とによって区画される第２連通路Ｔ２が形成されている。更に、手動弁本体５０の外周面には、下部ガスケット５３によって区画される第３連通路Ｔ３がそれぞれ形成されている。なお、図６（ｃ）、図８（ｃ）、図１０（ｃ）には、上部ガスケット５１、中間ガスケット５２及び下部ガスケット５３を展開した図が示されており、第１連通路Ｔ１、第２連通路Ｔ２及び第３連通路Ｔ３の領域を分かりやすく示すためにそれぞれ線種の異なる斜線で表している。
【００３９】
図５，図６（ａ）〜（ｃ）に示すように、パイロット駆動部２７における弁収容穴４９の内周面には、給排共通流路３９に連通する給排ポートＡと、パイロット圧作用室２７ａに連通するパイロットポートＢとが開口されている。弁収容穴４９の内周面には、給排共通流路３９を介さずに給気流路３７を直接的に連通する給気ポートＰと、給排共通流路３９を介さずに排気流路３８に直接的に連通する排気ポートＲとが開口されている。
【００４０】
前記各連通路Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３は、各ポートＰ，Ｒ，Ａ，Ｂに対して手動弁本体５０が弁収容穴４９の軸線方向に沿って移動操作されるか、或いは弁収容穴４９の軸線周りに回動操作されることにより、変位するようになっている。この変位により、各連通路Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３と各ポートＰ，Ｒ，Ａ，Ｂとの連通状態が切り換えられるようになっている。すなわち、第１手動切換弁４７が図５、図６（ａ）〜（ｃ）に示される待機位置Ｐ１にあるとき、給排ポートＡとパイロットポートＢとが前記第３連通路Ｔ３を介して連通される。
【００４１】
第１手動切換弁４７が図７，図８（ａ）〜（ｃ）に示されるプッシュ位置Ｐ２にあるとき、給気ポートＰとパイロットポートＢとが前記第１連通路Ｔ１を介して連通される。この状態では、パイロット圧作用室２７ａが給気流路３７の一部を介して圧縮エアの供給源に通じる給気用バイパス流路が形成される。
【００４２】
第１手動切換弁４７が図９，図１０（ａ）〜（ｃ）に示されるプッシュ・ターン位置Ｐ３にあるとき、パイロットポートＢと排気ポートＲとが前記第２連通路Ｔ２を介して連通される。この状態では、パイロット圧作用室２７ａが排気流路３８の一部を介して大気領域に通じる排気用バイパス流路が形成される。
【００４３】
図６（ｂ）に示すように、弁収容穴４９の底部には、第１手動切換弁４７を待機位置Ｐ１に弾性力を付与する復帰バネ５４が設置されている。この復帰バネ５４の上端部は第１手動切換弁４７における手動弁本体５０の下端部に外挿され、下端部は弁収容穴４９の底面に設置されている。
【００４４】
手動弁本体５０の上端部は弁収容穴４９から外部に突出されており、その突出部分には手動弁本体５０の径方向に沿って延びる操作レバー５６が突設されている。この操作レバー５６は、第１手動切換弁４７の上端部に形成された凹設部５７に配置されており、第１手動切換弁４７をプッシュ操作したり、或いはターン操作したりするときに用いられる。
【００４５】
図３に示すように、操作レバー５６付近における手動弁本体５０の上端部外周面には、横Ｌ状をなす案内溝５８が形成され、この案内溝５８内にはパイロット駆動部２７に取り付けられた係合ピン５９が係入されている。第１手動切換弁４７を待機位置Ｐ１、プッシュ位置Ｐ２、プッシュ・ターン位置Ｐ３の間で位置を切り換える際に、第１手動切換弁４７がガイドされる。
【００４６】
より具体的に説明すると、第１手動切換弁４７が図５に示される待機位置Ｐ１にあるとき、係合ピン５９は案内溝５８の一端部に配置される。第１手動切換弁４７が図７に示されるプッシュ位置Ｐ２にあるとき、係合ピン５９は案内溝５８のコーナー部に配置される。第１手動切換弁４７が図９に示されるプッシュ・ターン位置Ｐ３にあるとき、係合ピン５９は案内溝５８の他端部に配置され、復帰バネ５４の付勢力によって第１手動切換弁４７が待機位置Ｐ１位置に復帰するのが阻止される。
【００４７】
次に、上記のように構成されたパイロット形電磁弁１１の作用について説明する。
通常、パイロット形電磁弁１１の第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８は待機位置Ｐ１にある。この状態において、各パイロット駆動部２７，２８における給排ポートＡとパイロットポートＢとは第３連通路Ｔ３を介して連通されているため、給排共通流路３９とパイロット圧作用室２７ａ，２８ａとが通じている。この状態で、各電磁駆動弁３４，３５が交互にオン・オフされると、２つある給排共通流路３９のうち一方が給気側のエア通路となり、他方が排気側のエア通路となる。この切換によってパイロット圧作用室２７ａ，２８ａのうち一方に圧縮エアが給気されるとともに他方から圧縮エアが排気され、スプール弁１４が図１に示す第１切換位置、或いは図２に示す第２切換位置に移動される。
【００４８】
ここで、エアシリンダにトラブル等が生じた際には、パイロット形電磁弁１１に接続される個々のエアシリンダが正常に動作するか否かをチェックする。この場合、すべての電磁駆動弁３４，３５に一括して電力供給している主電源をオフせずに、第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８を手動操作してパイロット形電磁弁１１の流路を切り換える。
【００４９】
まず、スプール弁１４を図１に示す第１切換位置から、図２に示す第２切換位置に移動させてパイロット形電磁弁１１の流路を切り換える方法について以下に説明する。第１手動切換弁４７を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に押し込むと、下部ガスケット５３によって給排ポートＡとパイロットポートＢとは断絶されることにより、給排共通流路３９とパイロット圧作用室２７ａとの連通が断絶される。更に、第１手動切換弁４７をプッシュ・ターン位置Ｐ３に回動操作すると、パイロットポートＢと排気ポートＲと直接的に連通され、パイロット圧作用室２７ａと排気流路３８とが連通される。その結果、パイロット圧作用室２７ａ内の圧縮エアは、給排共通流路３９を通らずに排気流路３８の一部を通って（バイパスして）大気へと直接排気される。
【００５０】
第１手動切換弁４７の操作を終えた後、第２手動切換弁４８を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に押し込むと、パイロット駆動部２８において給気ポートＰとパイロットポートＢとが直接的に連通されるため、給気流路３７とパイロット圧作用室２８ａとが連通される。それと同時に、給排共通流路３９とパイロット圧作用室２８ａとの連通が断絶される。その結果、圧縮エアは、給排共通流路３９を通らずに、各給気流路３７の一部を通って（バイパスして）パイロット圧作用室２８ａに直接供給される。
【００５１】
以上説明したように、パイロット圧作用室２８ａに圧縮エアが供給されるとともに、パイロット圧作用室２７ａから圧縮エアが排気されることで、スプール弁１４が図１に示す第１切換位置から図２に示す第２切換位置に移動され、各ポート１５〜１９の連通状態が切り換えられる。これにより、パイロット形電磁弁１１の流路が切り換えられる。
【００５２】
スプール弁１４を第２切換位置から第１切換位置に移動させて各ポート１５〜１９の連通状態を手動で切り換える場合には、先に第２手動切換弁４８をプッシュ・ターン位置Ｐ３に回動操作し、その後に第１手動切換弁４７をプッシュ位置Ｐ２に押し込む。すると、上述したこととは反対に、一方のパイロット圧作用室２７ａに圧縮エアが供給されるとともに、他方のパイロット圧作用室２８ａから圧縮エアが排気され、スプール弁１４は第２切換位置から第１切換位置に移動する。
【００５３】
従って、本実施形態によれば以下のような効果を得ることができる。
（１）プラグイン構造によって電磁駆動弁３４，３５に電源供給されるパイロット形電磁弁１１であっても、第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８のうち一方をプッシュ位置Ｐ２に操作し、他方をプッシュ・ターン位置Ｐ３に操作すれば、スプール弁１４を移動させて流路切換を行うことができる。そのため、メインエアシリンダが稼働中にトラブルを生じた時等において、すべてのパイロット形電磁弁１１に一括で電力を供給している主電源からの電力供給を断絶する必要がなく、すべての電磁駆動弁３４，３５を通電した状態のまま、パイロット形電磁弁１１の流路を手動で切り換えることができる。しかも、特定の電磁駆動弁３４，３５のみを駆動させるために、パイロット形電磁弁１１を制御するプログラム等を変更することもないので、トラブル時などの対応が容易になる。
【００５４】
（２）第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８における上部ガスケット５１、中間ガスケット５２、下部ガスケット５３の形状を変えるといった簡単な構成でもって、電磁駆動弁３４，３５を通電した状態のまま、手動操作でパイロット形電磁弁１１の流路切換を行うことができる。そのため、パイロット形電磁弁１１の部品数やそれらの組み付け工数が大幅に増加しないため、パイロット形電磁弁１１の大型化を防止することができるとともに、コスト上昇を抑制することができる。
【００５５】
（３）電気的なスイッチ類を使用することなく、機械的構造でもってパイロット形電磁弁１１の流路を切り換えることができる。そのため、本実施形態のパイロット形電磁弁１１は水が飛散する環境下で使用する場合にも適している。
【００５６】
（４）電磁駆動弁３４，３５を通電した状態のまま第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８を手動操作すると、いずれかのパイロット圧作用室２７ａ，２８ａに、圧縮エアが給気流路３７の一部を通って直接供給される。そのため、手動操作時においてパイロット圧作用室２７ａ，２８ａに供給する圧縮エアの給気通路を給気流路３７とは別に設ける必要がなく、エア通路の省スペース化を図ることができる。従って、パイロット形電磁弁１１の大型化をよりいっそう防止することができる。
【００５７】
（５）電磁駆動弁３４，３５を通電した状態のまま第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８を手動操作すると、いずれかのパイロット圧作用室２７ａ，２８ａにある圧縮エアが排気流路３８の一部を通って直接排気される。そのため、手動操作時においてパイロット圧作用室２７ａ，２８ａ内にある圧縮エアを排気する通路を給気流路３７とは別に設ける必要がなく、エア通路の省スペース化を図ることができる。従って、パイロット形電磁弁１１の大型化をよりいっそう防止することができる。
【００５８】
（第２実施形態）
第２実施形態を、前記実施形態と異なる部分を中心に説明する。
さて、この第２実施形態では、図１１〜図１３に示すように、手動弁本体５０の外周面にその軸線方向において離間して配置された上部ガスケット６１、中間ガスケット６２，６３、下部ガスケット６４が装着されている。端部に位置する上部ガスケット６１及び下部ガスケット６４は、手動弁本体５０の外周方向に沿って環状に形成されている。上部ガスケット６１と下部ガスケット６４との間に位置する２つの中間ガスケット６２，６３は、手動弁本体５０の外周部においてそれぞれ位置をずらして途切れており、更にその途切れた部分から手動弁本体５０の軸線方向に沿って延びる３つの仕切り部６５ａ，６５ｂ，６５ｃを有している。
【００５９】
上部ガスケット６１と中間ガスケット６２との間において、中間ガスケット６２が途切れていない箇所にも仕切り部６５ｄが１つ設けられている。更に、下部ガスケット６４と中間ガスケット６３との間において、中間ガスケット６３が途切れていない箇所にも仕切り部６５ｅ，６５ｆが２つ設けられている。本実施形態では、上部ガスケット６１、中間ガスケット６２，６３及び下部ガスケット６４によってシール手段が構成されている。
【００６０】
手動弁本体５０の外周面には、上部ガスケット６１、中間ガスケット６２，６３、下部ガスケット６４及び仕切り部６５ａ〜６５ｆによって区画される第１連通路Ｔ１、第２連通路Ｔ２及び第３連通路Ｔ３がそれぞれ形成されている。なお、図１３（ｃ）、図１５（ｃ）、図１７（ｃ）には、上部ガスケット６１、中間ガスケット６２，６３、下部ガスケット６４を展開した状態が示されており、第１連通路Ｔ１、第２連通路Ｔ２及び第３連通路Ｔ３の領域を分かりやすく示すためにそれぞれ線種の異なる斜線で表している。
【００６１】
前記各連通路Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３は、各ポートＰ，Ｒ，Ａ，Ｂに対して手動弁本体５０が弁収容穴４９の軸線方向に沿って移動操作されるか、或いは弁収容穴４９の軸線周りに回動操作されることにより、変位するようになっている。この変位により、各連通路Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３と各ポートＰ，Ｒ，Ａ，Ｂとの連通状態が切り換えられるようになっている。
【００６２】
すなわち、第１手動切換弁４７が図１２、図１３（ａ）〜（ｃ）に示される待機位置Ｐ１１にあるとき、給排ポートＡとパイロットポートＢとが前記第３連通路Ｔ３を介して連通される。又、第１手動切換弁４７が図１４，図１５（ａ）〜（ｃ）に示される右ターン位置Ｐ１２に回動されると、給気ポートＰとパイロットポートＢとが前記第１連通路Ｔ１を介して連通される。更に、第１手動切換弁４７が、図１６，図１７（ａ）〜（ｃ）に示される左ターン位置Ｐ１３に回動されると、パイロットポートＢと排気ポートＲとが前記第２連通路Ｔ２を介して連通される。
【００６３】
操作レバー５６付近における手動弁本体５０の上端部外周面に形成された案内溝５８は、第１実施形態に示すようなＬ状ではなく、手動弁本体５０の外周方向に沿って延びている。しかも、図１８に示すように、本実施形態における案内溝５８の内奥面５８ａは、横Ｖ状をなすように形成されている。そして、第１手動切換弁４７を右ターン位置Ｐ１２に回動操作したときに、案内溝５８に係入された係合ピン５９が、その内奥面５８ａの一方側に当たることにより、第１手動切換弁４７の回動が規制される。又、第１手動切換弁４７を左ターン位置Ｐ１３に回動操作したときに、係合ピン５９が案内溝５８の内奥面５８ａの他方側に当たることにより、第１手動切換弁４７の回動が規制される。
【００６４】
次に、本実施形態におけるパイロット形電磁弁１１の作用について説明する。手動操作でパイロット形電磁弁１１の流路を切り換えるには、第１手動切換弁４７と第２手動切換弁４８とのうち、一方を右ターン位置Ｐ１２に回動操作し、他方を左ターン位置Ｐ１３に回動操作する。最初に、スプール弁１４を図１に示す第１切換位置から、図２に示す第２切換位置に移動させてパイロット形電磁弁１１の流路を切り換える方法について以下に説明する。
【００６５】
まず、第１手動切換弁４７が左ターン位置Ｐ１３に回動操作されると、パイロットポートＢと排気ポートＲとが直接的に連通されるため、排気流路３８とパイロット圧作用室２７ａとが連通される。それと同時に、給排共通流路３９とパイロット圧作用室２７ａとが断絶される。その結果、一方のパイロット圧作用室２７ａ内の圧縮エアは、給排共通流路３９を通らずに排気流路３８の一部を通って直接排気される。
【００６６】
一方、第２手動切換弁４８が右ターン位置Ｐ１２に回動操作されると、給気ポートＰとパイロットポートＢとが直接的に連通され、パイロット圧作用室２８ａと給気流路３７とが連通される。この結果、圧縮エアは給排共通流路３９を通らずに給気流路３７の一部を通って他方のパイロット圧作用室２８ａに直接供給される。
【００６７】
以上説明したように、一方のパイロット圧作用室２７ａから圧縮エアが排気されるとともに、他方のパイロット圧作用室２８ａに圧縮エアが供給されることで、スプール弁１４が第１切換位置から第２切換位置に移動し、各ポート１５〜１９の連通状態が切り換えられる。これにより、パイロット形電磁弁１１の流路が切り換えられる。なお、スプール弁１４を第２切換位置から第１切換位置に移動させて各ポート１５〜１９の連通状態を切り換える場合には、第１手動切換弁４７を右ターン位置Ｐ１２に回動操作し、第２手動切換弁４８を左ターン位置Ｐ１３に回動操作する。この回動操作により、パイロット圧作用室２７ａ，２８ａに対する給気と排気との関係が、スプール弁１４を第１切換位置から第２切換位置に移動させる場合とは逆の関係となるため、スプール弁１４は第２切換位置から第１切換位置に移動する。
【００６８】
従って、本実施形態においては、第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８のうち一方を右ターン位置Ｐ１２に回動操作し、他方を左ターン位置Ｐ１３に回動操作するだけで、電磁駆動弁３４，３５を通電した状態で、パイロット形電磁弁１１の流路を手動で切り換えることができる。従って、第１実施形態と異なり、排気する方の第１手動切換弁４７（又は第２手動切換弁４８）を一操作するだけで済むので、パイロット形電磁弁１１の流路切換操作が簡単になる。しかも、第１実施形態と異なり、第１手動切換弁４７及び第２手動切換弁４８を待機位置Ｐ１１に戻すための復帰バネ等の弾性部材を必要としないことから、パイロット形電磁弁１１の構造がシンプルになり、組み付け作業性も向上し、更には製造コストを低減することもできる。
【００６９】
（第３実施形態）
図１９に示すように、前記第１及び第２実施形態では、２つの電磁駆動弁３４，３５を用いたダブルソレノイドタイプのパイロット形電磁弁１１としたが、本実施形態では、シングルソレノイドタイプ、つまり電磁駆動弁が１つ設けられているパイロット形電磁弁１１となっている。シングルソレノイドタイプのパイロット形電磁弁１１では、一方のピストン３１の径が他方のピストン３２の径よりも大きく設定されている。小径なるピストン３２が収容されているパイロット圧作用室２８ａには、圧縮エアが常時供給されている。
【００７０】
両パイロット圧作用室２７ａ，２８ａに圧縮エアが供給されている状態では、大径のピストン３１が受ける推力が小径のピストン３２が受ける推力よりも大きくなり、スプール弁１４は図１９に示す第１切換位置に移動する。それに対して、一方のパイロット圧作用室２７ａ内の圧縮エアが供給されず、他方のパイロット圧作用室２８ａのみに圧縮エアが供給されている状態では、小径のピストン３２のみに推力が生じるので、スプール弁１４は第１切換位置の反対側である第２切換位置（図示しない）に移動する。このような構成を有するパイロット形電磁弁１１においては、一方のパイロット駆動部２７のみに、給気切換手段と排気切換手段を構成する手動切換弁７０が１つだけ設けられている。
【００７１】
マニホールドブロック２０の側面に設けられた第１出力ポート２０ａ及び第２出力ポート２０ｂには、図示しない外部流体配管を介して外部流体圧機器としてのエア作動弁が接続されている。第１出力ポート２０ａから圧縮エアがエア作動弁に供給され、エア作動弁からの圧縮エアが第２出力ポート２０ｂを介して外部に排気されることにより、エア作動弁が開くようになっている。これに対して、第２出力ポート２０ｂから圧縮エアがエア作動弁に供給され、エア作動弁からの圧縮エアが第１出力ポート２０ａを介して外部に排気されることにより、エア作動弁が閉じるようになっている。
【００７２】
次に、本実施形態の要部について説明する。
図２０（ａ）〜（ｃ）に示すように、手動切換弁７０は、第１実施形態で説明した第１手動切換弁４７と基本的に同じ構成となっている。異なる構成としては、上部ガスケット５１及び下部ガスケット５３と同様に、中間ガスケット５２も環状に形成されている。手動弁本体５０の外周面において仕切り部５２ａ，５２ｂ間に位置する箇所には、同手動弁本体５０の軸線方向に沿って延びる溝部５０ａが形成されている。
【００７３】
図２１，図２２（ａ）〜（ｃ）に示すように、手動弁本体５０に溝部５０ａがあることにより、手動弁本体５０の外周面における両仕切り部５２ａ，５２ｂの間は、第１連通路Ｔ１となっている。パイロット駆動部２７における弁収容穴４９の内周面には、給排共通流路３９に連通する給排ポートＡと、パイロット圧作用室２７ａを連通するパイロットポートＢとが形成されている。弁収容穴４９の内周面には、給気流路３７に連通する給気ポートＰと、弁収容穴４９に連通する排気ポートＲとが形成されている。
【００７４】
中間ガスケット５２の仕切り部５２ａ，５２ｂは、手動切換弁７０の周方向における位置が、第１実施形態に示される仕切り部５２ａ，５２ｂの位置とは異なっている。本実施形態における仕切り部５２ａ，５２ｂの位置を、第１実施形態における仕切り部５２ａ，５２ｂが異ならせたことにより、手動切換弁７０が操作される位置に応じて、各連通路Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３と各ポートＰ，Ｒ，Ａ，Ｂとは以下に示す連通状態をとり得るようになっている。すなわち、手動切換弁７０が図２１、図２２（ａ）〜（ｃ）に示される待機位置Ｐ１にあるとき、給排ポートＡとパイロットポートＢとが前記第３連通路Ｔ３を介して連通される。
【００７５】
手動切換弁７０が図２３，図２４（ａ）〜（ｃ）に示されるプッシュ位置Ｐ２にあるとき、パイロットポートＢと排気ポートＲとが前記第２連通路Ｔ２を介して連通される。この状態では、パイロット圧作用室２７ａが排気流路３８の一部を介して大気領域に通じる排気用バイパス流路が形成される。
【００７６】
手動切換弁７０が図２５、図２６（ａ）〜（ｃ）に示されるプッシュ・左ターン位置Ｐ４にあるとき、パイロットポートＢと排気ポートＲとが前記第２連通路Ｔ２を介して連通される。つまり、手動切換弁７０がプッシュ位置Ｐ２からプッシュ・左ターン位置Ｐ４に切り換えられても、パイロットポートＢと排気ポートＲとの連通状態が保持され、排気用バイパス流路の形成が維持されるようになっている。
【００７７】
手動切換弁７０が図２７、図２８（ａ）〜（ｃ）に示されるプッシュ・右ターン位置Ｐ５にあるとき、給気ポートＰとパイロットポートＢとが第１連通路Ｔ１を介して連通される。この状態では、パイロット圧作用室２７ａが給気流路３７の一部を介して圧縮エアの供給源に通じる給気用バイパス流路が形成される。
【００７８】
図２０（ａ），（ｂ）に示すように、操作レバー５６付近における手動弁本体５０の上端部外周面には、Ｔ字状をなす案内溝５８が形成され、この案内溝５８内にはパイロット駆動部２７に取り付けられた係合ピン５９が係入されている。手動切換弁７０は、係合ピン５９が案内溝５８の下端部に配置されることにより待機位置Ｐ１に位置決めされ、係合ピン５９が案内溝５８の交差部に配置されることによりプッシュ位置Ｐ２に位置決めされる。又、手動切換弁７０は、係合ピン５９が案内溝５８の交差部の左端に配置されることによりプッシュ・左ターン位置Ｐ４に位置決めされ、交差部の右端に配置されることによりプッシュ・右ターン位置Ｐ５に位置決めされる。手動切換弁７０がプッシュ・左ターン位置Ｐ４及びプッシュ・右ターン位置Ｐ５にあるとき、復帰バネ５４の付勢力によって手動切換弁７０が待機位置Ｐ１位置に復帰するのが阻止される。
【００７９】
本実施形態におけるパイロット形電磁弁１１の作用について説明する。
パイロット形電磁弁１１の手動切換弁７０が待機位置Ｐ１にある状態において、給排ポートＡとパイロットポートＢとは第３連通路Ｔ３を介して連通されているため、給排共通流路３９とパイロット圧作用室２７ａとが通じている。この状態で、電磁駆動弁３４がオンされると、給気流路３７と給排共通流路３９とが連通されるのに伴い、パイロット圧作用室２７ａに圧縮エアが給気される。これにより、大径のピストン３１が受ける推力が小径のピストン３２が受ける推力よりも大きくなるため、スプール弁１４が図１９に示す第１切換位置に移動され、図示しないエア作動弁が開く。これに対して、電磁駆動弁３４がオフされると、排気流路３８と給排共通流路３９とが連通され、小径のピストン３２のみに推力が働く。そして、パイロット圧作用室２７ａ内のエアが外部に排気されながら、スプール弁１４は第１切換位置と反対側の第２切換位置に移動され、エア作動弁が閉じる。
【００８０】
エア作動弁にトラブル等が生じた際には、パイロット形電磁弁１１に接続される個々のエア作動弁が正常に動作するかをチェックする。この場合、すべての電磁駆動弁３４に一括して電力供給している主電源をオフせずに、手動切換弁７０を手動で操作してパイロット形電磁弁１１の流路を切り換える。最初に、スプール弁１４を図１に示す第１切換位置から、図２に示す第２切換位置に移動させてパイロット形電磁弁１１の流路を切り換える方法について以下に説明する。
【００８１】
まず、第１手動切換弁４７を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に押し込むと、下部ガスケット５３によって給排ポートＡとパイロットポートＢとが断絶されて給排共通流路３９とパイロット圧作用室２７ａとの連通されなくなり、パイロット圧作用室２７ａに対する圧縮エアの給気が停止される。それと同時に、パイロットポートＢと排気ポートＲとが連通されることにより、パイロット圧作用室２７ａと排気流路３８とが通じる。これにより、パイロット圧作用室２７ａ内の圧縮エアは、給排共通流路３９を通らずに排気流路３８の一部を通って大気へと直接排気され、電磁駆動弁３４のオン・オフに関係なくスプール弁１４は図１９に示す第１切換位置と反対側の第２切換位置に移動され、エア作動弁は閉じる。
【００８２】
第１手動切換弁４７をプッシュ位置Ｐ２からプッシュ・左ターン位置Ｐ４に回動操作すると、パイロットポートＢと排気ポートＲとが連通されたままの状態に維持されるため、スプール弁１４は第２切換位置から移動せず、エア作動弁は閉じたままに保持される。
【００８３】
第１手動切換弁４７をプッシュ・左ターン位置Ｐ４或いはプッシュ位置Ｐ２からプッシュ・右ターン位置Ｐ５に操作すると、パイロット駆動部２８において給気ポートＰとパイロットポートＢとが直接的に連通されるため、給気流路３７とパイロット圧作用室２８ａとが連通される。それと同時に、中間ガスケット５２によってパイロットポートＢと排気ポートＲとが断絶されることにより、パイロット圧作用室２７ａと排気流路３８とが連通されなくなる。これにより、圧縮エアは給排共通流路３９を通らずに給気流路３７の一部を通ってパイロット圧作用室２７ａ内に給気され、電磁駆動弁３４のオン・オフに関係なくスプール弁１４は第１切換位置に移動され、エア作動弁は開く。
【００８４】
従って、本実施形態によれば、手動切換弁７０を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に押し込み操作をした後、プッシュ位置Ｐ２にある手動切換弁７０をプッシュ・右ターン位置Ｐ５に回動操作させることにより、エア作動弁を開いている。つまり、手動切換弁７０を複数操作（プッシュ位置Ｐ２に操作することと、プッシュ・右ターン位置Ｐ５に操作すること。）することにより、エア作動弁が開くようになっている。従って、手動切換弁７０を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に１回操作しただけではスプール弁１４が第１切換位置から第２切換位置に移動しないため、不意な動作により手動切換弁７０が誤ってプッシュ位置Ｐ２に操作されても、エア作動弁が開くのを防止することができる。
【００８５】
又、手動切換弁７０をプッシュ位置Ｐ２に操作することにより、スプール弁１４は第２切換位置に移動され、エア作動弁が閉状態をとり得るようになっている。エア作動弁の閉動作をチェックしたいときに、プッシュ位置Ｐ２に位置する手動切換弁７０を、プッシュ・左ターン位置Ｐ４に回動操作してもエア作動弁は一度も開くことがない。よって、例えば調合タンクに貯蔵される食品材料を出したり止めたりすることにエア作動弁が用いられる場合に、調合タンクから食品材料を無駄に出すことなく、複数あるパイロット形電磁弁１１のうち特定のものについて動作チェックを行うことができる。
【００８６】
（第４実施形態）
本実施形態では手動切換弁７０に設けられた中間ガスケット５２の仕切り部５２ａ，５２ｂの間隔が、第３実施形態で説明した仕切り部５２ａ，５２ｂとは異なっている。この構成としたことにより、手動切換弁７０が図２９（ｂ）に示されるプッシュ位置Ｐ２にあるとき、給気ポートＰとパイロットポートＢとが第１連通路Ｔ１を介して連通される。図２９（ａ），（ｃ），（ｄ）に示すように、手動切換弁７０がプッシュ位置Ｐ２以外の位置に配置されている場合について、給排ポートＡ、パイロットポートＢ、給気ポートＰ及び排気ポートＲの連通関係は第３実施形態と同じになっている。
【００８７】
以上のことから、手動切換弁７０がプッシュ位置Ｐ２からプッシュ・右ターン位置Ｐ５に切り換えられても、給気ポートＰとパイロットポートＢとの連通状態が保持され、給気用バイパス流路の形成が維持されるようになっている。
【００８８】
従って、本実施形態によれば、手動切換弁７０を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に押し込み操作をした後、プッシュ位置Ｐ２にある手動切換弁７０をプッシュ・左ターン位置Ｐ４に回動操作させることにより、エア作動弁を閉じている。手動切換弁７０を複数操作（プッシュ位置Ｐ２に操作することと、プッシュ・左ターン位置Ｐ４に操作すること。）により、エア作動弁が閉じるようになっている。従って、手動切換弁７０を待機位置Ｐ１からプッシュ位置Ｐ２に１回操作しただけではスプール弁１４が第２切換位置から第１切換位置に移動しないため、不意な動作により手動切換弁７０が誤ってプッシュ位置Ｐ２に操作されても、エア作動弁が閉じるのを防止することができる。
【００８９】
又、手動切換弁７０をプッシュ位置Ｐ２に操作することにより、スプール弁１４は第１切換位置に移動され、エア作動弁が開状態をとり得るようになっている。エア作動弁の開動作をチェックしたいときに、プッシュ位置Ｐ２に位置する手動切換弁７０を、プッシュ・右ターン位置Ｐ５に回動操作してもエア作動弁は一度も閉じることがない。よって、エア作動弁が閉じると不都合がある場合には、エア作動弁は一度も閉じることなく、エア作動弁の開動作をチェックすることができる。
【００９０】
（別の実施形態）
本発明の実施形態は以下のように変更してもよい。
・図３０（ａ），（ｂ）に示すように、第１実施形態の別例として、上下両ガスケット５１，５３と同様に中間ガスケット５２も環状に形成してもよい。この構成を採用する場合には、中間ガスケット５２の仕切り部５２ａ，５２ｂにエア通路を確保するために、手動弁本体５０の外周面にその軸線方向に沿って伸びる溝部５０ａを形成する。
【００９１】
・第１及び第２実施形態では、２つの電磁駆動弁３４，３５を備えたダブルソレノイドタイプのパイロット形電磁弁１１に具体化したが、第３及び第４実施形態で説明したシングルソレノイドタイプに変更してもよい。
【００９２】
・第１及び第２実施形態で説明したパイロット形電磁弁１１を、２つの電磁駆動弁３４，３５がいずれもオフされた場合に、すべてのポート１５〜１９間の連通が断絶される５ポート３位置切換タイプのオールポートクローズタイプに変更してもよい。
【００９３】
・第３実施形態では、１つの電磁駆動弁３４を備えたシングルソレノイドタイプのパイロット形電磁弁１１に具体化したが、第１及び第２実施形態に示すダブルソレノイドタイプに変更してもよい。
【００９４】
【発明の効果】
本発明によれば、電磁駆動弁を通電したままの状態で、ポート間の連通を簡単に切り換えることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態におけるパイロット形電磁弁を示し、スプール弁が第１切換位置にある場合の断面図。
【図２】同じく、パイロット形電磁弁を示し、スプール弁が第２切換位置にある場合の断面図。
【図３】同じく、（ａ），（ｂ）は手動切換弁の斜視図。
【図４】同じく、図３に示す手動切換弁の断面図。
【図５】同じく、手動切換弁が待機位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図６】同じく、手動切換弁が待機位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図７】同じく、手動切換弁がプッシュ位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図８】同じく、手動切換弁がプッシュ位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図９】同じく、手動切換弁がプッシュ・ターン位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図１０】同じく、手動切換弁がプッシュ・ターン位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図１１】第２実施形態を示し、（ａ），（ｂ）は手動切換弁の斜視図。
【図１２】同じく、手動切換弁が待機位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図１３】同じく、手動切換弁が待機位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図１４】同じく、手動切換弁が右ターン位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図１５】同じく、手動切換弁が右ターン位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図１６】同じく、手動切換弁が左ターン位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図１７】同じく、手動切換弁が左ターン位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図１８】同じく、手動切換弁と係合ピン５９との係合関係を示す断面図。
【図１９】第３実施形態におけるパイロット形電磁弁を示し、スプール弁が第１切換位置にある場合の断面図。
【図２０】（ａ），（ｂ）は手動切換弁の斜視図、（ｃ）は手動切換弁の断面図。
【図２１】手動切換弁が待機位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図２２】手動切換弁が待機位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図２３】手動切換弁がプッシュ位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図２４】手動切換弁がプッシュ位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図２５】手動切換弁がプッシュ・左ターン位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図２６】手動切換弁がプッシュ・左ターン位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図２７】手動切換弁がプッシュ・右ターン位置にある場合のパイロット駆動部の説明図。
【図２８】手動切換弁がプッシュ・右ターン位置にある場合を示し、（ａ）はパイロット駆動部の平面図、（ｂ）はパイロット駆動部の断面図、（ｃ）は手動切換弁の一部を展開して示す説明図。
【図２９】（ａ）は待機位置における手動切換弁の展開図、（ｂ）はプッシュ時における手動切換弁の展開図、（ｃ）はプッシュ・左ターン位置における手動切換弁の展開図、（ｄ）はプッシュ・右ターン位置における手動切換弁の展開図。
【図３０】別の実施形態を示し、（ａ）は第１手動切換弁の斜視図、（ｂ）は第１手動切換弁の断面図。
【符号の説明】
Ａ…給排ポート、Ｂ…パイロットポート、Ｐ…給気ポート、Ｒ…排気ポート、Ｔ１…第１連通路、Ｔ２…第２連通路、１１…パイロット形電磁弁、１２…ケーシング、１４…スプール弁、１５〜１９…ポート、２７，２８…パイロット駆動部、２７ａ，２８ａ…パイロット圧作用室、３１，３２…ピストン、３４，３５…電磁駆動弁、３７…給気流路（第１流路）、３８…排気流路（第２流路）、３９…給排共通流路（第１流路・第２流路）、４７…第１手動切換弁（給気切換手段・排気切換手段）、４８…第２手動切換弁（給気切換手段・排気切換手段）、４９…弁収容穴、５０…手動弁本体、５１，６１…上部ガスケット（シール手段）、５２，６２，６３…中間ガスケット（シール手段）、５３，６４…下部ガスケット（シール手段）、７０…手動切換弁（給気切換手段・排気切換手段）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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