(57)【要約】【課題】マストキャリッジの左右及び上下方向の揺動を防止するとともに、ガイドレールの局所的な磨耗を抑制することができるほか、マストキャリッジの円滑な往復移動を図ることができ、マストキャリッジに設けるローラの総数を最小限に止めることができるリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置の提供にある。【解決手段】ガイドレール１１が平行に備えられ、ガイドレール１１間にあって前後方向に往復移動自在のマストキャリッジ２０が備えられ、上下方向の荷重を受けるように前部ガイドローラ２７がマストキャリッジ２０の前部に、後部ガイドローラ３２がマストキャリッジ２０の後部に備えられ、マストキャリッジ２０の左右方向の荷重を受けるように後部ガイドローラ３２をテーパローラとし、ガイドレール１１の下部ガイド面１４に対応する上下調整用ローラが後部ガイドローラ３２の近傍に位置するようにマストキャリッジ２０に備えられる。【選択図】  図５
2004315148.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右一対の断面略コ字状のガイドレールが車体の前方へ向けて突出するように車体に対して互いに平行に備えられ、ガイドレールにおいて上部ガイド面及び下部ガイド面が対峙するように備えられるとともに、上部ガイド面と下部ガイド面の間に横ガイド面が備えられ、左右一対のガイドレール間にあって前後方向に往復移動自在のマストキャリッジが備えられ、マストがマストキャリッジの前部に立設され、ガイドレールの下部ガイド面に転動可能に当接する前部ガイドローラがマストキャリッジの前部に備えられるとともに、上部ガイド面に転動可能に当接する後部ガイドローラがマストキャリッジの後部に備えられたリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置であって、
後部ガイドローラをテーパローラとし、ガイドレールの下部ガイド面に転動可能に当接する上下調整用ローラが後部ガイドローラの近傍に位置するようにマストキャリッジに備えられたことを特徴とするリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置。
【請求項２】
上下調整用ローラが後部ガイドローラと下部ガイド面との接触を規制する偏心ローラであることを特徴とする請求項１記載のリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置。
【請求項３】
ガイドレールの横ガイド面に転動可能に当接するサイドローラが前部ガイドローラの近傍に備えられたことを特徴とする請求項１又は２記載のリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、リーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置に関するものであり、特に、前後方向へ往復移動するマストキャリッジの上下方向及び左右方向の揺動を防止するマスト揺動防止装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
図７に示される一般的なリーチ式フォークリフト５０では、前輪及び後輪を具備する車体５１において、ガイドレール５２、５２が車体５１の前方へ向けて突出するように互いに平行に備えられており、このガイドレール５２、５２間にあって前後方向に往復移動自在のマストキャリッジ５３が備えられている。
そして、マストキャリッジ５３の前部にはマスト５４が立設されており、マスト５４に昇降自在のフォーク５５が備えられている。
このマストキャリッジ５３には車体５１に取り付けられたリーチシリンダ（図示せず）のロッドが軸着されており、リーチシリンダのロッドの伸縮によりガイドレール５２に対するマストキャリッジ５３の前後方向の往復移動が図られている。
【０００３】
そして、荷物をフォーク５５に積載するときは、マスト５４を前進させるためにリーチシリンダのロッドを伸長させ、マストキャリッジ５３を車体５１側から前方へ移動させるが、荷物の積載後に走行する場合には、マスト５４を車体５１側に後退させるためにリーチシリンダのロッドを収縮させ、マストキャリッジ５３を車体５１側へ移動させている。
ところで、こうしたマストキャリッジ５３の前後の往復移動の際には、マスト５４が揺動しないように、マストキャリッジ５３の上下方向や左右方向の揺動を防止することが求められる。
【０００４】
従来のリーチ式フォークリフト５０におけるマスト揺動防止装置（以後、単にマスト揺動防止装置という）としては、例えば、図８に示されるものが知られている。
このマスト揺動防止装置５６は、マストキャリッジ５３の前後方向への往復移動時において、マストキャリッジ５３の上下及び左右方向の揺動を防止するためのものである。
具体的には、断面が略コ字状のガイドレール５２における下部ガイド面５２ａに当接する前部ガイドローラ５７と、ガイドレール５２における上部ガイド面５２ｂに当接する後部ガイドローラ５８がマストキャリッジ５３の側面に設けられており、この前部ガイドローラ５７の下方に前部サイドローラ５９が設けられ、後部ガイドローラ５８の下方に後部サイドローラ６０が設けられている。
【０００５】
図９に示されるように、この前部サイドローラ５９はガイドレール５２の下部ガイド面５２ａ側の側面部５２ｃに当接するほか、ガイドレール５２の下端面５２ｄの一部に当接する鍔部５９ａを備えており、前部ガイドローラ５７の浮き上がりを防止するものとなっている。
また、図１０に示されるように、後部サイドローラ６０はガイドレール５２の下部ガイド面５２ａ側の側面部５２ｃに当接するほか、前部ガイドローラ５７が当接する下部ガイド面５２ａの一部に当接する鍔部６０ａを備えており、後部ガイドローラ５８の下降を防止するものとなっている。
従って、このマスト揺動防止装置５６は、前部サイドローラ５９及び後部サイドローラ６０がガイドレール５２における下部ガイド面５２ａ側の側面部５２ｃに当接することにより、マストキャリッジ５３の左右方向の揺動を防止するほか、前部サイドローラ５９の鍔部５９ａ及び後部サイドローラ６０の鍔部６０ａとガイドレール５２との当接により、マストキャリッジ５３の上下方向の揺動を防止することができるものとなっている（例えば、特許文献１を参照。）。
【０００６】
また、図示はしないが、マストキャリッジにおいて前後にガイドローラを備えるとともに、マストキャリッジの左右方向の揺動を防止するサイドローラを備え、さらに、サイドローラとは別に設けられた偏心ローラにより、マストキャリッジの上下方向の揺動の防止を図るようにしたマスト揺動防止装置も知られている（例えば、特許文献２を参照。）。
【０００７】
【特許文献１】
特開平１１−１７１４８８号公報（第２−３頁、図１―図３）
【特許文献２】
特開２００２−３１９５号公報（第４−５頁、図５）
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記した従来の揺動防止装置５６にあっては、次のような問題があった。
このマスト揺動防止装置５６では、マストキャリッジ５３の左右方向の揺動を防止するという前部サイドローラ５９及び後部サイドローラ６０が有するサイドローラとしての本来の機能に対し、さらにマストキャリッジ５３の上下方向の揺動を防止する機能を付加した点で評価できるものの、こうした上下方向の揺動を防止するための両サイドローラ５９、６０の鍔部５９ａ、６０ａは、ガイドレール５２と摺接する部位と言える。
従って、マストキャリッジ５３の移動時において、ガイドレール５２に対する両サイドローラ５９、６０の接触抵抗を低減する必要があることから、両サイドローラ５９、６０の鍔部５９ａ、６０ａをできるだけ小さくすることが望ましいが、鍔部５９ａ、６０ａを小さくすることは上下方向の揺動の防止の確実性が損なわれる。
【０００９】
つまり、小さな鍔部５９ａ、６０ａを備えたサイドローラ５９、６０では、両サイドローラ５９、６０やガイドレール５２の製作精度の狂いや磨耗により、両サイドローラ５９、６０がガイドレールから逸脱し、マストキャリッジ５３の上下方向の揺動を防止することができなくなるおそれがある。
また、両サイドローラ５９、６０はマストキャリッジ５３の下面側の限られたスペース内に設けられることから、ガイドローラ５７、５８のようにサイドローラ５９、６０の径を大きくすることは実質的に不可能である。
このため、比較的小径のサイドローラ５９、６０では、マストキャリッジ５３における上下方向の荷重に対して決して十分と言えるものではないし、少なくとも、上下方向の荷重に応じて適切なサイドローラをマストキャリッジ５３に設けることができないという設計上の制約を受けることになる。
【００１０】
そして、マストキャリッジ５３の上下方向の揺動をサイドローラ５９、６０により防止することができなくなると、ガイドレール５２の上部ガイド面５２ｂに当接する後部ガイドローラ５８がガイドレール５２の下部ガイド面５２ａに接触し易くなり、マストキャリッジ５３の円滑な往復移動を妨げることになる。
さらに言うと、マストキャリッジ５３においてはマスト５４側に重心があるものの、リーチシリンダの作動によりマストキャリッジ５３を後退させるときには、マストキャリッジ５３の後退開始時の慣性力により、後部ガイドローラ５８が下方へ向かう力が大きく働くことになる。
このため、後部サイドローラ６０に上下方向の揺動による荷重が集中し、後部サイドローラ６０によるガイドレール５２の局所的な磨耗を招きやすく、マストキャリッジ５３の往復移動の繰り返しにより、磨耗した箇所がさらに大きくなる。
【００１１】
また、従来のマスト揺動防止装置５６では、２個の両サイドローラ５９、６０によりマストキャリッジ５３の上下方向の揺動を防止するようにしていることから、ガイドレール５２に対する両側サイドローラ５９、６０の鍔部５９ａ、６０ａの摺接が避けられず、ガイドレール５２に対するマストキャリッジ５３の円滑な往復移動を妨げる接触抵抗が大きくなりがちである。
【００１２】
一方、図示しない別のマスト揺動防止装置では、マストキャリッジの片側だけでガイドローラ、サイドローラ及び偏心ローラの総数が５個となるから、部品点数が増加して製造コストが上昇するほか、各ローラの総数が多くなることからローラの位置調整を行う箇所が多くなり、煩雑なローラの調整作業に時間がかかるという問題がある。
【００１３】
本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、ガイドレールに対するマストキャリッジの左右方向及び上下方向の揺動を確実に防止するとともに、ガイドレールの局所的な磨耗を抑制することができるリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置の提供にある。
さらに言うと、ガイドレールに対するマストキャリッジの円滑な往復移動を図ることができ、しかも、マストキャリッジに設けるローラの総数を最小限に止めることができるリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置の提供にある。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
上記課題を達成するため、請求項１に記載の発明は、左右一対の断面略コ字状のガイドレールが車体の前方へ向けて突出するように車体に対して互いに平行に備えられ、ガイドレールにおいて上部ガイド面及び下部ガイド面が対峙するように備えられるとともに、上部ガイド面と下部ガイド面の間に横ガイド面が備えられ、左右一対のガイドレール間にあって前後方向に往復移動自在のマストキャリッジが備えられ、マストがマストキャリッジの前部に立設され、ガイドレールの下部ガイド面に転動可能に当接する前部ガイドローラがマストキャリッジの前部に備えられるとともに、上部ガイド面に転動可能に当接する後部ガイドローラがマストキャリッジの後部に備えられたリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置であって、後部ガイドローラをテーパローラとし、ガイドレールの下部ガイド面に転動可能に当接する上下調整用ローラが後部ガイドローラの近傍に位置するようにマストキャリッジに備えられたことを特徴とする。
【００１５】
請求項１記載の発明によれば、前部ガイドローラ及び後部ガイドローラがガイドレールにより案内され、マストキャリッジが往復移動される。
このとき、後部ガイドローラの近傍に位置する上下調整用ローラは、ガイドレールの下部ガイド面に当接し、後部ガイドローラであるテーパーローラは、マストキャリッジの左右方向の荷重を受けるようにガイドレールに当接する。
従って、上下調整用ローラがガイドレールの下部ガイド面に十分に当接する一方、後部ガイドローラであるテーパローラがマストキャリッジの左右方向の荷重を受けるようにガイドレールに当接することから、ガイドレールに対するマストキャリッジの左右方向及び上下方向の揺動防止を確実に行うことができる。
また、マストキャリッジの往復移動のための後部ガイドローラに、マストキャリッジの左右方向の揺動の防止という機能が付加されていることから、マストキャリッジに必要なローラの総数を抑制することができる。
【００１６】
請求項２記載の発明は、請求項１記載のリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置において、上下調整用ローラが後部ガイドローラと下部ガイド面との接触を規制する偏心ローラであることを特徴とする。
請求項２記載の発明によれば、マストキャリッジの往復移動時において、上下調整用ローラである偏心ローラが、マストキャリッジの上下方向の揺動による後部ガイドローラの下部ガイド面に対する接触を規制する。
【００１７】
請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載のリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置において、ガイドレールの横ガイド面に転動可能に当接するサイドローラが前部ガイドローラの近傍に備えられたことを特徴とする。
請求項３記載の発明によれば、マストキャリッジの往復移動時において、マストキャリッジの左右方向の揺動は、横ガイド面に転動可能に当接するテーパローラが規制するほか、前部ガイドローラの近傍に備えられたサイドローラが規制することから、ガイドレールに対するマストキャリッジの左右方向の揺動をより確実に防止することができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
（第１の実施形態）
以下、本発明のこの実施形態に係るリーチ式フォークリフトにおけるマスト揺動防止装置（以後、単にマスト揺動防止装置という）を図１〜図６に基づいて説明する。
なお、マスト揺動防止装置が適用されるリーチ式フォークリフトの基本構造は、従来技術の欄において説明したため、その説明を援用してここでは説明を省略する。
図１に示されるこの実施形態におけるマスト揺動装置１０は、断面が略コ字状のガイドレール１１、マスト２５を前部に備えるマストキャリッジ２０、マストキャリッジ２０に備えられた前部ガイドローラ２７、後部ガイドローラ３２、上下調整用ローラとしての偏心ローラ４０、サイドローラ２９から基本的に構成されている。
【００１９】
まず、ガイドレール１１について説明する。
ガイドレール１１は車体（図示せず）に対して左右一対設けられ、車体の前方へ向けて突出するように設けられているが、これらのガイドレール１１の断面は略コ字状となっている。
断面が略コ字状のガイドレール１１であることから、図３〜図６に示されるように、ガイドレール１１に凹部１２が形成されることになるが、これらのガイドレール１１は、この凹部１２が互いに対向するように車体に対して設けられている。
そして、ガイドレール１１の凹部１２における水平な上面が上部ガイド面１３となっており、また、水平な下面が下部ガイド面１４となっている。
さらに、この上部ガイド面１３と下部ガイド面１４との間に垂直な横ガイド面１５が形成されるが、下部ガイド面１４寄りに段部１５ａが形成されている。
そして、上部ガイド面１３と横ガイド面１５との境界には円弧部１６が形成され、また、下部ガイド面１４と横ガイド面１５との境界にも同様の円弧部１７が形成されている。
上部ガイド面１３は後述するマストキャリッジ２０の後部ガイドローラ３２を案内するためのものであり、下部ガイド面１４はマストキャリッジ２０の前部ガイドローラ２７を案内するためのものであり、また、横ガイド面１５は後述するサイドローラ２９を案内するためのものでもある。
【００２０】
次に、マスト２５を支持するマストキャリッジ２０について説明する。
図２に示されるように、マストキャリッジ２０はガイドレール１１、１１間にあって前後方向に往復移動自在のものであり、基本的には、水平板２１、側板２２及び連結板２３から成る本体部２４と、マスト２５、前部ガイドローラ２７、後部ガイドローラ３２、サイドローラ２９、偏心ローラ４０を備えている。
なお、水平板２１の前部中央における裏面側には車体に備えられたリーチシリンダ２６のロッド２６ａ端が軸着され、リーチシリンダ２６の作動によるロッド２６ａの伸縮によりガイドレール１１、１１に対するマストキャリッジ２０の前後方向の往復移動を実現している。
水平板２１の両側には、側板２２が夫々固定されており、両側板２２、２２を連結するように連結板２３が水平板２１に取り付けられており、マストキャリッジ２０の本体部２４としての構造上の強度を確保するようにしている。
【００２１】
この本体部２４の前部には、断面が略コ字状であって一対のマスト２５が立設されており、このマスト２５は断面が略コ字状であることから凹部２５ａを備えることになるが、これらのマスト２５は、マスト２５が備える凹部２５ａが互いに対向するように、本体部２４の側板２２の内側及び水平板２１の前端に固着されている。
そして、マスト２５には図示はしないが上下動自在のフォークが備えられる。
一方、側板２２の外側においては、前方から後方へ前部ガイドローラ２７、サイドローラ２９、偏心ローラ４０、後部ガイドローラ３２といった順番で各ローラが備えられている。
【００２２】
次に、前部ガイドローラ２７について説明すると、前部ガイドローラ２７は、図３に示されるとおりガイドレール１１の下部ガイド面１４に対応するローラであり、外輪２７ａ、内輪２７ｂ及び転動体２７ｃから構成されている。
この前部ガイドローラ２７はマストキャリッジ２０の側板２２の前部において、外側に向けて水平に突出される前部支軸２８に軸着されており、下部ガイド面１４との当接により転動自在となっているほか、前部ガイドローラ２７と上部ガイド面１３との間には間隙が設けられている。
なお、この実施形態では、後述するサイドローラ２９によりマストキャリッジ２０の前部における左右方向の揺動を防止するようにしていることから、前部ガイドローラ２７の側面を横ガイド面１５に摺接しないようにしており、このことから、マストキャリッジ２０の往復移動時における接触抵抗の増大を防止している。
【００２３】
次に、サイドローラ２９について説明する。
図４に示されるように、サイドローラ２９はガイドレール１１の横ガイド面１５に当接し、マストキャリッジ２０の前部における左右方向の揺動を防止するためのものである。
この実施形態では、マストキャリッジ２０における側板２２の外側において前部ガイドローラ２７の後方にサイドローラ２９が備えられている。
ここでは、下方に向けて設けられた支軸３１を備えた支持部材３０が側板２２の外側に固定されており、この支持部材３０の支軸３１に対してサイドローラ２９が回転自在に軸着されている。
また、このサイドローラ２９が側板２２と干渉しないように、空隙２２ａが側板２２ａに形成されている。
なお、ガイドレール１１の横ガイド面１５に対するこのサイドローラ２９の左右方向の位置調整は、シムの厚さや枚数を加減することにより行われるが、サイドローラ２９がマストキャリッジ２０の前部に備えられる前部ガイドローラ２７の傍らに位置することから、サイドローラ２９の位置調整においては、マストキャリッジ２０をガイドレール１１から完全に引き出す必要がない。
【００２４】
次に、後部ガイドローラ３２について説明する。
後部ガイドローラ３２はガイドレール１１の上部ガイド面１３に対応するローラであるが、この後部ガイドローラ３２は、図５に示されるように左右方向の荷重を受けることができるテーパローラとなっている。
これは、後部ガイドローラ３２によりマストキャリッジ２０の上下方向の荷重を受けるという目的の他に、マストキャリッジ２０の後部における左右方向の揺動を後部ガイドローラ３２により防止するためである。
この後部ガイドローラ３２は上部ガイド面１３に対応するとしているが、これは、マストキャリッジ２０に設けられたマスト２５の上方に重心があることから、前部ガイドローラ２７を支点とするようにして後部ガイドローラ３２が上部ガイド面１３に当接することによるためである。
後部ガイドローラ３２は、マストキャリッジ２０の側板２２の後部における外側に固定される後部支軸３６に軸着されている。
【００２５】
ここで、後部ガイドローラ３２のマストキャリッジ２０に対する取り付け構造について詳述する。
マストキャリッジ２０の側板２２の後部において、側板２２の内側と外側を通過する通孔２２ｂが設けられており、この通孔２２ｂの径よりも大きな径を有する後部支軸３６が通孔２２ｂを覆うように固定されている。
この後部支軸３６は、側板２２に固定された状態においてその軸芯が外側のやや下方へ向かっている。
そして、後部支軸３６は大径の基部３６ａと小径の軸部３６ｂを備えており、後部支軸３６の中心には軸芯に沿う螺子孔３６ｃが設けられ、螺子孔３６ｃに対して進退可能な位置調整用ボルト３７が埋め込まれている。
そして、位置調整用ボルト３７の側板２２側の頭部には六角孔３７ａが穿孔されており、この六角孔３７ａに対応する工具を用い、通孔２２ｂを通じて側板２２の内側から位置調整用ボルト３７の進退を図ることができるものとなっている。
さらに、位置調整用ボルト３７の側板２２側の突出部分は、固定用ナット３８が備えられており、固定用ナット３８の締め付けにより後部支軸３６に対する位置調整用ボルト３７を固定することができるものとなっている。
【００２６】
一方、後部ガイドローラ３２はテーパローラであって、外輪３３、内輪３４及び球状の転動体３５から構成されており、外輪３３及び内輪３４は転動体３５を介して相対的に回転自在となっている。
また、外輪３３の表面であるローラ面３３ａは後部ガイドローラ３２の軸芯に対して傾斜している。
そして、後部ガイドローラ３２の内輪３４は後部支軸３６に嵌挿されているが、外輪３３のローラ面３３ａが水平の上部ガイド面１３に対応する一方、後部ガイドローラ３２の軸芯と後部支軸３６の軸芯が一致するように後部ガイドローラ３２の左右の向きが設定されている。
なお、外輪３３におけるローラ面３３ａと側面３３ｂの間は、ガイドレール１１における上部ガイド面１３と横ガイド面１５との間の円弧部１６に対応するように、円弧状のコーナー部３３ｃが形成されており、ローラ面３３ａが上部ガイド面１３に当接するとともに、コーナー部３３ｃがガイドレール１１の円弧部１６に当接することになる。
一方、この後部ガイドローラ３２とガイドレール１１の下部ガイド面１４との間には間隙が設けられている。
従って、後部ガイドローラ３２は、ローラ面３３ａとガイドレール１１の上部ガイド面１３との当接により、マストキャリッジ２０の上下方向の荷重を受けることができるとともに、後部ガイドローラ３２のコーナー部３３ｃとガイドレール１１の円弧部１６との当接により、マストキャリッジ２０の左右方向の荷重を受けることができる。
【００２７】
次に、偏心ローラ４０について説明するが、この実施形態において上下調整用ローラとしての偏心ローラ４０を必要とする理由について説明する。
この実施形態では、後部ガイドローラ３２がガイドレール１１の上部ガイド面１３に当接する一方、下部ガイド面１４との間に間隙が設けられることを既に説明した。
このため、前部ガイドローラ２７と後部ガイドローラ３２によりマストキャリッジ２０の上下方向の荷重を受けるようにしただけでは、リーチシリンダ２６の作動によるマストキャリッジ２０の移動時においては、後部ガイドローラ３２が下部ガイド面１４に当接する可能性が高い。
特に、マストキャリッジ２０が前方から後方へ移動する開始時においては、マストキャリッジ２０に対するリーチシリンダ２６のロッド２６ａの取り付け位置とマスト２５の重心の位置との関係から、マストキャリッジ２０の移動開始時の慣性力により、後部ガイドローラ３２が下方へ向かう力が大きく働きがちである。
【００２８】
このため、後部ガイドローラ３２が下部ガイド面１４に激しく接触し、上下方向の負荷が下部ガイド面１４に集中し、後部ガイドローラ３２による下部ガイド面１４の局所的な磨耗を招きやすい。
しかも、リーチ式フォークリフトでは、リーチシリンダ２６の作動中を除き、ロッド２６ａが伸長か収縮のいずれかの状態であることから、こうした下部ガイド面１４における局所的な磨耗は同じ場所に集中しやすいという問題がある。
この問題はガイドレール１１の磨耗だけでなく、マストキャリッジ２０の移動時において下部ガイド面１４により案内される前部ガイドローラ２７に振動を与え、マスト２５の揺動を招いたりマスト２５に対して衝撃を与えることになる。
そして、この実施形態では、後部ガイドローラ３２をテーパローラとしていることから、後部ガイドローラ３２が下部ガイド面１４に当接する場合、後部ガイドローラ３２のコーナー部３３ｃが下部ガイド面１４に対して当接するから、下部ガイド面１４が負荷の集中を受け、著しい局所的な磨耗により溝が形成されるおそれがある。
【００２９】
この実施形態では、こうしたリーチ式フォークリフト特有の問題を解決するために上下調整用ローラとしての偏心ローラ４０が備えられている。
この実施形態の偏心ローラ４０は、後部ガイドローラ３２のすぐ前方に設けられており、図６に示されるとおり、偏心ローラ４０には下部ガイド面１４に対応するローラ面４０ａが備えられている。
そして、偏心ローラ４０が回転自在となるように、偏心ローラ４０が側板２２の外側において水平に突出された偏心ピン４１に嵌挿されている。
さらに詳しく説明すると、側板２２における後部ガイドローラ３２のすぐ前方には挿通孔２２ｃが設けられており、挿通孔２２ｃには偏心ピン４１を保持する保持体４２が嵌挿されている。
【００３０】
保持体４２の中心には螺子が一部設けられた装着孔４２ａが備えられ、この装着孔４２ａに軸部４１ａを備えた偏心ピン４１を装着することにより、偏心ピン４１の軸部４１ａが側板２２の外側において水平に突出されることになる。
なお、偏心ピン４１の軸部４１ａの軸芯が、軸基部４１ｂの軸芯に対して偏心するように偏心ピン４１が構成されている。
側板２２の内側に臨む偏心ピン４１の頭部４１ｃは固定用ナット４３が締着されており、保持体４２に対する偏心ピン４１の固定が図られている。
偏心ピン４１の一部は保持体４２の螺子に対応する螺子を備えていることから、固定用ナット４３を緩め、偏心ピン４１を進退させることで偏心ローラ４０の左右方向の位置調整を実現している。
なお、偏心ローラ４０は後部ガイドローラ３２と下部ガイド面１４との間隙を埋めるように設けられている。
【００３１】
このように偏心ローラ４０が構成されていることから、マストキャリッジ２０の移動時において後部ガイドローラ３２が下部ガイド面１４に向かっても、偏心ローラ４０が下部ガイド面１４と当接して、後部ガイドローラ３２と下部ガイド面１４との当接が防止され、両者３２、１４の当接による磨耗を確実に防ぐことができる。
【００３２】
この実施形態に係るマスト揺動防止装置１０によれば、リーチシリンダ２６の作動により前部ガイドローラ２７はガイドレールの下部ガイド面１４に案内され、一方、後部ガイドローラ３２であるテーパローラはガイドレール１１の上部ガイド面１３に案内され、リーチシリンダ２６のロッド２６ａの伸縮に応じてマストキャリッジ２０は前後方向に往復移動する。
このとき、マストキャリッジ２０の前部ではサイドローラ２９と横ガイド面１５が当接しており、マストキャリッジ２０の後部では、後部ガイドローラ３２であるテーパローラのコーナー部３３ｃがガイドレール１１における円弧部１６に当接しており、マストキャリッジ２０が左右方向に揺動することはない。
また、マストキャリッジ２０の往復移動時において、前部ガイドローラ２７が下部ガイド面１４に当接し、後部ガイドローラ３２が上部ガイド面１３に当接していることから、マストキャリッジ２０の上下方向の荷重を両ガイドローラ２７、３２を受けることになる。
さらに、マストキャリッジ２０の後部ガイドローラ３２の近傍に備えられた偏心ローラ４０が常に下部ガイド面１４に当接しており、後部ガイドローラ３２が下部ガイド面１４に接近しようとしても、偏心ローラ４０により後部ガイドローラ３２の下部ガイド面１４への当接が規制され、マストキャリッジ２０の上下方向の揺動が防止される。
【００３３】
この実施形態に係るマスト揺動防止装置１０よれば以下の効果を奏する。
（１）ガイドレール１１により案内される後部ガイドローラ３２はテーパローラであることから、マストキャリッジ２０の上下方向の荷重を受ける一方で、左右方向の揺動による荷重を受けるため、後部ガイドローラ３２に対する上下方向の荷重が大きい程、後部ガイドローラ３２に対する左右方向の揺動による荷重に抗する力が大きくなり、左右方向の揺動を確実に防止できる。
（２）後部ガイドローラ３２をテーパローラとし、テーパローラに左右方向の揺動防止の機能が備えられていることから、少なくとも、後部ガイドローラ３２の近傍にサイドローラを設ける必要がなく、左右方向の揺動を防止する手段に必要な部品点数を抑制することができる。
（３）左右方向の揺動の防止のために、サイドローラ２９と後部ガイドローラ３２であるテーパローラを併用していることから、マストキャリッジ２０の移動時における接触抵抗を軽減することができるとともに、マストキャリッジ２０の直進移動性を高めることができる。
（４）上下調整用ローラとして偏心ローラ４０が設けられていることから、後部ガイドローラ３２であるテーパローラと下部ガイド面１４との当接を防止することができ、特に、マストキャリッジ２０の前方から後方への移動開始において、テーパローラのコーナー部３３ｃと下部ガイド面１４との当接を確実防止でき、荷重の集中によるガイドレール１１の局所的な磨耗を防止することができる。
（５）後部ガイドローラ３２がテーパローラであるため、上下方向の揺動により後部ガイドローラ３２が上部ガイド面１３から離れ、下部ガイド面１４へ当接しようとする場合には、テーパローラのコーナー部３３ｃが横ガイド部１５に対して摺接することになり、この摺接による抵抗が後部ガイドローラ３２を下方へ移動させようとうする力に対して抗することになり、マストキャリッジ２０の上下方向の揺動を軽減することができる。
（６）偏心ローラ４０と後部ガイドローラ３２の位置調整は、マストキャリッジ２０をガイドレールから１１、１１抜き出すことなく、マストキャリッジ２０の内側あるいは外側から簡単に短時間で実施できる。また、前部ガイドローラ２７及びサイドローラ２９の位置調整についても、前部ガイドローラ２７及びサイドローラ２９がマストキャリッジ２０の前部側に備えられていることから、前部ガイドローラ２７とサイドローラ２９がガイドレール１１の外に出された時点で両者２７、２９の調整を行うことができ、少なくとも、各ローラ２７、２９、３２、４０の調整のためにマストキャリッジ２０を完全に抜き出す必要はなく、各ローラ２７、２９、３２、４０の調整作業の簡便化や調整時間の短縮化を図ることができる。
（７）各ローラ２７、２９、３２、４０がガイドレール１１において当接あるいは摺接する部位は、上部ガイド面１３、下部ガイド面１４、横ガイド面１５及び円弧部１６のいずれかであることから、ガイドレール１１の凹部１２内に限定されており、このため、ガイドレール１１の凹部１２における加工精度を高めるだけでよく、製造コストを抑制することができる。
【００３４】
【発明の効果】
以上詳述したように本発明によれば、ガイドレールに対するマストキャリッジの左右方向及び上下方向の揺動を確実に防止するとともに、ガイドレールの偏局所的な磨耗を抑制することができる。
さらに言うと、ガイドレールに対するマストキャリッジの円滑な往復移動を図ることができ、しかも、マストキャリッジに設けるローラの総数を最小限に止めることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施形態に係るマスト揺動防止装置の概要を示す側面図である。
【図２】第１の実施形態に係るマストキャリッジを示す平面図である。
【図３】図１におけるＡ−Ａ線の断面図である。
【図４】図１におけるＢ−Ｂ線の断面図である。
【図５】図１におけるＣ−Ｃ線の断面図である。
【図６】図１におけるＤ−Ｄ線の断面図である。
【図７】リーチ式フォークリフトを示す側面図である。
【図８】従来のマスト揺動防止装置の概要を示す側面図である。
【図９】図８におけるａ−ａ線の断面図である。
【図１０】図８におけるｂ−ｂ線の断面図である。
【符号の説明】
１０    マスト揺動防止装置
１１        ガイドレール
１３        上部ガイド面
１４        下部ガイド面
２０        マストキャリッジ
２７        前部ガイドローラ
２９        サイドローラ
３２        後部ガイドローラ
４０        偏心ローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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