(57)【要約】【課題】顕熱比が可変な空調機を提供する。【解決手段】処理空気を冷却する空気冷却器１２と、処理空気を空気冷却器１２で冷却する前に、冷媒の蒸発により予め冷却する予冷却器１１と、処理空気を空気冷却器１２で冷却した後で、冷媒の凝縮により加熱する再熱器１３と、凝縮した冷媒を再熱器１３から予冷却器１１に送る第１の冷媒経路２１と、蒸発した冷媒を予冷却器１１から再熱器１３に送る第２の冷媒経路２２とを備え、第１の冷媒経路２１又は第２の冷媒経路２２に、冷媒の流量を調節する開閉弁１４を設けた空調機。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理空気を冷却する空気冷却器と；
前記処理空気を前記空気冷却器で冷却する前に、冷媒の蒸発により、予め冷却する予冷却器と；
前記処理空気を前記空気冷却器で冷却した後で、冷媒の凝縮により、加熱する再熱器と；
前記凝縮した冷媒を前記再熱器から前記予冷却器に送る第１の冷媒経路と；
前記蒸発した冷媒を前記予冷却器から前記再熱器に送る第２の冷媒経路とを備え；
前記第１の冷媒経路又は前記第２の冷媒経路に、冷媒の流量を調節する開閉弁を設けた；
空調機。
【請求項２】
前記第１の冷媒経路を前記予冷却器及び前記再熱器に対して相対的に鉛直方向下方に設け、前記第２の冷媒経路を前記予冷却器及び前記再熱器に対して相対的に鉛直方向上方に設け、前記第１の冷媒経路に前記開閉弁を設けた、請求項１に記載の空調機。
【請求項３】
前記処理空気の湿度を検出する湿度検出器と、前記湿度検出器の検出信号を受信して、前記処理空気の湿度に応じて、前記開閉弁の開閉を制御するコントローラとを備える、請求項１又は請求項２に記載の空調機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、顕熱比が可変な空調機に関し、特に予冷却器と再熱器を備え顕熱比が可変な空調機に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、図６に示すように、顕熱比を減少するために処理空気の流れに沿って主冷却コイル２を挟んで設けられた予冷却コイル１と再熱コイル３とを設けた空調機があった（例えば特許文献１参照）。この空調機では、予冷却コイル１と再熱コイル３とをいわゆるヒートパイプとして構成し、再熱コイル３で凝縮した冷媒液を予冷コイル１に導く冷媒液配管４と予冷コイル１で蒸発した冷媒ガスを再熱コイル３に導く冷媒ガス配管５が設けられていた。主冷却コイル２には、熱源機３１から冷水が供給される。
【０００３】
【特許文献１】
ＵＳ４，６０７，４９８公報（Ｆｉｇ．３）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、以上のような従来の空調機では、顕熱比を増加させることができず、顕熱負荷の大きな空調負荷が発生すると除湿過多となり、余分な熱負荷を熱源機に伝達する。そのため、システムのエネルギー消費量を必要以上に増やしてしまうという問題があった。
【０００５】
そこで本発明は、顕熱比が可変な空調機を提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明による空調機は、例えば図１に示すように、処理空気を冷却する空気冷却器１２と；前記処理空気を空気冷却器１２で冷却する前に、冷媒の蒸発により、予め冷却する予冷却器１１と；  前記処理空気を空気冷却器１２で冷却した後で、冷媒の凝縮により、加熱する再熱器１３と；前記凝縮した冷媒を再熱器１３から予冷却器１１に送る第１の冷媒経路２１と；前記蒸発した冷媒を予冷却器１１から再熱器１３に送る第２の冷媒経路２２とを備え；第１の冷媒経路２１又は第２の冷媒経路２２に、冷媒の流量を調節する開閉弁１４を設ける。
【０００７】
このように構成すると、第１の冷媒経路２１又は第２の冷媒経路２２に、冷媒の流量を調節する開閉弁を設けるので、予冷却器と再熱器との間を流れる冷媒の流量を変えることができる。冷媒流量を変えるとは、冷媒の流れを遮断する場合も含む概念である。冷媒流量を増やせば予冷却器で蒸発し再熱器で凝縮する冷媒量が増える。したがって除湿量が増え、空調機の顕熱比は小さくなる。冷媒流量を減らせば、逆に顕熱比は大きくなる。
【０００８】
また請求項２に記載のように、請求項１に記載の空調機では、第１の冷媒経路２１を予冷却器１１及び再熱器１３に対して相対的に鉛直方向下方に設け、第２の冷媒経路２２を前記予冷却器及び前記再熱器に対して相対的に鉛直方向上方に設け、第１の冷媒経路２１に開閉弁１４を設ける。
【０００９】
このように構成すると、第１の冷媒経路を予冷却器及び再熱器に対して相対的に鉛直方向下方に設け、第２の冷媒経路を前記予冷却器及び前記再熱器に対して相対的に鉛直方向上方に設けるので、第１の冷媒経路には冷媒液が流れる傾向となる。又第１の冷媒経路に開閉弁を設けるので、開閉弁は冷媒液の経路を開閉でき、冷媒流量の調節、又は遮断を効果的に行うことができる。しかも開閉弁の口径を小さくすることができる。
【００１０】
また請求項３に記載のように、請求項１又は請求項２に記載の空調機では、前記処理空気の湿度を検出する湿度検出器１５と、湿度検出器１５の検出信号を受信して、前記処理空気の湿度に応じて、開閉弁１４の開閉を制御するコントローラ１７を備える。
【００１１】
湿度検出器は、典型的には予冷却器で予冷される前の処理空気の湿度を検出する。さらに温度検出器を備え、コントローラは該温度検出器の検出信号を受信して、湿度と温度に基づいて、開閉弁を開閉するようにしてもよい。
【００１２】
このように構成すると、コントローラを備えるので、開閉弁の開閉を制御して、冷房運転、冷房運転から除湿運転への切り替え、除湿運転から冷房運転への切り替えを自動で行うことができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、各図において互いに同一あるいは相当する部材には同一符号あるいは類似符号を付し、重複した説明は省略する。
【００１４】
図１は、本発明による第１の実施の形態である空調機１０のフロー図である。この空調機１０は処理空気をその露点温度に冷却して水分を除いた後に再熱して除湿する除湿モードの運転と、主として顕熱を奪う冷房モードの運転ができる空調機である。
【００１５】
ここで、「処理空気をその露点温度に冷却して除湿」というとき、処理空気は多少過冷却されることがあり、このときは「露点温度以下に冷却して除湿」となるが、この概念も含むものとする。また露点温度に冷却されて水分が除かれた空気は当初の空気よりも露点温度が低下するので、当初の露点温度を基準にすると「露点温度以下に冷却して除湿」となるが、この概念も含む。
【００１６】
図１を参照して、本発明の実施の形態である空調機１０の構成を説明する。この空調機１０は、不図示の空調空間１００内に供給する処理空気を、除湿し、又は冷房のために冷却する。
【００１７】
空調機１０は、熱源機としてのチラー３１から供給される冷水で、処理空気としての空調空間からの戻り空気を冷却する、空気冷却器としての主コイル１２と、処理空気を主コイル１２の上流で予冷する予冷却器としての予冷コイル１１と、処理空気を主コイル１２の下流で再熱する再熱器としての再熱コイル１３とを含んで構成される。
予冷コイル１１と再熱コイル１３の構造については別図を参照して後で詳しく説明する。
【００１８】
なお図１（図３、図４も同様）は、空調機１０を側面から見た模式的な側面図でもある。すなわち、側面図として、予冷コイル１１、主コイル１２、再熱コイル１３の上下関係をあらわしている。図示のように、予冷コイル１１、主コイル１２、再熱コイル１３は、ほぼ水平方向に配列されている。
【００１９】
予冷コイル１１の細管の最下部と再熱コイル１３の最下部とは、第１の冷媒経路２１で接続され連通している。また予冷コイル１１の最上部と再熱コイル１３の最上部とは第２の冷媒経路２２で接続され連通している。図１は側面図として、第１の冷媒経路２１と第２の冷媒経路２２の上下関係もあらわしている。すなわち図示のように、第１の冷媒経路２１と第２の冷媒経路２２は、予冷コイル１１、主コイル１２、再熱コイル１３よりも、それぞれ鉛直方向下方と上方に配置されている。このような構成において、予冷コイル１１と再熱コイル１３内に冷媒が封入されている。封入された冷媒は、第１の冷媒経路２１と第２の冷媒経路２２を通して予冷コイル１１と再熱コイル１３との間で循環していわゆるヒートパイプとして作動する。
【００２０】
ここで、予冷コイル１１と再熱コイル１３とがヒートパイプとして作用するときは、再熱コイル１３中で凝縮した冷媒液は第１の冷媒経路２１を通して予冷コイル１１に流れ、予冷コイル１１中で蒸発した冷媒ガスは第２の冷媒経路２２を通して再熱コイル１３に流れる。
【００２１】
第１の冷媒経路２１には、開閉弁としての電磁弁１４が挿入配置されている。また、予冷コイルの処理空気上流側のダクトには、湿度検出器としての湿度センサ１５と温度検出器としての気温センサ１６が設けられている。これらセンサは、処理空気のそれぞれ湿度と温度が検出できればよいので、不図示の空調空間に設けてもよい。
【００２２】
空調機１０は、電磁弁１４を開閉制御するコントローラ１７をさらに備えている。コントローラ１７は、空調機１０が、冷房モードで運転されるか、除湿モードで運転されるかにより、電磁弁１５と電磁弁１６を開閉制御する。
【００２３】
予冷コイル１１、主コイル１２、再熱コイル１３を通る処理空気を流すためのファン１８が、処理空気経路に備えられている。再熱コイル１３で再熱され、相対湿度の低下した処理空気は、ファン１８により、空調空間に送られ、空調空間からの戻り空気は、予冷コイル１１に流入する。なお、予冷コイル１１、主コイル１２、再熱コイル１３、パイロット熱交換器１４、ファン１８及びこれらを収納する筐体を含んで、空調機組立が構成されている。
【００２４】
図２を参照して、予冷コイル１１と再熱コイル１３の構造の一例を説明する。本図は、予冷コイル１１と再熱コイル１３を抽出して示したものである。実際は、両コイルの間に、この図には不図示の空気冷却器である主コイル１２が設けられている。予冷コイル１１と再熱コイル１３は、ほぼ水平方向に配列されている。予冷コイル１１、再熱コイル１３は、アルミ等で製作された多層フィン１１ａ、１３ａと、該フィンを蛇行して貫通する細管群で構成されている。
【００２５】
本図では、予冷コイル１１のフィンは一部のみ図示し、他は図示を省略してある。特に再熱コイル１３の細管は、凝縮した冷媒液が滞留することなく鉛直方向下方に流下するように構成されている。本図では、予冷コイル１１、再熱コイル１３共に、水平方向に配列された複数の細管の端部をＵ（ユー）チューブで接続し、蛇行した細管として構成されている。予冷コイル１１、再熱コイル１３それぞれの、蛇行した細管は上部で第２の冷媒経路２２で接続されている。また、予冷コイル１１、再熱コイル１３それぞれの、蛇行した細管は下部で第１の冷媒経路２１で接続されている。第１の冷媒経路２１には、電磁弁１４が配置されている。本図では、電磁弁１４は模式的に描いてある。
【００２６】
このような構造において、予冷コイル１１では、下部の細管内に溜まった冷媒液がフィン１１ａ側を通過する処理空気で加熱され、沸騰して蒸発し、上部の細管に冷媒ガスとなって流れる。この冷媒ガスは第２の冷媒経路２２を通して再熱コイル１３側に流入し、ここでフィン１３ａ側を流れる処理空気を加熱し、自身は熱を奪われて凝縮する。凝縮した冷媒液は蛇行した細管の下部に溜まる。電磁弁１４が開のときは、冷媒液は第１の冷媒経路２１を通して、予冷コイル１１の下部に流れる。
【００２７】
予冷コイル１１は、液混じりの冷媒ガスが下方から上方にスムーズに流れる構造であればよく、また再熱コイル１３は、ガス混じりの冷媒液が上方から下方にスムーズに流れる構造であればよい。したがって、図２に示す構造に限らず、最上部と最下部にそれぞれ水平方向に設置されるヘッダーを備え、両ヘッダー間を複数の細管で連結した構造をとってもよい。
【００２８】
主コイル１２も、予冷コイル１１、再熱コイル１３と同様に、アルミ等で製作された多層フィンと、該フィンを蛇行して貫通する細管群で構成されている。主コイル１２は、本発明の実施の形態では、冷熱媒体として冷水を用いるので、細管の配列は予冷コイル１１、再熱コイル１３と同様である必要はない。上下方向に配列され、上部と下部でＵチューブにより接続された構造であってもよい。
【００２９】
図３のフロー図を参照して、実施の形態である、空調機１０の作用を説明する。本図は、空調機１０が除湿モードに設定されている場合である。
【００３０】
除湿モードでは、コントローラ１７の指令により電磁弁１４は開とされる。図中、白抜きされた弁は開となっていることを示す。
【００３１】
電磁弁１４が開であるから、再熱コイル１３内で凝縮され再熱コイル１３の下方に溜まった冷媒液は、第１の冷媒経路２１を通して予冷コイル１１に移動する。予冷コイル１１に移動した冷媒液は予冷コイル１１内で蒸発して冷媒ガスとなり、冷媒ガスは第２の冷媒経路２２を通して再熱コイル１３に移動する。
【００３２】
このようにして、冷媒は予冷コイル１１内での蒸発と再熱コイル１３内での凝縮を繰り返すことにより、処理空気間の熱交換を行う。すなわち、冷媒は予冷コイル１１内で蒸発し、空調空間からの温度の高い処理空気を予冷することにより自身は熱を得て蒸発する。蒸発した冷媒ガスは第２の冷媒経路２２を通して再熱コイル１３の上部に流れ、再熱コイル１３内で凝縮し、主コイル１２で冷却されて温度と共に絶対湿度の低下した処理空気を加熱（再熱）する。
【００３３】
再熱コイル１３内で凝縮した冷媒液は、第１の冷媒経路２１を通って、又開となっている電磁弁１４を通過して、予冷コイル１１の下部に流入する。流入した冷媒は、前記のように予冷コイル１１内で蒸発する。このようにして、予冷コイル１１と再熱コイル１３とにより、主コイル１２前後の処理空気の間で熱交換がされる。予冷コイル１１が処理空気の予冷をするので、主コイル１２が処理空気の絶対湿度を下げるのに有効に使用でき、再熱コイル１３が再熱をするので、処理空気の相対湿度を下げることができる。すなわち除湿量の大きい、言い換えれば顕熱比の小さい運転ができる。ここで顕熱比とは空調負荷における顕熱の全熱量に対する比である。すなわち、式（顕熱）／（顕熱＋潜熱）で計算することができる。これは、空調機の入り口処理空気の顕熱から出口の処理空気の顕熱を引いた顕熱差を、同じく全熱差で除したものを該空調機の顕熱比とし、該空調機はその顕熱比で運転されているという。
【００３４】
主コイル１２には、熱源機としてのチラー３１からの冷水を冷水供給管３２を通して供給する。主コイル１２で処理空気を冷却して、温度の上昇した冷水は、冷水戻り管３３を通してチラー３１に戻る。主コイル１２は、冷水を使った冷却器に限らず、いわゆる直膨型であってもよい。すなわち圧縮機で圧縮された冷媒ガスを凝縮器で凝縮し、凝縮された冷媒液を膨張弁を介して主コイル１２に供給し、冷媒液の蒸発により処理空気を冷却し、そこで蒸発した冷媒ガスを圧縮機に戻す構成であってもよい。
【００３５】
除湿モードで運転されているときは、予冷コイル１１と再熱コイル１３内のそれぞれ下方に溜まった冷媒液の液面の高さは、第１の冷媒経路２１と第２の冷媒経路の流れ抵抗を無視すれば、実質的に同レベルとなる。実際は、第１の冷媒経路２１を流れる冷媒液の流れ抵抗分だけ、予冷コイル１１側の高さが再熱コイル側の高さより低くなる。又第２の冷媒経路を流れる冷媒ガスの流れ抵抗もある程度冷媒液レベルに影響を与える。
【００３６】
電磁弁は湿度センサ１５と気温センサ１６で検出された、予冷コイル１１に流入する前の処理空気の湿度と温度の信号を受信したコントローラ１７によって制御される。
【００３７】
処理空気の湿度が設定湿度以上であり、温度が設定温度プラス所定温度差（０〜２℃）以下の場合に、コントローラ１７は電磁弁１４を開とし空調機１０の運転を除湿モードに切り替える。
【００３８】
次に図４のフロー図を参照して、本実施の形態の空調機１０を冷房モードで運転する場合を説明する。
【００３９】
冷房モードでは、コントローラ１７の指令により電磁弁１４は閉とされる。図中黒塗りされた弁は閉であることを示す。電磁弁１４が閉なので、冷媒液は第１の冷媒経路２１を流れない。
【００４０】
このとき、予冷コイル１１内の冷媒液は予冷コイル１１のフィン側を流れる処理空気により加熱されて蒸発する。蒸発した冷媒ガスは第２の冷媒経路２２を通して、予冷コイル１１から再熱コイル１３に流れる。再熱コイル１３に流入した冷媒ガスは、再熱コイル１３のフィン側を流れる処理空気により冷却されて凝縮する。凝縮した冷媒液は再熱コイル１３内に溜まる。電磁弁１４が閉となっているので、再熱コイル１３に貯留された冷媒液は、予冷コイル１１に移動しない。
【００４１】
しばらくすると、予冷コイル１１内には冷媒液が無くなり、乾いた状態となる。このときは、再熱コイル１３のフィン側を流れる処理空気の温度により定まる、冷媒の飽和圧力となった状態で予冷コイル１１から再熱コイル１３側への冷媒の流れは止まっている。このようにしてほとんどの冷媒は冷媒液として再熱コイル１３内に貯留される。すなわち、図示のように再熱コイル１３内の冷媒液レベルが高くなる。
【００４２】
この状態では、予冷コイル１１と再熱コイル１３による、処理空気間の間接的な熱交換はされない。したがって、処理空気は主コイル１２による冷却だけとなり、除湿量は少なくなり顕熱比は高くなる。すなわち冷房モードの運転である。
【００４３】
次に図５に示す除湿モード時の湿り空気線図を参照して、また構成については適宜図３を参照して、空調機１０の除湿モード時の作用を説明する。図中、アルファベット記号Ｋ、Ｘ、Ｌ、Ｍにより、各部における空気の状態を示す。この記号は、図３のフロー図中で丸で囲んだアルファベットに対応する。
【００４４】
図中、不図示の空調空間からの処理空気（状態Ｋ）は、処理空気経路を通して、予冷コイル１１に送り込まれ、ここで蒸発する冷媒によりある程度まで冷却される。これは主コイル１２で露点温度（以下）まで冷却される前の予備的冷却であるので予冷と呼ぶことができる。この間、予冷コイル１１で冷却されながら、また状態Ｋの温度が低いときは、ある程度水分を除去され僅かながら絶対湿度を低下させながら、点Ｘに到る。点Ｘは飽和線上にある。あるいは予冷段階では、飽和線と点Ｘとの中間点まで冷却するものであってもよい（図示はその場合である）。又は飽和線を越えて、多少飽和線上を低湿度側に移行した点まで冷却されるものであってもよい。
【００４５】
予冷された処理空気は、処理空気経路を通して、主コイル１２に導入される。ここでは、熱源機であるチラー３１から供給された冷水により、処理空気はその露点温度（以下）に冷却され、水分を奪われながら、絶対湿度を低下させつつ乾球温度を下げて、点Ｌに到る。点Ｘから点Ｌまでの変化を示す太線は、便宜上飽和線とはずらして描いてあるが、実際は飽和線と少なくとも一部で重なっている。
【００４６】
点Ｌの状態の処理空気は、処理空気経路を通して再熱コイル１３に流入する。ここでは再熱コイル１３内で凝縮する冷媒により、絶対湿度一定のまま加熱され点Ｍに到る。点Ｍは、点Ｋよりも絶対湿度は十分に低く、乾球温度は低すぎない、適度な相対湿度の空気として、ファン１８により吸い込まれ、空調空間に戻される。
【００４７】
予冷コイル１１と再熱コイル１３では、予冷コイル１１での冷媒の蒸発により処理空気を予冷し、再熱コイル１３での冷媒の凝縮により処理空気を再熱する。そして予冷コイル１１で蒸発した冷媒は、再熱コイル１３で凝縮する。このように同じ冷媒の蒸発と凝縮作用により、主コイル１２で冷却される前後の処理空気同士の熱交換を間接的に行う。
【００４８】
ここで図５の湿り空気線図上に示す空気側のサイクルでは、予冷コイル１１で処理空気を予冷した熱量、すなわち再熱コイル１３で処理空気を再熱した熱量ΔＨが熱回収分であり、主コイル１２で処理空気を冷却した熱量分がΔＱである。また空調空間を冷房する、冷房効果がΔｉである。
エンタルピ差Δｉは、除湿冷房部（主コイル１２と、予冷コイル１１、再熱コイル１３からなる）に入ってから出るまでの処理空気のエンタルピの差である。これは予冷コイル１１と再熱コイル１３の有無にかかわらず一定である。
【００４９】
点Ｍを通る等エンタルピ線と線ＸＬの交点をＭ’とする。点Ｍ’は予冷コイル１１と再熱コイル１３が無いと仮定したとき、除湿冷房部（主コイル１２からなる）から出る処理空気の状態を表す。点Ｋと点Ｍ’を結ぶ線は、顕熱比ＳＨＦ−０（冷房モード）を表す。また点Ｋと点Ｍとを結ぶ線は、顕熱比ＳＨＦ−１（除湿モード）を表す。
【００５０】
除湿冷房部については、顕熱比ＳＨＦ−０＞顕熱比ＳＨＦ−１の関係がある。顕熱比が小さい方が、言い換えれば潜熱比が大きい（湿り空気線図上で傾斜が大きい）方が同じ冷房エンタルピ差（Δｉ）において除湿量が多くできる。即ち、本実施の形態のように予冷コイル１１と再熱コイル１３を設けると、図中ＳＨＦ−１のように顕熱比が小さくなり、除湿量を多くできる。
【００５１】
なお、ΔＨ＋ΔＱ−Δｉ＝Δｈは、予冷コイル１１と再熱コイル１３を設けたことによる、除湿能力の増加分である。仮に、除湿冷房部において、間接熱交換部である予冷コイル１１と再熱コイル１３の面積を小さくして行ったとすると、Δｈは小さくなり、ついにはその面積がゼロになったところで、点Ｍは点Ｍ’と重なる。これは、除湿冷房部が特別の除湿効果の無い通常の冷房装置（主コイル１２からなる）となったのと同じである。
【００５２】
本実施の形態の除湿冷房部は、除湿モード時に、予冷コイル１１と再熱コイル１３からなる間接熱交換部を主コイル１２を通過する前後の処理空気の再熱（レヒート）熱交換器として使うことによって冷却による結露水分量を冷房モード時より増やし、除湿能力すなわち潜熱処理能力を増加させることができる。これによって、除湿モード時では、速やかに湿度を下げることができ、梅雨時のようないわゆる低顕熱比の湿度の高い空調負荷に対応できる。
【００５３】
以上の実施の形態では、熱源機は冷水を作るチラーとして説明したが、これに限らず、冷水を蓄える蓄熱槽であってもよい。冷水を製造する熱源機は、吸収冷凍機あるいはターボ冷凍機であってもよい。
【００５４】
以上の実施の形態では、コントローラ１７は湿度センサ１５と気温センサ１６の両方の検出値に基づいて電磁弁１４を開閉するものとして説明したが、これに限らず湿度センサ１５だけの検出値に基づいて開閉してもよい。
【００５５】
以上の実施の形態では、第２の冷媒経路２２に設けられた開閉弁は、電磁弁であるものとして説明したが、空気作動のダイヤフラム弁、シリンダ弁であってもよいし、オン・オフ弁に限らず、開から閉まで開度を無段階に調節しながら開閉する開閉弁であってもよい。このときは、主コイル１２による冷却に対する予冷・再熱の割合を無段階に調節することができる。
【００５６】
また本実施の形態の空調機によれば、除湿過多になるのを防ぐことができるので、皮膚の乾燥を防ぎ、有害なウイルスの活動の活性化を防ぐこともできる。このようにして、健康上好ましくない室内空気質（ＩＡＱ：Ｉｎｄｏｏｒ  Ａｉｒ  Ｑｕａｌｉｔｙ）を発生させる問題を解決することができる。また省エネルギーで運転経済性に優れている。
【００５７】
電磁弁１４を第１の冷媒経路２１に設けるので、口径の小さい弁で済み、経済性とコンパクト性に優れている。
また空調負荷が熱源機に直接的に反映されるので、負荷応答性と信頼性に優れている。
多湿地域において従来から多用されてきたエネルギー多消費型の再熱除湿を行うことなく、室内を適正湿度に保つことができ、したがってカビの発生などによる室内空気質の低下を防ぎ、人体の健康上安全な環境を提供することができる。
【００５８】
また本発明の実施の形態である空調機は、セントラル方式の空調設備用の空調機として適している。
【００５９】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、第１の冷媒経路又は第２の冷媒経路に、冷媒の流量を調節する開閉弁を設けるので、予冷却器と再熱器との間を流れる冷媒の流量を変えることができ、よって顕熱比が可変な空調機を提供することが可能となり、無駄な冷却や除湿を行うことがない省エネルギーな空調システムを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態である空調機のフロー図である。
【図２】本発明の実施の形態に適する予冷コイルと再熱コイルの一例を示す模式的斜視図である。
【図３】図１に示す空調機を除湿モードで運転する場合のフロー図である。
【図４】図１に示す空調機を冷房モードで運転する場合のフロー図である。
【図５】本発明の実施の形態である空調機の除湿モード時の作動を説明する湿り空気線図である。
【図６】従来の空調機のフロー図である。
【符号の説明】
１０  空調機
１１  予冷コイル
１２  主コイル
１３  再熱コイル
１４  電磁弁
１５  湿度センサ
１６  気温センサ
１７  コントローラ
１８  ファン
２１  第１の冷媒経路
２２  第２の冷媒経路
３１  チラー
３２  冷水供給管
３３  冷水戻り管
【図１】
2004353893.tif 000003
【図２】
2004353893.tif 000004
【図３】
2004353893.tif 000005
【図４】
2004353893.tif 000006
【図５】
2004353893.tif 000007
【図６】
2004353893.tif 000008