(57)【要約】【課題】湖沼等における生態系への悪影響を及ぼすことなく、かつ低コストで施工可能な閉鎖性水域の底質浄化方法を提供する。【解決手段】湖沼や内湾等、閉鎖性水域の底泥２の表層を、貝殻を砂状に粉砕した貝殻粉砕物４又はこの貝殻粉砕物４に海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等を混合した層で被覆する。また、貝殻粉砕物４で底泥２及びその付近の水ＷＬ中の汚濁物質が吸着した後、貝殻粉砕物４又はこの貝殻粉砕物４に海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等を混合した層の上を、海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等からなる覆砂材５で被覆する。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
閉鎖性水域の底泥表層を、貝殻を砂状に粉砕した貝殻粉砕物で被覆することを特徴とする貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法。
【請求項２】
貝殻粉砕物には海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土を適量添加することを特徴とする請求項１に記載の貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法。
【請求項３】
閉鎖性水域の底泥表層を被覆した貝殻粉砕物の上を、海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等からなる覆砂材で被覆することを特徴とする請求項１又は２に記載の貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法。
【請求項４】
貝殻粉砕物又は貝殻粉砕物と海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等との混合物による層厚を５ｃｍ以上５０ｃｍ以下とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法。
【請求項５】
貝殻粉砕物を海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等と混合しない場合の貝殻粉砕物、又は海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等は、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下のものを重量比で８０％以上含有し、粒径が７５μｍ未満のものを重量比で２０％以下含有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法。
【請求項６】
貝殻粉砕物に海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等を適量添加した混合物は、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下のものを重量比で８０％以上含有し、粒径が７５μｍ未満のものを重量比で２０％以下含有することを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載の貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、湖沼や内湾等、閉鎖性水域（以下、単に湖沼等という）の汚濁した底泥からの有害物質の発生を抑制し、湖沼等の水質や水生生物の生息環境を改善するための技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、湖沼等の底質を改善する方法としては、汚濁した底泥を浚渫して環境に影響を及ぼす汚濁物質（栄養塩類、有機物、硫化物、重金属類等）を除去する方法（浚渫法）や、底泥の表層を、汚濁物質を含有しない海砂、川砂又は山砂で底泥を覆砂して、元々あった底泥からの汚濁物質（栄養塩類等）の溶出を抑制したり底泥の酸素消化速度を低減する方法（覆砂法）がある。また、後者の覆砂法としては、下記の特許文献１及び特許文献２に記載された方法が知られている。
【０００３】
特許文献１
特開２００１−０２９９５１
特許文献２
特開２０００−０７８９３８
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記従来の技術において、浚渫法の場合は、浚渫した底泥の処分場所の確保が困難であり、底泥の運搬・処理方法（脱水、薬品固化等）に高度な技術と膨大な処理費用が必要になる問題がある。また、浚渫跡に窪地ができるため、汚濁物質が堆積しやすくなったり水の交換が行われにくくなって、底層の溶存酸素濃度が低くなりやすく、生物の生息が困難になったり、堆積した汚濁物質から栄養塩類が溶出しやすくなる問題も指摘される。
【０００５】
覆砂法の場合は、浚渫または山の掘削によって覆砂材を採取する必要があるため、採取先の環境に悪影響を及ぼすおそれがあり、かつ採取や運搬に膨大なコストがかかる問題がある。しかも、例えば海砂を使用する場合は、採取場所に生息した生物の侵入による種の撹乱や生態系に影響する場合があり、山砂を使用する場合は、土質が沿岸の底質と異なることから生物の定着が良くない場合がある。また、特許文献１又は２に記載された方法は、石炭灰や鉄鋼スラグなどの廃棄物を覆砂として利用するため、低コストではあるが、天然のものではないため、生態系への悪影響が懸念される。
【０００６】
本発明は、以上のような問題に鑑みてなされたものであって、その技術的課題は、底泥からのリンや窒素などの溶出や、硫化物の発生などに対する覆砂効果が高く、湖沼等における生態系への悪影響を及ぼすことなく、かつ低コストで施工可能な閉鎖性水域の底質浄化方法を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上述の技術的課題を有効に解決するための手段として、請求項１の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法は、閉鎖性水域の底泥表層を、貝殻を砂状に粉砕した貝殻粉砕物で被覆するものである。すなわち、本発明は、貝殻粉砕物が、汚濁した底泥より溶出する栄養塩素（リン、アンモニア態窒素）や、硫化物イオン、重金属を吸着する性質を有することを利用して、閉鎖性水域の底質の浄化を図るものである。
【０００８】
請求項２の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法は、請求項１に記載された方法において、貝殻粉砕物には海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等を適量添加するものである。
【０００９】
請求項３の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法は、請求項１又は２に記載された方法において、閉鎖性水域の底泥表層を被覆した貝殻粉砕物の上を、海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等からなる覆砂材で被覆するものである。
【００１０】
請求項４の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法は、請求項１〜３のいずれかに記載された方法において、貝殻粉砕物又は貝殻粉砕物と海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等との混合物による層厚を５ｃｍ以上５０ｃｍ以下とするものである。
【００１１】
請求項５の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法は、請求項１〜４のいずれかに記載された方法において、貝殻粉砕物を海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等と混合しない場合の貝殻粉砕物、又は海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等は、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下のものを重量比で８０％以上含有し、粒径が７５μｍ未満のものを重量比で２０％以下含有するものである。
【００１２】
請求項６の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法は、請求項２〜５のいずれかに記載された方法において、貝殻粉砕物に海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等を適量添加した混合物は、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下のものを重量比で８０％以上含有し、粒径が７５μｍ未満のものを重量比で２０％以下含有するものである。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法の好ましい実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、浄化実施前の湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図、図２は、本発明の第一の形態における貝殻粉砕物の敷設過程を、湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図、図３は、本発明の第一の形態による施工完了状態を、湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図である。
【００１４】
まず図１において、参照符号１は湖沼の地盤、２は湖沼の底部地盤上に堆積した底泥（所謂ヘドロ）、３は湖沼の岸に沿って施工された護岸、Ｗは湖水又は沼水（以下、単に湖水という）である。底泥２は、富栄養化によって窒素、リン等の栄養塩（ＮＨ４−ＮやＰＯ４−Ｐなど）や、硫化物（Ｈ２Ｓなど）を多量に含んでおり、その表層には有機物や栄養塩をより多く含有し、含水比の大きい浮泥が堆積されている。このため、湖水Ｗのうち、湖沼の底部付近の湖水ＷＬには、底泥２から溶出した上記栄養塩の濃度が高く、溶存酸素の減少や硫化物イオンによって、生態系に悪影響を及ぼす。特に、シルト・粘土の含有率が高い底泥２では、嫌気化しやすく、底生動物の生息に悪影響がある。
【００１５】
図２に示される第一の形態においては、まず底泥２の表面に、貝殻を砂状に粉砕した貝殻粉砕物４を敷設する。貝殻粉砕物４の原料となる貝殻としては、漁業廃棄物であるマガキや帆立貝等の貝殻を使用することができ、これら以外にも、炭酸カルシウムの組成からなる貝殻であれば、勿論使用可能である。
【００１６】
貝殻粉砕物４は、これらの貝殻を、破砕機等で粉砕することによって製作されるが、好ましくは、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下の貝殻粉砕物の含有率が重量比で８０％以上、粒径が７５μｍ以下の貝殻粉砕物の含有率が２０％以下になるようにする。製作された貝殻粉砕物４は、台船Ｓに積載して湖水Ｗ上を所定の地点まで運搬し、鋼製または樹脂製パイプを用いて底泥２上へ投入して敷設するか、もしくは船底を開閉できる台船Ｓを使用して運搬し、所定の地点で船底を開くことによって散布し、敷設する。そのほかにも、例えば陸上または船上で貝殻粉砕物４をタンク内で水と混合してスラリー状にし、これを陸上または船上のポンプで配管内を圧送し、この配管を介して、所望の地点から湖底へ敷設する方法も採用可能である。
【００１７】
貝殻粉砕物４は、底泥２や底部付近の湖水ＷＬに含まれる栄養塩（リン、アンモニア態窒素）や、硫化物イオン、重金属等による汚濁物質を吸着して、底泥２の表層に集積させ、固定する作用を有する。その吸着量は、汚濁物質の種類により異なるが、本件の発明者による室内試験の結果、ＮＨ４−Ｎでは１９３．６ｍｇ−Ｎ／１００ｇ、リン酸では、５１０．８ｍｇ−Ｐ／１００ｇ、硫化物イオン４１０ｍｇ−Ｓ／１００ｇ、カドミウム１２５．７ｍｇ−Ｃｄ／１００ｇ、鉛９４．２ｍｇ−Ｐｂ／１００ｇ、マンガン１２１．２ｍｇ−Ｍｎ／１００ｇである。したがって、敷設する貝殻粉砕物４は、底泥２の堆積量や、底泥２及び底部付近の湖水ＷＬにおける栄養塩等の汚濁物質の濃度等を考慮して、栄養塩等を十分に吸着可能な層厚とする。
【００１８】
例として、２００１年度調査の結果によれば、浜名湖松見ケ浦の場合、底泥の硫化物イオン含有量が１．５ｍｇ／ｇ（最大値）であり、浄化対象とする底泥の厚さを３０ｃｍ、含水比を１７０％とすると、硫化物量は２１２ｇ−Ｓ／ｍ２となる。このため、貝殻粉砕物であるカキ殻サンドの乾燥密度を０．７８とすると、カキ殻サンドを層厚７ｃｍで敷設することによって、底泥の硫化物イオンを吸着できることになる。
【００１９】
また、淡水湖沼の例として、１９９７年度調査値によれば、諏訪湖の底泥のリン含有量が２．４ｍｇ−Ｐ／ｇであり、浄化対象とする底泥の厚さを３０ｃｍ、含水比を１７０％とすると、カキ殻サンドを層厚９ｃｍで敷設することによって、底泥のリンを吸着できることになる。
【００２０】
上述の例における数量は、投入量を多めに設定しているが、実際は底泥の溶出試験等を行うことによって貝殻粉砕物４の投入量を決定するものであり、底泥２中に含有する汚濁物質の全量を吸着処理する必要はない。また、湖水Ｗと底泥２は貝殻粉砕物４の層によって遮蔽され、硫化物等の発生量が少なくなることから、上述した投入量より少量で施工することができる。なお、５ｃｍ未満の層厚では、十分な吸着量及び遮蔽効果が得られず、５０ｃｍ超の層厚では、吸着量及び遮蔽効果が殆ど変わらないので、敷設層厚は、この範囲で設定するのが好ましい。
【００２１】
次に、敷設された貝殻粉砕物４に汚濁物資が十分に吸着されるのに必要な期間が経過したら、図３に示されるように、海砂、山砂等からなる覆砂材５を、貝殻粉砕物４の散布と同様の方法で敷設する。この覆砂材５は、汚濁物質を吸着した貝殻粉砕物４の層と湖水Ｗとの間を遮蔽するものである。
【００２２】
この覆砂材５は、好ましくは、粒径が７５μｍ以上、１ｃｍ以下の砂の含有率が重量比で８０％以上、粒径が７５μｍ以下の砂の含有率が２０％以下になるようにする。そしてこのような適度に粗い粒度とすることによって、底質の好気化や、ＣＯＤ及び硫化物量の減少を図ることができる。
【００２３】
したがって、この形態によれば、底泥２からのアンモニア態窒素やリン等の栄養塩の溶出や、底泥２からの還元性物質である硫化物イオン（硫化水素等）の発生を抑制し、底泥２における酸素消費速度を低下させることができる。その結果、底部付近で栄養塩や貧酸素水塊が発生するのを有効に抑制し、湖沼におけるアオコの発生や、閉鎖性海域の場合は、赤潮、青潮等の発生による水質汚濁や沿岸生態系への悪影響を防止することができる。また、覆砂材５の敷設前に貝殻粉砕物４を敷設することによって、汚濁物質がこの貝殻粉砕物４に固定されるので、覆砂材５の敷設の際に底泥２付近の湖水ＷＬに含有する高濃度の汚濁物質や、浮泥及び底泥２の汚濁物質が拡散されることがなく、かつ貝殻粉砕物４上に覆砂材５を敷設することで、底生生物等によって覆砂材５や底泥２の汚濁物質が撹乱されて溶出されるのを、貝殻粉砕物４の吸着作用によって防止することができる。
【００２４】
しかも、貝殻粉砕物４は、経年的に溶解して減耗し、すなわち貝類等の生物によって水中からいったん貝殻として取り込まれたカルシウムが、徐々に水中に溶出するため、湖沼や内湾などの閉鎖性水域での貝類等の繁殖に必要なカルシウムを還元することができる。
【００２５】
次に図４は、本発明の第二の形態による施工完了状態を、湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図である。この形態においては、底泥２の表面に、貝殻粉砕物１００％からなる覆砂材、又は貝殻粉砕物を海砂、川砂、山砂や浚渫土等に添加して作成した覆砂材６を敷設する。貝殻粉砕物としては、第一の形態と同様、漁業廃棄物であるマガキや帆立貝等の貝殻を使用することができ、これら以外にも、炭酸カルシウムの組成からなる貝殻であれば、勿論使用可能である。
【００２６】
そして、このような、貝殻粉砕物を含む覆砂材６は、好ましくは、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下のものの含有率が重量比で８０％以上、粒径が７５μｍ未満のものの含有率が２０％以下になるようにする。また、覆砂材６における貝殻粉砕物４の添加量や、覆砂材６の層厚は、先に説明したような汚濁物質に対する吸着能力や、現地の汚濁濃度等の条件を考慮して適切に決定され、第一の形態と同様の方法で敷設する。
【００２７】
貝殻粉砕物１００％からなる覆砂材、又は貝殻粉砕物を海砂、山砂等や浚渫土に添加して作成した覆砂材６の敷設は、第一の形態と同様の効果が期待できる。そして、このような覆砂材６で、シルト含有率が低く透水性の高い底泥２を被覆することにより、底泥２のＣＯＤ及び硫化物量を減少させ、酸化還元電位を上昇させる等、底質を改善することができる。
【００２８】
また、上述した各実施の形態は、いずれも、貝殻の粉砕物を底質浄化材として使用しているので、海砂や山砂等を使用した覆砂と比べて、覆砂材を採取するための浚渫土量が減少する。このため、土壌採取場の環境影響の低減や、建設費の削減をはかることができる。しかも水産業から発生する漁業廃棄物であるカキ殻等の貝殻を有効利用できるので、廃棄物の発生がなくなる。
【００２９】
【実施例】
次に、本発明を、人工干潟実証実験において実施した結果について説明する。この実施例では、底質が汚濁した閉鎖性海域に、貝殻粉砕物と浚渫砂からなる覆砂材を使用して覆砂し、人工干潟及び浅場を造成し、底質改善効果及び底生動物生息環境改善効果を追跡調査した。
【００３０】
実験区Ａは、干潟１，６００ｍ２（８０ｍ×２０ｍ）、浅場２，０００ｍ２（８０ｍ×２５ｍ）を有する。敷設した覆砂材の層厚は３０〜５０ｃｍとし、その粒度は、シルト（７５μｍ以下）２０．２％、砂（７５μｍ〜２ｍｍ）７９．８％とした。また、実験区Ｂは干潟８００ｍ２（４０ｍ×２０ｍ）、浅場１，０００ｍ２（４０ｍ×２５ｍ）であり、覆砂材の層厚は３０〜５０ｃｍとし、その粒度はシルト（７５μｍ以下）２６．６％、砂（７５μｍ〜２ｍｍ）７３．４％とした。
【００３１】
図５は実験区Ａ、実験区Ｂ、天然砂礫干潟及び未造成区域のそれぞれについて、覆砂材敷設後のＣＯＤｓｅｄを測定した結果を示す説明図、図６は同様に、硫化物含有量を測定した結果を示す説明図、図７は同様に、酸化還元電位を測定した結果を示す説明図である。ここで、図５においてはＣＯＤｓｅｄが少ないほうが、また図６においては硫化物含有量が少ないほうが、底質の汚濁が少ない。また、図７においては、酸化還元電位が高いほうが底泥は好気的な状態にあり、底質の状態が良い。
【００３２】
また、図８は実験区Ａ、実験区Ｂ、天然砂礫干潟及び未造成区域のそれぞれについて、覆砂材敷設後に、棲息したマクロベントスの種数を潮間帯で測定した結果を示す説明図、図９は同様に、水深１ｍ未満の外浜で測定した結果を示す説明図、図１０は同様に、水深２ｍ以上の外浜で測定した結果を示す説明図である。なお、マクロベントスとは、０．５〜１．０ｍｍ目の篩に残留する大きさの底生生物の総称であり、種類数は多様性の指標になる。すなわち、マクロベントスの種数が多いほうが、底生生物の多様性が高く、生物の棲息環境として良好な状態であると言える。
【００３３】
これらの図に示される実験結果から明らかなように、底質改善効果及び生物の棲息状況の改善効果が最も高い区域は、水深２ｍ以上の、底質が汚濁した区域であることが確認された。また覆砂材としては、透水係数が大きくシルト分が少ない砂質土（実験区Ａ）を用いることが有効であることも確認された。そして、この結果から、貝殻粉砕物の粒径を７５μｍ以下の、シルトと同程度の粒径としたものを２０％以下、７５μｍ以上２ｍｍ以下の、砂と同程度の粒径としたものを８０％以上とするのが有効であることが確認された。
【００３４】
【発明の効果】
請求項１の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法によれば、閉鎖性水域の底泥表層を貝殻粉砕物で被覆することによって、底泥や底部付近の水に含まれる栄養塩、硫化物イオン、重金属等の汚濁物質を吸着して集積させるので、底層の溶存酸素を増大させ、生物の生息環境を改善でき、生物量の増加により水質浄化能を向上することができる。更には、貝殻粉砕物は天然のものであるため、環境に悪影響を与えることがなく、しかも貝殻粉砕物からは、貝類等の繁殖に必要なカルシウムが還元される。また、水産業から発生する貝殻を有効利用できるので、貝殻粉砕物と同様に汚濁物質の吸着機能を有する活性炭等の使用に比較して著しく低コストで施工できるばかりでなく、廃棄物を減少させることができる。
【００３５】
請求項２の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法によれば、貝殻粉砕物に海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等を混合することによって、請求項１による効果に加え、底生動物や魚類が底泥を撹乱することによる覆砂効果の低下が、貝殻粉砕物の汚濁物質吸着作用によって抑制される。
【００３６】
請求項３の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法によれば、底泥表面の浮泥及び底泥付近の水中の汚濁物質を吸着し集積した貝殻粉砕物の層が覆砂材で被覆されるので、汚濁物質の封じ込め効果が向上するばかりでなく、覆砂材の敷設工事に伴う汚濁物質の拡散を抑制することができる。
【００３７】
請求項４の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法によれば、貝殻粉砕物又は貝殻粉砕物と海砂、川砂、山砂及び（又は）浚渫土等との混合物による層厚を５ｃｍ以上５０ｃｍ以下とすることによって、浮泥及び底泥付近の水中の汚濁物質を有効に吸着することができる。
【００３８】
請求項５又は６の発明に係る貝殻粉砕物による閉鎖性水域の底質浄化方法によれば、覆砂材あるいは貝殻粉砕物は、粒径が７５μｍ以上１ｃｍ以下のものを重量比で８０％以上含有し、粒径が７５μｍ未満のものを重量比で２０％以下含有するものを用いることによって、十分な吸着能を確保すると共に、底泥表層の透水性が向上させることによる底質の改善効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による浄化実施前の湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図である。
【図２】本発明の第一の形態における貝殻粉砕物の敷設過程を、湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図である。
【図３】本発明の第一の形態による施工完了状態を、湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図である。
【図４】本発明の第二の形態による施工完了状態を、湖沼の一部を鉛直面で切断して示す断面図である。
【図５】本発明を実施した実験区Ａ及び実験区Ｂと、天然砂礫干潟及び未造成区域について、ＣＯＤｓｅｄを測定した結果を示す説明図である。
【図６】本発明を実施した実験区Ａ及び実験区Ｂと、天然砂礫干潟及び未造成区域について、硫化物含有量を測定した結果を示す説明図である。
【図７】本発明を実施した実験区Ａ及び実験区Ｂと、天然砂礫干潟及び未造成区域について、酸化還元電位を測定した結果を示す説明図である。
【図８】本発明を実施した実験区Ａ及び実験区Ｂと、天然砂礫干潟及び未造成区域について、マクロベントスの種数を潮間帯で測定した結果を示す説明図である。
【図９】本発明を実施した実験区Ａ及び実験区Ｂと、天然砂礫干潟及び未造成区域について、マクロベントスの種数を水深１ｍ未満の外浜で測定した結果を示す説明図である。
【図１０】本発明を実施した実験区Ａ及び実験区Ｂと、天然砂礫干潟及び未造成区域について、マクロベントスの種数を水深２ｍ以上の外浜で測定した結果を示す説明図である。
【符号の説明】
１  湖沼の地盤
２  底泥
３  護岸
４  貝殻粉砕物
５，６  覆砂材
Ｗ  湖水又は沼水
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2004305971.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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