(57)【要約】【課題】原動部材の中心線と従動部材の中心線とが平行を保ったままそれぞれの中心線がずれるのを許容できる新たな機構のトルク伝動装置を提供する。【解決手段】本発明のトルク伝動装置は、原動ディスク５と、原動ディスクのトルクが伝動される伝達ディスク７と、伝達ディスク７のトルクが伝動される従動ディスク６と、原動ディスク５の回転中心線に対して直交する第１の方向に、原動ディスク５に対して平行を保ったまま伝達ディスク７を相対的に移動できるように、原動ディスク５と伝達ディスク７とを連結する互いに平行な複数の原動側板ばね８，８と、回転中心線に対して直交し、且つ第１の方向と異なる第２の方向に、伝達ディスク７に対して平行を保ったまま従動ディスク６を相対的に移動できるように、伝達ディスク７と従動ディスク６とを連結する互いに平行な複数の従動側板ばね１０，１０と、を備える。【選択図】      図１
2004301242.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
原動部材から従動部材にトルクを伝動するトルク伝動装置であって、
原動部材と、
原動部材のトルクが伝動される中間部材と、
中間部材のトルクが伝動される従動部材と、
前記原動部材の回転中心線に対して直交する第１の方向に、前記原動部材に対して平行を保ったまま前記中間部材を相対的に移動できるように、前記原動部材と前記中間部材とを連結する互いに平行な複数の原動側板ばねと、
前記回転中心線に対して直交し、且つ前記第１の方向と異なる第２の方向に、前記中間部材に対して平行を保ったまま前記従動部材を相対的に移動できるように、前記中間部材と前記従動部材とを連結する互いに平行な複数の従動側板ばねと、
を備えることを特徴とするトルク伝動装置。
【請求項２】
前記回転中心線の方向から見た状態において前記第１の方向と前記第２の方向とが直交するように、前記原動側板ばねが広がっている平面と、前記従動側板ばねが広がっている平面とが直交することを特徴とする請求項１に記載のトルク伝動装置。
【請求項３】
前記複数の原動側板ばねは、前記原動部材の前記第１の方向における両端部と、前記中間部材の前記第１の方向における両端部との間に配置され、
前記複数の従動側板ばねは、前記中間部材の前記第２の方向における両端部と、前記従動部材の前記第２の方向における両端部との間に配置されることを特徴とする請求項１又は２に記載のトルク伝動装置。
【請求項４】
前記原動側板ばねは、前記原動部材に対して前記中間部材が前記回転中心線の方向に移動できるように断面Ｕ字形状に形成され、
前記従動側板ばねは、前記中間部材に対して前記従動部材が前記回転中心線の方向に移動できるように断面Ｕ字形状に形成されることを特徴とする請求項１ないし３いずれかに記載のトルク伝動装置。
【請求項５】
前記原動部材及び前記従動部材の一方に開口が形成され、
前記回転中心線の方向から見た状態において、前記原動部材及び前記従動部材の他方が前記開口内に配置され、
前記回転中心線の方向における前記トルク伝動装置の厚さを薄くできるように、前記原動部材と前記中間部材とを連結する前記原動側板ばねの回転中心線の方向におけるスパンの少なくとも一部と、前記従動部材と前記中間部材とを連結する前記従動側板ばねの回転中心線の方向におけるスパンの少なくとも一部とが、重なることを特徴とする請求項１又は２に記載のトルク伝動装置。
【請求項６】
前記中間部材には開口が形成され、
前記回転中心線の方向から見た状態において、前記原動部材及び前記従動部材の一方の開口内に前記中間部材が配置され、且つ前記中間部材の開口内に前記原動部材及び前記従動部材の他方が配置され、
前記原動側板ばね及び前記従動側板ばねの一方は、前記原動部材及び前記従動部材の一方の開口縁と前記中間部材の外周との間に配置され、
前記原動側板ばね及び前記従動側板ばねの他方は、前記中間部材の開口縁と前記原動部材及び前記従動部材の他方の外周との間に配置されることを特徴とする請求項５に記載のトルク伝動装置。
【請求項７】
前記トルク伝動装置は、さらに前記原動部材及び前記従動部材の少なくとも一方に取り付けられるスプライン機構を備え、
前記スプライン機構は、トルクを伝動できると共に前記原動部材及び前記従動部材の少なくとも一方が前記回転中心線の方向に変位するのを許容することを特徴とする請求項１ないし６いずれかに記載のトルク伝動装置。
【請求項８】
前記スプライン機構は、外周面に前記回転中心線の方向に伸びるスプライン溝を有する内周体と、内周面に前記回転中心線の方向に伸び且つ前記スプライン軸に対向するスプライン軸を有する外周体と、前記内周体のスプライン溝と前記外周体のスプライン溝との間に転がり運動可能に収容される複数の転動体とを有することを特徴とする請求項７に記載のトルク伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、原動部材の回転を従動部材に伝動するトルク伝動装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
原動部材の中心線と従動部材の中心線が平行であって、且つ該中心線が食違っている場合に使用できる軸継手として、オルダム継手が知られている。図１２に示されるように、原動部材１と従動部材２との間には、回転中に自由にずれることができるフローティングカムが中間板３として挿入される。原動部材１に回転を与えると、中間板３が原動部材１に対してすべりながら等しい速度で回転し、従動部材２も中間板３に対しすべりながら等しい速度で回転する。中間板３のカムの突き出し部３ａ，３ｂは回転中に原動部材１又は従動部材２の圧力を受けながらすべる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
オルダム継手を使用して大きなトルクを伝達しようとすると、かなりの大型のフローティングカムが必要になる。このため、継手全体が重くなり、また薄型化、すなわち中心線方向における小型化が図りにくくなる。
【０００４】
そこで本発明は、原動部材の中心線と従動部材の中心線とが平行を保ったままそれぞれの中心線がずれるのを許容できる新たな機構のトルク伝動装置を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
以下、本発明について説明する。
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、原動部材から従動部材にトルクを伝動するトルク伝動装置であって、原動部材と、原動部材のトルクが伝動される中間部材と、中間部材のトルクが伝動される従動部材と、前記原動部材の回転中心線に対して直交する第１の方向に、前記原動部材に対して平行を保ったまま前記中間部材を相対的に移動できるように、前記原動部材と前記中間部材とを連結する互いに平行な複数の原動側板ばねと、前記回転中心線に対して直交し、且つ前記第１の方向と異なる第２の方向に、前記中間部材に対して平行を保ったまま前記従動部材を相対的に移動できるように、前記中間部材と前記従動部材とを連結する互いに平行な複数の従動側板ばねと、を備えることを特徴とする。
【０００７】
この発明によれば、複数の原動側板ばね及び複数の従動側板ばねに働くせん断応力によって、原動部材から従動部材にトルクが伝動される。
【０００８】
前記回転中心線の方向から見た状態において前記第１の方向と前記第２の方向とが直交するように、前記原動側板ばねが広がっている平面と、前記従動側板ばねが広がっている平面とが直交することが望ましい。
【０００９】
この発明によれば、従動部材が原動部材に対して、回転中心線に直交するいずれの方向にも変位することができる。
【００１０】
前記複数の原動側板ばねは、前記原動部材の前記第１の方向における両端部と、前記中間部材の前記第１の方向における両端部との間に配置され、前記複数の従動側板ばねは、前記中間部材の前記第２の方向における両端部と、前記従動部材の前記第２の方向における両端部との間に配置されるのが望ましい。
【００１１】
この発明によれば、原動側板ばね及び従動側板ばねの回転中心線からの距離を大きくとれるので、板ばねに働くせん断応力によって十分に大きなトルクを伝動することができる。したがって、トルク伝動装置の小型化が図れる。
【００１２】
前記原動側板ばねは、前記原動部材に対して前記中間部材が前記回転中心線の方向に移動できるように断面Ｕ字形状に形成され、前記従動側板ばねは、前記中間部材に対して前記従動部材が前記回転中心線の方向に移動できるように断面Ｕ字形状に形成されることが望ましい。
【００１３】
この発明によれば、回転中心線の方向における、原動部材に対する従動部材の変位を大きくとることができる。
【００１４】
前記原動部材及び前記従動部材の一方に開口が形成され、前記回転中心線の方向から見た状態において、前記原動部材及び前記従動部材の他方が前記開口内に配置され、前記回転中心線の方向における前記トルク伝動装置の厚さを薄くできるように、前記原動部材と前記中間部材とを連結する前記原動側板ばねの回転中心線の方向におけるスパンの少なくとも一部と、前記従動部材と前記中間部材とを連結する前記従動側板ばねの回転中心線の方向におけるスパンの少なくとも一部とが、重なることが望ましい。
【００１５】
この発明によれば、回転中心線の方向における前記トルク伝動装置の厚さを薄くすることができる。
【００１６】
前記中間部材には開口が形成され、前記回転中心線の方向から見た状態において、前記原動部材及び前記従動部材の一方の開口内に前記中間部材が配置され、且つ前記中間部材の開口内に前記原動部材及び前記従動部材の他方が配置され、前記原動側板ばね及び前記従動側板ばねの一方は、前記原動部材及び前記従動部材の一方の開口縁と前記中間部材の外周との間に配置され、前記原動側板ばね及び前記従動側板ばねの他方は、前記中間部材の開口縁と前記原動部材及び前記従動部材の他方の外周との間に配置されるのが望ましい。
【００１７】
この発明によれば、回転中心線の方向における前記トルク伝動装置の厚さをさらに薄くすることができる。
【００１８】
前記トルク伝動装置は、さらに前記原動部材及び前記従動部材の少なくとも一方に取り付けられるスプライン機構を備え、前記スプライン機構は、トルクを伝動できると共に前記原動部材及び前記従動部材の少なくとも一方が前記回転中心線の方向に変位するのを許容するのが望ましい。
【００１９】
原動側板ばね又は従動側板ばねが撓むと、回転中心線の方向における原動部材と従動部材との間の距離が僅かに変化する。スプライン機構を設けることにより、この距離の変化を吸収することができる。
【００２０】
前記スプライン機構は、外周面に前記回転中心線の方向に伸びるスプライン溝を有する内周体と、内周面に前記回転中心線の方向に伸び且つ前記スプライン軸に対向するスプライン軸を有する外周体と、前記内周体のスプライン溝と前記外周体のスプライン溝との間に転がり運動可能に収容される複数の転動体とを有するのが望ましい。
【００２１】
この発明によれば、スプライン機構が、トルクを伝動できると共に原動部材及び従動部材の少なくとも一方が回転中心線の方向に変位するのを許容する。
【００２２】
【発明の実施の形態】
図１及び図２は、本発明の第１の実施形態におけるトルク伝動装置を示す。図１はトルク伝動装置の斜視図を示し、図２（Ａ）は側面図を示し、図２（Ｂ）は正面図を示す。
【００２３】
トルク伝動装置は、モータ等の駆動源に連結される原動部材としての原動ディスク５から、従動部材としての従動ディスク６にトルクを伝動する。原動ディスク５にはモータ等の原動側に取り付けるための取付け穴が５ｂ・・・が形成され、従動ディスク６には回転対象等の従動側に取り付けるための取付け穴６ｂ・・・が形成される。
【００２４】
原動ディスク５と従動ディスク６との間には、中間部材としての伝達ディスク７が介在される。原動ディスク５が広がる平面と伝達ディスク７が広がる平面とは平行で、また伝達ディスク７が広がる平面と従動ディスク６が広がる平面とも平行である。これら原動ディスク５、伝達ディスク７及び従動ディスク６は、例えば重量を低減するために薄い円環状に形成される。
【００２５】
原動ディスク５と伝達ディスク７とは、互いに平行な一対の原動側板ばね８，８によって連結される。原動ディスク５及び伝達ディスク７の回転中心線に直交する第１の方向▲１▼の両端部は切り欠かれ、この一対の切欠き５ａ，５ａそれぞれに一対の原動側板ばね８，８それぞれがボルト等の固定手段９・・・によってバックラッシがないように結合される。
【００２６】
原動側板ばね８は、その回転中心線の方向の両端部８ａ，８ａがそれぞれ原動ディスク５及び伝達ディスク７に結合される。一対の原動側板ばね８，８の回転中心線の方向のスパンは互いに等しい。一対の原動側板ばね８，８が撓むことによって、伝達ディスク７が、原動ディスク５に対して、回転中心線に直交する第１の方向▲１▼に、原動ディスク５に対して平行を保ったまま移動する。
【００２７】
伝達ディスク７と従動ディスク６も、互いに平行な一対の従動側板ばね１０，１０によって連結される。伝達ディスク７及び従動ディスク６の回転中心線に直交する第２の方向▲２▼の両端部は切り欠かれ、この切り欠き７ａ，７ａに従動側板ばね１０，１０がボルト等の固定手段によってバックラッシがないように結合される。
【００２８】
従動側板ばね１０は、回転中心線の方向の両端部１０ａ，１０ａがそれぞれ伝達ディスク７及び従動ディスク６に結合される。一対の従動側板ばね１０，１０の回転中心線の方向のスパンは互いに等しい。一対の従動側板ばね１０，１０が撓むことによって、従動ディスク６が、伝達ディスク７に対して回転中心線に対して直交する第２の方向▲２▼に、伝達ディスク７に対して平行を保ったまま移動する。
【００２９】
原動側板ばね８が広がっている平面と、従動側板ばね１０が広がっている平面とは直交する。そして、回転中心線の方向から見た状態において、すなわち図２（Ｂ）で示される状態において、伝達ディスク７が原動ディスク５に対して変位する第１の方向▲１▼と、従動ディスク６が伝達ディスク７に対して変位する第２の方向▲２▼とは直交する。
【００３０】
モータ等の駆動源によって原動ディスク５を回転させると、一対の原動側板ばね８，８に働くせん断応力によって、原動ディスク５から伝達ディスク７にトルクが伝動され、伝達ディスク７が原動ディスク５と等しい角速度で回転する。また同時に一対の従動側板ばね１０，１０に働くせん断応力によって、伝達ディスク７から従動ディスク６にトルクが伝動され、従動ディスク６が伝達ディスク７と等しい角速度で回転する。また原動側板ばね８，８及び従動側板ばね１０，１０が撓むことによって、従動ディスク６が原動ディスク５に対して、平行を保ったまま姿勢を変化することなく変位する。すなわち、原動ディスク５の回転中心線と従動ディスク６の回転中心線とが平行を保ったままずれることができる。
【００３１】
図３は、原動ディスク５に対して従動ディスク６が回転中心線に直交する方向に変位した状態を示す。この実施形態では、原動ディスク５と伝達ディスク７を一対の原動側板ばね８，８で連結し、且つ伝達ディスク７と従動ディスク６とを一対の従動側板ばね１０，１０で連結している。このため、従動ディスク６をフリーの状態にし、従動ディスク６を原動ディスク５に対して回転中心線Ｃに直交する方向に変位させても（すなわち従動ディスク６の中心であるＰを原動ディスク５の回転中心線Ｃから変位させても）、従動ディスク６は常に従動ディスク６の中心の位置であるＰを中心として回転する。このため、従動ディスク６の回転中心Ｐから従動ディスク６の周囲の例えばＡ点までの距離Ｒ１も変化することがなく、したがってＡ点の周速度も変化することがない。
【００３２】
図４は、比較例としてオルダム継手を使用した場合の、原動ディスク５に対して従動ディスク６が回転中心線に直交する方向に変位した状態を示す。オルダム継手を使用した場合には、従動ディスク６をフリーの状態にし、従動ディスク６を原動ディスク５に対して回転中心線に直交する方向に変位させると、従動ディスク６の回転の中心は、図中Ｂの位置（従動ディスク６の中心の位置）から図中Ｃの位置（原動ディスク５の回転中心線Ｃの位置）に変位する。このため、従動ディスク６の回転中心Ｃから従動ディスク６の周囲の例えばＡ点までの距離Ｒ２も変化してしまい、したがってＡ点の周速度も変化してしまう。
【００３３】
ところで、原動側板ばね８，８及び従動側板ばね１０，１０は、原動ディスク５に対して従動ディスク６が回転中心線と直交する方向にずれたときに、原動ディスク５及び従動ディスク６に元の位置に戻るように復元力を与える。
【００３４】
図５は、トルク伝動装置にばね及びダンパを付加した場合の模式図を示す。この図に示されるように、原動ディスク５と従動ディスク６との間に、原動側板ばね８，８及び従動側板ばね１０，１０に加えて、振動を減衰させるダンパ１２を設けてもよい。さらに原動ディスク側（原動ディスク５及び原動ディスクを回転させるモータ等の駆動源）をベース１３に対してばね１４を介して振動可能に取り付けてもよい。
【００３５】
この例によれば、従動ディスク６に衝撃等が加えられても、従動ディスク６の衝撃がそのまま原動ディスク５に伝わることがない。また従動ディスク６側が振動するような場合、原動ディスク５側の質量をバランサーのように利用することができ、したがって従動ディスク６側の振動を原動ディスク５側の振動によって減衰させることができる。
【００３６】
図６及び図７は、本発明の第２の実施形態におけるトルク伝動装置を示す。図６はトルク伝動装置の斜視図を示し、図７（Ａ）は側面図を示し、図７（Ｂ）は正面図を示す。
【００３７】
この実施形態のトルク伝動装置も、モータ等の駆動源に連結される原動ディスク５から従動ディスク６にトルクを伝動する。原動ディスク５と従動ディスク６との間には、伝達ディスク７が介在される。
【００３８】
原動ディスク５と伝達ディスク７とは、一対の原動側板ばね１５，１５によって連結される。一対の原動側板ばね１５，１５が撓むことによって、伝達ディスク７が、原動ディスク５に対して回転中心線に対して直交する第１の方向▲１▼に、原動ディスク５に対して平行を保ったまま移動する。またこの実施形態では、原動ディスク５に対する伝達ディスク７の回転中心線の方向における変位が大きくとれるように、すなわち原動ディスク５と伝達ディスク７とが離間・近接し易いように、原動側板ばね１５，１５は断面Ｕ字形状に形成される。
【００３９】
伝達ディスク７と従動ディスク６とも、一対の従動側板ばね１６，１６によって連結される。一対の従動側板ばね１６，１６が撓むことによって、従動ディスク６が、伝達ディスク７に対して回転中心線に対して直交する第２の方向▲２▼に、伝達ディスク７に対して平行を保ったまま移動する。またこの実施形態では、伝達ディスク７に対する従動ディスク６の回転中心線の方向における変位が大きくとれるように、すなわち伝達ディスク７と従動ディスク６とが離間・近接し易いように、従動側板ばね１６，１６は断面Ｕ字形状に形成される。
【００４０】
原動側板ばね１５，１５又は従動側板ばね１６，１６が撓むことによって、原動ディスク５に対して従動ディスク６が回転中心線に直交する方向（▲１▼又は▲２▼）に変位すると、回転中心線の方向における原動ディスク５と従動ディスク６との間の距離も変化する。原動側板ばね１５，１５及び従動側板ばね１６，１６を断面Ｕ字形状に形成することで、回転中心線の方向における原動ディスク５と従動ディスク６との間の距離の変化をこれらの板ばねで吸収することができる。またこれらの板ばねを断面Ｕ字形状に形成することで、原動ディスク５の回転中心線と従動ディスク６の回転中心線が、僅かに傾斜するのも許容することができる。
【００４１】
図８及び図９は、本発明の第３の実施形態におけるトルク伝動装置を示す。図８はトルク伝動装置の斜視図を示し、図９は分解斜視図を示す。上記実施形態のトルク伝動装置は、原動ディスク５、伝達ディスク７及び従動ディスク６の３枚のディスクを並列に並べているので、回転中心線の方向の長さが長くなる傾向がある。このためこの実施形態では、原動ディスク５の内側に伝達ディスク７を配置し、伝達ディスク７の内側に従動ディスク６を配置することでこの問題を解決している。
【００４２】
原動ディスク５は円筒状の周縁部２１と、周縁部２１の内側に形成された円盤部２２を有する。円盤部２２の内部には開口が形成される。周縁部２１の回転中心線方向における一端面には、モータ等の原動側に取り付けられる取付け穴２１ａ・・・が形成される。円盤部２２の開口縁２２ａの、回転中心線と直交する第１の方向（図６中左右方向）における両端部には切欠き２３・・・が形成され、この切欠き２３・・・に複数の、この実施形態では４つの原動側板ばね２４・・・が固定される。複数の原動側板ばね２４・・・が広がる平面は、原動ディスク５に対して伝達ディスク７が平行を保ったまま変位できるように、互いに平行である。
【００４３】
回転中心線の方向から見た状態において、原動ディスク５内には円盤状の伝達ディスク７が配置される。伝達ディスク７の外周４０には、原動ディスク５の開口縁２２ａの切欠き２３・・・に対応する切欠き２５・・・が形成され、この切欠き２５・・・に複数の、この実施形態では４つの原動側板ばね２４・・・が固定される。
【００４４】
伝達ディスク７の内部にも開口が形成される。伝達ディスク７の開口縁２６の、回転中心線と直交し且つ上記第１の方向と直交する方向（図６中上下方向）における両端部にも切欠き２９・・・が形成される。この切欠き２９・・・に複数の、この実施形態では４つの従動側板ばね３０・・・が固定される。複数の従動側板ばね３０・・・が広がる平面は互いに平行であり、しかも原動側板ばね２４・・・が広がる平面に直交する。
【００４５】
回転中心線の方向から見た状態において、伝達ディスク７内には従動ディスク６が配置される。従動ディスク６は、円筒状の内周部３１と、内周部３１の外側に張り出すフランジ状の円盤部３２とを有する。内周部３１の回転中心線の方向における一端面には、従動側に取り付けるための取付け穴３１ａ・・・が形成される。従動ディスク６の円盤部３２の外周３９にも、伝達ディスク７の切欠き２９・・・に対応する切欠き３３・・・が形成され、この切欠き３３・・・に複数の、この実施形態では４つの従動側板ばね３０・・・が固定される。
【００４６】
この実施形態では、回転中心線の方向におけるトルク伝動装置の厚さを薄くできるように、原動ディスク５と伝達ディスク７とを連結する原動側板ばね２４・・・の回転中心線の方向におけるスパンと、従動ディスク６と伝達ディスク７とを連結する従動側板ばね３０・・・の回転中心線の方向におけるスパンとが、折り返すように重なっている。
【００４７】
図１０及び図１１は、本発明の第４の実施形態におけるトルク伝動装置を示す。図１０は斜視図を示し、図１１（Ａ）は側面図を示し、図１１（Ｂ）は正面図を示す。この実施形態のトルク伝動装置は、上記第１の実施形態のトルク伝動装置にスプライン機構を組み合わせた構成になっている。原動ディスク５、伝達ディスク７及び従動ディスク６の構造は上記第１の実施形態と略同様なので同一の符号を附してその説明を省略する。
【００４８】
原動ディスク５には、回転中心線の方向に突出する内周体４１が一体に形成される。内周体４１の外周面には、回転中心線の方向に伸びる複数のスプライン溝４１ａ・・・が形成される。
【００４９】
内周体４１には、回転中心線の方向に移動可能に外周体４２が組み付けられる。外周体４２の内周面には、回転中心線の方向に伸びるスプライン溝４２ａ・・・が形成される。内周体４１のスプライン溝４１ａ・・・と外周体４２のスプライン溝４２ａ・・・との間には、複数の転動体としてのボール４３・・・が転がり運動可能に介在される。外周体４２の回転中心線の方向における一端面には、モータ等の原動側に取り付けるための取付け穴４２ａが形成される。これら内周体４１、外周体４２及び複数のボール４３・・・がスプライン機構を構成する。このスプライン機構は、モータからのトルクを原動ディスク５伝動できると共に原動ディスク５が回転中心線の方向に変位するのを許容する。
【００５０】
原動側板ばね８，８又は従動側板ばね１０，１０が撓むと、回転中心線の方向における原動ディスク５と従動ディスク６との間の距離が僅かに変化する。スプライン機構を設けることにより、この距離の変化を吸収することができる。
【００５１】
なお本発明は、原動側から従動側にトルクを伝動する装置であれば、その用途は特に限定されることなく、例えば工作機械、建築機械、ロボット等種々の用途の装置に適用することができる。
【００５２】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、複数の原動側板ばね及び複数の従動側板ばねが撓むことによって、原動部材の中心線と従動部材の中心線とが平行を保ったままそれぞれの中心線がずれるのを許容できる。また複数の原動側板ばね及び複数の従動側板ばねに働くせん断応力によって、原動部材から従動部材にトルクが伝動される。したがって、原動部材の中心線と従動部材の中心線とが平行を保ったままそれぞれの中心線がずれるのを許容できる新たな機構のトルク伝動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態におけるトルク伝動装置の斜視図。
【図２】本発明の第１の実施形態におけるトルク伝動装置を示す図（図中（Ａ）は側面図を示し、図中（Ｂ）は正面図を示す）。
【図３】原動ディスクに対して従動ディスクが回転中心線に直交する方向に変位した状態を示す模式図。
【図４】オルダム継手を使用した場合の、原動ディスクに対して従動ディスクが回転中心線に直交する方向に変位した状態を示す比較例。
【図５】トルク伝動装置にばね及びダンパを付加した場合の模式図。
【図６】本発明の第２の実施形態におけるトルク伝動装置を示す斜視図。
【図７】本発明の第２の実施形態におけるトルク伝動装置を示す図（図中（Ａ）は側面図を示し、図中（Ｂ）は正面図を示す）。
【図８】本発明の第３の実施形態におけるトルク伝動装置を示す斜視図。
【図９】本発明の第３の実施形態におけるトルク伝動装置を示す分解斜視図。
【図１０】本発明の第４の実施形態におけるトルク伝動装置を示す斜視図。
【図１１】本発明の第４の実施形態におけるトルク伝動装置を示す図（図中（Ａ）は側面図を示し、図中（Ｂ）は正面図を示す）。
【図１２】従来のオルダム継手を示す斜視図。
【符号の説明】
５・・・原動ディスク（原動部材）
７・・・伝達ディスク（中間部材）
６・・・従動ディスク（従動部材）
２２ａ・・・原動ディスクの開口縁
２６・・・伝達ディスクの開口縁
３９・・・従動ディスクの外周
４０・・・伝達ディスクの外周
４１・・・内周体
４２・・・外周体
４１ａ，４２ａ・・・スプライン溝
４３・・・ボール（転動体）
【図１】
2004301242.tif 000003
【図２】
2004301242.tif 000004
【図３】
2004301242.tif 000005
【図４】
2004301242.tif 000006
【図５】
2004301242.tif 000007
【図６】
2004301242.tif 000008
【図７】
2004301242.tif 000009
【図８】
2004301242.tif 000010
【図９】
2004301242.tif 000011
【図１０】
2004301242.tif 000012
【図１１】
2004301242.tif 000013
【図１２】
2004301242.tif 000014