(57)【要約】【課題】伝達効率を低下させる事なく、パワーローラを支承するスラスト玉軸受２６を構成する保持器３１及び内輪、外輪各軌道２７、２９の損傷を防止する。【解決手段】この保持器３１を構成する保持器材料の密度をρｄ　とし、この保持器材料の弾性率をＥｄ　とし、各玉（転動体）３０、３０を構成する転動体材料の密度をρｃ　とし、この転動体材料の弾性率をＥｃ　とした場合に、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６を満たす。この構成により、保持器３１のポケット３６の内面と玉３０の転動面との間の隙間を大きくした場合でも、玉３０と保持器３１との間で生じる衝突力を抑えて、上記各部の損傷を防止する。【選択図】　図３
2004084913.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いの内側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、且つ互いに独立した回転自在に支持された第一、第二のディスクと、それぞれがこれら第一、第二のディスクの中心軸に対し捻れの位置にある、互いに同心の１対の枢軸を中心として揺動する複数のトラニオンと、それぞれの一部をこれら各トラニオンの内側面から突出させた状態でこれら各トラニオンに支持された複数の変位軸と、これら各変位軸の一部でこれら各トラニオンの内側面から突出した部分の周囲に回転自在に支持された状態で、上記第一、第二の両ディスク同士の間に挟持された複数のパワーローラと、これら各パワーローラの外端面と上記各トラニオンの内側面との間に設けられて、これら各パワーローラに加わるスラスト荷重を支承する複数のスラスト転がり軸受とを備え、これら各スラスト転がり軸受は、上記各パワーローラの外端面に形成された内輪軌道と、上記各トラニオンの内側面に支持された外輪の内側面に形成された外輪軌道と、これら内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の転動体と、これら各転動体を転動自在に保持する円環状の保持器とを備えたものであるトロイダル型無段変速機に於いて、この保持器を構成する保持器材料の密度をρｄ　とし、この保持器材料の弾性率をＥｄ　とし、上記各転動体を構成する転動体材料の密度をρｃ　とし、この転動体材料の弾性率をＥｃ　とした場合に、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６を満たす事を特徴とするトロイダル型無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明に係るトロイダル型無段変速機は、例えば自動車用の変速機の変速ユニットとして、或は各種産業機械用の変速機として、それぞれ利用する。
【０００２】
【従来の技術】
自動車用変速機として、図１〜２に略示する様なトロイダル型無段変速機を使用する事が研究され、一部で実施されている。このトロイダル型無段変速機は、例えば実開昭６２−７１４６５号公報に開示されている様に、入力軸１と同心に、請求項に記載した第一のディスクである入力側ディスク２を支持し、この入力軸１と同心に配置した出力軸３の端部に、請求項に記載した第二のディスクである出力側ディスク４を固定している。トロイダル型無段変速機を納めたケーシングの内側には、上記入力軸１並びに出力軸３の中心軸に対して交差する事はないが、この中心軸の方向に対して直角若しくは直角に近い方向である捻れの位置にある枢軸５、５を中心として揺動するトラニオン６、６を設けている。
【０００３】
即ち、これら各トラニオン６、６は、それぞれの両端部外面に上記枢軸５、５を、互いに同心に設けている。又、これら各トラニオン６、６の中間部には変位軸７、７の基半部を支持し、上記枢軸５、５を中心として上記各トラニオン６、６を揺動させる事により、上記各変位軸７、７の傾斜角度の調節を自在としている。上記各トラニオン６、６に支持した変位軸７、７の先半部の周囲には、それぞれパワーローラ８、８を回転自在に支持している。そして、これら各パワーローラ８、８を、上記入力側、出力側両ディスク２、４の、互いに対向する内側面２ａ、４ａ同士の間に挟持している。これら各内側面２ａ、４ａは、それぞれ断面が、上記枢軸５を中心とする円弧若しくはこの様な円弧に近い曲線を、上記入力軸１及び出力軸３の中心軸の回りに回転させて得られる凹面をなしている。そして、球状凸面に形成した上記各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａを、上記内側面２ａ、４ａに当接させている。
【０００４】
上記入力軸１と入力側ディスク２との間には、ローディングカム式の押圧装置９を設け、この押圧装置９によって、上記入力側ディスク２を出力側ディスク４に向け、弾性的に押圧自在としている。この押圧装置９は、入力軸１と共に回転するカム板１０と、保持器１１により転動自在に保持した複数個（例えば４個）のローラ１２、１２とから構成している。上記カム板１０の片側面（図１〜２の左側面）には、円周方向に関する凹凸面である駆動側カム面１３を形成し、上記入力側ディスク２の外側面（図１〜２の右側面）にも、同様の形状を有する被駆動側カム面１４を形成している。そして、上記複数個のローラ１２、１２を、上記入力軸１の中心に関し放射方向の軸を中心とする回転自在に支持している。
【０００５】
上述の様に構成するトロイダル型無段変速機の使用時、入力軸１の回転に伴ってカム板１０が回転すると、駆動側カム面１３が複数個のローラ１２、１２を、入力側ディスク２の外側面に形成した被駆動側カム面１４に押圧する。この結果、上記入力側ディスク２が、上記複数のパワーローラ８、８に押圧されると同時に、上記駆動側、被駆動側両カム面１３、１４と複数個のローラ１２、１２との押し付け合いに基づいて、上記入力側ディスク２が回転する。そして、この入力側ディスク２の回転が、前記複数のパワーローラ８、８を介して出力側ディスク４に伝達され、この出力側ディスク４に固定の出力軸３が回転する。
【０００６】
入力軸１と出力軸３との回転速度比（変速比）を変える場合で、先ず入力軸１と出力軸３との間で減速を行なう場合には、前記各枢軸５、５を中心として前記各トラニオン６、６を所定方向に揺動させる。そして、上記各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａが図１に示す様に、入力側ディスク２の内側面２ａの中心寄り部分と出力側ディスク４の内側面４ａの外周寄り部分とにそれぞれ当接する様に、前記各変位軸７、７を傾斜させる。反対に、増速を行なう場合には、上記枢軸５、５を中心として上記各トラニオン６、６を反対方向に揺動させる。そして、上記各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａが図２に示す様に、入力側ディスク２の内側面２ａの外周寄り部分と出力側ディスク４の内側面４ａの中心寄り部分とに、それぞれ当接する様に、上記各変位軸７、７を傾斜させる。これら各変位軸７、７の傾斜角度を図１と図２との中間にすれば、入力軸１と出力軸３との間で、中間の変速比を得られる。
【０００７】
又、図３〜４は、例えば実願昭６３−６９２９３号（実開平１−１７３５５２号）のマイクロフィルムに記載された、より具体化されたトロイダル型無段変速機の１例を示している。入力側ディスク２と出力側ディスク４とは円管状の入力軸１５の周囲に、それぞれニードル軸受１６、１６を介して回転自在に支持している。又、カム板１０は上記入力軸１５の端部（図３の左端部）外周面にスプライン係合させ、鍔部１７により上記入力側ディスク２から離れる方向への移動を阻止している。そして、このカム板１０とローラ１２、１２とにより、上記入力軸１５の回転に基づいて上記入力側ディスク２を、上記出力側ディスク４に向け押圧しつつ回転させる、ローディングカム式の押圧装置９を構成している。上記出力側ディスク４には出力歯車１８を、キー１９、１９により結合し、これら出力側ディスク４と出力歯車１８とが同期して回転する様にしている。
【０００８】
１対のトラニオン６、６の両端部は１対の支持板２０、２０に、揺動並びに枢軸５、５の軸方向（図３の表裏方向、図４の左右方向）の変位自在に支持している。そして、上記各トラニオン６、６の中間部に形成した円孔２１、２１部分に、変位軸７、７を支持している。これら各変位軸７、７は、互いに平行で且つ偏心した支持軸部２２、２２と枢支軸部２３、２３とを、それぞれ有する。このうちの各支持軸部２２、２２を上記各円孔２１、２１の内側に、ラジアルニードル軸受２４、２４を介して、回転自在に支持している。又、上記各枢支軸部２３、２３の周囲にパワーローラ８、８を、別のラジアルニードル軸受２５、２５を介して、回転自在に支持している。
【０００９】
尚、上記１対の変位軸７、７は、上記入力軸１５に対して１８０度反対側位置に設けている。又、これら各変位軸７、７の各枢支軸部２３、２３が各支持軸部２２、２２に対し偏心している方向は、上記入力側、出力側両ディスク２、４の回転方向に関し同方向（図４で左右逆方向）としている。又、偏心方向は、上記入力軸１５の配設方向に対しほぼ直交する方向としている。従って、上記各パワーローラ８、８は、上記入力軸１５の配設方向に関して若干の変位自在に支持される。この結果、回転力の伝達状態で構成各部材に加わる大きな荷重に基づく、これら構成各部材の弾性変形に起因して、上記各パワーローラ８、８が上記入力軸１５の軸方向（図３の左右方向、図４の表裏方向）に変位する傾向となった場合でも、上記構成各部材に無理な力を加える事なく、この変位を吸収できる。
【００１０】
又、上記各パワーローラ８、８の外端面と上記各トラニオン６、６の中間部内側面との間には、パワーローラ８、８の外端面の側から順に、請求項に記載したスラスト転がり軸受であるスラスト玉軸受２６、２６と、スラストニードル軸受３５、３５等のスラスト軸受とを設けている。このうちのスラスト玉軸受２６、２６は、上記各パワーローラ８、８に加わるスラスト方向の荷重を支承しつつ、これら各パワーローラ８、８の回転を許容するものである。この様な各スラスト玉軸受２６、２６を構成する為、上記各パワーローラ８、８の外端面に、深溝型或はアンギュラ型の内輪軌道２７、２７を形成している。又、上記各トラニオン６、６の内側面に上記各スラストニードル軸受３５、３５を介して支持した、外輪２８、２８の内側面に、深溝型或はアンギュラ型の外輪軌道２９、２９を形成している。そして、この外輪軌道２９、２９と上記内輪軌道２７、２７との間に、それぞれが請求項に記載した転動体である複数個ずつの玉３０、３０を、転動自在に設けている。これら各玉３０、３０は、保持器３１、３１により、円周方向に関して互いに離隔させた状態で転動自在に保持している。
【００１１】
又、上記各スラストニードル軸受３５、３５或は滑り軸受等のスラスト軸受は、上記各パワーローラ８、８から上記各スラスト玉軸受２６、２６を構成する外輪２８、２８に加わるスラスト荷重を支承しつつ、前記各枢支軸部２３、２３及び上記外輪２８、２８が、前記支持軸部２２、２２を中心に揺動する事を許容する。
【００１２】
更に、上記各トラニオン６、６の一端部（図４の左端部）にはそれぞれ駆動ロッド３２、３２を結合し、これら各駆動ロッド３２、３２の中間部外周面に駆動ピストン３３、３３を固設している。そして、これら各駆動ピストン３３、３３を、それぞれ駆動シリンダ３４、３４内に油密に嵌装している。
【００１３】
上述の様に構成されるトロイダル型無段変速機の場合には、入力軸１５の回転は、押圧装置９を介して入力側ディスク２に伝わる。そして、この入力側ディスク２の回転が、１対のパワーローラ８、８を介して出力側ディスク４に伝わり、更にこの出力側ディスク４の回転が、出力歯車１８より取り出される。入力軸１５と出力歯車１８との間の回転速度比を変える場合には、上記１対の駆動ピストン３３、３３を互いに逆方向に変位させる。これら各駆動ピストン３３、３３の変位に伴って上記１対のトラニオン６、６が、それぞれ逆方向に変位し、例えば図４の下側のパワーローラ８が同図の右側に、同図の上側のパワーローラ８が同図の左側に、それぞれ変位する。この結果、これら各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａと上記入力側ディスク２及び出力側ディスク４の内側面２ａ、４ａとの当接部に作用する、接線方向の力の向きが変化する。そして、この力の向きの変化に伴って上記各トラニオン６、６が、支持板２０、２０に枢支された枢軸５、５を中心として、互いに逆方向に揺動する。この結果、前述の図１〜２に示した様に、上記各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａと上記各内側面２ａ、４ａとの当接位置が変化し、上記入力軸１５と出力歯車１８との間の回転速度比が変化する。
【００１４】
尚、この様に上記入力軸１５と出力歯車１８との間で回転力の伝達を行なう際には、構成各部材の弾性変形に基づいて上記各パワーローラ８、８が、上記入力軸１５の軸方向に変位し、これら各パワーローラ８、８を枢支している前記各変位軸７、７が、前記各支持軸部２２、２２を中心として僅かに回動する。この回動の結果、前記各スラスト玉軸受２６、２６の外輪２８、２８の外側面と上記各トラニオン６、６の内側面とが相対変位する。これら外側面と内側面との間には、前記各スラストニードル軸受３５、３５が存在する為、この相対変位に要する力は小さい。従って、上述の様に各変位軸７、７の傾斜角度を変化させる為の力が小さくて済む。
【００１５】
又、上述の様に構成され作用するトロイダル型無段変速機の場合には、各パワーローラ８、８を回転自在に支持する為のスラスト玉軸受２６、２６を構成する保持器３１、３１に大きな力が加わり易く、これら各保持器３１、３１の耐久性を確保する事が難しい。この理由は、上記各スラスト玉軸受２６、２６を構成する複数個の玉３０、３０の公転速度がばらつく為である。特に、トロイダル型無段変速機に組み込むスラスト玉軸受２６、２６は、次の▲１▼▲２▼の様な、トロイダル型無段変速機特有の問題として、上記公転速度のばらつきが大きくなる。
【００１６】
▲１▼　上記各スラスト玉軸受２６、２６と共に上記各パワーローラ８、８を回転自在に支持するラジアルニードル軸受２５、２５の内部隙間が大きい事に加えて、トロイダル型無段変速機の運転時に上記各パワーローラ８、８には、スラスト荷重だけでなくラジアル荷重も加わる。
即ち、上記各パワーローラ８、８は、それぞれの周面８ａ、８ａを、入力側ディスク２の内側面２ａと出力側ディスク４の内側面４ａとに均等に当接させる必要がある。この為、上記各パワーローラ８、８の微妙な且つ迅速な変位を可能にすべく、上記各ラジアルニードル軸受２５、２５の内部隙間を大きくしている。この結果、上記各スラスト玉軸受２６、２６を構成する、上記各パワーローラ８、８の中心軸と各外輪２８、２８の中心軸とが不一致になり易い。
しかも、トロイダル型無段変速機の運転時に上記各パワーローラ８、８には、上記各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａと上記入力側、出力側両ディスク２、４の内側面２ａ、４ａとの転がり接触部から上記各パワーローラに加わる力（所謂２Ｆｔのトラクション力）が、ラジアル荷重として加わる。そして、このラジアル荷重に基づいて、上記両中心軸同士が不一致になる。
そして、これら両中心軸同士が不一致になった場合には、上記各スラスト玉軸受２６、２６を構成する複数個の玉３０、３０の接触角が互いに異なってしまう。周知の様に、玉３０、３０等、転がり軸受を構成する転動体の公転速度はその接触角により変化するので、同一のスラスト玉軸受２６、２６を構成する複数個の玉３０、３０同士の接触角が異なると、これら各玉３０、３０の公転速度が互いに異なってしまう。
【００１７】
▲２▼　上記各パワーローラ８、８が、円周方向に関して不均一に弾性変形する。即ち、これら各パワーローラ８、８の周面８ａ、８ａは上記入力側、出力側両ディスク２、４の内側面２ａ、４ａに、円周方向反対側（直径方向両端側）２個所位置で当接し、これら両側面２ａ、４ａから、径方向内方に向いた大きな押圧力を受ける。この為、トロイダル型無段変速機の運転時に上記各パワーローラ８、８は、楕円形に弾性変形する。この様な弾性変形に基づき、上記各スラスト玉軸受２６、２６を構成する内輪軌道２７、２７の形状も楕円形に弾性変形し、これら各内輪軌道２７、２７と当接しつつ転動する、上記各玉３０、３０の公転速度が互いに異なる。
【００１８】
何れにしても、トロイダル型無段変速機を構成するスラスト玉軸受２６、２６の場合には、複数個の玉３０、３０の公転速度がばらつき、しかもそのばらつきの程度が一般的な転がり軸受の場合に比べて著しくなる。この様に、上記各玉３０、３０の公転速度が互いに異なると、円周方向に隣り合う玉３０、３０同士の距離が変化する。図５は、上記スラスト玉軸受２６、２６を構成する玉３０、３０の円周方向位置（方位角）が、基準位置（公転速度がばらつかずに一定であると仮定した場合の位置）に比べてどの様にずれるかを表している。この図５から明らかな様に、上記スラスト玉軸受２６、２６を構成する各玉３０、３０の公転速度は、円周方向位置に応じて早くなったり遅くなったりする。
【００１９】
この様に、上記スラスト玉軸受２６、２６を構成する各玉３０、３０の公転速度が変化すると、これら各玉３０、３０の転動面が、保持器３１と干渉し、この保持器３１に力が加わる。この結果、上記保持器３１の一部に繰り返し曲げ応力が加わり、長期間に亙る使用に伴って、この保持器３１に亀裂等の損傷が発生する可能性がある。保持器３１を省略する事は、円周方向に隣り合う上記各玉３０、３０の転動面同士が当接し、互いに逆方向に変位する転動面同士が強く擦れ合って、トルク損失が大きくなる為、採用できない。
【００２０】
この様な事情に鑑みて、特開２００１−４００３号公報には、保持器ポケットの内面と玉の転動面との間の隙間を大きくして、各玉の公転速度のばらつきに拘らず、これら両面同士が干渉する事を防止する構造が記載されている。又、特開２００１−５０３６０号公報には、円周方向に隣り合う玉同士の間に、セパレータを構成する互いに独立した素子を挟持する事により、円周方向に隣り合う玉の転動面同士が接触するのを阻止する構造が記載されている。
【００２１】
【発明が解決しようとする課題】
特開２００１−４００３号公報に記載されている様に、保持器のポケットの内面と玉の転動面との間の隙間を大きくする構造の場合には、トロイダル型無段変速機を増速側にして運転した場合に生じる振動が大きくなる。即ち、上記隙間の大きさは、各玉の公転速度のばらつきが大きくなる、トロイダル型無段変速機を減速側にして運転した状態に合わせて設定する。従って、増速側にして運転する際には、上記隙間が過大になり、上記保持器が振動し易くなる。そして、保持器が振動した場合には、振動自体で異音を発生する他、振動に伴って上記ポケットの内面と玉の転動面とが勢い良く衝突し、パワーローラ８、８を含むスラスト玉軸受２６、２６の耐久性を低下させる可能性がある。
【００２２】
この様に、保持器のポケットの内面と玉の転動面との間の隙間の大きさにより、この保持器を含むトロイダル型無段変速機のスラスト玉軸受２６、２６の耐久性が影響を受ける点に就いて、図６を参照しつつ説明する。
先ず、図６（Ａ）は、パワーローラ８の外端面に形成した内輪軌道２７と外輪２８の内側面に形成した外輪軌道２９との間で、転動体である玉３０が、自転しつつ公転すると共に、各ポケット３６内にこの玉３０を保持した保持器３１が、この玉３０に接触する事なく回転する状態を示している。
【００２３】
次に、図６（Ｂ）は、玉３０の公転速度と保持器３１の回転速度とに差が生じた結果、この玉３０の転動面と上記ポケット３６の内面とが衝突した状態を示している。この状態では、これら両面に、それぞれＷなる、衝突に基づく力（衝突力）が加わる。一方、上記玉３０には、この玉３０の転動体荷重Ｑに基づく摩擦力ｆｓ　が作用していると考えられる。上記衝突力Ｗがこの摩擦力ｆｓ　以下（Ｗ≦ｆｓ　）であれば、上記衝突に拘らず、上記玉３０は、その転動面と上記内輪軌道２７及び外輪軌道２９との当接部を滑らせる事なく転がり続ける。これに対して、上記衝突力Ｗがこの摩擦力ｆｓ　よりも大きく（Ｗ＞ｆｓ　）なると、上記玉３０は、その転動面と上記内輪軌道２７及び外輪軌道２９との当接部を滑らせつつ転がる状態となる。この様に上記玉３０の公転運動が滑りを伴うものになると、上記玉３０の転動面と上記内輪軌道２７及び外輪軌道２９との当接部での発熱量が増大する。この結果、スラスト玉軸受２６等のスラスト転がり軸受の転がり抵抗が増大してトロイダル型無段変速機の効率が低下するだけでなく、上記転動面並びに上記各軌道２７、２９の耐久性が低下する。
【００２４】
次に、上記衝突力Ｗの大きさに就いて考える。保持器３１の回転速度が玉３０の公転速度よりも早くなり、この保持器３１のポケット３６の内面が、図６（Ａ）に矢印イで示す様に、相対速度（衝突速度）ｖで上記玉３０の転動面に近付いてこれら両面同士が衝突したと仮定する。この衝突時には、上記保持器３１のポケット３６の内面部分が、図６（Ｃ）（Ｄ）に示す様にばねとして機能し、運動エネルギを自身の剛性により支承して、上記衝突力Ｗを発生させるものと考えられる。この様に上記ポケット３６の内面部分で衝突力Ｗに変換される運動エネルギは、上記保持器３１の質量をｍとした場合に、
ｍ・ｖ２　／２
で表される。
又、保持器３１の剛性により上記衝突力Ｗに対向するエネルギは、この保持器３１のばね定数をｋ、衝突に伴う撓み量をｘとした場合に、
ｋ・ｘ２　／２
で表される。
上記保持器３１の側から見た場合に上記衝突力Ｗは、
Ｗ＝ｋ・ｘ
であるから、
ｋ・ｘ２　／２＝Ｗ２　／２ｋ
で表される。
又、エネルギ保存の法則から、
Ｗ２　／２ｋ＝ｍ・ｖ２　／２
Ｗ＝（ｍ・ｋ）１／２・ｖ
である。
この式から、上記保持器３１の質量ｍ及び剛性（ばね定数ｋ）が大きくなる程、又、ポケット３６の内面と玉３０の転動面との衝突速度ｖが大きい程、衝突力Ｗが大きくなる事が分かる。
又、このうちの衝突速度ｖは、上記玉３０に対する上記保持器３１の加速度αと、この玉３０の転動面とこの保持器３１のポケット３６の内面との間の隙間の大きさＣとから、
ｖ＝（２α・Ｃ）１／２
で表される。
この式から、上記隙間Ｃが大きくなる程衝突速度が大きくなり、衝突力Ｗが大きくなる事が分かる。又、この事から、前記特開２００１−４００３号公報に記載されている様に、上記玉３０の転動面とこの保持器３１のポケット３６の内面との間の隙間を大きくする事は、トロイダル型無段変速機を増速状態で運転し、玉３０に対する保持器３１のがたつきが大きくなった場合に発生する振動が大きくなり、何らかの対策も施さない場合には、耐久性低下の原因になる事が分かる。
【００２５】
一方、前述の特開２００１−５０３６０号公報に記載された構造の場合には、セパレータを構成する各素子の姿勢を安定させる事が難しく、やはりトロイダル型無段変速機の運転時にスラスト玉軸受２６、２６部分で振動が発生するのを抑える事が難しい。
玉の公転速度のばらつきに伴う保持器の破損防止を図る技術としてはこの他にも、特開２００１−２５４７９２号公報に記載されたものが知られているが、やはり同様の問題を有する。
本発明は、この様な事情に鑑みて、一体型の保持器を使用し、且つ、各ポケットの内面と各転動体の転動面との間の隙間を大きくしても、上記保持器を含むスラスト転がり軸受の耐久性を確保できる条件を明示すべく発明したものである。
【００２６】
【課題を解決するための手段】
本発明のトロイダル型無段変速機は、前述した従来から知られているトロイダル型無段変速機と同様に、第一、第二のディスクと、複数のトラニオンと、複数の変位軸と、複数のパワーローラと、複数のスラスト転がり軸受とを備える。
このうちの第一、第二のディスクは、互いの内側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、且つ互いに独立した回転自在に支持されている。
又、上記各トラニオンは、それぞれが上記第一、第二のディスクの中心軸に対し捻れの位置にある、互いに同心の１対の枢軸を中心として揺動する。
又、上記各変位軸は、それぞれの一部を上記各トラニオンの内側面から突出させた状態で、これら各トラニオンに支持されている。
又、上記各パワーローラは、上記各変位軸の一部で上記各トラニオンの内側面から突出した部分の周囲に回転自在に支持された状態で、上記第一、第二の両ディスク同士の間に挟持されている。
更に、上記各スラスト転がり軸受は、上記各パワーローラの外端面と上記各トラニオンの内側面との間に設けられて、これら各パワーローラに加わるスラスト荷重を支承する。
そして、上記各スラスト転がり軸受は、上記各パワーローラの外端面に形成された内輪軌道と、上記各トラニオンの内側面に支持された外輪の内側面に形成された外輪軌道と、これら内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の転動体と、これら各転動体を転動自在に保持する円環状の保持器とを備えたものである。
【００２７】
特に、本発明のトロイダル型無段変速機に於いては、上記保持器を構成する保持器材料の密度をρｄ　とし、この保持器材料の弾性率をＥｄ　とし、上記各転動体を構成する転動体材料の密度をρｃ　とし、この転動体材料の弾性率をＥｃ　とした場合に、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６を満たす。
【００２８】
【作用】
上述の様に構成する本発明のトロイダル型無段変速機によれば、一体型の保持器を使用し、且つ、各ポケットの内面と各転動体の転動面との間の隙間を大きくしても、上記保持器を含むスラスト転がり軸受の耐久性を確保できる。
即ち、本発明の場合には、上記保持器の材料の密度ρｄ　と、この保持器の材料の弾性率Ｅｄ　と、転動体の材料の密度ρｃ　と、この転動体の材料の弾性率Ｅｃ　との関係を、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６としている為、保持器のポケットの内面と転動体の転動面との当接部に発生する衝突力を抑えて、上記保持器を含むスラスト転がり軸受の耐久性を確保できる。この理由に就いて、以下に説明する。
【００２９】
先ず、或る部材、即ち、保持器或は転動体の質量ｍは、当該部材を構成する材料の密度をρ、体積をＶとすれば、
ｍ＝ρ・Ｖ
で表せる。当該部材の形状が同じであれば、
ｍ∝ρ
である。
当該部材の剛性ｋに関しても、形状が同じであれば、当該部材を構成する材料の弾性係数（弾性率）Ｅを使用して、
ｋ∝Ｅ
で表される。
又、運転状態が同じであると仮定すると、或る部材同士、即ち保持器と転動体との相対速度ｖも一定であると考えられる為、衝突力Ｗは、
Ｗ∝（ρ・Ｅ）１／２
で表される。
そこで、衝突力Ｗに影響を与える（ρ・Ｅ）１／２　の値が種々異なる材料により、形状及び寸法が同じで、玉３０との公転速度の差が最大となる減速側でも（公転速度の差によっては）干渉しない程度にポケット内面と各転動面との間の隙間を大きく設定した複数種類の保持器３１を造り、材料の相違が、この保持器３１を含むスラスト玉軸受２６の耐久性に及ぼす影響を知る為、上記各面同士の間の隙間が過大になる増速側での実験を行なった。そして、この実験に基づいて、前記｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６なる条件を求めた。この様な実験の条件及び結果を、次の表１、２に示す。
【００３０】
【表１】
2004084913.tif 000003
【００３１】
【表２】
2004084913.tif 000004
【００３２】
これら表１、２のうち、表１は、金属材料の場合を、表２は同じく合成樹脂材料の場合を、それぞれ示している。又、玉３０（転動体）の材料は、何れも鉄とした。従って、転動体を構成する転動体材料の密度ρｃ　と、この転動体材料の弾性率Ｅｃ　との積（ρｃ　・Ｅｃ　）の値は、何れの場合も、表１の鉄の欄に記載した「１５８００７７．４２」である。これに対して、保持器３１を構成する保持器材料の密度ρｄ　と、この保持器材料の弾性率Ｅｄ　との積（ρｄ　・Ｅｄ　）の値は、上記表１、２に記載した様に種々異なる。
【００３３】
この様な条件で行なった事件の結果を示す上記表１、２から明らかな通り、保持器３１を構成する保持器材料の密度ρｄ　と、この保持器材料の弾性率Ｅｄ　と、上記各玉３０を構成する転動体材料の密度ρｃ　と、この転動体材料の弾性率Ｅｃ　とを、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６を満たす様に規制すれば、上記保持器３１を含むスラスト玉軸受２６の耐久性を確保できる。
即ち、保持器３１を、密度ρｄ　と弾性率Ｅｄ　との積（ρｄ　・Ｅｄ　）が大きな鉄又は黄銅により造って、鉄製の玉３０と組み合わせた場合には、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　＞０．７となり、ポケット３６の内面に関しても、内輪軌道２７及び外輪軌道２９に関しても、十分な耐久性を得られなかった。
【００３４】
これに対し、保持器３１を、チタン（Ｔｉ）合金、アルミニウム（Ａｌ）合金（ジュラルミン）、マグネシウム（Ｍｇ）合金により造った場合には、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６を満たし、ポケット３６の内面と、内輪軌道２７及び外輪軌道２９との何れに関しても、実用上必要とされる耐久性を得られた。即ち、この場合には、内輪軌道２７及び外輪軌道２９に関しては十分な耐久性（剥離寿命）を得られ、ポケット３６の内面に関しても、軽微な摩耗が発生したのみであった。
【００３５】
更に、保持器３１を、ポリアミド（ＰＡ）６６、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ガラス繊維強化ポリエーテルエーテルケトン、炭素繊維強化ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリアミド４６、ガラス繊維強化ポリアミド４６、炭素繊維強化ポリイミド（ＰＩ）により造った場合には、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．２（実験例の場合には０．１５）を満たし、ポケット３６の内面と、内輪軌道２７及び外輪軌道２９との何れに関しても、実用上必要とされる耐久性を得られた。即ち、この場合には、内輪軌道２７及び外輪軌道２９に関しては十分な耐久性（剥離寿命）を得られただけでなく、ポケット３６の内面に関しても、焼き付きや摩耗が発生しなかった。
【００３６】
この様な、前記表１、２にその条件及び結果を示した実験から明らかな通り、保持器３１を構成する保持器材料の密度ρｄ　と、この保持器材料の弾性率Ｅｄ　と、上記各玉３０を構成する転動体材料の密度ρｃ　と、この転動体材料の弾性率Ｅｃ　とを、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６を満たす様に規制すれば、上記保持器３１を含むスラスト玉軸受２６の耐久性を、実用上十分な程度に確保できる。更には、｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．２を満たす様に規制すれば、より優れた耐久性を得られる。
【００３７】
尚、上述の実験は、転動体として鉄（軸受鋼）製の玉３０を使用した場合に就いて説明した。但し、保持器材料の密度ρｄ　と、この保持器材料の弾性率Ｅｄ　と、転動体材料の密度ρｃ　と、この転動体材料の弾性率Ｅｃ　との関係を｛（ρｄ　・Ｅｄ　）／（ρｃ　・Ｅｃ　）｝１／２　≦０．６とする事により優れた耐久性を得られる事は、転動体が鉄製の円すいころである場合も、或はセラミック製の玉或は円すいころである場合も同様である。
【００３８】
【発明の実施の形態】
本発明の特徴は、各トラニオン６、６の内側面に各パワーローラ８、８を回転自在に支持する為の、スラスト玉軸受２６、２６等のスラスト転がり軸受の耐久性を確保する為、このスラスト転がり軸受に組み込む保持器３１の特性値を、玉３０等の転動体の特性値との関係で規制する点にある。図面に表れる構造に関しては、前述の図３〜４に示した構造を含め、特許公報等多くの刊行物に記載されて従来から知られているトロイダル型無段変速機と同様である。よって、具体的構造に就いては、重複する図示並びに説明は省略する。
【００３９】
【発明の効果】
本発明は、以上に述べた通り構成され作用する為、優れた伝達効率及び耐久性を有するトロイダル型無段変速機を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】従来から知られたトロイダル型無段変速機の基本的構成を、最大減速時の状態で示す側面図。
【図２】同じく最大増速時の状態で示す側面図。
【図３】従来の具体的構造の１例を示す断面図。
【図４】図３のＡ−Ａ断面図。
【図５】スラスト玉軸受を構成する玉の円周方向に関する基準位置とのずれを表す線図。
【図６】本発明の作用を説明する為に使用する、保持器に設けたポケットの内面と転動体の転動面との衝突状態を示す模式図。
【符号の説明】
１　　入力軸
２　　入力側ディスク
２ａ　内側面
３　　出力軸
４　　出力側ディスク
４ａ　内側面
５　　枢軸
６　　トラニオン
７　　変位軸
８　　パワーローラ
８ａ　周面
９　　押圧装置
１０　　カム板
１１　　保持器
１２　　ローラ
１３　　駆動側カム面
１４　　被駆動側カム面
１５　　入力軸
１６　　ニードル軸受
１７　　鍔部
１８　　出力歯車
１９　　キー
２０　　支持板
２１　　円孔
２２　　支持軸部
２３　　枢支軸部
２４　　ラジアルニードル軸受
２５　　ラジアルニードル軸受
２６　　スラスト玉軸受
２７　　内輪軌道
２８　　外輪
２９　　外輪軌道
３０　　玉
３１　　保持器
３２　　駆動ロッド
３３　　駆動ピストン
３４　　駆動シリンダ
３５　　スラストニードル軸受
３６　　ポケット
【図１】
2004084913.tif 000005
【図２】
2004084913.tif 000006
【図３】
2004084913.tif 000007
【図４】
2004084913.tif 000008
【図５】
2004084913.tif 000009
【図６】
2004084913.tif 000010