(57)【要約】【課題】日車の回転をスムーズに案内し易いカレンダ機構及び該機構を備えた時計を提供すること【解決手段】時計２のカレンダ機構１は周方向に沿って日付が付された環状体からなり内縁に被係合歯５３を備えた日車５０と、日車５０の被係合歯５３と係合する日ジャンパ６０を含む日車回転駆動機構と、日車５０の回転を案内する案内機構とを有する。日車案内機構は、日車５０の内周縁部５６に当接して日車５０をＣ２方向に回転可能に支持する軸受７０ａ，７０ｂを備える。日車案内機構は、日車５０の内周縁部５６に当接する代わりに、日車５０の外周縁部に当接するように配置されてもよい。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に沿って日付が付された環状体からなり内縁に被係合歯を備えた日車と、
前記日車の前記被係合歯と係合する日ジャンパを含む日車回転駆動機構と、
前記日車の回転を案内する案内機構と、
日車案内機構が前記日車の周縁部に当接して前記日車を回転可能に支持する軸受手段を備えるカレンダ機構。
【請求項２】
前記軸受手段が地板に回転自在に支持された玉からなる請求項１に記載のカレンダ機構。
【請求項３】
前記日車案内機構が前記日ジャンパによる押圧力に抗して前記日車を支える二つの前記軸受手段を含む請求項１又は２に記載のカレンダ機構。
【請求項４】
前記日車が前記被係合歯の厚さ方向の一方の側に環状の被案内部を備え、該被案内部の内周縁で前記軸受手段に当接するように構成されている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
【請求項５】
前記日車が前記被係合歯を含む本体部と該本体部とは異なる材料で形成され該本体部に接合された前記被案内部とからなる請求項４に記載のカレンダ機構。
【請求項６】
前記日車が外周縁で前記軸受手段に当接支持されるように構成されている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
【請求項７】
請求項１から６までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、カレンダ機構及びこれを備えた時計に係わる。
【０００２】
【従来の技術】
日付を表示し得る時計は、周知であり、時計の日付表示には、１から３１までの日付が全体として円を形成するように周方向に沿って環状面に付された日車を備えたカレンダ機構が用いられる。
【０００３】
この種の従来の時計１０１の日車１３０は、例えば、図５及び図６に示したように、外側環状板部１３２と、該外側環状板部１３２の内周縁１３３から垂下した円筒状部１３４と、該円筒状部１３４の垂下端部１３５から半径方向内向きに延び内縁１３６に被係合歯１３７を備えた内側環状板部１３８とを有する。
【０００４】
より詳しくは、この種の従来の時計１０１のカレンダ機構１００は、例えば、図５に示したように、日車１３０に加えて、筒車１１２と、日回し中間車１１４，１１６と、一方の主面１１９にピン１２０を備えた日回し車１１８と、日回し車１１８のピン１２０により１日に一回転される日回し爪１２４と、日車１３０のジャンパ１４０とを含む。
【０００５】
日車１３０は、日ジャンパ１４０によって躍制された状態においてその被係合歯１３７に日回し爪１２４の回転力を受けて一日に一ステップづつＰＡ方向に回転する。このような日車１３０の回転は、日車１３０の被係合歯１３７の内縁が当接ないし摺接する案内用の外周面１０４を備えた円柱状部１０５を有する地板１０６により支持・案内される。なお、円柱状部１０５は、典型的には、完全な円柱状ではなく、時計１０１の各種部品の配設及び動作を妨げない範囲内で、円筒状周面部分１０４を与えるような形状を有し、図示の例では、矢印ＰＮで指した向きを１２時の向きとして、例えば、３時から６時半の範囲にわたって比較的大きい円弧を規定する円筒状周面部分１０４ａと、ほぼ９時のところにおいて短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｂと、ほぼ１１時の前後において短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｃ，１０４ｄと、ほぼ１２時のところにおいて短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｅと、ほぼ１時半のところにおいて短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｆとを含む。
【０００６】
このカレンダ機構１００では、日車１３０に日回し爪１２４のＰＡ方向の回動力が実際上かかっていない状態ないし一日のうちの大半の時間においては、日車１３０は、該日車１３０に躍制力を及ぼす日ジャンパ１４０により、図５において、ほぼ半径方向外向きＰＲの力を受けるので、この日ジャンパ１４０によるＰＲ方向の押圧力に抗して日車１３０を所定位置に保持すべく、日ジャンパ１４０の爪１４１と直径方向に対向する位置の円弧状部位１０４ａ１を含む円弧状部分１０４ａが日車１３０の被係合歯１３７の対応する部分１３７ａの先端部１３９ａに当接する。なお、日ジャンパ１４０のジャンプ動作の前後においては日車１３０にＰＲ方向に対して交差する方向ＰＲ１等の力が働くことから、該交差方向力に伴う日車１３０の位置ズレも主として、円弧状部分１０４ａが被係合歯１３７の対応する部分の先端部１３９に当接することにより規制する。
【０００７】
カレンダ機構１００では、また、一番及び二番日回し中間車１１４，１１６を介して筒車１１２に噛合された日回し車１１８のＰＢ方向回転に応じて日回し車１１８のピン１２０がＰＢ方向に回転される際、ピン１２０が日回し車１１８と同心で軸１２２に嵌合された日回し爪１２４の爪部１２５にＰＢ方向の回転力を及ぼし、該日回し爪１２４により、日車１３０の被係合歯１３７のうち丁度係合した被係合歯１３７ｂにＰＡ方向の回転力が加えられて、日車１３０がＰＡ方向に回転する。
【０００８】
従って、場合によっては、日ジャンパ１４０による躍制力だけでなく、日回し爪１２４による回転力を考慮する必要がある。より詳しくは、日回し爪１２４による日車１３０のＰＡ方向の一ステップの回転駆動に際して、日車１３０には、半径方向外向きＰＳ及び回転方向ＰＴに力がかかる。このような半径方向外向きＰＳの力は、日車１３０の回転中心ＰＣに関して日回し爪１２４と直径方向に対向する位置にある地板１０６の円弧状周面部分１０４ｆで日車１３０の対応する被係合歯１３７ｃの先端部分１３９ｃの押圧力を受けて支えることにより、日車１３０を所定位置に保持し、また、回転方向ＰＴの力は、主として、地板１０６の円弧状周面部分１０４ｄ等で日車１３０の被係合歯１３７のうち対応する被係合歯１３７ｄ等の先端部分１３９ｄ等を受けることにより、日車１３０を所定位置に保持することになる。このような種類のカレンダ機構を備えた時計は、知られている（例えば、特許文献１）。
【０００９】
【特許文献１】
特開平１１−１８３６４９号公報（第１０図及び第１３図）
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図５及び図６を用いて説明したような特許文献１の図１０や図１３等に記載のタイプの従来のカレンダ機構では、例えば、図５及び図６からもわかるように、日車１３０（特許文献１では符号１５０）の内側環状部１３８の被係合歯１３７の先端１３９が地板１０６に対して静置されるようにサライ等により形成された円柱状部分１０５の外周面１０４に当接してその回転が案内されるけれども、日ジャンパ１４０の爪部による押圧力により日車１３０は実際上ほとんど常時ＰＲ方向の力を受けるから、日車１３０の被係合歯１３７のうちの一部が地板１０６と一体的な円柱状部分１０４ａ等の一部に押付けられる。また、日回し爪１２４による回転力を考慮すると、日回し爪１２４が内歯車の形態の被係合歯１３７のうちの一箇所に噛合して日車１３０に回転力を及ぼすので、日車１３０に円周方向の力だけでなく半径方向の力ＰＳや横向きの力ＰＴ等がかかり、日車１３０の被係合歯１３７のうちの一部が各時点で地板１０６と一体的な円柱状部分１０４ｄ，１０４ｅ，１０４ｆ等の一部に押付けられる。
【００１１】
ここで、被係合歯１３７は、その先端部すなわち歯先（時計１０１の中心軸線ＰＣに近接した部分）が多少なりとも尖っているので、典型的には、真鍮などからなる地板１０６の円柱状部分１０５の周面部分１０４に対して局所的な応力がかかるのを避け難く、被係合歯１３７の歯先が円柱状部分１０４の外周面に沿って摺動回転されるに際して摩擦抵抗が大きくなり易い。すなわち、日車１３０の回転に伴って被係合歯１３７が地板１０６の円柱状部分１０５の周面１０４に対して押付けられることにより、日車１３０のＰＡ方向の回転に対する摩擦抵抗等の回転抵抗が大きくなり易く、また、これに関連したエネルギ消費も大きくなり易い。従って、時計がクォーツ時計の場合には、電池寿命が多少なりとも短くなり、機械式時計の場合には、てんぷの振角落ちによる精度の低下や持続時間の低下（短縮）等が多少なりとも生じるのを避け難い。また、全ての被係合歯１３７の歯先が同一円周上に正確に位置するように仕上加工したり地板１０６の円柱状部１０５の案内用外周面１０４をきれいに仕上加工するには、寸法や仕上加工の精度に対して過度に厳格な要求をすることになり、製造コストが高くなり易い。
【００１２】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、日車の回転をスムーズに案内し易いカレンダ機構及び該機構を備えた時計を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、周方向に沿って日付が付された環状体からなり内縁に被係合歯を備えた日車と、日車の被係合歯と係合する日ジャンパを含む日車回転駆動機構と、日車の回転を案内する案内機構とを有するカレンダ機構であって、日車案内機構が日車の周縁部に当接して日車を回転可能に支持する軸受手段を備える。
【００１４】
本発明のカレンダ機構では、「日車案内機構が日車の周縁部に当接して日車を回転可能に支持する軸受手段を備える」ので、日車がスムーズに回転されるように軸受手段によって案内され得る。
【００１５】
なお、この明細書で、日車に関して、周縁部とは、環状板の外周又は内周の縁部をいい、複数の環状板状部からなる環状板において該複数の環状板状部をつなぐ円筒状部の外周面や内周面とは異なる。また、日車回転駆動機構は、通常の日送り動作に関しては、日回し車と日ジャンパとを含む。
【００１６】
本発明のカレンダ機構では、軸受手段が、典型的には、地板に回転自在に支持された玉（ボール）からなる。即ち、軸受手段が実際上玉軸受（ボールベアリング）を形成する。但し、日車の周縁部に当接して日車の回転を案内し得る限り、他の種類の軸受でもよい。
【００１７】
本発明のカレンダ機構では、日車案内機構が、典型的には、日ジャンパによる押圧力（躍制力）に抗して日車を支える二つの軸受手段を含む。但し、所望ならば、三つ以上の軸受手段が設けられていてもよい。
【００１８】
二つの軸受手段は、典型的には、両方ともに日車の内周縁を支えるように配置されるか、又は両方ともに日車の外周縁を支えるかように配置される。但し、所望ならば、二つの軸受手段のうちの一方が日車の内周縁を支え他方が日車の外周縁を支えるように配置されてもよい。
【００１９】
軸受手段が日車の内周縁を支える場合、該日車の内周縁にある被係合歯に当たるのを避けるべく、日車が被係合歯の厚さ方向の一方の側に環状の被案内部を備え、該被案内部の内周縁で軸受手段に当接するように構成される。
【００２０】
その場合、典型的には、日車が被係合歯を含む本体部と該本体部とは異なる材料で形成され該本体部に接合された前記被案内部とからなる。但し、軸受手段に当接する環状の被案内部が日車の内周縁に形成される限り、所望ならば、環状の被案内部が日車の被係合歯等と同一の材料で一体的に形成されていてもよい。
【００２１】
本発明のカレンダ機構は、典型的には、電子時計に組み込まれるけれども、電子時計の代わりに機械式の時計でもよい。
【００２２】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【００２３】
【実施例】
図１及び図２には、本発明による好ましい一実施例のカレンダ機構１を備えた電子時計２が示されている。
【００２４】
電子時計２は、時針７が取付けられ中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に１２時間で一回転される時車ないし筒車１０と、分針８が取付けられ、筒車１０の歯車部１１に日の裏車２０を介して噛合した二番歯車部の如き分歯車部３１を備え、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に６０分で一回転される分車３０とを有する。図２において、９は文字板である。図１において、Ｎ方向が１２時の向きである。
【００２５】
電子時計２は、更に、筒車１０に偶数個の日回し中間車（図示せず）を介して結合され、中心軸線ＤのまわりでＤ１方向に２４時間で一回転する日回し車４０と、地板３の部分円筒状部４に嵌装された全体として環状の日車５０とを有する。
【００２６】
日車５０は、内周側部５１のうち文字板９に対面する主面５２の側に３１個の被係合歯５３を備え、内周側部５１のうちのうち文字板９とは反対の主面５４の側に環状の被案内部５５を備える。被案内部５５の円筒状内周面すなわち内周縁５６は軸受面になっている。
【００２７】
図２に示した例では、被案内部５５は日車５０の本体部５７と一体的に形成された一部分からなるけれども、例えば、図２において想像線５８で示したように、被案内部５５が被係合歯５３を含む日車本体部５７とは別体で形成されて該日車本体部５７に固着されていてもよい。その場合、被係合歯５３が大まかには打抜きで形成され得る。
【００２８】
日車５０の被係合歯５３には、図１の例では、ほぼ９時の位置において、日ジャンパ６０の躍制爪６１が係合している。日ジャンパ６０は、地板３に対して軸部６２の中心軸線Ｆまわりで回動可能に嵌合され、ほぼＵ字状に湾曲したバネ部６３の先端部６４において地板３のストッパ６５に当接し、バネ部６３のバネ力によりＦ１方向に偏倚され躍制作用を果たす。この例では、日車回転駆動機構は、日回し車４０と日ジャンパ６０とからなる。
【００２９】
地板３の部分円筒状部４には、二箇所に、玉軸受部７０ａ，７０ｂ（以下において、両者を区別しないとき又は総称するときは符号「７０」で表す、その構成要素についても同様）が形成されている。二つの玉軸受部７０ａ，７０ｂは、日ジャンパ６０の躍制爪６１が９時過ぎの位置（図示の例）において日車５０に及ぼすＦ１方向の力を受けるように、夫々、２時過ぎの位置及びほぼ４時半の位置に配置されている。個の例では、案内機構は、所定位置の軸受部７０ａ，７０ｂからなる。
【００３０】
各玉軸受部７０ａ，７０ｂは、ボール（玉）７１ａ，７１ｂと、ボール７１ａ，７１ｂを受容すべく地板３の部分円筒状部４の該当部分において周面５に形成されたボール受容凹部７２ａ，７２ｂと、日車押え６７の該当部分に形成された凹部７３ａ，７３ｂとからなる。玉軸受７０のボール受容凹部７２，７３は、該凹部７２，７３に嵌り込んだボール７１が、日車５０の被案内部５５の内周縁５６に当接して、日車５０のＣ２方向回転を案内するように、該ボール７１を受容する。
【００３１】
従って、日車５０は、その被係合歯５３が躍制爪６１によってＦ１方向の偏倚力を受けると共に、被案内部５５の内周縁５６が玉軸受７０ａ，７０ｂのボール７１ａ，７１ｂによってほぼ半径方向外向きＧａ，Ｇｂの力を受けることにより、実質的に、中心軸線Ｃを中心とする位置に保たれ得る。
【００３２】
なお、日車５０の被係合歯５３には、日回し車４０の日回し爪４１が係合可能であり、一日当たり１回転される日回し車４０の日回し爪４１は、一日に一回づつ日車５０の最近接被係合歯５３ｎに係合して、日車５０を一ステップだけ、Ｃ２方向に回転させる。
【００３３】
日回し車４０の日回し爪４１による日車５０のＣ２方向の回転は、日ジャンパ６０の躍制爪６１の躍制ないしジャンプ動作により一ステップづつ進められる。
【００３４】
なお、日回し車４０の日回し爪４１による日車５０のＣ２方向の回転の際に、日車５０は、日ジャンパ６０の躍制爪６１だけでなく、二つの軸受部７０ａ，７０ｂによって支えられるから、日車５０の中心位置がずれる虞れが少なく、日車５０が安定にないし確実にＣ２方向に回転せしめられ得る。
【００３５】
従って、地板３の部分円筒状部４の周面が切削や成形により形成された比較的粗い面であってその仕上げが十分でなくても、日車５０の被係合歯（内歯）５３が円筒状部４の周面に直接的には当接しないから、地板３の部分円筒状部４の周面の仕上げによって日車５０のＣ２方向回転が妨げられる虞れがない。すなわち、日車５０は、その被案内部５５が玉軸受部７０ａ，７０ｂのボール７１ａ，７１ｂに当接し該ボール７１ａ，７１ｂの表面に沿って回転され得るので、日車５０の回転が安定に支えられ得る。
【００３６】
ここで、各ボール７１は、地板３及び日車押え６７のボール収容凹部７２，７３内で、回転可能であるから、日車５０の被案内部５５は、実際上、ボール７１上で転動されることになり、その回転に対する抵抗は最低限に押えられ得る。
【００３７】
その結果、無駄なエネルギ消費がないので、時計２が電池駆動の場合には、電池寿命が最大限延ばされ、機械駆動の場合には、駆動時間が最大限延ばされ得る。
【００３８】
なお、ボール７１を回転可能に受容する凹部７２，７３は、ボール７１の比較的正確な位置決めを確実に行い易く且つボール７１の回転に対する抵抗を低く抑えうる限り、どのような構造でもよい。
【００３９】
なお、日車５０が、日ジャンパ６０の爪部６１によって軸受部７０ａ，７０ｂに当接する位置に位置決めされた状態で、日車５０の被係合歯５３の歯先が地板３などに当たることなく日回し車４０の日回し爪４１によって回転され得る限り、日車５０の回転中心軸線が本来の回転中心軸線Ｃからある程度ずれてもよい。
【００４０】
また、日回し車４０の日回し爪４１が日車５０の内歯５３ｎにＣ２方向の回転力を及ぼす際、日ジャンパ６０の躍制爪６１が被係合歯５３を丁度乗り越える前後のように躍制爪６１が日車５０の一つの被係合歯５３だけに接触しその及ぼす力の向きが変動し易かったり、日回し爪４１の力が日ジャンパ６０の躍制爪６１によるＦ１方向の押圧力を上回る力を日車５０に及ぼす可能性があるような場合には、例えば、日回し爪４１が日車５０に加える力を受ける部位（例えば、９時の位置又はその近傍）に、例えば、更にもう一つの軸受部７０が形成されていてもよい。
【００４１】
以上においては、日車５０の通常の日送りについて説明したけれども、巻真５をまわすことにより中間の回転伝達車及び日修正車（図示せず）を介して日車５０をまわして日修正を行う場合においても、日回し車４０の代わりに日修正車（図示せず）により日車５０が回転される点で異なるだけで、日車５０の回転動作自体は同様であるから、軸受７０ａ，７０ｂによる回転の案内も同様に行われ得る。
【００４２】
以上においては、軸受部７０が日車５０の内周縁に当接する例について説明したけれども、軸受部は、日車５０の内周縁に当接する代わりに、図３及び図４の第二実施例に示したように、外周縁に当接して日車５０のＣ２方向回転を案内するようになっていてもよい。この第二実施例において、図１及び図２の要素や部位と同様なものには、同一の符号が付されている。
【００４３】
図３及び図４に示した第二実施例のカレンダ機構１ａを備えた電子時計２ａでは、地板３は、日車５０の外周縁５９を回転自在に支持する軸受部７０ｃ，７０ｄ（以下において、両者を区別しないとき又は総称するときは符号「７０」で表す、その構成要素についても同様）を備える。
【００４４】
より詳しくは、地板３は、その外周部に円筒状の周壁部７５を備え、周壁部７５の内面７６と日車５０に対面する主面７７との交差部に、軸受部７０を形成するボール受容凹部７８を有し、該凹部７８にボール７１を受容する。
【００４５】
軸受部７０ｃ，７０ｄは、日ジャンパ６０の躍制爪部６１によるＦ１方向の力に抗して日車５０をその回転中心軸線が本来の回転中心軸線Ｃに一致するように保持すべく、図３に示した例では、ほぼ１０時の位置とほぼ８時半の位置に配置され、夫々、ボール部７１ｃ，７１ｄにおいて日車５０の外周縁部５９に当接して日車５０をＧｃ，Ｇｄ方向に支える。７９はボール７１を凹部７８内に保持する保持板である。この保持板７９は、時計２の他の部材の一部でもよい。
【００４６】
このカレンダ機構１ａにおいても、日車５０の位置が二つの軸受部７０ｃ，７０ｄと日ジャンパ６０の爪部６１とによって規制されるので、回転中心が実質的に常に中心軸線Ｃに一致する位置に日車５０が保たれ得、日車５０の被係合内歯５３が地板３の部分円筒状部４の周面などから実際上離れた状態に保たれ得るから、日回し車４０のＤ１方向回転により日回し爪４１によって日車５０の被係合内歯５３ｎがＣ２方向に回転される際、地板３の部分円筒状部４の周面等の仕上げ精度にかかわらず、日車５０が中心軸線ＣのまわりでＣ２方向にスムーズに回転され得る。従って、無駄なエネルギ消費がないので、時計２が電池駆動の場合には、電池寿命が最大限延ばされ、機械駆動の場合には、駆動時間が最大限延ばされ得る。
【００４７】
なお、日車５０が、日ジャンパ６０の爪部６１によって軸受部７０ｃ，７０ｄに当接する位置に位置決めされた状態で、日車５０の被係合歯５３の歯先が地板３などに当たることなく日回し車４０の日回し爪４１によって回転され得る限り、日車５０の回転中心軸線が本来の回転中心軸線Ｃからある程度ずれてもよい。
【００４８】
この場合にも、所望ならば、軸受７０を日ジャンパ６０の躍制爪６１の押圧力を受ける部位だけでなく、日回し車４０の日回し爪４１の影響を考慮して、更に、別の部位に形成してもよい。
【００４９】
以上において、軸受７０は、ボール７１を用いた玉軸受であるとして説明したけれども、所望ならば、ボールの代わりにローラ等を用いたローラ軸受等でもよく、その場合、ローラの周面が地板３などの受容凹部に摺接しないように、ローラをその回転中心軸線のまわりで回転可能に支えるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による好ましい第一実施例のカレンダ機構を備えた時計を示したもので、図２の時刻表示針、文字板及び日車押えを取り除いた状態おいて、図２の矢印Ｉ方向から見た平面説明図。
【図２】図１の時計のＩＩ−ＩＩ線断面説明図。
【図３】本発明による好ましい第二実施例時計についての図１と同様な平面説明図。
【図４】図３の時計のＩＶ−ＩＶ線断面説明図。
【図５】従来のカレンダ機構を備えた時計における平面図。
【図６】従来のカレンダ機構を備えた時計における断面図。
【符号の説明】
１，１ａ  カレンダ機構
２，２ａ  時計
３  地板
４  部分円筒状部
９  文字板
１０  筒車
２０  日の裏車
３０  分車
４０  日回し車
４１  日回し爪
５０  日車
５１  内周側部
５３  被係合内歯
５５  被案内部
５６  内周縁（内周面）
５９  外周縁（外周面）
６０  日ジャンパ
６１  躍制爪
６７  日車押え
７０，７０ａ，７０ｂ，７０ｃ，７０ｄ  軸受部
７１，７１ａ，７１ｂ，７１，７１ｄ  ボール
７２，７２ａ，７２ｂ，７３，７８，７８ｃ，７８ｄ  ボール受容凹部
Ｃ，Ｄ  回転中心軸線
Ｃ１，Ｃ２，Ｄ１  回転方向
Ｆ１  押圧方向
Ｇ，Ｇａ，Ｇｂ，Ｇｃ，Ｇｄ  支持方向
【図１】
2004301640.tif 000003
【図２】
2004301640.tif 000004
【図３】
2004301640.tif 000005
【図４】
2004301640.tif 000006
【図５】
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【図６】
2004301640.tif 000008