(57)【要約】【課題】同期処理中にユーザが圏外に出てしまうことや電力の浪費を防止できる情報端末装置を提供する。【解決手段】情報端末装置が、データの同期処理中において、他の情報端末装置からの電波の強度情報を取得し、その電波の強度が所定値以下となったときに警告を発する。同期化処理中に他の情報端末装置との無線通信が途絶えて同期化処理が中断してしまうことを防ぐことができる。【選択図】　　　図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、
前記無線通信手段が無線通信を行っている前記他の情報端末装置からの電波の強度情報を取得する強度取得手段と、
前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、
前記強度取得手段で取得された前記他の情報端末装置からの電波の強度情報に基づき、前記データ同期処理手段によるデータの同期処理中において、前記電波の強度が所定値以下となったときに警告を発する警告手段と、
を具備することを特徴とする情報端末装置。
【請求項２】
前記警告手段から発せられる警告が音声、振動の少なくともいずれかである
ことを特徴とする請求項１記載の情報端末装置。
【請求項３】
他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、
前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、
前記データ同期処理手段により前記他の情報端末とのデータの同期処理を行った時間の情報を記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶された前記他の情報端末とのデータの同期処理を行った時間の情報に基づき、前記他の情報端末とのデータ同期処理を行うか否かを判断する同期処理判断手段と、
を具備することを特徴とする情報端末装置。
【請求項４】
情報端末装置であって、
他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、
前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、
前記情報端末装置が、バッテリーで駆動されているか否かを判断する駆動判断手段と、
前記バッテリーの残量の情報を取得する残量取得手段と、
前記駆動判断手段が、前記情報端末装置がバッテリーで駆動されていると判断した場合に、前記残量取得手段により取得された前記バッテリーの残量の情報に基づき、前記データ同期処理手段によるデータ同期処理を行うか否かを判断する処理判断手段と、
を具備することを特徴とする情報端末装置。
【請求項５】
他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、
前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、
前記データ同期処理手段による前記他の情報端末装置とのデータの同期処理に要する所要時間を算出する算出手段と、
前記算出手段によって算出された所要時間に基づき、前記データ同期処理手段によるデータ同期処理を行うか否かを判断する処理判断手段と、
を具備することを特徴とする情報端末装置。
【請求項６】
情報端末装置であって、
他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、
前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、
前記情報端末装置が、バッテリーで駆動されているか否かを判断する駆動判断手段と、
前記バッテリーの残量の情報を取得する残量取得手段と、
前記データ同期処理手段による前記他の情報端末装置とのデータの同期処理に要する所要時間を算出する算出手段と、
前記駆動判断手段が、前記情報端末装置がバッテリーで駆動されていると判断した場合に、前記残量取得手段により取得された前記バッテリーの残量の情報および前記算出手段によって算出された所要時間に基づき、前記データ同期処理手段によるデータ同期処理を行うか否かを判断する処理判断手段と、
を具備することを特徴とする情報端末装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、他の情報端末装置とのデータ同期処理を行う情報端末装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
複数の情報端末同士でデータを一致させることが必要な場合がある。この場合には、情報端末同士で通信を行ってデータを一致させるデータ同期が行われる。例えば、無線通信手段としてのＢｌｕｅｔｏｏｔｈでは相互接続性を確保するために各種プロファイルが規定されており、その中のひとつに同期化プロファイル　（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ　Ｐｒｏｆｉｌｅ）　が存在する。同期化プロファイルではＢｌｕｅｔｏｏｔｈを搭載した携帯電話または携帯端末（ＰＤＡ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｄａｔａ　Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）等の携帯情報端末を使用してコンピュータとＰＩＭ（個人情報管理）データ（例えば、電話帳やカレンダ）を交換することを想定している。交換したＰＩＭデータに含まれるログ情報により、対応するオブジェクトストアに含まれるデータの同一性を確保することが可能となる。また、携帯情報端末がコンピュータの通信可能圏内に入ったときに、ＰＩＭデータの同期化が自動的に行われることが想定されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記の従来技術においては、同期が無線で自動的に行われるために、同期処理が始まったことを知らないユーザが通信可能圏外に移動することで、同期処理が中断される場合があった。
また、同期処理可能な圏内と圏外を携帯端末が行き来する場合に、同期処理が頻繁に実行されて通信が過多となり、電力が浪費される場合があった。
本発明は上記の問題を解決するためになされたものであり、同期処理中にユーザが圏外に出てしまうことや電力の浪費を防止できる情報端末装置を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
（１）本発明に係る情報端末装置は、他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、前記無線通信手段が無線通信を行っている前記他の情報端末装置からの電波の強度情報を取得する強度取得手段と、前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、前記強度取得手段で取得された前記他の情報端末装置からの電波の強度情報に基づき、前記データ同期処理手段によるデータの同期処理中において、前記電波の強度が所定値以下となったときに警告を発する警告手段と、を具備することを特徴とする。
他の情報端末装置からの電波の強度が所定値以下となったときに警告が発せられることで、同期化処理中に他の情報端末装置との無線通信が途絶えて同期化処理が中断してしまうことを防止できる。
ここで、前記警告手段から発せられる警告を音声、振動の少なくともいずれかとすることができる。
【０００５】
（２）本発明に係る情報端末装置は、他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、前記データ同期処理手段により前記他の情報端末とのデータの同期処理を行った時間の情報を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記他の情報端末とのデータの同期処理を行った時間の情報に基づき、前記他の情報端末とのデータ同期処理を行うか否かを判断する同期処理判断手段と、を具備することを特徴とする。
他の情報端末装置の通信可能領域の内外を情報端末装置が行き来するような場合に、同期化処理が頻繁に実行されることを防止できる。
【０００６】
（３）本発明に係る情報端末装置は、情報端末装置であって、他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、前記情報端末装置が、バッテリーで駆動されているか否かを判断する駆動判断手段と、前記バッテリーの残量の情報を取得する残量取得手段と、前記駆動判断手段が、前記情報端末装置がバッテリーで駆動されていると判断した場合に、前記残量取得手段により取得された前記バッテリーの残量の情報に基づき、前記データ同期処理手段によるデータ同期処理を行うか否かを判断する処理判断手段と、を具備することを特徴とする。
ユーザが知らずにバッテリの残量が過小になることを防止できる。
【０００７】
（４）本発明に係る情報端末装置は、他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、前記データ同期処理手段による前記他の情報端末装置とのデータの同期処理に要する所要時間を算出する算出手段と、前記算出手段によって算出された所要時間に基づき、前記データ同期処理手段によるデータ同期処理を行うか否かを判断する処理判断手段と、を具備することを特徴とする。
長期の同期化処理がユーザの知らない間に行われることを防止できる。この結果、例えば、情報端末装置において、同期化以外の処理ができなかったり、同期化以外の処理が遅くなったり、もしくは同期化以外の処理を行うために同期化の途中で同期化処理が中断されてしまったりすることを防止できる。
【０００８】
（５）本発明に係る情報端末装置は、情報端末装置であって、他の情報端末装置との無線通信を行う無線通信手段と、前記無線通信手段を介して前記他の情報端末装置とのデータの同期処理を行うデータ同期処理手段と、前記情報端末装置が、バッテリーで駆動されているか否かを判断する駆動判断手段と、前記バッテリーの残量の情報を取得する残量取得手段と、前記データ同期処理手段による前記他の情報端末装置とのデータの同期処理に要する所要時間を算出する算出手段と、前記駆動判断手段が、前記情報端末装置がバッテリーで駆動されていると判断した場合に、前記残量取得手段により取得された前記バッテリーの残量の情報および前記算出手段によって算出された所要時間に基づき、前記データ同期処理手段によるデータ同期処理を行うか否かを判断する処理判断手段と、を具備することを特徴とする。
同期化処理中に情報端末装置がバッテリ切れを起こして同期化処理が中断されることを防止できる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。
図１は、本発明に係るデータ同期システムを構成する情報端末間で同期化を行っている状態の一例を示すブロック図である。情報端末は互いにクライアントとサーバの関係にあり、ここでは携帯電話がＳｙｎｃ（同期）クライアント１の役割を、パソコンがＳｙｎｃ（同期）サーバ２の役割をそれぞれ担う。
図２は、Ｓｙｎｃクライアント１の内部構成を示すブロック図である。
Ｓｙｎｃクライアント１は、ＣＰＵ１１、メモリ部１２、入力部１３、画面出力部１４、ＡＣ電源１５、バッテリ１６、電源制御部１７、アンテナ１８、無線部１９、無線制御部２０、音声出力部２１、振動部２２、内部バス２３から構成される。
【００１０】
ＣＰＵ１１は、Ｓｙｎｃクライアント１全体の制御を行う。メモリ部１２は、ＣＰＵ１１で実行するプログラムの格納およびプログラム動作時のワーク用に用いられる記憶装置である。入力部１３は、ユーザからの入力を受け付ける。画面出力部１４は、ユーザに対して各種情報等を表示する。電源制御部１７は、ＡＣ電源１５とバッテリ１６の制御を行う。無線部１９は、ＲＦ部とベースバンド部を含み無線装置として機能する。無線制御部２０は、無線部の制御を行う。音声出力部２１は、ユーザに対する音声を出力するスピーカ等の音声出力手段である。振動部２２は、ユーザに対して振動により情報を伝える。内部バス２３は、ＣＰＵ１１、メモリ部１２、入力部１３、画面出力部１４、電源制御部１７、無線制御部２０、音声出力部２１、振動部２２とを接続する。
なお、Ｓｙｎｃサーバ２は、可搬型、据え置き型のいずれでもよく、バッテリ１６等一部の要素を必ずしも必要としないこと以外は、本質的にＳｙｎｃクライアント１と異なる訳ではない。このため、Ｓｙｎｃサーバ２についての説明を省略する。
【００１１】
（同期化処理）
まず、図１に基づき、最初の同期化処理、自動同期化処理の手順を説明する。
【００１２】
Ａ．最初の同期化処理
同期化の手順として、最初の同期化処理が以下の手順で行われる。
Ｓｙｎｃサーバ２が汎用同期化モードに設定される。次にＳｙｎｃクライアント１において同期化用のアプリケーションを起動し、Ｓｙｎｃクライアント１のＲＦ近傍（通信により入出力可能な）のデバイス（具体なハードウェアとしては、ハードディスク、メモリ等の記憶装置）を検索する。
【００１３】
次にＳｙｎｃクライアント１上に示されているＲＦ近傍のデバイスから同期化するデバイスを選択する。次にＳｙｎｃクライアント１とＳｙｎｃサーバ２それぞれでユーザ認証のためのＰＩＮ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ　Ｎｕｍｂｅｒ）コード（識別コード）を入力し同期接続のための認証を行った上で、お互いの機器がボンディングされ（相互通信可能の設定がなされる）接続される。
その後に最初の同期化が行われることで、次回からはボンディングされているＳｙｎｃサーバ２の通信範囲内にＳｙｎｃクライアント１が侵入すると自動的に同期化処理が行われる。
【００１４】
Ｂ．自動同期処理
次に、自動的に同期化処理が行われる手順を示す。
まず、Ｓｙｎｃサーバ２が汎用同期化モードに設定される。また、Ｓｙｎｃクライアント１が、ユーザの指示により自動同期を行うモードに設定される。次に、Ｓｙｎｃクライアント１がボンディングされているＳｙｎｃサーバ２のＲＦ近傍（通信可能領域）に入ると、Ｓｙｎｃクライアント１はこれを検知し、ユーザに通知することなく同期化が開始される。
【００１５】
以下の（１）〜（５）に、自動同期処理が行われることによる弊害を解消するための手法を示す。
（１）同期化処理の際の警告
図３は、自動接続して同期化処理を行っている際にユーザに警告を行う処理の手順を表すフローチャートである。なお、本処理は、メモリ部１２に格納されたプログラムをＣＰＵ１１が実行することにより行われる。
【００１６】
Ｓｙｎｃクライアント１がボンディングされているＳｙｎｃサーバ２のＲＦ近傍に入ることにより自動接続した後、同期化処理が開始される（ステップＳ１）。次に、すべての同期化処理が終了したかを判断し（ステップＳ２）、同期化処理が終了ならそのまま手続は終了する。
【００１７】
ステップＳ２にて同期化処理が継続中と判断された場合には、無線制御部２０から現在のＲＦの情報を取得する（ステップＳ３）。ステップＳ３にて取得した情報により、ＲＦの電界強度（相手の電波の電界強度）を調べ、ある一定の強度以下であるかを判断することによりＳｙｎｃクライアント１がＳｙｎｃサーバ２のＲＦ近傍から離れそうか否かを判断する（ステップＳ４）。
【００１８】
ステップＳ４にてＲＦ近傍から離れそうではないと判断した場合にはそのまま引き続きステップＳ１の同期化処理を実行する。また、ステップＳ４にてＲＦ近傍内から離れそうであると判断した場合には、ユーザに対する警告処理（ステップＳ５）を行った後、そのまま引き続きステップＳ１〜Ｓ５の同期化を実行する。
【００１９】
なお、ステップＳ５でのユーザに対する警告は、音声出力部２１による警告音の出力もしくは、振動部２２によるＳｙｎｃクライアント１の端末の振動、もしくは音声出力部２１および振動部２２による音声と振動の双方により行われる。これにより同期化処理が自動的に実行されている時にユーザがＳｙｎｃサーバ２のＲＦ近傍から離れてしまうことで同期化処理が途中で中断されることを防止できる。
【００２０】
（２）時間間隔による同期化処理の非実行
図４は、ある一定時間内にＳｙｎｃクライアント１が再度ＲＦ近傍に入った際に同期化処理を行わない処理手順を表すフローチャートである。
ステップＳ１〜Ｓ５での基本的な動作は図３と同様である。
【００２１】
ここでは最後にＳｙｎｃサーバ２と同期化処理を行った際の時間をメモリ部１２より取得し、その値と現在の時間とを比較して（ステップＳ６）、その値がある一定時間を超えていないと判断した場合には同期化処理が行われない。なお、最後に同期化処理を行った時間（時刻）はステップＳ２で同期化処理が終了したときに、メモリ部１２に保存される（ステップＳ７）。
ステップＳ６にて同期化処理を行った時刻からある一定時間を経過していると判断した場合にはステップＳ１〜Ｓ５の同期化処理が実行される。
図５は、最後に同期化処理を行った時間がメモリ部１２に保存されているときの形式（フォーマット）を表す模式図である。Ｓｙｎｃサーバ２を特定するためのＳｙｎｃサーバ２アドレスが最終同期時間と対応して保存されている。
【００２２】
これにより、Ｓｙｎｃサーバ２のＲＦ近傍をＳｙｎｃクライアント１が行ったり来たりするときに、同期化処理が何度も実行されることを防ぐことができる。その結果、Ｓｙｎｃクライアント１がバッテリ１６で動作をしている際のバッテリ１６の消耗を削減することが可能となる。
【００２３】
（３）バッテリ残量による同期化処理の非実行
図６は、Ｓｙｎｃクライアント１がバッテリ１６で駆動されている時のバッテリ残量がある閾値よりも低い場合に同期化処理を行わない処理手順のフローチャートである。
ステップＳ１〜Ｓ５の基本的な動作は図３と同様である。
ここでは、Ｓｙｎｃクライアント１が現在ＡＣ電源１５により動作しているのか、バッテリ１６により動作しているのかを表す情報を電源制御部１７から取得してバッテリ動作か否かを判断する（ステップＳ８）。
【００２４】
ステップＳ８でバッテリ動作でない（ＡＣ電源により動作）と判断した場合にはステップＳ１〜Ｓ５の同期化処理が実行される。ステップＳ８にてバッテリ動作であると判断した場合には、電源制御部１７からバッテリ残量の情報を取得し、その値がある閾値以上であるかを判断する（ステップＳ９）。
【００２５】
ステップＳ９でバッテリ残量がある閾値以上であると判断した場合には同期化処理を行っても問題ないとして、ステップＳ１〜Ｓ５の同期化処理が実行される。ステップＳ９にてある閾値以下であると判断した場合には同期化処理は行われない。
【００２６】
以上により、バッテリ動作時にＳｙｎｃサーバ２のＲＦ近傍にＳｙｎｃクライアント１が接近することで同期化処理が自動的に行われてしまうことにより、ユーザが知らずにバッテリが浪費されることを防ぐことができる。
【００２７】
（４）同期化処理に要する時間による同期化処理の非実行
図７は、同期化処理に要する時間がある閾値よりも長い場合に同期化処理を行わない処理手順を表すフローチャートである。
ステップＳ１〜Ｓ５の基本的な動作は図３と同様である。
ここではまず、同期化処理が終了するまでに要する時間がある閾値よりも長いかを判断し（ステップＳ１０）、短いと判断した場合にはステップＳ１からの同期化処理が実行される。ステップＳ１０にて長いと判断した場合には同期化処理は行わないままとなる。
【００２８】
同期化処理が終了するまでに要する時間Ｔは例えば次のようにして求めることができる。
Ｔ＝Ｄ／Ｒ　　　　　　　　　　　　　…式（１）
ここで、Ｔ：同期化処理が終了するまでに要する時間（秒）
Ｄ：Ｓｙｎｃサーバ２に送信するデータサイズ（バイト）
Ｒ：１秒間にＳｙｎｃクライアント１からＳｙｎｃサーバ２に送信可能なデータサイズ（バイト／秒）
である。
【００２９】
なお、式（１）ではＳｙｎｃサーバ２からＳｙｎｃクライアント１に送信するデータや、Ｓｙｎｃサーバ２とＳｙｎｃクライアント１におけるデータ処理に要する時間について加味していない。これを加味することで、より正確な時間を予測することが可能となる。
【００３０】
以上により同期化処理に要する時間が長い場合にユーザが知らずに同期化処理が自動的に行われることによる弊害を防止できる。即ち、同期化処理中のＳｙｎｃクライアント１において、▲１▼同期化以外の処理ができない、▲２▼同期化以外の処理が遅くなる、▲３▼同期化以外の処理を行うために同期化の途中で同期化処理を中断させてしまう、ということを防止できる。
【００３１】
（５）同期化処理に要する時間とバッテリ駆動時のバッテリ残量の関係による同期化処理の非実行
図８は、同期化処理に要する時間とバッテリ駆動時のバッテリ残量の関係により同期化処理を行わない処理手順を表すフローチャートである。
ステップＳ１〜Ｓ５での基本的な動作は図３と同様である。
ここではまず、Ｓｙｎｃクライアント１が現在ＡＣ電源１５により動作しているのかバッテリ１６により動作しているのかを表す情報を電源制御部１７から取得し、バッテリ動作か否かを判断する（ステップＳ１１）。
【００３２】
ステップＳ１１で、ＡＣ電源１５によりＳｙｎｃクライアント１が動作中と判断した場合にはステップＳ１〜Ｓ５の同期化処理が実行される。ステップＳ１１にてバッテリ動作中であると判断した場合には、電源制御部１７からバッテリの駆動可能時間を表す情報を取得して式（１）に基づき算出された同期化処理に要する時間と比較を行う（ステップＳ１２）。
【００３３】
ステップＳ１２でバッテリ１６の駆動可能時間よりも同期化処理に要する時間が短いと判断した場合には、ステップＳ１〜Ｓ５の同期化処理が行われる。一方、ステップＳ１２にてバッテリの駆動可能時間よりも同期化処理に要する時間が長いと判断した場合には同期化処理は行われない。
以上により、同期化処理中にＳｙｎｃクライアント１がバッテリ切れを起こして同期化処理が中断されることを防止できる。
【００３４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、同期処理中にユーザが圏外に出てしまうことや電力の浪費を防止できる情報端末を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】情報端末間での同期化を行っている状態の一例を示すブロック図である。
【図２】図１に示したＳｙｎｃクライアントの内部構成を示すブロック図である
【図３】自動接続して同期化処理を行っている際にユーザに警告を行う処理の手順を表すフローチャートである。
【図４】一定時間内にＳｙｎｃクライアントが再度ＲＦ近傍に入った際に同期化処理を行わない処理手順を表すフローチャートである。
【図５】最後に同期化処理を行った時間が保存されているときの形式を表す模式図である。
【図６】Ｓｙｎｃクライアントがバッテリで駆動されている時のバッテリ残量がある閾値よりも低い場合に同期化処理を行わない処理手順のフローチャートである。
【図７】同期化処理に要する時間がある閾値よりも長い場合に同期化処理を行わない処理手順を表すフローチャートである。。
【図８】同期化処理に要する時間とバッテリ駆動時のバッテリ残量の関係により同期化処理を行わない処理手順を表すフローチャートである。
【符号の説明】
１…Ｓｙｎｃクライアント、２…Ｓｙｎｃサーバ、１２…メモリ部、１３…入力部、１４…画面出力部、１５…ＡＣ電源、１６…バッテリ、１７…電源制御部、１８…アンテナ、１９…無線部、２０…無線制御部、２１…音声出力部、２２…振動部、２３…内部バス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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