(57)【要約】【課題】湯沸し時における時間の短縮と、商用電源からの電力消費の低減を図る。【解決手段】第１の加熱手段１１に加えて第２の加熱手段１２による湯沸し加熱を行なうことで、定格電流を超えた加熱能力で湯沸しを行なえる。したがって、第２の加熱手段１２を加えた分だけ湯沸し時間の短縮が図られる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源２１からの電力消費も減少する。さらに、商用電源２１を利用した第１の加熱手段１１と、充電式電池５を電源として利用した第２の加熱手段１２のいずれかで保温を行なうことができる。よって、保温時に湯を速やかに所望の保温温度に低下させると共に、商用電源２１からの電力消費を低減できる。【選択図】      図２
2004166931.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱量を設定して加熱を行なう第１の加熱手段と、本体に備えた電源と、加熱を行なっているときに前記第１の加熱手段に付加して加熱を行なう第２の加熱手段とを備え、さらに保温を行なうように構成したことを特徴とする湯沸し器。
【請求項２】
加熱を行なう第１の加熱手段と、本体に備えた電源と、加熱を行なう第２の加熱手段と、電源供給体を電源から外した状態で、加熱が可能であるか否かを表示する表示手段とを備えたことを特徴とする湯沸し器。
【請求項３】
湯沸し加熱と湯の保温を行なう第１の加熱手段と、本体に備えた電源と、前記第１の加熱手段に付加した加熱と保温を行なう第２の加熱手段とを備え、湯沸しまたは保温を行なえるように構成すると共に、電源供給体を電源から外した状態で保温を行なうか否かの選択手段を備えたことを特徴とする湯沸し器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、加熱手段により容器内の液体を湯沸し加熱すると共に、湯を所定温度に保温する湯沸し器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般家庭の商用電源を利用して、電源プラグからの電気で湯を沸かす湯沸し器においては、湯をより早く沸かすこと、かつ省電力で湯を沸かすこと、そして沸かした湯を省電力で保温すること、また所望の温度で保温することが重要な課題となっており、これに対処するため近年は、例えば特許文献１などに開示されるように、液体（湯）を収容する容器や、この容器の周囲を囲む容器収容部を真空にして断熱性を高め、保温性を向上させたものが主流となっている。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００１−１６９９１６号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、こうした真空断熱式の湯沸し器は、容器内の湯が冷めにくい反面、沸騰させた湯を所望の温度まで低下させるのに時間が掛かるという欠点がある。また、湯沸かし後に電源プラグを商用電源から外した場合に、湯が冷めてしまった場合には、再度電源を供給して湯沸しを行わなければならない手間が掛かる上に、湯沸し時には容器自体の熱抵抗が大きくなるため、湯沸しの際の電力はそれほど少なくならず、湯沸し時間が長くなるという問題を生じる。
【０００５】
本発明は上記問題点を解決しようとするものであり、湯沸し時における時間の短縮と、電力消費の低減を図ることができる湯沸し器を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１の湯沸し器では、第１の加熱手段に加えて第２の加熱手段による湯沸し加熱を行なうことにより、定格電流を超えた加熱能力で湯沸しを行なえるようになる。したがって、第２の加熱手段を加えた分だけ湯沸し時間の短縮を図ることができる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源からの電力消費も減らすことができる。さらに、例えば商用電源を利用した第１の加熱手段と、例えば電池を電源として利用した第２の保温手段のいずれかで保温を行なうことができるので、保温時において湯を速やかに所望の保温温度に低下させると共に、商用電源からの電力消費を低減できる。
【０００７】
本発明の請求項２の湯沸し器では、第１の加熱手段に加えて第２の加熱手段による湯沸し加熱を行なうことにより、従来の第１の加熱手段単独のものよりも加熱能力を増加させて湯沸しを行なえるようになる。したがって、第２の加熱手段を加えた分だけ湯沸し時間の短縮を図ることができる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源からの電力消費も減らすことができる。しかも、商用電源からの電力供給がない状況でも、充電状況の表示を行なうことで、停電時や電源供給体を外した状態でも、湯沸し加熱の可否を容易に確認できる。
【０００８】
本発明の請求項３の湯沸し器では、第１の加熱手段に加えて第２の加熱手段による湯沸し加熱を行なうことにより、従来の第１の加熱手段単独のものよりも加熱能力を増加させて湯沸しを行なえるようになる。したがって、第２の加熱手段を加えた分だけ湯沸し時間の短縮を図ることができる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源からの電力消費も減らすことができる。これとは別に、第１の加熱手段単独、若しくは第２の加熱手段単独での湯沸し加熱も可能であり、種々の状況に応じた加熱手段の使い分けが可能になる。
【０００９】
さらに、例えば商用電源を利用した第１の加熱手段と、例えば充電式電池を電源として利用した第２の加熱手段のいずれかで保温を行なうことができるので、保温時において湯を速やかに所望の保温温度に低下させると共に、商用電源からの電力消費を低減できる。しかも、商用電源からの電力供給が途絶えた状態で、第２の加熱手段のみによる湯の保温を行なうか否かを選択することができ、必要に応じて停電中や電源供給体を外した状態での保温も可能になる。
【００１０】
【発明の実施形態】
以下、本発明における湯沸し器の一実施例について、添付図面である図１〜図５を参照しながら説明する。先ず湯沸し器全体の概略的な構成を図１に基づき説明すると、１は湯沸し器の外郭を構成する本体であり、この本体１には、水や湯などの液体を収容する有底筒状の容器２と、いずれも商用電源２１（図２参照）からの電力供給によって加熱される第１の湯沸し手段３および第１の保温手段４と、いずれも充電式電池５を電源として、この充電式電池５からの電力供給によって加熱される第２の湯沸し手段６および第２の保温手段７がそれぞれ設けられる。ここでの第１の湯沸し手段３は９００Ｗ程度の消費電力を有し、また第１の保温手段４は２００Ｗ程度の消費電力を有し、それぞれ別々のヒータを第１の加熱手段１１となる一つのユニットとして設けている。一方、第２の湯沸し手段６は２００Ｗ〜５００Ｗ程度の消費電力を有し、また第２の保温手段７は３０Ｗ〜１００Ｗ程度の消費電力を有し、これらもそれぞれ別々のヒータを第２の加熱手段１２となる一つのユニットとして設けている。その他、本体１の内部には、電源プラグ８を通して供給される商用電源からの交流電圧を、所定の直流電圧に変換する電源回路９と、容器２の外面にあって、この容器２の温度を検出する温度検出手段としての温度センサ１０が設けられる。なお、容器２は外面に真空断熱層を備えたものでもよい。
【００１１】
１５は、本体１ひいては容器２の上部開口を開閉自在に覆う蓋体である。この蓋体１５の前方に形成した突出部１６の下側には、容器２内の液体を外部に吐出する出湯口１７が下向きに開口して設けられている。また、突出部１６の上部には、表示機能を兼用した操作部１８が設けられる。
【００１２】
図２は、図１における湯沸し器の電気的な構成を示したものである。同図において、２１は一般家庭で使用される交流１００Ｖの商用電源で、この商用電源２１からの電力供給により前記充電式電池５が充電され、かつ電源回路９が制御処理部であるマイコン（マイクロコンピュータ）２２に所定の動作電圧を供給するようになっている。商用電源２１と第１の加熱手段１１との間にある制御手段２４は、第１の加熱手段１１を構成する第１の湯沸し手段３と第１の保温手段４のそれぞれを別々にオン・オフするスイッチ手段（図示せず）を備えて構成され、マイコン２２からの指令によりスイッチ手段をオンしたときに、商用電源２１から第１の湯沸し手段３若しくは第１の保温手段４に、その消費電力に見合う電流が供給される。また、充電式電池５と第２の加熱手段１２との間にある制御手段２５も、第２の加熱手段１２を構成する第１の湯沸し手段６と第１の保温手段７のそれぞれを別々にオン・オフするスイッチ手段（図示せず）を備えて構成され、マイコン２２からの指令によりスイッチ手段をオンしたときに、充電式電池５から第２の湯沸し手段６若しくは第２の保温手段７に、その消費電力に見合う電流が供給されるようになっている。
【００１３】
そしてマイコン２２は、温度センサ１０からの容器１の温度情報と、前記操作部１８の上面にある操作・表示手段２６を構成する各種スイッチの入力情報の他に、充電式電池５の充電量を監視して、内蔵する制御プログラムのシーケンスに従って、制御手段２４ひいては第１の加熱手段１１と、制御手段２５ひいては第２の加熱手段１２のオン・オフ制御と、操作・表示手段２６を構成する各種表示器の表示制御を行なうように構成している。
【００１４】
なお上記構成においては、例えば第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段６とを共通のヒータで構成して共用させたり、同様に第１の保温手段４と第２の保温手段７とを共通のヒータで構成して共用させてもよい。この場合、湯沸し用ヒータと保温用ヒータへの電源として、電源プラグ８を通してコンセントから接続される商用電源２１からの交流１００Ｖ電源と、本体１に内蔵された充電式電池５からの電源のいずれか一方を選択できる切替え回路を備えるのが好ましい。なお、この切替え回路による電源の切替えは、手動若しくは自動のいずれでもよい。
【００１５】
次に、操作部１８の上面にある操作・表示手段２６の構成について、図３〜図５を参照しつつ説明する。これらの各図において、３１は複数のＬＥＤを直線上に並べて構成される電池充電ランプで、これは充電式電池５の充電量を表示するものである。特に本実施例では５つのＬＥＤを用い、１つのＬＥＤが点灯する毎に２０％の充電が行なわれることを示している。したがって、図３では２つのＬＥＤが点灯していて、充電式電池５の充電率が４０％であり、図４では３つのＬＥＤが点灯していて、充電式電池５の充電率が６０％であり、図５では一つもＬＥＤが点灯しておらず、充電式電池５の充電率が０〜２０％未満であることを示している。また３２は保温時における湯の保温温度を表示する保温温度表示ランプで、本実施例では図示しない保温温度選択機能によって、湯沸し後において例えば９６℃，９０℃，６０℃のいずれかに湯を保温できるようになっている。すなわち、図３および図４では９６℃の保温温度が選択され、図５では６０℃の保温温度が選択された状態を示している。なお、湯沸し時や保温時における容器２の温度管理は、前述の温度センサ１０による温度検出に基づき行ない、容器２の温度が設定した温度になるように、マイコン２２が第１の保温手段４や第２の保温手段７の加熱量を調整する。
【００１６】
操作・表示手段２６は、どの加熱手段で湯沸しや保温を行なうのかを選択するために、複数の操作スイッチ、すなわち第１の湯沸し手段３で湯沸し加熱を行なうときにこれを操作する第１の湯沸しスイッチ３５と、第１の保温手段４で湯の保温を行なうときにこれを操作する第１の保温スイッチ３６と、第２の湯沸し手段６で湯沸し加熱を行なうときにこれを操作する第２の湯沸しスイッチ３７と、第２の保温手段７で湯の保温を行なうときにこれを操作する第２の保温スイッチ３８とを、それぞれ備えている。また、これらの各スイッチ３５〜３８に対応して、１００Ｖ湯沸しランプ４１と、１００Ｖ保温ランプ４２と、電池湯沸しランプ４３と、電池保温ランプ４４が各々設けられており、スイッチ３５〜３８に対応したヒータでの加熱を行なう際に、そのスイッチ３５〜３８と同じ位置にあるランプ４１〜４４が点灯するようになっている。その他、ここには図示していないが、操作・表示手段２６に設けられた出湯スイッチを操作することにより、容器２内の湯がポンプにより汲み上げられ、出湯口１７から外部に吐出するようになっている。
【００１７】
次に、上記構成についてその作用を説明する。使用に際しては、必要に応じて電源プラグ８の先端部をコンセントに差込み、商用電源２１と本体１との間を電気的および機械的に接続する。前記充電式電池５はいわゆる充放電可能な二次電池で、湯沸し中や保温中などにおいて、電源プラグ８をコンセントに接続している場合は、商用電源２１からの電力により自動的に充電されるようになっている。また同時に、マイコン２２への電力供給も、商用電源２１から電源回路９を介して行なわれるようになる。
【００１８】
マイコン２２は、充電式電池５の充電量を常時監視して、その状況を例えば図３〜図５に示すように電池充電ランプ３１にて表示する。このとき、充電式電池５の充電が十分でなく、所定の充電量に達しない場合には、充電式電池５を電源とする第２の加熱手段１２による加熱（湯沸しや保温）を省略するように構成する。具体的には、例えば図５において、電池充電ランプ３１が全て消えている場合には、マイコン２２が第２の湯沸しスイッチ３７や第２の保温スイッチ３８の操作を受け付けないようにする。これにより、充電式電池５を完全に放電させることなく、第２の加熱手段１２による加熱を実現できる。
【００１９】
またマイコン２２は、電源プラグ８をコンセントに差し込んでいないか、若しくは停電中で、商用電源２１からの電力供給が途絶えている場合にも、電池充電ランプ３１による充電式電池５の充電量の表示を行なう。そのために商用電源２１からの電力供給がない場合は、例えば充電式電池５からマイコン２２や電池充電ランプ３１にバックアップ用の電力を供給する。このように、商用電源２１からの電力供給がない状況でも、充電状況の表示を行なうようにすることで、停電時や電源プラグ８を外した状態でも、湯沸し加熱や保温の可否を容易に確認できる。
【００２０】
本実施例のように、第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段６とを別々に設けた場合は、使用者の希望に応じて、第１の湯沸し手段３または第２の湯沸し手段６の一方だけで、容器１内の湯を沸騰させる湯沸しを行なうか、あるいは第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段６を併用して湯沸しを行なうかの選択を可能とする湯沸し切替え手段を設ける。本実施例では、この湯沸し切替え手段に相当するものとして、第１の湯沸しスイッチ３５と第２の湯沸しスイッチ３７が設けられている。なお、第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段６とを共用にした場合には、商用電源２１を電源とした湯沸しを行なうか、充電式電池５を電源とした湯沸しを行なうかの湯沸し切替え手段を設ければよい。
【００２１】
そして、第１の湯沸し手段３だけで湯沸しを行ないたい場合は、第１の湯沸しスイッチ３５を押して、１００Ｖ湯沸しランプ４１を点灯表示（電池湯沸しランプ４３は消灯）させる。すると、従来の湯沸し器と同じように９００Ｗ程度の消費電力（加熱量）で湯沸しが行なわれる。また、第２の湯沸し手段６だけで湯沸しを行ないたい場合は、第２の湯沸しスイッチ３７を押して、電池湯沸しランプ４３を点灯表示（１００Ｖ湯沸しランプ４１は消灯）させる。すると、実質的に商用電源２１からの電力消費無しに、充電式電池５を電源とした第２の湯沸し手段６単独の湯沸しを行なうことが可能になる。この場合、停電中や電源プラグ８をコンセントから外した状態での湯沸しも可能になる。さらに、第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段６との併用で湯沸しを行ないたい場合は、第１の湯沸しスイッチ３５と第２の湯沸しスイッチ３７を押して、１００Ｖ湯沸しランプ４１および電池湯沸しランプ４３を共に点灯表示させる。その状態を図４に示す。この場合、商用電源２１を電源とした第１の湯沸し手段３に加えて、充電式電池５を電源とした第２の湯沸し手段６による湯沸しが可能となり、通常の湯沸し時よりも加熱量を増大させて短時間での湯沸しが可能になると共に、電力量を節約した省エネルギーの湯沸しを行なうことができる。
【００２２】
このように、商用電源２１を利用して湯沸し加熱を行なう第１の加熱手段１１（第１の湯沸し手段３）の他に、本体１に内蔵した電池すなわち充電式電池５を電源として、第１の湯沸し手段３に付加して湯沸し加熱を行なう第２の加熱手段１２（第２の湯沸し手段６）を備えたことにより、例えば器具の電源プラグ８やコード，温度ヒューズの定格が１０Ａ（商用電源２１が交流１００Ｖで１０００Ｗ）であった場合に、第１の湯沸し手段３の消費電力をそれ以下の９００Ｗとし、第２の湯沸し手段６の消費電力を２００Ｗとすれば、合計で１１００Ｗの消費電力で容器２に対する湯沸しを行なうことが可能になる。これにより、実質的に従来は器具の定格電流の制約により、１０００Ｗ以下の加熱能力しかなかったものが、器具の定格電流を超えた例えば１１００Ｗでの加熱が可能になり、その分だけ湯沸し時間が短くなる。また、商用電源２１の電力消費量は第１の湯沸し手段３の消費電力と時間を掛け合せたもの（９００Ｗ×時間）であるにも拘らず、実際にはそれよりも多い１１００Ｗで湯を沸かすことになり、その差と時間を掛け合せた分（２００Ｗ×時間）の電力消費量が節約される。しかも、従来の９００Ｗだけの加熱よりも短時間で湯を沸かせるので、例えば１０％湯沸し時間が短かくなれば、その時間分（９００Ｗ×時間×１０％）の省電力化を図ることもできる。
【００２３】
また、上記湯沸し切替え手段があれば、常時第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段６との併用で湯を沸かす必要はない。例えば、主に第１の湯沸し手段３で湯沸しを行ない、短時間で湯沸しを行ないたい場合にのみ、第２の湯沸しスイッチ３７を押すことにより第２の湯沸し手段６を併用して、湯沸しを行なってもよい。例えば、急に来客があった場合や、時間が少ない朝方や、あるいは冬場で水温が低い場合に、第２の湯沸しスイッチ３７を押せば、第１の湯沸し手段３に第２の湯沸し手段６を併用して短時間で湯沸しを行なうことが可能になる。
【００２４】
この場合、例えば本実施例における電池充電ランプ３１のように、第２の湯沸し手段６が使用可能であるか否かを表示する手段を設け、第２の湯沸し手段６の使用が可能である場合に限り、第２の湯沸し手段６による加熱を可能にする構成にすれば、充電式電池５が充電されていない状態での誤使用を防止できる。
【００２５】
また湯沸し後、電源プラグ８を商用電源２１から外して使用する場合、湯の温度が低下した場合は、充電式電池５の充電状況を確認して、第２の湯沸し手段６だけによる再度の湯沸しを行なうことが可能になる。この場合、充電式電池５が電源であるため、実質的に商用電源２１の電力消費を行なわずに再湯沸しが可能になり、省エネルギー化を達成できる。さらに、第２の湯沸し手段６のみで湯沸しを行なう場合に、充電式電池５の充電状況を電池充電ランプ３１で確認し、湯沸かしが可能な充電量が残っていれば、電源プラグ８をコンセントに差し込まずにそのまま湯沸しを行ない、充電量が不足していれば、電源プラグ８をコンセントに差し込んで、商標電源２１からの電力供給による第１の湯沸し手段３での湯沸しを行えばよい。その際、充電式電池５の充電も同時に行なわれる。
【００２６】
次に保温時に動作を説明すると、保温温度選択機能により保温温度を選択することによって、湯沸し後にマイコン２２は温度センサ１０による温度検出に基づき、例えば９６℃，９０℃，６０℃のいずれかに容器２内の湯を保温する。本実施例のように、第１の保温手段４と第２の保温手段７とを別々に設けた場合は、使用者の希望に応じて、第１の保温手段４または第２の保温手段７の一方だけで、容器１内の湯を所定温度に維持する保温を行なうか、あるいは第１の保温手段４と第２の保温手段７を併用して保温を行なうかの選択を可能とする保温切替え手段を設ける。本実施例では、この保温切替え手段に相当するものとして、第１の保温スイッチ３６と第２の保温スイッチ３８が設けられている。なお、第１の湯沸し手段３と第２の湯沸し手段とを共用にした場合には、商用電源２１を電源とした湯沸しを行なうか、充電式電池５を電源とした湯沸しを行なうかの湯沸し切替え手段を設ければよい。
【００２７】
そして、第１の保温手段４だけで保温を行ないたい場合は、第１の保温スイッチ３６を押して、１００Ｖ保温ランプ４２を点灯表示（電池保温ランプ４４は消灯）させる。その状態を図５に示す。すると、従来の湯沸し器と同じように２００Ｗ程度の消費電力（加熱量）で保温が行なわれる。また、第２の保温手段７だけで保温しを行ないたい場合は、第２の保温スイッチ３８を押して、電池保温ランプ４４を点灯表示（１００Ｖ保温ランプ４２は消灯）させる。その状態を図３に示す。すると、実質的に商用電源２１からの電力消費無しに、充電式電池５を電源とした第２の保温手段７単独の保温を行なうことが可能になる。この場合、停電中や電源プラグ８をコンセントから外した状態での保温も可能になる。さらに、第１の保温手段４と第２の保温手段７との併用で保温を行ないたい場合は、第１の保温スイッチ３６と第２の保温スイッチ３８を押して、１００Ｖ保温ランプ４２および電池保温ランプ４４を共に点灯表示させる。この場合、商用電源２１を電源とした第１の保温手段４に加えて、充電式電池５を電源とした第２の保温手段７による保温が可能となり、通常の保温時よりも第１の保温手段４の消費電力量を低減した省エネルギーの保温を行なうことができる。
【００２８】
このように、上記湯沸かし機能に加えて、商用電源２１を利用して保温を行なう第１の加熱手段１１（第１の保温手段４）の他に、本体１に内蔵した電池すなわち充電式電池５を電源として、第１の保温手段４に付加して湯沸し加熱を行なう第２の加熱手段１２（第２の保温手段７）を備えたことにより、湯沸し後、例えば６０℃で保温する場合には、第１の保温手段４および第２の保温手段７を共にオフにするように、保温切替え手段である第１の保温スイッチ３６および第２の保温スイッチ３８を操作して、容器２内の湯温を速やかに低下させ、６０℃になったら第２の保温手段７により例えば３０Ｗ程度の保温加熱を行なって、湯が冷めにくくなるようにし、さらにその状態で湯温が６０℃未満に低下したら、第１の保温手段４により約２００Ｗの再加熱を行なって、湯温を６０℃以上にすることで、商用電源２１による実質的な消費電力を、第１の保温手段４による再加熱時に限定することが可能になる。このような使い方により、容器２内の湯を速やかに所望の保温温度に低下させると共に、商用電源２１による電力消費を極力抑えた省電力での保温が可能になる。
【００２９】
また、電池充電ランプ３１の表示により、充電式電池５の充電量が十分あれば、第１の保温手段４を用いずに、第２の保温手段７を１００Ｗ程度に設定し、この第２の保温手段７だけで保温温度の自動調節を図るようにしてもよい。その場合、商用電源２１による消費電力を実質的にほとんど無しにして、保温を行なうことが可能になり、例えば商用電源２１から器具の電源プラグ８を外して、別な場所に移動しての保温が可能になる。
【００３０】
また、第１の保温手段４から第２の保温手段７への切替え手段を設けてもよいし、停電などで商用電源２１からの電源供給が遮断された場合には、第１の保温手段４から第２の保温手段７に優先的に切替える手段を備えてもよい。同様に、商用電源２１からの電源供給が遮断された場合には、第１の湯沸し手段３から第２の湯沸し手段６に優先的に切替える手段を備えてもよい。こうすれば、停電時等において、わざわざ第２の湯沸し手段６や第２の保温手段７に切替える手間が省け、使い勝手がより向上する。
【００３１】
以上のように上記実施例によれば、本体１に備えた電源プラグ８の定格電流以下に加熱量を設定して湯沸し加熱を行なう第１の加熱手段１１（第１の湯沸し手段３）と、本体１に内蔵した電池としての充電式電池５を電源とし、第１の加熱手段１１で湯沸し加熱を行なっているときに、一時的にこの第１の加熱手段１１に付加して電源プラグ８の定格電流以上の加熱量で湯沸し加熱を行なう第２の加熱手段１２（第２の湯沸し手段６）とを備え、さらに第１の加熱手段１１と第２の加熱手段１２のいずれか一方で保温を行なうように構成している（第１の保温手段４，第２の保温手段７）。
【００３２】
この場合、第１の加熱手段１１に加えて第２の加熱手段１２による湯沸し加熱を行なうことにより、定格電流を超えた加熱能力で湯沸しを行なえるようになる。したがって、第２の加熱手段１２を加えた分だけ湯沸し時間の短縮を図ることができる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源２１からの電力消費も減らすことができる。さらに、商用電源２１を利用した第１の加熱手段１１と、充電式電池５を電源として利用した第２の加熱手段１２のいずれかで保温を行なうことができるので、保温時において湯を速やかに所望の保温温度に低下させると共に、商用電源２１からの電力消費を低減できる。
【００３３】
また本実施例においては、外部電源である商用電源２１を利用して電源プラグ８から湯沸し加熱を行なう第１の加熱手段１１（第１の湯沸し手段３）と、本体１に内蔵した電池である充電式電池５を電源とし、第１の加熱手段１１に付加して湯沸し加熱を行なう第２の加熱手段１２（第２の湯沸し手段６）と、電源供給体である電源プラグ８を商用電源２１から外した状態で、第２の加熱手段１２による湯沸かしが可能であるか否かを表示する表示手段たる電池充電ランプ３１とを備えている。
【００３４】
この場合、第１の加熱手段１１に加えて第２の加熱手段１２による湯沸し加熱を行なうことにより、従来の第１の加熱手段１１単独のものよりも加熱能力を増加させて湯沸しを行なえるようになる。したがって、第２の加熱手段１２を加えた分だけ湯沸し時間の短縮を図ることができる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源２１からの電力消費も減らすことができる。しかも、商用電源２１からの電力供給がない状況でも、充電状況の表示を行なうことで、停電時や電源プラグ８を外した状態でも、湯沸し加熱の可否を容易に確認できる。
【００３５】
また本実施例では、商用電源２１を利用して電源プラグ８から湯沸し加熱と湯の保温を行なう第１の加熱手段１１と、本体１に内蔵した電池である充電式電池５を電源とし、前記第１の加熱手段に付加した湯沸し加熱と、単独での湯の保温を行なう第２の加熱手段１２とを備え、さらに第１の加熱手段１１と第２の加熱手段１２とを選択して湯沸しまたは保温を行なえるように構成すると共に、電源プラグ８を商用電源２１から外した状態で、第２の加熱手段１２のみによる湯の保温を行なうか否かの選択手段すなわち第２保温スイッチ３８を備えている。
【００３６】
この場合、第１の加熱手段１１に加えて第２の加熱手段１２による湯沸し加熱を行なうことにより、従来の第１の加熱手段１１単独のものよりも加熱能力を増加させて湯沸しを行なえるようになる。したがって、第２の加熱手段１２を加えた分だけ湯沸し時間の短縮を図ることができる。また湯沸し時間の短縮に伴なって、商用電源２１からの電力消費も減らすことができる。これとは別に、第１の加熱手段１１単独、若しくは第２の加熱手段１２単独での湯沸し加熱も可能であり、種々の状況に応じた加熱手段の使い分けが可能になる。
【００３７】
さらに、商用電源２１を利用した第１の加熱手段１１と、充電式電池５を電源として利用した第２の加熱手段１２のいずれかで保温を行なうことができるので、保温時において湯を速やかに所望の保温温度に低下させると共に、商用電源２１からの電力消費を低減できる。しかも、商用電源２１からの電力供給が途絶えた状態で、第２の加熱手段１２のみによる湯の保温を行なうか否かを選択することができ、必要に応じて停電中や電源プラグ８をコンセントから外した状態での保温も可能になる。
【００３８】
なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、種々の変形実施が可能である。上述した加熱量のワット設定はあくまでも一例であり、発明の趣旨を逸脱しない範囲で任意に設定すればよい。また、請求項２における表示手段は、実施例のようなＬＥＤからなる電池充電ランプ３１に限らず、例えば液晶表示器を利用して直接湯沸しが可能であるか否かを表示する形態であってもよい。
【００３９】
【発明の効果】
本発明における請求項１の湯沸し器によれば、湯沸し時における時間の短縮と、電力消費の低減を図ることができる。また、保温時において湯を速やかに所望の保温温度に低下させることができ、さらに電力消費を低減できる。
【００４０】
本発明における請求項２の湯沸し器によれば、湯沸し時における時間の短縮と、電力消費の低減を図ることができる。また、停電時や電源供給体を外した状態でも、湯沸し加熱の可否を容易に確認できる。
【００４１】
本発明における請求項３の湯沸し器によれば、湯沸し時における時間の短縮と、電力消費の低減を図ることができる。また、保温時において湯を速やかに所望の保温温度に低下させることができ、さらに電力消費を低減できる。しかも、必要に応じて停電中や電源供給体を外した状態での保温も可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例を示す湯沸し器の全体断面図である。
【図２】同上電気的構成をあらわしたブロック図である。
【図３】同上第２の加熱手段だけによる保温を行なう際の操作・表示手段の正面図である。
【図４】同上第１の加熱手段と第２の加熱手段を併用して湯沸しを行なう際の操作・表示手段の正面図である。
【図５】同上第１の加熱手段だけによる保温を行なう際の操作・表示手段の正面図である。
【符号の説明】
１  本体
３  第１の湯沸し手段（第１の加熱手段）
４  第１の保温手段（第１の加熱手段）
５  充電式電池（電池）
６  第２の湯沸し手段（第２の加熱手段）
７  第２の保温手段（第２の加熱手段）
８  電源プラグ（電源供給体）
１１  第１の加熱手段
１２  第２の加熱手段
２１  商用電源
３１  電池充電ランプ
３８  第２保温スイッチ（選択手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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