(57)【要約】　　　（修正有）【課題】ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムを実現する。【解決手段】コンピューティング・デバイス２９５から情報を受信する書込装置３０１と、アダプタ１３０と、アダプタ１３０に結合され、アダプタ１３０を介して書込装置３０１から情報を受信し、その情報を格納する集積回路を特徴とするコネクタ１５０とを備えた、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システム。【選択図】図３
2004112795.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
　コンピューティング・デバイスから情報を受信する書込装置と、アダプタと、前記アダプタに結合されたコネクタとを備えた、ネットワークに関係する前記情報を動的に更新するための自己登録システムであって、前記コネクタが、
　前記アダプタを介して前記書込装置から情報を受信し、前記情報を格納する集積回路を特徴とする自己登録システム。
【請求項２】
　前記コネクタを介して前記アダプタに結合された通信回線をさらに特徴とし、前記情報が、前記集積回路に関連するネットワーク要素についての情報を含む請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
　前記集積回路に関連するネットワーク要素についての前記情報が、前記集積回路、前記書込装置、前記コンピューティング・デバイス、前記通信回線、前記コネクタ、前記アダプタ、前記アダプタを備えたパネル、前記パネルを備えたシェルフ、前記シェルフを備えたベイについての情報の少なくとも１つを含む請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
　前記集積回路についての前記情報が、前記集積回路の名前および前記ネットワーク内の前記集積回路の場所の少なくとも１つを含み、前記書込装置についての前記情報が、前記書込装置の名前および前記ネットワーク内の前記書込装置の場所の少なくとも１つを含み、前記コンピューティング・デバイスについての前記情報が、前記コンピューティング・デバイスの名前および前記ネットワーク内の前記コンピューティング・デバイスの場所の少なくとも１つを含み、前記通信回線についての前記情報が、前記通信回線を通って伝播する信号のタイプと、前記信号の速度と、前記信号の波長と、前記通信回線内のファイバのタイプとのうちの少なくとも１つを含み、前記コネクタについての前記情報が、前記コネクタの名前および前記コネクタのタイプの少なくとも１つを含み、前記アダプタについての前記情報が、前記アダプタの名前および前記アダプタのタイプの少なくとも１つを含み、前記パネルについての前記情報が、前記パネルの寸法および前記パネル内の前記アダプタの数の少なくとも１つを含み、前記シェルフについての前記情報が、前記シェルフ内のパネルの数および前記シェルフの寸法の少なくとも１つを含み、前記ベイについての前記情報が、前記ベイの名前および前記ネットワーク内の前記ベイの場所の少なくとも１つを含む請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
　前記コネクタが、ＦＣ（商標）コネクタ、ＬＣ（商標）コネクタ、ＳＣ（商標）コネクタ、ＳＴ（商標）コネクタ、ＭＵ（商標）コネクタ、ＭＴ（商標）コネクタの１つである請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
　前記アダプタが、前記書込装置から前記集積回路が前記情報を受信する媒体として動作するアンテナを備えた請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
　前記集積回路が前記書込装置から前記情報を受信する媒体として動作する有線電気接続をさらに特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
　ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録方法であって、
　集積回路を備えたコネクタにアダプタを結合すること、
　コンピューティング・デバイスから書込装置に情報を送信すること、
　さらに前記書込装置からアダプタを介して前記集積回路に前記情報を送信すること、および
　前記集積回路に前記情報を格納することを特徴とする自己登録方法。
【請求項９】
　前記コネクタを通信回線に結合することをさらに特徴とし、前記送信することが、前記集積回路に関連するネットワーク要素についての情報を送信することを含む請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
　前記集積回路に関連するネットワーク要素についての前記情報を送信することが、前記集積回路、前記書込装置、前記コンピューティング・デバイス、前記通信回線、前記コネクタ、前記アダプタ、前記アダプタを備えたパネル、前記パネルを備えたシェルフ、前記シェルフを備えたベイについての情報の少なくとも１つを送信することを含む請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、一般に、光電ネットワークの分野に関し、より詳細には、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
　ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）やワイド・エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）などのネットワークには、たとえば、コネクタ、アダプタ、スプライスなどのネットワーク要素間に多くの通信回線が備えられている。通信回線は、電気信号、電磁気信号、または光学信号内に含まれた情報を送る。ネットワークは、さまざまな中央局（ＣＯ）と、契約者宅内（ＣＰ）と、ノードとを備える。それぞれのＣＯには多くの集合体が含まれ、これらがさらに多くのベイ構成を有する。それぞれのベイには多くのシェルフが含まれ、それぞれのシェルフには多くのパネルが含まれる。それぞれのパネルには多くのアダプタが備えられ、それぞれのアダプタはコネクタを介して通信回線に結合されている。それぞれの通信回線は２つのアダプタに結合でき、１つのアダプタが通信回線のそれぞれの終端に結合されている。通信回線が結合されている両方のアダプタは、同じまたは異なるパネル、同じまたは異なるシェルフ、あるいは同じまたは異なるベイ内に備えることができる。
【０００３】
　通信回線のアダプタへの結合およびアダプタからの分離は、技術者によってしばしば手動で行われる。技術者は、通信回線の終端および通信回線を結合または分離すべきアダプタを識別する。次いで、技術者は、通信回線の終端で適切なアダプタへのコネクタのプラグを差し込むかまたはプラグを抜き、中央記録システムへその結合または分離を報告する。ネットワークのアダプタ間で相互接続を構成する場合には、このような手動による結合および分離により、人的エラーの可能性が著しく増大する。
【０００４】
　Ｌａｏｒによる米国特許第６，００２，３３１号が、ネットワーク内の特定のアダプタに結合された通信回線の識別を自動化する通信回線識別装置および方法を開示している。通信トランスデューサが、通信回線のコネクタ上にマウントされている。通信トランスデューサは、通信回線およびアダプタの識別情報を含む。コネクタに係合するアダプタの近くにマウントされているのは、通信トランスデューサから識別情報を受信するアダプタ・トランスデューサである。この識別情報は、どの通信回線がどのアダプタに接続されているかについての情報を通信システムのオペレータに提供するシステム・コントローラに送信される。
【０００５】
　Ｄｉｅｔｚ　Ｊｒ．らによる別の米国特許第５，３９４，５０３号が、光学パッチ・パネル制御システムを開示しており、ここでは、識別情報が、光ファイバ・ケーブルの第１のケーブル端に置かれた第１の回路要素から受信される。パルス符号が、第１の回路要素に至るポーリング回線に印加される。第１の回路要素は、第１の回路要素に関する識別情報を有するパルス符号で応答する。その識別情報は、制御システム内に格納される。その上、第１の回路要素を備えた第１のコネクタに接続されている第１のポートに関する識別情報が、まず第１にポーリング回線を介してポーリング信号を送信し、次いで第１のポートに関する識別を有するリターン信号を受信することによって提供される。その識別情報もまた、制御システム内に格納される。同様に、ケーブルの第２の終端にある第２のポートおよび第２の回路要素の識別情報が得られ、制御システム内に格納される。したがって、ネットワーク内のすべての光ファイバ・ケーブルの接続の識別情報を提供する接続マップが作成される。Ｄｉｅｔｚ　Ｊｒ．らはまた、光学パッチ・パネル制御システム内の中央処理ユニット（ＣＰＵ）およびデバイスの識別番号を提供して、どのＣＰＵおよびデバイスが光学パッチ・パネル制御システム内にあるかを判断することを開示している。さらに、Ｄｉｅｔｚ　Ｊｒ．らは、回路要素とポートの間の有線接続を開示している。回路要素は、データ線および接地線によりコネクタに結合され、さらにコネクタは、ピンを介してポートに結合される。識別情報は、有線接続を介して送信される。
【０００６】
　しかし、ＬａｏｒおよびＤｉｅｔｚ　Ｊｒ．らの特許は、一般に、ポート間またはアダプタ間の相互接続を示す接続マップを生成する制御システムに識別情報を提供することに限定されている。具体的には、Ｌａｏｒは、通信回線およびアダプタの一意の識別符号をシステム・コントローラに提供して、特定の通信回線がアダプタに接続されているかどうかを判断することを開示している。Ｄｉｅｔｚ　Ｊｒ．らは、ポートの一意の識別番号、およびポートに結合されているコネクタ内に置かれた回路要素の一意の識別番号を提供して、２つのポートが通信回線によって互いに結合されているかどうかを判断することを開示している。
【０００７】
　さらに、いったんコネクタとポートが互いに結合され使用されると、コネクタ内に置かれた回路要素に追加情報を追加することはできない。たとえば、ポートがコネクタに係合されている場合に、識別情報は、回路要素から制御システムへ送信されると想定する。情報を受信した制御システムのオペレータが、識別情報内に修正する必要のある欠陥があることを認識し、回路要素にさらに情報を追加することが有益であると考える。しかしながら、通信システムのオペレータは、欠陥を修正したり、さらに情報を追加することができない。さらに、回路要素とポートの間の有線電気接続は、磨耗したり裂けたり、誤って曲げたり損傷したりすることがある。磨耗したり裂けたり、誤って曲げたり損傷したりした場合は、その結果として恐らく、回路要素とポートの間に接続損失が生じる。
【特許文献１】Ｌａｏｒによる米国特許第６，００２，３３１号
【特許文献２】Ｄｉｅｔｚ　Ｊｒ．らによる米国特許第５，３９４，５０３号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
　したがって、当業界には、上述したように、追加情報を回路要素に書き込むことができないという欠点、および識別情報を制御システムに提供して、ポート間またはアダプタ間の相互接続を示す接続マップを生成するという制限を克服する必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
　本開示は、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法に関する。アーキテクチャで簡単に記述したシステムの一実施形態を、とりわけ、以下のように実施できる。すなわち、第１のブロックの情報を格納する集積回路を備えたコネクタと、コネクタに結合されたアダプタと、アダプタを介して集積回路から第１のブロックの情報を受信する読取装置と、コネクタを介してアダプタに結合された通信回線とを備え、第１のブロックの情報が、集積回路に関連するネットワーク要素についての第１のブロックの情報を有し、集積回路に関連するネットワーク要素についての第１のブロックの情報が、コネクタ、アダプタ、通信回線、集積回路を識別する情報以外の情報を有する。
【００１０】
　本開示はまた、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録方法を提供するものと見ることもできる。この点において、とりわけ、一方法の一実施形態を以下の工程によって大まかに要約することができる。すなわち、集積回路を備えたコネクタにアダプタを結合する工程と、集積回路に格納された第１のブロックの情報をアダプタを介して読取装置に送信する工程と、コネクタを介してアダプタに通信回線を結合する工程とであり、第１のブロックの情報を送信することが、集積回路に関連するネットワーク要素についての第１のブロックの情報を送信することを含み、集積回路に関連するネットワーク要素についての第１のブロックの情報を送信することが、コネクタ、アダプタ、通信回線、集積回路を識別する情報以外の情報を送信することを含む。
【００１１】
　本システムおよび方法は、アダプタ間の相互接続を示す接続マップを生成するための、集積回路に格納された識別情報を読み取ることに限定されるものではなく、ネットワーク要素と呼ぶ、ネットワークのすべての要素についての情報を読み取ることを含む。ネットワーク要素のタイプには、集積回路、読取装置、書込装置、コンピューティング・デバイス、通信回線、コネクタ、アダプタ、アダプタのパネル、パネルのシェルフ、シェルフのベイ、スプライス、ファンアウト・デバイス、マルチプレクサ、スイッチ、継電器、ディジタル・アクセス交差接続システム、アンテナが含まれるが、それらに限定されるものではない。
【００１２】
　すべてのネットワーク要素についての情報は、ネットワークの集積回路、ネットワークの読取装置、ネットワークの書込装置、ネットワークのコンピューティング・デバイス、ネットワークの通信回線、ネットワークのコネクタ、ネットワークのアダプタ、ネットワークのアダプタのパネル、ネットワークのパネルのシェルフ、ネットワークのシェルフのベイ、ネットワークのマルチプレクサ、ネットワークのスプライス、ネットワークのファンアウト・デバイスについての情報を含むが、それらに限定されるものではない。
【００１３】
　その上、本システムおよび方法は、情報を集積回路に書き込む書込装置を使用することにより、ネットワークの集積回路に格納された情報を更新することを可能にする。ネットワークの集積回路に書き込むことのできる情報は、ネットワーク要素についての情報である。
【００１４】
　以下の図面を参照することにより、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法の多くの態様がより良く理解できるであろう。図面内の構成要素は必ずしも基準となるものではなく、本システムおよび方法の原理を明確に例示することにその主眼が置かれている。その上、図面内の同様の参照番号は、いくつかの図の対応する部分を表す。
【００１５】
　本開示は、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法に関する。本システムおよび方法は、アダプタ間の相互接続を示す接続マップを生成するための、集積回路に格納された識別情報を読み取ることに限定されるものではなく、すべてのネットワーク要素についての情報を読み取ることを含む。すべてのネットワーク要素についての情報は、ネットワークの集積回路についての情報を含む。ネットワークの集積回路の例には、集積回路の名前、ネットワーク内の集積回路の場所、集積回路の、順序識別番号などの識別番号が含まれる。その上、すべてのネットワーク要素についての情報は、ネットワークの読取装置についての情報を含む。ネットワークの読取装置についての情報の実例には、読取装置の名前、ネットワーク内の読取装置の場所、読取装置がアダプタを介して集積回路に結合されているかどうか、読取装置の、順序識別番号などの識別番号が含まれる。
【００１６】
　さらに、すべてのネットワーク要素についての情報は、ネットワークの書込装置についての情報を含む。ネットワークの書込装置についての情報の例示には、書込装置の名前、ネットワーク内の書込装置の場所、書込装置がアダプタを介して集積回路に結合されているかどうか、書込装置の、順序識別番号などの識別番号が含まれる。さらに、すべてのネットワーク要素についての情報は、ネットワークのコンピューティング・デバイスについての情報を含む。コンピューティング・デバイスについての情報の例には、コンピューティング・デバイスの名前、およびネットワーク内のコンピューティング・デバイスの場所が含まれる。
【００１７】
　その上、すべてのネットワーク要素についての情報は、ネットワークの通信回線についての情報を含む。ネットワークの通信回線についての情報の実例には、通信回線を通って伝播する信号のタイプ、速度、波長、通信回線内のファイバのタイプ、通信回線のファイバ数、通信回線のスパン測定、通信回線の長さ、通信回線の名前、通信回線のタイプ、通信回線がコネクタを介してアダプタに結合される回数、ネットワーク内の通信回線の場所、通信回線の終端の識別番号、通信回線のリターン損失や経路損失などの光学性能が含まれる。信号のタイプおよび速度の例には、２．５ギガビット／秒の光学通信の略語であるＯＣ４８が含まれる。信号のタイプの例には、電気信号、電磁気信号、光学信号が含まれる。信号の動作波長の実例の中には、ネットワークの通信回線を通って伝播する１３１０ナノメートル（ｎｍ）および１５５０ｎｍの信号が含まれる。ファイバのタイプの例示には、単一モード（ＳＭ）、マルチモード（ＭＭ）、分散シフト・ファイバ（ＤＳＦ）、ＴｒｕｅＷａｖｅ（商標）が含まれる。通信回線のスパン測定の例には、通信回線の減衰、通信回線の光学リターン・ロス（ＲＬ）、通信回線の偏波モード分散（ＰＭＤ）が含まれる。通信回線のタイプの実例の中には、光ファイバ、光ファイバのリボン、光ファイバのバンドル、同軸ケーブル、ツイスト・ペア、光ファイバ・ケーブルが含まれる。
【００１８】
　すべてのネットワーク要素についてのさらなる情報には、ネットワークのコネクタについての情報が含まれる。ネットワークのコネクタについての情報の例示には、コネクタの名前、コネクタのタイプ、ネットワーク内のコネクタの場所、ネットワークのコネクタの、順序識別番号などの識別番号、コネクタの挿入損失などの光学性能が含まれる。さまざまなタイプのコネクタには、ＦＣ（商標）コネクタ、ＳＣ（商標）コネクタ、ＳＴ（商標）コネクタ、ＬＣ（商標）コネクタ、ＭＵ（商標）コネクタ、ＭＴ（商標）コネクタが含まれる。ＦＣ（商標）、ＳＣ（商標）、ＭＵ（商標）指定は、日本の企業である日本電信電話株式会社（Ｎｉｐｐｏｎ　Ｔｅｌｅｇｒａｐｈ　ａｎｄ　Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ　Ｃｏｒｐ．）によって提供され、ＳＴ（商標）指定は、アメリカ電話電信会社（ＡＴ＆Ｔ）（商標）によって提供され、ＬＣ（商標）指定は、Ｌｕｃｅｎｔ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（商標）Ｉｎｃ．によって提供される。さらに、すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのアダプタについての情報が含まれる。ネットワークのアダプタについての情報の例には、アダプタの名前、アダプタのタイプ、それぞれのアダプタに結合された通信回線の数、ネットワーク内のアダプタの場所、アダプタがコネクタを介して通信回線に結合されているかどうか、ネットワークのアダプタの、順序識別番号などの識別番号、アダプタの挿入損失などの光学性能が含まれる。アダプタは、２つのレセプタクルまたはポートを備えることができる。さまざまなタイプのアダプタの例示の中には、１ポート・レセプタクル、シンプレックス・アダプタ、マルチポート・レセプタクル、デュプレックス・アダプタ、マルチポート・アダプタ、ハイブリッド・アダプタ、ＦＣ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＳＣ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＳＴ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＬＣ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＭＵ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＭＴ（商標）コネクタに結合できるアダプタが含まれる。
【００１９】
　さらに、すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのアダプタのパネルについての情報が含まれる。アダプタのパネルについての情報の例には、パネルの寸法、それぞれのパネル内のアダプタの数、パネルの、順序識別番号などの識別番号が含まれる。その上、すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのパネルのシェルフについての情報が含まれる。パネルのシェルフについての情報の実例には、それぞれのシェルフ内のパネルの数、シェルフの寸法、シェルフの、順序識別番号などの識別番号が含まれる。さらに、すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのシェルフのベイについての情報が含まれる。ベイについての情報の例示には、ベイの名前、ネットワーク内のベイの場所、ベイの、順序識別番号などの識別番号が含まれる。
【００２０】
　すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのスプライスについての情報も含まれる。ネットワークのスプライスについての情報の例には、スプライスの名前、およびネットワークのスプライスの、順序識別番号などの識別番号が含まれる。その上、すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのファンアウト・デバイスについての情報も含まれる。ネットワークのファンアウト・デバイスについての情報の例には、ファンアウト・デバイスの名前、およびネットワークのファンアウト・デバイスの、順序識別番号などの識別番号が含まれる。さらに、すべてのネットワーク要素についての情報には、ネットワークのマルチプレクサついての情報が含まれる。ネットワークのマルチプレクサについての情報の例には、マルチプレクサの名前、およびネットワークのマルチプレクサの、順序識別番号などの識別番号が含まれる。マルチプレクサの名前の例示の中には、ＦＴ−２０００およびＯＬＳ４００Ｇが含まれる。ＦＴは、マルチプレクサの１タイプであるファイバ端末の略語である。ＯＬＳは、マルチプレクサの別のタイプである光学的光波システムの略語である。したがって、本システムおよび方法は、ネットワークのアダプタ間の相互接続を示す接続マップを生成するための識別情報を読み取ることに限定されるものではない。
【００２１】
　その上、本システムおよび方法は、それぞれのコネクタの集積回路に情報を書き込む書込装置を使用することにより、ネットワークのそれぞれのコネクタの集積回路に格納された情報を更新することを可能にする。書き込むことのできる情報は、集積回路に関連するネットワーク要素についての情報を含む。集積回路に関連するネットワーク要素についての情報には、集積回路、集積回路から情報を受信する読取装置、書込装置、書込装置がそれから情報を受信するコンピューティング・デバイス、コネクタを介してアダプタに結合された通信回線、コネクタ、アダプタ、アダプタを備えたパネル、パネルを備えたシェルフ、シェルフを備えたベイ、コネクタに結合されたファンアウト・デバイス、ファンアウト・デバイスに結合されたスプライスについての情報が含まれる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
　図１は、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法を含む集合体１００の一実施形態を示す正面図である。ＣＯ（図示せず）には、集合体１００などの多くの集合体が含まれる。集合体１００は、１つのＣＯから別のＣＯへ、ＣＰから（図示せず）ＣＯへ、またはＣＯからＣＰへ、データを伝播する助けをする。それぞれの集合体には、少なくとも１つのベイが備えられる。たとえば、集合体１００は、ベイ１０１〜１０３の構成を有する。
【００２３】
　ベイ１０１〜１０３のそれぞれには、少なくとも１つのシェルフと少なくとも１つの中間デバイスとが備えられる。たとえば、ベイ１０１は、シェルフ１０７〜１０８と中間デバイス１０４とを備え、ベイ１０２は、シェルフ１０９〜１１０と中間デバイス１０５とを備え、ベイ１０３は、シェルフ１１１〜１１２と中間デバイス１０６とを備える。
【００２４】
　シェルフには、アダプタの少なくとも１つのパネルが備えられる。一例として、シェルフ１０７はパネル１１３〜１１５を備え、シェルフ１０８はパネル１２２〜１２４を備え、シェルフ１０９はパネル１１６〜１１８を備え、シェルフ１１１はパネル１１９〜１２１を備える。それぞれのパネルには、少なくとも１つのアダプタが備えられる。例示するために、パネル１１３はアダプタ１３０〜１３２を備え、パネル１１４はアダプタ１８９を備え、パネル１１５はアダプタ１３３〜１３５を備え、パネル１１６はアダプタ１３６〜１３８を備え、パネル１１９はアダプタ１３９〜１４１を備え、パネル１２２はアダプタ１４２〜１４４を備える。
【００２５】
　集合体１００のそれぞれのアダプタが、通信回線の終端に結合されたコネクタを介して通信回線に結合できる。たとえば、パネル１１３のアダプタ１３０は、通信回線１７１の終端に結合されたコネクタ１５０を介して通信回線１７１に結合されている。同じパネル１１３のアダプタ１３２は、同じ通信回線１７１の他の終端に結合されたコネクタ１５２を介して通信回線１７１に結合されている。第２の実例として、パネル１１３のアダプタ１３１は、通信回線１７２の終端に結合されたコネクタ１５１を介して通信回線１７２に結合されている。パネル１１５のアダプタ１３５は、同じ通信回線１７２の他の終端に結合されたコネクタ１５５を介して通信回線１７２に結合されている。第３の実例として、パネル１１６のアダプタ１３６は、通信回線１７３の終端に結合されたコネクタ１５６を介して通信回線１７３に結合されている。パネル１１９のアダプタ１４１は、同じ通信回線１７３の他の終端に結合されたコネクタ１６１を介して通信回線１７３に結合されている。第４の実例として、パネル１１５のアダプタ１３４は、通信回線１７４の終端に結合されたコネクタ１６３を介して通信回線１７４に結合されている。パネル１２２のアダプタ１４２は、同じ通信回線１７４の他の終端に結合されたコネクタ１６２を介して通信回線１７４に結合されている。
【００２６】
　集合体１００のコネクタ１５０〜１５２、１５５〜１５６、１６１〜１６４のそれぞれは、たとえば、ＦＣ（商標）コネクタ、ＳＣ（商標）コネクタ、ＳＴ（商標）コネクタ、ＬＣ（商標）コネクタ、ＭＵ（商標）コネクタ、またはＭＴ（商標）コネクタであり得る。情報が、電気信号、電磁気信号、または光学信号の形で通信回線を介して送信される。さらに、集合体１００の任意の２つのアダプタが、通信回線を介して結合できる。通信回線を介して結合された２つのアダプタは、集合体内の、同じまたは異なるパネル、同じまたは異なるシェルフ、あるいは同じまたは異なるベイに置くことができる。一例として、パネル１１３のアダプタ１３０は、通信回線１７１を介して、同じパネル１１３のアダプタ１３２に結合されている。第２の例として、シェルフ１０７のパネル１１３のアダプタ１３１は、通信回線１７２を介して、同じシェルフ１０７の別のパネル１１５のアダプタ１３５に結合されている。第３の例として、ベイ１０１のシェルフ１０７のアダプタ１３４は、通信回線１７４を介して、同じベイ１０１の別のシェルフ１０８のアダプタ１４２に結合されている。第４の例として、ベイ１０２のシェルフ１０９のアダプタ１３６は、通信回線１７３を介して、別のベイ１０３のシェルフ１１１のアダプタ１４１に結合されている。
【００２７】
　ベイの中間デバイスが、ベイのそれぞれのアダプタから信号を受信し、またベイのそれぞれのアダプタに信号を送信する。中間デバイスは、通信回線に結合されたアダプタから信号を受信し、そこへ信号を送信する。例示するために、中間デバイス１０４は、ベイ１０１のアダプタ１３０〜１３２、１３４〜１３５、１４２、１８９から信号を受信し、そこへ信号を送信し、ベイ１０２の中間デバイス１０５は、ベイ１０２のアダプタ１３６から信号を受信し、そこへ信号を送信し、中間デバイス１０６は、ベイ１０３のアダプタ１４１から信号を受信し、そこへ信号を送信する。
【００２８】
　図２は、ネットワークに関係する情報を動的に更新するためのシステムおよび方法を含む集合体１００（図１）の一部分の一実施形態を示す側面図である。その一部分は、アダプタ１３０および１３２がその上にマウントされているパネル１１３を備える。その一部分はまた、レセプタクル２１１がその上にマウントされているパネル２０３も備える。集合体１００の一部分は、アダプタ１３０をアダプタ１３２に結合する通信回線１７１、アダプタ１３０をレセプタクル２１１に結合する通信回線２２１、アダプタ１３２をファンアウト・デバイス２３１に結合する通信回線２２３、ファンアウト・デバイス２３１をスプライス２３３に結合する通信回線２２５をさらに備える。ファンアウト・デバイス２３１は、通信回線２２３を、通信回線２２５内に置かれた多くのファイバに分割する。スプライス２３３は、通信回線２２５および通信回線２２７をスプライスする。レセプタクル２１１は、コネクタ２４３を介して、たとえば、コンピュータ、携帯情報端末（ＰＤＡ）、電話などのネットワーク要素に通信回線２２１を結合する。スプライス２３３は、通信回線２２７を介して、集合体１００を備えたネットワークの別の集合体（図示せず）に置かれたアダプタに結合できる。
【００２９】
　通信回線１７１および２２１のそれぞれのそれぞれの終端が、コネクタを介してアダプタに結合される。たとえば、通信回線１７１の終端２５１が、コネクタ１５０を介してアダプタ１３０に結合され、通信回線１７１の終端２５３が、コネクタ１５２を介してアダプタ１３２に結合され、通信回線２２１の終端２５７が、コネクタ２４１を介してアダプタ１３０に結合され、通信回線２２１の終端２５９が、コネクタ２４３を介してレセプタクル２１１に結合される。
【００３０】
　集合体１００のそれぞれのコネクタには、集積回路が備えられる。例示するために、コネクタ１５０は集積回路２６１を備え、コネクタ１５２は集積回路２６５を備え、コネクタ２４１は集積回路２６３を備え、コネクタ２４３は集積回路２７１を備え、コネクタ２４５は集積回路２６９を備えている。集合体１００のそれぞれのコネクタが備える集積回路の一例が、Ｍａｘｗｅｌｌ，Ｉｎｃ．製のＭＥ−Ｙ１００１チップである。集積回路ＭＥ−Ｙ１００１チップの寸法は、たとえば、長さ２．５ｍｍ、幅２．５ｍｍ、厚さ０．５７ｍｍであり、チップをコネクタ内に一体化することができる程に十分小さい。以下に詳細に説明するように、それぞれの集積回路をコネクタ内に一体化することができる。
【００３１】
　集合体１００のパネルのアダプタのそれぞれには、少なくとも１つのアンテナが備えられる。たとえば、パネル１１３（図１）のアダプタ１３０はアンテナ２８１および２８３を備え、パネル１１３のアダプタ１３２はアンテナ２８５および２８７を備えている。
【００３２】
　集合体１００のベイのシェルフのすべてのアダプタのアンテナを、ベイの中間デバイスに結合できる。１つの例示として、ベイ１０１（図１）のシェルフ１０７（図１）のアダプタ１３０のアンテナ２８１および２８３は、通信回線２９１を介して、中間デバイス１０４に結合されている。別の例示として、ベイ１０１のシェルフ１０７のアダプタ１３２のアンテナ２８５および２８７は、通信回線２９３を介して、中間デバイス１０４に結合されている。同様に、シェルフ１０７の残りのアダプタのアンテナを、中間デバイス１０４に結合できる。それぞれの中間デバイスが、どちらも高価なトランシーバとコントローラとを備えているので、シェルフのすべてのアダプタのアンテナをただ１つの中間デバイスに結合するのは、コスト低減の助けとなる。その上、代替実施形態では、コストをさらに低減するために、ただ１つの中間デバイスをベイのすべてのアダプタのアンテナに結合できる。１つの例示として、中間デバイス１０４は、ベイ１０１のシェルフ１０７および１０８のアダプタのアンテナに結合できる。しかし、代替実施形態では、それぞれのアダプタのアンテナを別個の中間デバイスに結合できる。たとえば、アダプタ１３０のアンテナ２８１および２８３を中間デバイス１０４に結合でき、アダプタ１３２のアンテナ２８５および２８７を別の中間デバイスに結合できる。このような実施形態では、中間デバイス１０４などのそれぞれの中間デバイスをプリント回路基板（図示せず）内に置くことができ、中間デバイスに結合された、パネル１１３などのアダプタのそれぞれのパネルが、プリント回路基板であり得る。その上、このような実施形態では、パネルのそれぞれのアダプタ内のそれぞれのアンテナが、プリント回路基板に結合するリード線を備える。
【００３３】
　ベイの中間デバイスをベイのアダプタのアンテナに結合する通信回線の長さには、通信制約条件の損失を要因として考慮すべきである。たとえば、通信回線２９１および２９３は、中間デバイス１０４とアンテナ２８１〜２８７の間の情報の通信損失を避けるために、たとえば３メートル未満の、最小の長さであるべきである。
【００３４】
　中間デバイス１０４は、たとえばＲＳ−２３２やユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）接続であり得る接続２９７を介して、コンピューティング・デバイス２９５に接続される。あるいは、中間デバイス１０４は、ＷＡＮやＬＡＮなどのネットワークを介して、コンピューティング・デバイス２９５に結合できる。コンピューティング・デバイスの例には、コンピュータ、ＰＤＡ、コントローラ、情報を格納し処理する任意の他のデバイスが含まれる。
【００３５】
　中間デバイス１０４は、集積回路のそれぞれに照会信号を周期的に送信することにより、集積回路２６１、２６３、２６５、２６９を周期的にスキャンする。中間デバイス１０４は、通信回線２９１を介して、集積回路２６１および２６３に照会信号を送信する。照会信号は、アンテナ２８１を介して集積回路２６１に、かつアンテナ２８３を介して集積回路２６３にさらに伝播する。中間デバイス１０４はまた、通信回線２９３を介して、集積回路２６５および２６９に照会信号を送信する。照会信号は、アンテナ２８５を介して集積回路２６５に、かつアンテナ２８７を介して集積回路２６９にさらに伝播する。
【００３６】
　集積回路２６１、２６３、２６５、２６９のそれぞれが、照会信号を受信し、集積回路に格納された情報を中間デバイス１０４に提供する。集積回路のそれぞれが、アンテナおよび通信回線を介して、中間デバイス１０４に情報を提供する。これを説明するために、集積回路２６１は、アンテナ２８１および通信回線２９１を介して、集積回路２６１に格納された情報を中間デバイス１０４に提供する。集積回路２６３は、アンテナ２８３および通信回線２９１を介して、集積回路に格納された情報を中間デバイス１０４に提供する。集積回路２６５は、アンテナ２８５および通信回線２９３を介して、集積回路に格納された情報を中間デバイス１０４に提供する。集積回路２６９は、アンテナ２８７および通信回線２９３を介して、集積回路に格納された情報を中間デバイス１０４に提供する。
【００３７】
　中間デバイス１０４は、集積回路２６１、２６３、２６５、２６９に格納された情報を得、さらにコンピューティング・デバイス２９５に情報を送信する。コンピューティング・デバイス２９５は、集積回路２６１、２６３、２６５、２６９から受信した情報を格納する。コンピューティング・デバイス２９５を使用するユーザが、コンピューティング・デバイス２９５上の情報にアクセスでき、すべてのネットワーク要素について認識できる。
【００３８】
　中間デバイス１０４を介してコンピューティング・デバイス２９５によって得られる情報は、アダプタ１３０と１３２の間などのアダプタ間や、アダプタ１３０とレセプタクル２１１の間の相互接続を示す接続マップを生成するコンピューティング・デバイス２９５に識別情報を提供することに限定されるものではない。コンピューティング・デバイス２９５によって得られる情報は、集積回路、２６１、２６３、２６５、２６９に格納される情報を含む。レセプタクル２１１が、集積回路２７１に格納された情報を、レセプタクル２１１のアンテナと中間デバイス１０４とを結合する通信回線（図示せず）を介して中間デバイス１０４に送信でき、次いでさらにコンピューティング・デバイス２９５に送信できる媒体として動作するアンテナ（図示せず）を備える場合には、コンピューティング・デバイス２９５は、コネクタ２４３の集積回路２７１に格納された情報も得ることができることに留意されたい。
【００３９】
　集積回路２６１に格納される情報には、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報が含まれる。集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報には、集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、２９１、２９７、コネクタ１５０、アダプタ１３０、アダプタ１３０を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報が含まれる。集積回路２６１についての情報の例には、集積回路２６１の名前、ネットワーク内の集積回路２６１の場所、集積回路２６１の、順序識別番号などの識別番号が含まれる。中間デバイス１０４についての情報の実例には、中間デバイス１０４の名前、ネットワーク内の中間デバイス１０４の場所、中間デバイスがアダプタ１３０を介して集積回路２６１に結合されているかどうか、中間デバイス１０４の、順序識別番号などの識別番号が含まれる。コンピューティング・デバイス２９５についての情報の例示には、コンピューティング・デバイス２９５の名前、およびネットワーク内のコンピューティング・デバイス２９５の場所が含まれる。
【００４０】
それぞれの通信回線、１７１、２９１、２９７についての情報の例には、通信回線１７１を通って伝播する信号の、タイプ、速度、波長、通信回線１７１内のファイバのタイプ、通信回線１７１のファイバ・カウント、通信回線１７１のスパン測定、通信回線１７１の長さ、通信回線１７１の名前、通信回線１７１のタイプ、通信回線１７１がコネクタ１５０を介してアダプタ１３０に結合される回数、ネットワーク内の通信回線１７１の場所、通信回線１７１の終端２５１および２５３の識別番号、通信回線１７１のリターン・ロスや経路損失などの光学性能が含まれる。
【００４１】
　コネクタ１５０についての情報の例には、コネクタ１５０の名前、コネクタ１５０のタイプ、ネットワーク内のコネクタ１５０の場所、コネクタ１５０の順序識別番号などの識別番号、コネクタ１５０の挿入損失などの光学性能が含まれる。アダプタ１３０についての情報の実例には、アダプタ１３０の名前、アダプタ１３０のタイプ、アダプタ１３０に結合された通信回線の数、ネットワーク内のアダプタ１３０の場所、アダプタ１３０がコネクタ１５０を介して通信回線１７１に結合されているかどうか、アダプタ１３０の順序識別番号などの識別番号、アダプタ１３０の挿入損失などの光学性能が含まれる。ネットワーク内のアダプタ１３０の場所の例には、アダプタ１３０がネットワークのベイ１０１のシェルフ１０７のパネル１１３上に置かれていることが含まれる。
【００４２】
　アダプタ１３０を備えたパネル１１３についての情報の例示には、パネル１１３の寸法、パネル１１３のアダプタの数、パネル１１３の順序識別番号などの識別番号が含まれる。パネル１１３を備えたシェルフ１０７についての情報の例には、シェルフ１０７内のパネルの数、シェルフ１０７の寸法、シェルフ１０７の、順序識別番号などの識別番号が含まれる。ベイ１０１についての情報の例示には、ベイ１０１の名前、ネットワーク内のベイ１０１の場所、ベイ１０１の順序識別番号などの識別番号が含まれる。
【００４３】
　集積回路２６３に格納される情報には、集積回路２６３に関連するネットワーク要素についての情報が含まれる。集積回路２６３に関連するネットワーク要素についての情報は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報と同様である。たとえば、集積回路２６３に関連するネットワーク要素についての情報には、たとえば、集積回路２６３の名前、集積回路２６３の場所、集積回路２６３の順序識別番号などの識別番号などの、集積回路２６３についての情報が含まれる。集積回路２６３に関連するネットワーク要素についての情報の他の例には、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線２２１、２９１、２９７、コネクタ２４１、アダプタ１３０、アダプタ１３０を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報が含まれる。
【００４４】
　集積回路２６５に格納される情報には、集積回路２６５に関連するネットワーク要素についての情報が含まれる。集積回路２６５に関連するネットワーク要素についての情報は、集積回路２６１に関連する情報と同様である。たとえば、集積回路２６５に関連するネットワーク要素についての情報には、たとえば、アダプタ１３２の名前、アダプタ１３２のタイプ、アダプタ１３２に結合された通信回線の数、ネットワーク内のアダプタ１３２の場所、アダプタ１３２がコネクタ１５２を介して通信回線１７１に結合されているかどうか、アダプタ１３２の識別番号、アダプタ１３２の光学性能などの、アダプタ１３２についての情報が含まれる。集積回路２６５に関連するネットワーク要素についての情報の他の実例には、集積回路２６５、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、２９３、２９７、コネクタ１５２、アダプタ１３２、アダプタ１３２を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報が含まれる。
【００４５】
　集積回路２６９に格納される情報には、集積回路２６９に関連するネットワーク要素についての情報が含まれる。集積回路２６９に関連するネットワーク要素についての情報には、集積回路２６９、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線２２３、２２５、２２７、２９３、２９７、コネクタ２４５、スプライス２３３、ファンアウト・デバイス２３１についての情報が含まれる。
【００４６】
　集積回路２７１に格納される情報には、集積回路２７１に関連するネットワーク要素についての情報が含まれる。集積回路２７１に関連するネットワーク要素についての情報には、集積回路２７１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線２２１、コネクタ２４３、レセプタクル２１１についての情報が含まれる。
【００４７】
　コンピューティング・デバイス２９５によって受信される情報は、アダプタ１３０および１３２がコネクタ１５０および１５２を介して互いに結合されているかどうか、アダプタ１３０およびレセプタクル２１１がコネクタ２４１および２４３を介して互いに結合されているかどうか、アダプタ１３２がコネクタ２４５を介してファンアウト・デバイス２３１に結合されているかどうか、ファンアウト・デバイス２３１がスプライス２３３に結合されているかどうか、中間デバイス１０４がアダプタ１３０および１３２に結合されているかどうか、コンピューティング・デバイス２９５が中間デバイス１０４に結合されているかどうかを暗黙的に含む。たとえば、通信回線１７１の終端２５１の、アダプタ１３０に結合されたコネクタ１５０の、通信回線１７１に結合されたアダプタ１３０の識別番号を、集積回路２６１からコンピューティング・デバイス２９５に送信できる。その上、通信回線１７１の他の終端２５３の、アダプタ１３２に結合されたコネクタ１５２の、アダプタ１３２の識別番号を、集積回路２６５からコンピューティング・デバイス２９５に送信できる。コンピューティング・デバイス２９５を使用するユーザが、コネクタ１５０、通信回線１７１、コネクタ１５２を介してアダプタ１３０がアダプタ１３２に結合されたコンピューティング・デバイス２９５により識別番号を受信することから判断できる。
【００４８】
　さらに、コンピューティング・デバイス２９５によって受信される情報は、ネットワークのコネクタがネットワークの不適当なアダプタに結合されているかどうかを判断する助けとなる場合がある。たとえば、識別番号Ｘ２６６１を有するコネクタ１５０が、識別番号Ｎ８９９９を有するアダプタ１３０に結合されているのではなく、識別番号Ｎ８８９９を有するアダプタ１３２に結合されている場合に、コンピューティング・デバイス２９５は、コネクタ１５０、アダプタ１３０、アダプタ１３２の識別番号を受信し、その結果、受信した識別番号を、コンピューティング・デバイス２９５のユーザが、コネクタ１５０がアダプタ１３２ではなくアダプタ１３０に結合されるべきであることを示す標準リストと、比較することができる。したがって、ユーザは、アダプタ１３０に結合すべき場合に、コネクタ１５０がアダプタ１３２に結合されていることが分かる。
【００４９】
　さらに、コンピューティング・デバイス２９５によって受信される情報が、ネットワークのコネクタがネットワークのアダプタから誤って分離されているかどうかを判断する助けとなる場合がある。例示するために、コネクタ１５０がアダプタ１３０から誤って分離された場合に、集積回路２６１を周期的にスキャンする中間デバイス１０４が、集積回路に格納された情報を受信することを停止するので、コンピューティング・デバイス２９５は、コネクタ１５０の識別番号を受信することを停止する。したがって、コンピューティング・デバイス２９５のユーザは、コネクタ１５０がアダプタ１３０から分離されていることを認識できる。ユーザは、コネクタ１５０がアダプタ１３０に結合されるべきであることを、あらかじめ標準リストから認識しており、したがって、分離は誤りであると結論付ける。
【００５０】
　コンピューティング・デバイス２９５によって受信される情報は、通信回線１７１がアダプタ１３０および１３２に結合される回数、通信回線２２１がアダプタ１３０およびレセプタクル２１１に結合される回数、通信回線２２３がアダプタ１３２に結合される回数をさらに含む。１つの例示として、集積回路２６３は、通信回線２２１がコネクタ２４１を介してアダプタ１３０に結合される回数をカウントするカウンタ（図示せず）を備えることができる。
【００５１】
　コンピューティング・デバイス２９５は、カウントを得、コンピューティング・デバイス２９５内に格納されたカウントを比較して、磨耗および裂けのために、アダプタ１３０または通信回線２２１を取り替えるべきであるかどうかを判断することができる。たとえば、カウントが、通信回線２２１がアダプタ１３０に結合される回数がある閾値を超えていることを示した場合は、恐らくアダプタ１３０または通信回線２２１のいずれかにかなりの量の磨耗および裂けがあると思われるので、アダプタ１３０または通信回線２２１を取り替えるべきである。カウントが閾値より低い場合には、恐らくアダプタ１３０も通信回線２２１も余り磨耗および裂けがないと思われるので、このような取替えを行うべきではない。
【００５２】
　コンピューティング・デバイス２９５が、集積回路２６１、２６３、２６５、２６９、２７１に格納された情報を得ることができる場合は、コンピューティング・デバイス２９５は同様に、集合体１００のすべてのコネクタの集積回路に格納された情報も得ることができる。たとえば、コンピューティング・デバイス２９５は、集合体１００のすべての中間デバイス１０４〜１０６（図１）に接続して、ベイ１０１〜１０３（図１）のコネクタの集積回路に格納された情報を得ることができる。コンピューティング・デバイス２９５が、集合体１００のすべてのコネクタの集積回路に格納された情報を得ることができる場合は、コンピューティング・デバイス２９５は同様に、集合体１００などの多くの集合体を備えたＣＯのすべてのコネクタの集積回路に格納された情報も得ることができる。コンピューティング・デバイス２９５が、ＣＯのすべてのコネクタの集積回路に格納された情報を得ることができる場合は、コンピューティング・デバイス２９５は同様に、多くのＣＯを備えたネットワークのすべてのコネクタの集積回路に格納された情報も得ることができる。したがって、コンピューティング・デバイス２９５は、すべてのネットワーク要素についての情報を得ることができる。したがって、中間デバイス１０４を介してコンピューティング・デバイス２９５によって得られる情報は、たとえばアダプタ１３０と１３２などのネットワークのアダプタ間、およびアダプタ１３０と集合体１００のレセプタクル２１１の間の相互接続を示す接続マップを生成するコンピューティング・デバイス２９５に識別情報を提供することに限定されるものではない。
【００５３】
　中間デバイスを介して集積回路からコンピューティング・デバイス２９５に情報を送信することにより、集積回路から情報を読み取ることができるだけでなく、中間デバイスを介してコンピューティング・デバイス２９５から集積回路に情報を送信することにより、集積回路に情報を書き込むこともできる。一例として、コンピューティング・デバイス２９５のユーザは、コンピューティング・デバイス２９５から通信回線２９７を介して中間デバイス１０４へ、集積回路２６９に書き込むべき情報を送信できる。中間デバイス１０４はさらに、通信回線２９３およびアンテナ２８７を介して集積回路２６９に情報を送信する。集積回路２６９は情報を格納する。同様に、コンピューティング・デバイス２９５、中間デバイス１０４、通信回線２９３、アンテナ２８５から集積回路２６５に情報を送信することにより、集積回路２６５に情報を書き込むことができる。また、コンピューティング・デバイス２９５から集積回路２６１および２６３に情報を送信することにより、同様の方式で集積回路２６１および２６３に情報を書き込むこともできる。その上、集積回路２７１が、レセプタクル２１１のアンテナ（図示せず）、アンテナを中間デバイス１０４に結合する通信回線（図示せず）、通信回線２９７を介して情報を受信できる場合は、同様の方式で情報を集積回路２７１に書き込むことができる。したがって、コンピューティング・デバイス２９５から集積回路２６１、２６３、２６５、２６９、２７１に情報を送信することにより、集積回路２６１、２６３、２６５、２６９、２７１のいずれにも情報を書き込むことができる。
【００５４】
　それぞれの集積回路２６１、２６３、２６５、２６９、２７１に書き込むことのできる情報は、集積回路に関連するネットワーク要素についての情報を含む。集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報の実例には、集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、２９１、２９７、コネクタ１５０、アダプタ１３０、アダプタ１３０を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報が含まれる。集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、２９１、２９７、コネクタ１５０、アダプタ１３０、アダプタ１３０を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報の例については、上記に記載した。アダプタ１３０についての情報のさらなる例には、アダプタ１３０がコネクタ１５０および１５２を介してアダプタ１３２に結合されているかどうか、アダプタ１３０がコネクタ２４１および２４３を介してレセプタクル２１１に結合されているかどうか、アダプタ１３０が中間デバイス１０４に結合されているかどうかが含まれる。その上、通信回線１７１についての情報のさらなる例の中には、通信回線１７１がコネクタ１５０を介してアダプタ１３０に結合される回数、および通信回線１７１がコネクタ１５２を介してアダプタ１３２に結合される回数が含まれる。
【００５５】
　その上、集積回路２６３に関連するネットワーク要素についての情報の例は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報の実例と同様である。集積回路２６３に関連するネットワーク要素についての情報の例には、集積回路２６３、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線２２１、２９１、２９７、コネクタ２４１、アダプタ１３０、アダプタ１３０を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報が含まれる。通信回線２２１についての情報のさらなる例には、通信回線２２１がコネクタ２４１を介してアダプタ１３０に結合される回数、および通信回線２２１がコネクタ２４３を介してレセプタクル２１１に結合される回数が含まれる。
【００５６】
　さらに、集積回路２６５に関連するネットワーク要素についての情報の例は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報の実例と同様である。集積回路２６５に関連するネットワーク要素についての情報の例には、集積回路２６５、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、２９３、２９７、コネクタ１５２、アダプタ１３２、アダプタ１３２を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１についての情報が含まれる。アダプタ１３２についての情報のさらなる例の中には、アダプタ１３２がアダプタ１３０に結合されているかどうか、アダプタ１３２がファンアウト・デバイス２３１に結合されているかどうか、アダプタ１３２が中間デバイス１０４に結合されているかどうかが含まれる。
【００５７】
　さらに、集積回路２６９に関連するネットワーク要素についての情報の例は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報の実例と同様である。集積回路２６９に関連するネットワーク要素についての情報の例には、集積回路２６９、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線２２３、２２５、２２７、２９３、２９７、コネクタ２４５、アダプタ１３２、アダプタ１３２を備えたパネル１１３、パネル１１３を備えたシェルフ１０７、シェルフ１０７を備えたベイ１０１、コネクタ２４５に結合されたファンアウト・デバイス２３１、ファンアウト・デバイス２３１に結合されたスプライス２３３についての情報が含まれる。通信回線２２３についての情報の例示には、通信回線２２３がコネクタ２４５を介してアダプタ１３２に結合される回数が含まれる。その上、スプライス２３３についての情報の例には、スプライス２３３がファンアウト・デバイス２３１に結合されているかどうかが含まれる。さらに、ファンアウト・デバイス２３１についての情報の実例には、ファンアウト・デバイス２３１がスプライス２３３に結合されているかどうかが含まれる。さらに、集積回路２７１に関連するネットワーク要素についての情報の例示は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報の実例と同様である。集積回路２７１に関連するネットワーク要素についての情報の例示には、集積回路２７１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線２２１、コネクタ２４３、レセプタクル２１１についての情報が含まれる。レセプタクル２１１についての情報の例には、レセプタクル２１１が通信回線２２１を介してかつコネクタ２４１および２４３を介してアダプタ１３０に結合されているかどうかが含まれる。
【００５８】
　その上、集積回路２６１、２６３、２６５、２６９、２７１の１つに書き込むことのできる情報は、ネットワークの別の集積回路が、中間デバイス１０４を介して、コンピューティング・デバイス２９５へ情報を送信し、そこから情報を受信することができるかどうかを含む。一例として、ユーザが、コネクタ２４３の集積回路２７１が、コンピューティング・デバイス２９５へ情報を送信し、そこから情報を受信することができないことを、コネクタ２４１の集積回路２６３に書き込むことができる。レセプタクル２１１が、集積回路２７１がそれを通ってコンピューティング・デバイス２９５から情報を受信し、そこへ情報を送信することのできるアンテナなどの媒体を備えていないので、集積回路２７１は、コンピューティング・デバイス２９５へ情報を送信し、そこから情報を受信することができない。しかし、レセプタクル２１１はこのような媒体を備えることができることに留意されたい。
【００５９】
　任意のネットワーク要素に関する情報を、中間デバイス１０４を介してコンピューティング・デバイス２９５に結合された集積回路２６１、２６３、２６５、２６９、２７１に書き込むことができる。例示するために、通信回線２２１の一方の終端２５９に置かれた集積回路２７１の識別番号を、通信回線２２１の他方の終端２５７にある集積回路２６３に書き込むことができる。別の例示として、終端２５９がレセプタクル２１１に結合されるべきであるという情報を、通信回線の終端２５７にある集積回路２６３に書き込むことができる。
【００６０】
　集積回路を、通信回線をパネルのアダプタに結合するコネクタ内に備えるのではなく、集合体のパネル内に備えることができることに留意されたい。一例として、集積回路を、パネル１１３のそれぞれのコネクタ内に備えるのではなく、集合体１００のパネル１１３内に備えることができる。たとえば、パネル１１３のアダプタ、パネル１１３のアダプタに結合されたコネクタ、パネル１１３のアダプタが結合された通信回線などのネットワーク要素に関係する情報を、パネル１１３の集積回路に書き込み、それから読み取ることができる。それぞれの集積回路は高価なものではないが、多数の集積回路を使用するとコスト高となりかねないので、ネットワーク内で使用される集積回路の数を減少すると、コストが低減される。
【００６１】
　図３は、ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムの一実施形態を示す図である。実施形態は、図１の集合体１００のコネクタの１つ、たとえばコネクタ１５０と、コネクタに結合された集合体１００のアダプタの１つ、たとえばアダプタ１３０と、アダプタを介してコネクタに結合された中間デバイス、たとえば中間デバイス１０４と、中間デバイス１０４に結合されたコンピューティング・デバイス、たとえばコンピューティング・デバイス２９５とを備える。コネクタ１５０は、以下に記述するさまざまな方式でコネクタ１５０内に一体化することのできる集積回路２６１を備える。
【００６２】
　集積回路２６１は、ローカル・インターフェース３１９を介して、制御回路３１５と、発電機３１７と、メモリ３１３とに結合されたアンテナ３１１を備える。発電機３１７は、制御回路３１５およびメモリ３１３にパワーを提供する。ローカル・インターフェース３１９は、たとえば１つまたは複数のバスあるいは他の有線またはワイヤレス接続であり得るが、それらに限定されるものではない。ローカル・インターフェース３１９は、話しを簡単にするために省略してあるが、通信を可能にするための、たとえば、コントローラ、バッファ、ドライバ、リピータ、受信機などの追加の要素を備えることができる。さらに、ローカル・インターフェース３１９は、上述した構成要素間の適切な通信を可能にするための、アドレス接続、制御接続、またはデータ接続を有することができる。集積回路２６１は発電機３１７を備えないことがあり、その場合は、メモリ３１３および制御回路３１５へのパワーは、たとえば２、３ミリ秒毎に周期的に、中間デバイス１０４のトランシーバ３０３から、アダプタ１３０のアンテナ２８１を介して、コネクタ１５０の集積回路２６１に送信される照会信号によって提供できることに留意されたい。照会信号がパワーを提供すると、制御回路３１５は、メモリ３１３内に格納された情報で照会信号を変調し、その結果、情報はトランシーバ３０３に送信できる。トランシーバ３０３を、中間デバイス１０４内に備えるのではなく、アダプタ１３０内に備えることができることに留意されたい。
【００６３】
　アダプタ１３０は、トランシーバ３０３が集積回路２６１から情報を受信し、そこに情報を送信する媒体として動作するアンテナ２８１を備える。アダプタ１３０のアンテナ２８１およびコネクタ１５０のアンテナ３１１は、中間デバイス１０４のトランシーバ３０３とコネクタ１５０の集積回路２６１の間のワイヤレス電気接続を提供し、その結果、トランシーバ３０３は、コネクタ１５０の集積回路２６１から情報を受信し、そこに情報を送信することができるようになる。トランシーバ３０３により、アンテナ２８１および３１１を介して集積回路２６１へ送信され、またそこから受信される情報は、たとえば、電気信号、電磁気信号、または光学信号内に含むことができる。有線電気接続は磨耗したり裂けたり、あるいは誤って損傷したりすることがあるので、トランシーバ３０３と集積回路２６１の間のワイヤレス電気接続は、トランシーバ３０３とコネクタ１５０の集積回路２６１の間の有線電気接続と比べて有益である。磨耗したり裂けたり誤って損傷したりすると、一般に、トランシーバ３０３と集積回路２６１の間に接続損失が生じる。しかし、有線電気接続は、トランシーバ３０３と集積回路２６１の間で使用できる。
【００６４】
　アダプタ１３０のアンテナ２８１とコネクタ１５０の集積回路２６１のアンテナ３１１は、集積回路２６１のアンテナ３１１との情報の通信を可能にするために、互いにきわめて接近しているべきである。一例として、ブースタ・アンテナ（図示せず）を、アダプタ１３０のアンテナ２８１および集積回路２６１のアンテナ３１１と合わせて使用しない場合は、２本のアンテナ間の距離は、アンテナ２８１と３１１の間の情報の通信を可能にするために、３ｍｍを超えてはならない。しかし、ブースタ・アンテナを使用する場合は、集積回路２６１のアンテナ３１１とアダプタ１３０のアンテナ２８１の間の距離は、通信を可能にするために、せいぜい２０ｍｍであり得る。
【００６５】
　中間デバイス１０４は、コントローラ３０５とトランシーバ３０３とを備える。コントローラ３０５は、たとえば、コンピューティング・デバイス２９５とトランシーバ３０３の間の情報の転送の速度、またはコネクタ１５０の集積回路２６１に照会信号を周期的に送信するようトランシーバ３０３に指令するなどの、中間デバイス１０４のオペレーションを制御するプロセッサ（図示せず）を備える。コントローラ３０５はまた、コントローラ３０５のプロセッサに結合されたメモリ（図示せず）も備える。トランシーバ３０３は、アダプタ１３０のアンテナ２８１に結合される。
【００６６】
　読取／書込装置３０１には、アダプタ１３０のアンテナ２８１と、トランシーバ３０３と、コントローラ３０５とが備えられる。コントローラ３０５に接続されるコンピューティング・デバイス２９５は、たとえば、コンピュータ、ＰＤＡ、コントローラ、または情報を格納し処理する任意の他のデバイスであり得る。コンピューティング・デバイス２９５は、たとえば、赤外線信号を伝播するＵＳＢ接続や有線電気接続であるＲＳ−２３２接続を介して、コントローラ３０５に接続できる。あるいは、コンピューティング・デバイス２９５は、ＬＡＮやＷＡＮなどのネットワークを介してコントローラ３０５に接続できる。
【００６７】
　読取／書込装置３０１は、以下のように、集積回路のメモリ３１３から情報を読み取る。コントローラ３０５は、アダプタ１３０のアンテナ２８１を介して、コネクタ１５０の集積回路２６１のアンテナ３１１に、照会信号を周期的に送信するようトランシーバ３０３に指令する。照会信号は、通常、たとえば４０ミリ秒毎などの数ミリ秒の間隔で送信される。制御回路３１５は、コネクタ１５０のアンテナ３１１を介して照会信号を受信し認識し、メモリ３１３内に格納された情報を解放するようメモリ３１３に指令する。次いで、トランシーバ３０３は、コネクタ１５０のアンテナ３１１およびアダプタ１３０のアンテナ２８１を介して情報を受信する。その後、トランシーバ３０３は、コンピューティング・デバイス２９５への情報の転送速度を制御するために、コントローラ３０５のメモリ内に、情報を一時的に格納できるコントローラ３０５に情報を送信する。したがって、読取／書込装置３０１は、集積回路のメモリ３１３から情報を読み取る。トランシーバ３０３は、コントローラ３０５を介して、情報を格納するコンピューティング・デバイス２９５に情報を送信し、その結果、コンピューティング・デバイス２９５を使用するユーザが情報にアクセスできるようになる。
【００６８】
　コンピューティング・デバイス２９５内に格納される情報は、たとえば、ネットワークのアダプタ１３０とアダプタ１３２の間に相互接続があるかどうかを判断するための、集積回路２６１、コネクタ１５０、アダプタ１３０、集積回路２６５（図２）、コネクタ１５２（図２）、アダプタ１３２（図２）の識別情報などの識別情報に限定されるものではない。集積回路２６１からコンピューティング・デバイス２９５によって得られる情報は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報を含む。集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報の例には、集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、コネクタ１５０、アダプタ１３０についての情報が含まれる。集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報のさらなる例の中には、読取／書込装置３０１、コントローラ３０５、トランシーバ３０３、アンテナ２８１、アンテナ３１１、メモリ３１３、ローカル・インターフェース３１９、制御回路３１５、発電機３１７についての情報が含まれる。集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、コネクタ１５０、アダプタ１３０についての情報の例示については、上記に記載した。読取／書込装置３０１についての情報の実例には、読取／書込装置３０１の名前、ネットワーク内の読取／書込装置３０１の場所、読取／書込装置３０１がアダプタ１３０を介して集積回路２６１に結合されているかどうか、読取／書込装置３０１の識別番号が含まれる。
【００６９】
　コンピューティング・デバイス２９５が、コネクタ１５０の集積回路２６１に格納された情報を得ることができる場合は、コンピューティング・デバイス２９５はまた、同様の方式でネットワークの集合体１００のすべてのコネクタの集積回路に格納された情報も得ることができ、ユーザが、コンピューティング・デバイス２９５によって得られた情報にアクセスして、集合体１００のすべての要素について認識することができる。ユーザが、１つの集合体内のすべての要素について知ることができる場合は、ユーザはまた、同様の方式で、ＣＯ内に備えられた多くの集合体内のネットワーク要素についても知ることができる。ユーザが、１つのＣＯ内のネットワーク要素について知ることができる場合は、ユーザは、多くのＣＯ内のネットワーク要素について認識し、したがって、多くのＣＯを備えたネットワーク内のすべての要素について認識することができる。したがって、ユーザは、すべてのネットワーク要素についての情報を得ることができる。したがって、コンピューティング・デバイス２９５内に格納される情報は、ネットワークのアダプタ間の相互接続を判断するための、集積回路２６１、コネクタ１５０、アダプタ１３０、他の集積回路、他のコネクタ、ネットワークの他のアダプタの識別情報に限定されるものではない。
【００７０】
　さらに、まず第１にコンピューティング・デバイス２９５から読取／書込装置３０１のコントローラ３０５に情報を送信することにより、集積回路２６１のメモリ３１３に情報を書き込むことができる。読取／書込装置３０１は、以下のように、集積回路２６１のメモリ３１３に書き込む。コントローラ３０５は、コンピューティング・デバイス２９５とトランシーバ３０３の間の情報の転送速度を制御するために、コントローラ３０５のメモリ内に、コンピューティング・デバイス２９５から受信された情報を一時的に格納することができる。トランシーバ３０３は、コントローラ３０５から情報を受信し、アダプタ１３０のアンテナ２８１およびコネクタ１５０のアンテナ３１１を介して、コネクタ１５０の集積回路２６１の制御回路３１５に情報を送信する。制御回路３１５は、情報を受信し、集積回路２６１のメモリ３１３内に情報を格納する。したがって、読取／書込装置３０１は、集積回路２６１のメモリ３１３に情報を書き込む。
【００７１】
　集積回路２６１のメモリ３１３に書き込まれる情報は、集積回路２６１に関連するネットワーク要素についての情報を含む。集積回路２６１に関連するネットワークについての情報の例示には、集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、コネクタ１５０、アダプタ１３０、読取／書込装置３０１、コントローラ３０５、トランシーバ３０３、アンテナ２８１、アンテナ３１１、メモリ３１３、ローカル・インターフェース３１９、制御回路３１５、発電機３１７についての情報が含まれる。集積回路２６１、中間デバイス１０４、コンピューティング・デバイス２９５、通信回線１７１、コネクタ１５０、アダプタ１３０、読取／書込装置３０１についての情報の例については、上記に記載した。
【００７２】
　別法として、コントローラ３０５の機能のどのようなものも、コンピューティング・デバイス２９５によって実施できることに留意されたい。１つの例示として、コントローラ３０５ではなく、コンピューティング・デバイス２９５が、アダプタ１３０のアンテナ２８１を介してコネクタ１５０のアンテナ３１１に、周期的に照会信号を送信するようトランシーバ３０３に指令できる。その上、コンピューティング・デバイス２９５はまた、コントローラ３０５が実施できない機能も実施する。たとえば、ユーザが、コンピューティング・デバイス２９５を使用して、アダプタ１３０のアンテナ２８１を介してコネクタのアンテナ３１１に照会信号を送信するようトランシーバ３０３に指令できる。このような場合は、照会信号がトランシーバ３０３によって周期的に送信されないので、照会信号は、集積回路２６１のメモリ３１３および制御回路３１５の電源として動作することができない。したがって、このような場合は、発電機３１７が、集積回路２６１のメモリ３１３および制御回路３１５にパワーを供給する。
【００７３】
　その上、代替実施形態では、集積回路２６１は、コネクタ１５０ではなくアダプタ１３０内に備えることができることに留意されたい。このような実施形態では、アンテナ２８１は、アダプタ１３０が置かれている、パネル１１３などのパネル内に備えられる。
【００７４】
　本開示はまた、ネットワークに関係する情報を動的に更新するためのコネクタ・システム、およびコネクタ・システムを開発するための方法に関する。図４Ａは、コネクタ１５０（図１〜３）のプラグ本体４１０と、集積回路２６１（図３）を一体化することのできる、コネクタ１５０の表面４１６上に形成された空洞４０１とを有するコネクタ・システム４００の一実施形態を示す図である。コネクタ１５０は、プッシュプル・コネクタであることが好ましい。プッシュプル・コネクタの例には、ＬＣ（商標）コネクタ、ＭＵ（商標）コネクタ、ＳＣ（商標）コネクタ、ＭＴ（商標）コネクタが含まれるが、それらに限定されるものではない。集積回路２６１は、空洞４０１内に集積回路を入れ、次いでコネクタ１５０のプラグ本体４１０の表面４１６上に形成された空洞４１４内にテープ４１２を入れることにより、プラグ本体４１０内に一体化される。空洞４１４の深さは、空洞４１４と４０１の深さの和未満であることに留意されたい。その上、空洞４０１の形状が集積回路２６１の形状に一致することが好ましく、集積回路２６１は、たとえば、円形、三角形、長方形、六角形、正方形などの、どのような形状でもあり得ることに留意されたい。空洞４１４の形状がテープ４１２の形状に一致することが好ましく、テープ４１２は、上述した形状のいずれでもあり得ることにも留意されたい。
【００７５】
　テープ４１２は、空洞４１４に強く接着するので、空洞４０１内に集積回路２６１を保持する。テープ４１２の表面４１８上の、たとえば感圧性永久接着剤などの接着剤が、空洞４１４とテープ４１２の表面４１８の間に強力な接合を形成することを助け、その結果、テープ４１２は、空洞４１４に強く接着できる。
【００７６】
　テープ４１２は、集積回路２６１を損傷から保護するために、たとえばポリイミドやポリエステルなどの丈夫な材料からできている。ポリイミドの一例にはカプトン（登録商標）があり、ポリエステルの一例にはマイラ（登録商標）がある。カプトン（登録商標）とマイラ（登録商標）の両方とも、デュポン社（Ｅ．Ｉ．ｄｕ　Ｐｏｎｔ　ｄｅ　Ｎｅｍｏｕｒｓ　ａｎｄ　Ｃｏｍｐａｎｙ）の登録商標である。集積回路２６１の損傷は、たとえば、ユーザの手との接触や悪環境条件などのさまざまな原因により引き起こされる場合がある。悪環境条件の例示には、水や泥が含まれる。テープ４１２は、透明または着色したものであり得る。着色されたテープは、２つのコネクタの結合を識別する助けとなることができる。１つの例示として、コネクタ１５０のプラグ本体４１０上の青く着色されたテープおよびコネクタ１５２（図１〜２）のプラグ本体上の青く着色されたテープは、コネクタ１５０および１５２が互いに結合されていることを識別する助けとなる。その上、テープは、たとえば、集積回路２６１の識別番号や集積回路２６１の製造業者の名前などの情報を表示するラベルであり得る。
【００７７】
　代替実施形態では、集積回路２６１は、テープ４１２によって保持せずに、コネクタ１５０のプラグ本体４１０内に一体化することができる。たとえば、集積回路は、たとえば接着剤やねじなどの固定するものを使用することにより、プラグ本体４１０内に一体化することができる。しかしながら、空洞４０１内に集積回路２６１を保持するための空洞４１４内にテープ４１２を入れないと、集積回路は、さまざまな原因による損傷にさらされる。ユーザが、テープ４１２を使用して、集積回路２６１をプラグ本体４１０内に一体化するつもりがない場合は、空洞４１４を形成する必要がないことに留意されたい。別の代替実施形態では、テープ４１２のみで保持する場合と比べて集積回路２６１をより強力に保持するために、テープ４１２と固定するものとを使用することにより、集積回路２６１をコネクタ１５０のプラグ本体４１０内に一体化することができる。
【００７８】
　図４Ｂは、集積回路２６１（図４Ａ）がテープ４１２の助けを借りて一体化されるコネクタ１５０（図１〜３）のプラグ本体４１０を備えたコネクタ・システム４００の別の実施形態を示す図である。空洞４０１（図４Ａ）および４１４（図４Ａ）は、テープ４１２がプラグ本体４１０の表面４１６（図４Ａ）から外へ突出しないような寸法であるべきである。例示するために、テープ４１２がプラグ本体４１０の表面４１６から外に突出しないように、４．６ｍｍ　×　３．４ｍｍ　×　０．１０ｍｍなどの寸法のテープ４１２を使用して、Ｍａｘｅｌｌ，Ｉｎｃ．製のＭＥ−Ｙ１００１チップをコネクタ１５０のプラグ本体４１０内に一体化するためには、空洞４０１の寸法は、２．６ｍｍ　×　２．６ｍｍ　×　０．５７ｍｍであるべきであり、空洞４１４は、４．６ｍｍ　×　２．３ｍｍ　×　０．１３ｍｍであるべきである。このような突出がある場合には、ユーザが、コネクタ１５０をアダプタ１３０から分離できないことがある。
【００７９】
　図４Ｃは、集積回路２６１が一体化されるコネクタ１５０（図３）のプラグ本体４１０を備えたコネクタ・システム４００のさらに別の実施形態を示す断面側面図である。集積回路２６１は、プラグ本体４１０の表面４１６の外側の壁４３１内に一体化されている。図４Ｄは、集積回路２６１がプラグ本体４１０の表面４１６の内側の壁４３３内に一体化されるコネクタ・システム４００の別の実施形態を示す断面側面図である
【００８０】
　図５Ａは、ネットワークに関係する情報を動的に更新するためのコネクタ・システム５００の一実施形態を示す図である。コネクタ・システム５００は、ラッチ５１０と、テープ４１２を使用して集積回路２６１をその中に一体化することのできる空洞４０１とを有するコネクタ１５０を備える。ラッチ５１０は、集積回路２６１を一体化するために空洞４０１および４１４が形成された表面４１６の反対側に置かれた表面５２０上にある。
【００８１】
　図５Ｂは、コネクタ・システム５００の第２の実施形態を示す図である。コネクタ・システム５００は、ラッチ５１０と、集積回路２６１（図５Ａ）が一体化される空洞４０１（図５Ａ）とを有するコネクタ１５０を備える。図５Ｃは、コネクタ・システム５００、およびコネクタ・システム５００のコネクタ１５０が結合できるアダプタ１３０（図１、２、３）の一部分９０２の第３の実施形態を示す図である。第３の実施形態では、空洞４０１（図５Ａ）および４１４（図５Ａ）を、コネクタ１５０のプラグ本体４１０の側面５３０上に形成して、テープ４１２（図５Ａ）を使用して集積回路２６１（図５Ａ）を側面５３０内に一体化することができる。その上、第３の実施形態では、アダプタ１３０のアンテナ２８１（図２）は、アダプタ１３０の一部分９０２の側面５７２内に備えられるべきであり、そのため、集積回路２６１のアンテナ３１１（図３）とアダプタ１３０のアンテナ２８１の間の情報の送信および受信を可能にするために、２本のアンテナは、互いにきわめて接近している。
【００８２】
　第４の実施形態では、空洞４０１および４１４を、コネクタ１５０のプラグ本体４１０の別の側面５４０上に形成して、テープ４１２を使用して集積回路２６１を側面５４０内に一体化することができる。第４の実施形態では、アダプタ１３０のアンテナ２８１は、アダプタ１３０の一部分９０２の側面５７４内に備えられるべきであり、そのため、集積回路２６１のアンテナ３１１とアダプタ１３０のアンテナ２８１の間の情報の送信および受信を可能にするために、２本のアンテナは互いにきわめて接近している。
【００８３】
　第５の実施形態では、コネクタ１５０の集積回路２６１は、ラッチ５１０内に、あるいは、コネクタ１５０の上面５２０（図５Ａ）に一体化することができる。第５の実施形態の両方の場合とも、アダプタ１３０のアンテナ２８１は、アダプタ１３０の一部分９０２の上面５７６に備えられるべきであり、そのため、２本のアンテナ間の情報の送信および受信を可能にするために、集積回路２６１のアンテナ３１１とアンテナ２８１は互いにきわめて接近している。
【００８４】
　集積回路２６１が、コネクタ１５０の表面４１６内に一体化されている場合は、アダプタ１３０のアンテナ２８１は、アダプタ１３０の一部分９０２の底面５７９に備えられるべきであり、そのため、２本のアンテナ間の情報の送信および受信を可能にするために、集積回路２６１のアンテナ３１１とアンテナ２８１は互いにきわめて接近している。コネクタ・システム５００の代替実施形態では、集積回路２６１は、以下に詳細に記述する方法を使用して、コネクタ１５０に結合されたストレイン・リリーフ５２１の表面に一体化することができる。
【００８５】
　図６Ａは、空洞４０１および４１４を有するコネクタ１５０（図１〜３、５Ａ〜５Ｂ）のプラグ本体４１０の一実施形態を示す底面図である。図６Ｂは、コネクタ１５０（図１〜３、５Ａ〜５Ｂ）のプラグ本体４１０の断面Ａ〜Ａ（図６Ａ）を示す図である。プラグ本体４１０は、フェルール空洞６０１と、バレル空洞６０３と、ばね（図示せず）が置かれているばね空洞６０５と、空洞４０１および４１４とを有する。
【００８６】
　図６Ｃは、コネクタ１５０（図１〜３、５Ａ〜５Ｂ）のプラグ本体４１０の断面Ｂ〜Ｂ（図６Ａ）を示す図である。機械を使用して、ばね空洞６０５と空洞４０１を成形する成形作業中、空洞４０１を形成する鋼心がばね空洞６０５を形成する鋼心に接触する可能性がある。２つの鋼心間のこのような接触は望ましいものではなく、接触により鋼心が損傷する恐れがあるので、避けるべきである。このような接触を避けるためには、プラグ本体４１０のばね空洞６０５を形成するために使用される鋼心の寸法を修正して、成形作業中に鋼心間で接触が起きないようにすべきである。
【００８７】
　図７Ａは、空洞４０１および４１４を有するコネクタ１５０（図１〜３、５Ａ〜５Ｂ）のプラグ本体４１０の別の実施形態を示す底面図である。図７Ｂは、図７Ａのプラグ本体４１０の断面Ｄ〜Ｄ（図７Ａ）を示す図である。プラグ本体４１０は、フェルール空洞６０１と、バレル空洞７０３と、ばね空洞７０５と、空洞４０１および４１４とを有する。図７Ｃは、コネクタ１５０（図１〜３、５Ａ〜５Ｂ）のプラグ本体４１０の断面Ｅ〜Ｅ（図７Ａ）を示す図である。ばね空洞６０５（図６Ｂ〜６Ｃ）を形成する鋼心は、ばね空洞７０５を形成する鋼心を形成するよう修正すべきである。ばね空洞７０５は、成形作業中に、空洞４０１を形成する鋼心とばね空洞７０５を形成する鋼心の間が接触しないような寸法を有する。たとえば、ＭＥＹ−１００１の２．５ｍｍ　×　２．５ｍｍチップを空洞４１４内に一体化し、空洞４１４を形成する鋼心とばね空洞７０５を形成する鋼心の間が接触するのを避けるために、ばね空洞の直径は３．００ｍｍであるべきであり、空洞４１４の深さは０．１３ｍｍであるべきである。バレル空洞７０３の寸法をばね空洞７０５の寸法より大きくできないので、接触を避けるためにばね空洞７０５の寸法が縮小してある場合は、バレル空洞７０３の、直径などの寸法を縮小すべきであることに留意されたい。たとえば、ばね空洞の直径が３ｍｍに縮小されている場合は、バレル空洞７０３の直径は、大きくても３ｍｍであるべきである。しかし、バレル（図示せず）がバレル空洞７０３の内部で自由に動かないほどに、バレル空洞７０３の寸法を縮小することはできない。その上、最大直径０．１１６ｍｍのばねなどのばね（図示せず）が、ばね空洞７０５内で自由に動くことができなければならない。
【００８８】
　図８Ａ〜８Ｅは、図４Ａおよび４Ｂのコネクタ・システム４００、および図５Ａおよび５Ｂのコネクタ・システム５００を開発するための方法の一実施形態を示す図である。図８Ａでは、集積回路２６１、２６３、２６５は、接着テープ８０１の接着表面８２１上に据えられる。表面８２１は、感圧性永久接着剤などの強力な接着剤を有して、テープ８０１とそれぞれの集積回路２６１、２６３、２６５の間に強力な接合を形成する。接着テープ８０１上に集積回路を据えた後、集積回路の底面、８４１、８４３、８４５が、テープ８０１の表面８２１に接着する。テープ８０１は、それぞれ、集積回路２６１、２６３、２６５を囲む穿孔８０５、８０７、８４２を有する。穿孔の効用については、以下に記述する。テープ８０１は、透明または着色されたものであり得る。着色されたテープの利点については、上記に記述した。テープ８０１は、たとえばポリイミドやポリエステルなどの丈夫な材料でできている。ポリイミドおよびポリエステル材料の例については、上記に記載した。このような丈夫な材料の利点についても、上記に記述した。
【００８９】
　図８Ｂでは、表面８２３上に接着剤を有する別の接着テープ８０３を、集積回路２６１の上面８４７、集積回路２６３の上面８５１、集積回路２６５の上面８５３上につける。表面８２３上の接着剤は、集積回路２６１の表面８４７と弱い接合を形成するので、以下に図８Ｄで説明するように、テープ８０３を除去することができる。図８Ｃおよび８Ｄに示されるように、テープ８０１は、集積回路２６１、２６３、２６５、およびテープ８０１の一部分８２５〜８３１を覆うようにつけられる。集積回路２６１、２６３、２６５、およびその一部分８２５〜８３１にカバーを用いることにより、集積回路およびその一部分を、環境条件やユーザの手との接触などのさまざまな原因から保護することになる。たとえば集積回路２６１などの集積回路を、コネクタ１５０（図５Ａ、５Ｂ）のプラグ本体４１０（図４Ａ、４Ｂ、５Ａ、５Ｂ）内に一体化するべき場合は、図８Ｄに示されるように、テープ８０３を除去する。テープ８０１を穿孔８０５で引き離して、集積回路２６１に接着されたテープ４１２をテープ８０１から分離する。図８Ｅに示されるように、テープ４１２を分離した後、テープ４１２は、プラグ本体４１０の空洞４１４に接着して、集積回路をコネクタ１５０のプラグ本体４１０内に一体化する。
【００９０】
　テープ８０１は、穿孔、８０５、８０７、８４２を有さないこともある。しかし、穿孔、８０５、８０７、８４２は、テープ８０１の一部分を容易に分離するのに便利なものである。１つの例示として、テープ４１２を穿孔８０５でテープ８０１から容易に分離して、集積回路２６１をコネクタ１５０のプラグ本体４１０内に一体化することができる。
【００９１】
　コネクタ・システムを開発するための方法の代替実施形態では、挿入成形を使用して、コネクタ１５０の、表面４１６などの表面に集積回路２６１を一体化する。集積回路２６１は、コネクタ１５０の表面内の空洞４０１などの空洞内に位置するように、コネクタ１５０の表面内に挿入成形される。
【００９２】
　本方法のさらに別の代替実施形態では、集積回路２６１は、集積回路２６１をプラスティック・キャリア（図示せず）内に挿入成形し、次いで集積回路２６１を空洞内にはめることにより、コネクタ１５０の表面内に一体化することができる。プラスティック・キャリアは、上述したさまざまな原因によって引き起こされる恐れのある損傷から集積回路２６１を保護する。さらに別の実施形態では、集積回路２６１は、集積回路２６１をプラスティック・キャリア内に挿入成形し、次いで超音波を用いてプラスティック・キャリアを空洞に溶接することにより、コネクタ１５０の表面内に一体化することができる。本方法の代替実施形態では、埋込用樹脂や接着剤などの材料を使用して、集積回路２６１をコネクタ１５０の空洞内に一体化することができる。
【００９３】
　本方法により、コネクタ１５０と光ファイバ製品を組み立てた後に、集積回路２６１をコネクタ１５０の表面内に一体化することができるようになる。光ファイバ製品の例には、光ファイバ・ジャンパ、光ファイバ・リボン、光ファイバ・ファンアウト、マルチファイバ・ケーブルが含まれる。コネクタ１５０と光ファイバ製品を最終組立てする前に、集積回路２６１をコネクタ１５０の表面内に一体化すると、その結果、光ファイバ製品、コネクタ１５０、集積回路２６１に無駄が生じることがある。無駄の理由は、集積回路２６１を一体化した後に光ファイバ製品が動作しないことが分かることがあり、そのため、光ファイバ製品、コネクタ１５０、集積回路２６１の組み合わせを廃棄することがあるからである。本方法により、コネクタ１５０と光ファイバ製品を組み立てた後に、集積回路２６１をコネクタ１５０の表面内に一体化することができるようにすることにより、このような無駄が避けられる。
【００９４】
　本開示はまた、アダプタ・システムおよびアダプタ・システムを開発するための方法に関する。図９Ａは、アダプタ・システム９００の一実施形態を示す図である。アダプタ・システム９００は、アダプタ１３０（図１、２、３）の一部分９０２、たとえばレセプタクルと、アンテナ２８１を一体化することのできる、アダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９上に形成された空洞９０１とを有する。アダプタの例には、１ポート・レセプタクル、シンプレックス・アダプタ、マルチポート・レセプタクル、デュプレックス・アダプタ、マルチポート・アダプタ、ハイブリッド・アダプタ、ＦＣ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＳＣ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＳＴ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＬＣ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＭＵ（商標）コネクタに結合できるアダプタ、ＭＴ（商標）コネクタに結合できるアダプタが含まれるが、それらに限定されるものではない。アンテナ２８１は、集積回路を空洞９０１内に入れ、次いでテープ９１２を表面５７９上に形成された空洞９１４内に入れることにより、アダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９内に一体化される。あるいは、アンテナ２８１は、接着剤を使用することにより、アダプタ１３０の表面５７９に接合できる。その上、空洞９０１の形状がアンテナ２８１の形状に一致することが好ましく、アンテナ２８１は、たとえば、円形、三角形、長方形、六角形、正方形などのどのような形状でもあり得ることに留意されたい。空洞９１４の形状がテープ９１２の形状に一致することが好ましく、テープ９１２は、上述した形状のいずれでもあり得ることにも留意されたい。
【００９５】
　テープ９１２は空洞９１４に強く接着するので、テープ９１２は、空洞９０１内にアンテナ２８１を保持する。テープ９１２の表面９１８上の、たとえば感圧性永久接着剤などの接着剤が、空洞９１４とテープ９１２の表面９１８の間に強力な接合を形成する助けとなり、そのため、テープ９１２は、空洞９１４に強く接着できるようになる。
【００９６】
　テープ９１２は、上述したさまざまな原因による損傷からアンテナ２８１を保護するための、たとえばポリイミドやポリエステルなどの丈夫な材料でできている。ポリイミドおよびポリエステル材料の例については、上記に記載した。テープ９１２は、透明または着色されたものであり得る。着色されたテープが、２つのアダプタの結合を識別する助けとなる場合がある。１つの例示として、アダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９上の青く着色されたテープおよびアダプタ１３２（図１〜２）の一部分の表面上の青く着色されたテープが、アダプタ１３０と１３２が互いに結合されていることを識別する助けとなる。その上、テープは、たとえば、アンテナ２８１の識別番号やアンテナ２８１の製造業者の名前などの情報を表示するラベルであり得る。
【００９７】
　代替実施形態では、アンテナ２８１は、テープ９１２によって保持せずに、アダプタ１３０の一部分９０２内に一体化することができる。たとえば、アンテナ２８１は、たとえば接着剤やねじなどの固定するものを使用して、アダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９内に一体化することができる。しかしながら、空洞９０１内にアンテナ２８１を保持するための空洞９１４内にテープ９１２をつけないと、アンテナ２８１は、さまざまな原因による損傷にさらされる。ユーザが、テープ９１２を使用して、アンテナ２８１を表面５７９内に一体化するつもりがない場合は、空洞９１４を形成する必要がないことに留意されたい。別の代替実施形態では、テープ９１２のみで保持する場合と比べて、アンテナ２８１をより強力に保持するために、テープ９１２と固定するものとを使用することにより、アンテナ２８１をアダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９内に一体化することができる。さらに別の代替実施形態では、アンテナ２８１は、アダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９上に据えることができ、次いでテープ９１２は、アンテナ２８１上に据えることができる。このような実施形態では、アンテナ２８１が、テープ９１２の助けにより表面５７９上に保持されるので、空洞９０１および９１４を形成する必要がない。このような実施形態では、アンテナ２８１は、ワイヤなどの別個のリード線を介して中間デバイス１０４（図１、２、３）に結合できる。別個のリード線は、パネルまたはシェルフを通って中間デバイス１０４に結合でき、その上に、アンテナ２８１を備え、プリント配線盤（図示せず）として機能するアダプタが置かれている。
【００９８】
　図９Ｂは、アダプタ・システム９００の別の実施形態を示す図である。アダプタ・システム９００は、アンテナ２８１（図９Ａ）がテープ９１２の助けによって一体化されたアダプタ１３０（図１、２、３）の一部分９０２を有する。
【００９９】
　図９Ｃは、アンテナ２８１が一体化されたアダプタ１３０（図１、２、３）の一部分９０２を有するアダプタ・システム９００のさらに別の実施形態を示す図である。アンテナ２８１は、アダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９の外側の壁９３１内に一体化されている。図９Ｄは、アンテナ２８１がアダプタ１３０の一部分９０２の表面５７９の内側の壁９３３内に一体化された、アダプタ・システム９００の別の実施形態を示す図である。
【０１００】
　図１０Ａおよび１０Ｂは、アダプタ・システムの一実施形態を示す図である。アダプタ・システムは、テープ・オーバーレイ１０１０内に埋め込まれた、アンテナ２８１などのアンテナを備えたテープ・オーバーレイ１０１０を備える。以下に記述するように、アダプタ・システムはまた、アダプタも備える。テープ・オーバーレイ１０１０内の、アンテナ２８１などのそれぞれのアンテナが、中間デバイス１０４（図２）などの中間デバイスの一部分１０２１にアンテナを結合する、たとえばリード線１０２２や１０２４などのリード線を有する。アンテナは、それらの各リード線を介して中間デバイスと通信する。図１０Ｂに示されるように、アンテナ２８１などのそれぞれのアンテナが、アダプタ１３０などのアダプタに取り付けられている。それぞれのアンテナが、アンテナを備えたテープ・オーバーレイ１０１０（図１０Ａ）の一部分上にある接着剤を使用して、アダプタに取り付けられている。コネクタ、たとえばコネクタ１５０（図２）が、アダプタ１３０に結合している場合は、コネクタの表面内に一体化された集積回路とアダプタのアンテナの間に通信がある。
【０１０１】
　図１１Ａ〜１１Ｃは、図１０Ａおよび１０Ｂのアダプタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。図１１Ａでは、アンテナ、２８１、２８３、２８５は、接着テープ１１０１の接着表面１１２１上に据えられている。アンテナ、２８１、２８３、２８５のそれぞれが、中間デバイス１０４などの中間デバイスの一部分１０２１（図１０Ａ）などの一部分に結合する、リード線１０２２および１０２４（図１０Ａ）などのリード線を有する。リード線および中間デバイスの一部分もまた、接着テープ１１０１の接着表面１１２１上に据えられている。表面１１２１は、テープ１１０１とそれぞれのアンテナ２８１、２８３、２８５の間に強力な接合を形成するための、感圧性永久接着剤などの強力な接着剤を有する。アンテナ、リード線およびその一部分を、接着テープ１１０１上に据えた後に、アンテナの底面１１４１、１１４３、１１４５、リード線およびその一部分が、テープ１１０１の表面１１２１に接着する。テープ１１０１は、透明または着色されたものであり得る。着色されたテープの利点については、上記に記述した。テープ１１０１は、たとえばポリイミドやポリエステルなどの丈夫な材料でできている。ポリイミドおよびポリエステル材料の例については、上記に記載した。このような丈夫な材料の利点についても、上記に記述した。
【０１０２】
　図１１Ｂでは、表面１１２３上に接着剤を有する別の接着テープ１１０３を、アンテナ２８１の上面１１４７、アンテナ２８３の上面１１５１、アンテナ２８５の上面１１５３、リード線およびその一部分につけて、図１１Ｃに示されるようなアセンブリ１１２２を形成する。表面１１２３上の接着剤は、テープ１１０３が、アンテナ２８１、２８３、２８５、リード線、中間デバイス１０４の一部分を貼り合わせるように働くような接着剤である。テープ１１０１は、図１１Ｃに示されるように、アンテナ２８１、２８３、２８５、リード線、テープ１１０１の一部分１１２５〜１１３１を覆うようにつけられる。アンテナ、２８１、２８３、２８５、リード線、中間デバイス１０４の一部分、一部分１１２５〜１１３１にカバーを用いることにより、アンテナ、リード線、中間デバイス１０４の一部分、一部分１１２５〜１１３１が、環境条件やユーザの手との接触などのさまざまな原因から保護される。たとえばアンテナ２８１などの集積回路を、アダプタ１３０の表面５７９（図９Ａ）内に一体化するべきである場合は、アセンブリ１１２２は、テープ・オーバーレイ１０１０（図１０Ａ）の形状などの特定の形状に打ち抜かれ、追加の接着片（図示せず）で、パネルのアダプタ１３０（図１０Ｂ）などのアダプタに接合される。たとえば、図１０Ｂに示されるように、アンテナ２８１を備えたアセンブリ１１２２の一部分が、アダプタ１３０に接合される。
【０１０３】
　アダプタ・システムを開発するための方法の代替実施形態では、挿入成形を使用して、アダプタ１３０の、表面５７９などの表面内にアンテナ２８１を一体化する。アンテナ２８１は、アンテナ２８１がアダプタ１３０の一部分９０２の表面内の、空洞９０１などの空洞内に位置するように、アダプタ１３０の表面内に挿入成形される。本方法のさらに別の代替実施形態では、アンテナ２８１をプラスティック・キャリア（図示せず）内に挿入成形し、次いでアンテナ２８１を空洞９０１内にはめることにより、アンテナ２８１は、アダプタ１３０の一部分９０２の表面内に一体化することができる。プラスティック・キャリアにより、上述したさまざまな原因によって引き起こされる恐れのある損傷からアンテナ２８１が保護される。さらに別の実施形態では、アンテナ２８１をプラスティック・キャリア内に挿入成形し、次いで超音波を用いてプラスティック・キャリアを空洞に溶接することにより、アンテナ２８１をアダプタ１３０の一部分９０２の表面内に一体化することができる。アダプタ・システムを開発するための方法の代替実施形態では、埋込用樹脂や接着剤などの材料を使用して、アダプタ１３０の空洞内にアンテナ２８１を一体化することができる。
【０１０４】
　ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法について上述した実施形態、具体的には、任意の「好ましい」実施形態は、単に可能な実施例を示したものであり、単に本システムおよび方法の原理を容易に理解するために記載したものであることを強調しておきたい。本発明の趣旨および原理から実質的に逸脱することなく、上述した本システムおよび方法の１つまたは複数の実施形態に対して、多くの変形形態および修正形態を行うことができよう。すべてのこのような修正形態および変形形態は、本開示の範囲内に包含され、頭記の特許請求の範囲によって保護される本明細書内に含まれるものとする。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムおよび方法を含む集合体の一実施形態を示す正面図である。
【図２】ネットワークに関係する情報を動的に更新するためのシステムおよび方法を含む図１の集合体の一部分の一実施形態を示す側面図である。
【図３】ネットワークに関係する情報を動的に更新するための自己登録システムの一実施形態を示す図である。
【図４Ａ】集積回路を一体化することのできる空洞のある表面を有するコネクタを備えたコネクタ・システムの一実施形態を示す図である。
【図４Ｂ】集積回路が一体化される空洞のある表面を有するコネクタを備えた図４Ａのコネクタ・システムの別の実施形態を示す図である。
【図４Ｃ】集積回路がコネクタの表面の外側の壁内に一体化されている図４Ａのコネクタ・システムのさらに別の実施形態を示す断面側面図である。
【図４Ｄ】集積回路がコネクタの表面の内側の壁内に一体化されている図４Ａのコネクタ・システムの別の実施形態を示す断面側面図である。
【図５Ａ】集積回路を一体化することのできる空洞のある表面を有するコネクタを備えたコネクタ・システムの一実施形態を示す図である。
【図５Ｂ】集積回路が一体化される空洞のある表面を有するコネクタを備えた図５Ａのコネクタ・システムの別の実施形態を示す図である。
【図５Ｃ】図５Ａのコネクタ・システムおよびコネクタ・システムのコネクタに結合できるアダプタのさらに別の実施形態を示す図である。
【図６Ａ】図５Ａのコネクタ・システムのコネクタの一実施形態を示す底面図である。
【図６Ｂ】図５Ａのコネクタ・システムのコネクタの一実施形態を示す断面図である。
【図６Ｃ】図５Ａのコネクタ・システムのコネクタの一実施形態を示す別の断面図である。
【図７Ａ】図５Ａのコネクタ・システムのコネクタの別の実施形態を示す底面図である。
【図７Ｂ】図５Ａのコネクタ・システムのコネクタの別の実施形態を示す断面図である。
【図７Ｃ】図５Ａのコネクタ・システムのコネクタの他の実施形態を示す別の断面図である。
【図８Ａ】図４Ａ、４Ｂ、５Ａ、５Ｂのコネクタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図８Ｂ】図４Ａ、４Ｂ、５Ａ、５Ｂのコネクタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図８Ｃ】図４Ａ、４Ｂ、５Ａ、５Ｂのコネクタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図８Ｄ】図４Ａ、４Ｂ、５Ａ、５Ｂのコネクタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図８Ｅ】図４Ａ、４Ｂ、５Ａ、５Ｂのコネクタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図９Ａ】アンテナを一体化することのできる空洞のある表面を有するアダプタの一部分を備えたアダプタ・システムの一実施形態を示す図である。
【図９Ｂ】アンテナが一体化される空洞のある表面を有する一部分を備えた図９Ａのアダプタ・システムの別の実施形態を示す図である。
【図９Ｃ】アンテナがアダプタの一部分の表面の外側の壁内に一体化されている図９Ａのアダプタ・システムのさらに別の実施形態を示す図である。
【図９Ｄ】アンテナがアダプタの一部分の表面の内側の壁内に一体化されている図９Ａのアダプタ・システムの別の実施形態を示す図である。
【図１０Ａ】テープ・オーバーレイ内に埋め込まれているアンテナが取り付けられたアダプタを備えたアダプタ・システムの一実施形態を示す図である。
【図１０Ｂ】テープ・オーバーレイ内に埋め込まれているアンテナが取り付けられたアダプタを備えたアダプタ・システムの一実施形態を示す図である。
【図１１Ａ】図１０Ａおよび１０Ｂのアダプタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図１１Ｂ】図１０Ａおよび１０Ｂのアダプタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図１１Ｃ】図１０Ａおよび１０Ｂのアダプタ・システムを開発するための方法の一実施形態を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図８Ｅ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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