(57)【要約】【課題】大きな衝撃を受けても動作不能になるような損傷を受ける虞れが少ないてんぷ構造体及びこれを備えた機械式時計を提供すること【解決手段】機械式時計３の調速機構２を構成するてんぷ構造体１が、てん輪２８及び該てん輪２８に固定されたてん真２３を含むてんぷ本体２０と、てん真２３を中心軸線ＣのまわりでＣ１，Ｃ２方向に往復回動自在に支持する軸受１０ａ，１０ｂを支え且つてんぷ本体２０を囲繞するハウジング４，５，６と、ハウジング４，５，６のうちてん輪２８に対面する部位に装着されてん輪２８のリム部２４の所定位置からの位置ズレを規制する緩衝材６４，７４，８４とを有する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
てん輪及び該てん輪に固定されたてん真を含むてんぷ本体と、
前記てん真を往復回動自在に支持する軸受を支え前記てんぷ本体を囲繞するハウジングと、
前記ハウジングのうち前記てん輪のリム部に対面する部分に装着され、前記てん輪の前記リム部の所定位置からの位置ズレを規制する緩衝材と
を有するてんぷ構造体。
【請求項２】
前記緩衝材が、前記ハウジングに対して位置調整可能に該ハウジングに装着されている請求項１に記載のてんぷ構造体。
【請求項３】
前記緩衝材が、前記てん輪の周方向に間隔を置いて複数個装着されている請求項１又は２に記載のてんぷ構造体。
【請求項４】
前記緩衝材が、前記ハウジングのうち前記てん輪の前記リム部の環状端面に対向する部位に装着されている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項５】
前記緩衝材が、前記ハウジングのうち前記てん輪の前記リム部の外周面に対向する部位に装着されている請求項１から４までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項６】
前記緩衝材のうち前記てん輪に対面する表面部分が実質的に平面である請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項７】
前記緩衝材は、前記てん輪の対向表面部分に向かって先細になっている請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項８】
前記緩衝材の断面形状が台形又はかまぼこ型である請求項７に記載のてんぷ構造体。
【請求項９】
前記緩衝材の断面形状がＬ字型であって、前記Ｌの一方の脚部が前記てん輪の前記リム部の外周面に対向し、他方の脚部が前記てん輪の前記リム部の環状端面に対向するように配置されている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項１０】
請求項１から９までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体を備えた機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はてんぷ構造体及びこれを備えた機械式時計に係る。
【０００２】
【従来の技術】
機械式時計において、アンクルと協働するてんぷによりガンギ車の歩進的回転の速度を調整ないし規定することは知られている。
【０００３】
てんぷ（本体）は、リング状乃至環状のリム部を備えたてん輪と該てん輪のアーム部を介しててん輪を支え回転中心軸となるてん真とを有し、ハウジングに装着された軸受によりてん真の両端の細い軸部で往復回動自在に支持される。てん真に固定されたひげ玉に内周端部で固定されひげ持に外周端部で固定されたひげぜんまいのバネ力及びてん輪の振り石と干渉し合うアンクルの作用下で、てん輪が往復回動される。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
このような機械式時計が誤って床や地上に落とされたり該機械式時計に不測の外力が加えられたりした場合、てんぷに慣性モーメントを与えるべく質量の大きいてん輪のリム部に比較的大きな慣性力が衝撃として加えられることになり、この慣性力がてん真にかかるので、てん真がその両端の細い軸部で折れるなどてんぷが損傷を受ける虞れがあった。
【０００５】
なお、偏心錘の揺動により、ゼンマイや発電機を駆動する偏心錘付時計において、偏心錘に加えられる比較的小さな衝撃による偏心錘の軸方向の振動を急速に減衰させるために、偏心錘に近接したところに制振用の弾性材を設けることは、提案されている（特許文献１）。
【０００６】
【特許文献１】
特開２００２―３１１１６１号公報（第６〜９頁、第１図）
【０００７】
しかしながら、特許文献の提案における弾性材の利用は、偏心錘の振動の減衰を目的とするものである。なお、特許文献１においては、大きな衝撃に伴う偏心錘の位置ズレは、摩擦制動の如き他の手段によって規制しようとしている。
【０００８】
本発明は、前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、大きな衝撃を受けても動作不能になるような損傷を受ける虞れが少ないてんぷ構造体及びこれを備えた機械式時計を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明のてんぷ構造体は、前記目的を達成すべく、てん輪及び該てん輪に固定されたてん真を含むてんぷ本体と、てん真を往復回動自在に支持する軸受を支えてんぷ本体を囲繞するハウジングと、ハウジングのうちてん輪のリム部に対面する部分に装着され、てん輪のリム部の所定位置からの位置ズレを規制する緩衝材とを有する。
【００１０】
本発明のてんぷ構造体では、「てん真を往復回動自在に支持する軸受を支えてんぷ本体を囲繞するハウジングと、ハウジングのうちてん輪のリム部に対面する部分に装着され、てん輪のリム部の所定位置からの位置ズレを規制する緩衝材」が設けられているので、衝撃によるてん輪のリム部の所定位置からの位置ズレが緩衝材によって規制され得、該てん輪に固定されたてん真が所定位置からずれるのが禁止され得る。従って、てん真の細い軸部とその軸受との間に過度な力がかかる虞れが少なく、てん真の細い軸部等が衝撃により折れるなどの動作不能な損傷を受ける虞れが少ない。
【００１１】
ここで、ハウジングの本体は、てんぷ本体を往復回動可能に支え得るものであればどのような部材でもよく、典型的には、地板や中枠や外枠の如く機械式時計の外枠に対して不動な部材からなる。また、ハウジングに関して、てんぷ本体を「囲繞」とは、てん輪のリム部に対面する所定位置で緩衝材を支え得る程度にてんぷ本体の周囲にあることをいい、てんぷ本体を囲ってしまうことを要しない。
【００１２】
緩衝材は、てん輪に加わる衝撃力を十分に弱め得る限りどのような材料や構造でもよいけれども、典型的には、ゴムや軟質合成樹脂等の材料で形成される。
【００１３】
緩衝材は、ハウジングに対して不動に該ハウジングに静置ないし固定されていてもよいけれども、典型的には、ハウジングに対して位置調整可能に該ハウジングに装着されている。この場合、てん輪のリム部と緩衝材との間隙の大きさを（必要な範囲で）最低限に調整し得るのでてんぷ構造体が衝撃によって損傷を受ける虞れを最小限に低減することが可能になる。
【００１４】
緩衝材は、てん輪のリム部が通常の往復回動の際に採る位置からの所定の大きさを超えるどのようなズレを規制するようになっていてもよいけれども、典型的には、
（１）ハウジングのうちてん輪のリム部の環状端面に対向する部位、及び
（２）ハウジングのうちてん輪のリム部の外周面に対向する部位
のうちの少なくともいずれか一方の部分に装着される。
【００１５】
前者すなわち（１）の場合、てんぷ構造体の軸方向に沿う方向へのてん輪の移動やてん輪の延在面が両側の軸受を結ぶ方向に対して垂直な向きからずれるようなてんぷの傾きすなわちてん輪のリム部や傾きや変形を抑制し得る。
【００１６】
一方、後者すなわち（２）の場合、てん輪のリム部が両側の軸受を結ぶ位置から径方向にずれ、てんぷ構造体の中心軸をなすてん真が両側の軸受を結ぶ位置から径方向にずれるのを抑制し得る。
【００１７】
緩衝材は、例えば、環状や円形や円筒状などであってもよいけれども、典型的には、てん輪のリム部の周方向に沿って間隔を置いて複数個装着されている。これにより、緩衝材の形状や寸法精度がそれほど高くなくても、個々に配置したり位置決めすることが可能になる。また、緩衝材の位置調整が行われる場合には、その位置調整が容易に行われやすい。
【００１８】
緩衝材は、てん輪のリム部の位置ズレを規制し得る限りどのような形状を有していてもよく、典型的には、緩衝材のうちてん輪のリム部に対面する表面部分が実質的に平面であるけれども、その代わりに、てん輪の対向表面部分に向かって先細になっていてもよい。この場合、緩衝材の断面形状が台形又はかまぼこ型である。ここで、かまぼこ型とは、典型的には、半円形であるけれども、湾局面の曲率は一定でなくてもよい。
【００１９】
なお、緩衝材は、その断面形状がＬ字型であってもよく、その場合、Ｌの一方の脚部がてん輪のリム部の外周面に対向し、他方の脚部がてん輪のリム部の環状端面に対向するように配置される。
【００２０】
本発明の機械式時計では、以上のようなてんぷ構造体を備えることにより、衝撃に対して、てん輪構造体が損傷を受ける虞れが最低限に抑えられ得る。
【００２１】
【発明の実施の形態】
本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【００２２】
【実施例】
図１の（ａ）及び（ｂ）には、第一実施例のてんぷ構造体１を含む調速機構２を備えた機械式時計３が示されている。
【００２３】
時計３は、外枠（図示せず）に対して静置された地板４や中枠や輪列の受部（支持部）の如きハウジング部分５，６（以下では、便宜上、中枠と呼ぶけれども地板４の一部でも、輪列受やてんぷ受等の如き他の静置部材であってもよい）を含む。この例では、ハウジングは、地板４及び中枠５，６からなる。
【００２４】
地板４と中枠５との間には、てんぷ構造体１の本体即ちてんぷ本体としてのてんぷ２０が、中心軸線ＣのまわりでＣ１，Ｃ２方向に回転可能に配設されている。
【００２５】
てんぷ２０は、中枠５及び地板４に中心軸線Ｃに沿って形成された上及び下の軸受１０ａ，１０ｂ（てんぷ上軸受とてんぷ下軸受とを区別しないとき又は総称するときには符号「１０」で表す）により両端の細い軸部２１，２２において該中心軸線Ｃのまわりで回転自在に支持されたてん真２３と、てん輪本体をなす環状のリム部２４及び該リム部２４に両端でつながり該リム部２４の直径方向に延びたアーム部２５を備え該アーム部２５の中間部２６においててん真２３の中央軸部２７に固定されたてん輪２８と、てん真２３の上側軸部２９に取付けられたひげ玉３０と、内周端部３１でひげ玉３０に取付けられ外周端部３２でひげ持３３に取付けられたひげぜんまい乃至ひげ３５と、大小のつば部ないしフランジ部３６，３７を備えると共に大フランジ部３６で振り石３８を保持してん真２３の下側軸部３９に取付けられた振り座４０とを有する。
【００２６】
てんぷ上軸受１０ａは、内側及び外側軸受枠１１ａ，１２ａを含む上側の組合せ軸受枠１３ａと、該軸受枠１３ａの中径凹部に配設されてん真２３の上端の小径軸部２２のジャーナル軸受として働くてんぷ上穴石１４ａと、軸受枠１３ａの大径凹部に配設されてん真２３の上端小径軸部２２のスラスト軸受として働くてんぷ上受石１５ａと、軸受枠１３ａの溝に係止され受石１５ａを軸受枠１３ａ内に保持する受石押さえバネ１６ａとを有する。てんぷ下軸受１０ｂは、内側及び外側軸受枠１１ｂ，１２ｂを含む下側の組合せ軸受枠１３ｂと、該軸受枠１３ｂの中径凹部に配設されてん真２３の下端小径軸部２１のジャーナル軸受として働くてんぷ下穴石１４ｂと、軸受枠１３ｂの大径凹部に配設されてん真２３の下端小径軸部２１のスラスト軸受として働くてんぷ下受石１５ｂと、軸受枠１３ｂの溝に係止され受石１５ｂを軸受枠１３ｂ内に保持する受石押さえバネ１６ｂとを有する。上下の軸受１０ａ，１０ｂは同様に構成されているので、両者を区別しないとき又は総称するときには、その部材についても、符号「ａ」や「ｂ」を省いて、符号１１，１２，１３，１４，１５，１６等で示す。但し、軸受１０ａ，１０ｂがてん真２３を中心軸線Ｃのまわりで往復回動自在に支持し得る限り、上下の振り座１０ａ，１０ｂの構造が相互に異なっていてもよい。
【００２７】
なお、ひげ持３３は、中枠５に対して中心軸線Ｃのまわりで位置調整可能なひげ持受４１に取付けねじ４２で固定されている。てんぷ上軸受１０ａのところには、更に、緩急針支持アーム４３が中心軸線ＣのまわりでＣ１，Ｃ２方向に回転可能に取付けられている。緩急針支持アーム４３は、ひげぜんまい３５の外周側の大径部分４４に当接する緩急針４５を先端部に担持し、緩急針支持アーム４３をＣ１，Ｃ２方向に回動させて緩急針４５がひげぜんまい３５の大径部分４４に当接するＣ１，Ｃ２方向の位置ないし部位を調整することにより、ひげぜんまい３５の実効長及びバネ定数が変化せしめられて、てん輪２８のＣ１，Ｃ２方向の往復回転（往復回動）の周期が調整され得る。
【００２８】
てんぷ２０の振り石３８には、アンクル真５１のまわりでＤ１，Ｄ２方向に往復回動可能なアンクル５０の三本のアーム部５２，５３，５４のうちフォーク状のアーム部の形態のアンクルさお５２が係合可能である。アンクル５０の残りの二本のアーム部５３，５４のうちの一方のアーム５３が入りづめ５５を他方のアーム５４が出づめ５６を備え、振り石３８によりＤ１，Ｄ２方向に回動されるアンクル５０の入りづめ５５及び出づめ５６が中心軸線ＱのまわりでＱ１方向に回転されるガンギ車５７のガンギ歯５８に交互に係合されることにより、香箱（図示せず）によってＱ１回転駆動されるガンギ車５７の歩進的回転を許容する。
【００２９】
てんぷ構造体１は、更に、地板４に装着された第一の軸線方向緩衝機構６０及び周方向緩衝機構７０と、中枠５に装着された第二の軸線方向緩衝機構８０とを有する。各緩衝機構６０，７０，８０は、図１に示した例では、中心軸線Ｃのまわりで周方向にほぼ等間隔に三個形成されている。なお、他の時計部品の配置の関係で配設スペースの制約がある場合には、図１の（ａ）に示したように、正確に等間隔でなくてもよい。周方向に形成された三個の緩衝機構６０，７０，８０は、該緩衝機構６０，７０，８０の夫々について同一であるから、以下では、断面で示した図１の（ｂ）に基づいて、各緩衝機構６０，７０，８０について、説明する。なお、図１の（ｂ）に示した例では、緩衝機構６０，７０，８０が周方向の同一個所に形成されているかの如く示されているけれども、配設個所の都合などを含めて所望ならば、緩衝機構６０，７０，８０のうち一種類又は全てが周方向の異なる個所に形成されていてもよい。更に、場合によっては、周方向の三箇所のうち一箇所又は二箇所において一種類又は全てが周方向の異なる個所に形成されていてもよい。更に、この例では、周方向の三箇所に各緩衝機構６０，７０，８０が形成されているとして説明するけれども、周方向の四箇所以上に各緩衝機構６０，７０，８０又は一部の緩衝機構が形成されていてもよい。加えて、緩衝機構６０，７０，８０が全て同数である代わりに、一種類又は二種類の緩衝機構が他の緩衝機構とは異なる数であってもよい。いずれにしても、各緩衝機構６０，７０，８０の数は、三箇所以上であることが好ましい。但し、配設個所の選択の都合等がある場合には、二箇所であってもよく、場合によっては、一箇所のみでもよい。その場合、残りの一箇所又は二箇所には、緩衝部材をハウジングとしての地板４などの静置部材４，５，６に対して静置・固定することにより、占有スペースを最小限に抑えるようにしてもよい。
【００３０】
緩衝機構６０は、てん輪２８の下面４６の外周縁部４７に対面する位置ないし部位において地板４に形成された円筒状ないし円柱状凹部６１と、該凹部６１内において軸線方向Ｆ１，Ｆ２に移動可能な円板状裏板６２と、裏板６２のうちてん輪２８の下面４６の外周縁部４７に対面する側の面６３に固着されたゴムや軟質樹脂の如き弾性材等からなる緩衝材６４と、裏板６２の背面６５に先端が固定され中間の雄ネジ部６６が地板４の凹部６１の底壁の雌ネジ部６７に螺合された調整ネジ部６８とを有する。
【００３１】
従って、調整ネジ部６８の頭部のネジ溝６９にドライバを係合させ該ドライバにより調整ネジ部６８をＥ１，Ｅ２方向に回すことにより、緩衝材６４をＦ１，Ｆ２方向に移動させ、緩衝材６４の表面６４ａをてん輪２８の対向面４７に近接・離間させ得る。
【００３２】
なお、緩衝材６４をてん輪２８に近接・離間させる構造は、他のどのようなものでもよく、図示の例においても、例えば、凹部６１及び裏板６２を角柱状にしておくと共に、調整ネジ部６８の先端を裏板６２に対して相対回転自在に裏板６２に係合させておいてもよい。
【００３３】
同様に、緩衝機構７０は、てん輪２８の外周面４８に対面する位置において地板４に形成された凹部７１と、該凹部７１内においててん輪の半径方向Ｇ１，Ｇ２に移動可能な裏板７２と、裏板７２のうちてん輪２８の周面４８に対面する側の面７３に固着されたゴムや軟質樹脂の如き弾性材等からなる緩衝材７４と、裏板７２の背面７５に先端が固定され中間の雄ネジ部７６が地板４の凹部７１の背面側壁部の雌ネジ部７７に螺合された調整ネジ部７８とを有する。
【００３４】
従って、この場合にも、調整ネジ部７８の頭部のネジ溝７９を利用して調整ネジ部７８をＨ１，Ｈ２方向に回すことにより、緩衝材６４をＧ１，Ｇ２方向に移動させ、緩衝材７４の表面７４ａをてん輪２８の外周面４８に近接・離間させ得る。
【００３５】
この場合にも、緩衝材７４をてん輪２８に近接・離間させる構造は、他のどのようなものでもよく、図示の例においても、例えば、凹部７１の下面を平面状にしておくと共に裏板７２を四角板状にしておき、調整ネジ部７８の先端を裏板７２に対して相対回転自在に裏板７２に係合させておいてもよい。
【００３６】
更に、同様に、緩衝機構８０は、てん輪２８の外周縁部に位置する環状本体部（リム部）２４の上面４９に対面する位置において地板４に形成された円筒状ないし円柱状凹部８１と、該凹部８１内において軸線方向Ｆ２，Ｆ１に移動可能な円板状裏板８２と、裏板８２のうちてん輪２８の環状本体部２４の上面４９に対面する側の面８３に固着された弾性材の如き緩衝材８４と、裏板８２の背面８５に先端が固定され中間の雄ネジ部８６が地板４の凹部８１の底壁の雌ネジ部８７に螺合された調整ネジ部８８とを有する。
【００３７】
従って、この場合にも、調整ネジ部８８の頭部のネジ溝８９を利用して調整ネジ部８８をＥ２，Ｅ１方向に回すことにより、緩衝材６４をＦ２，Ｆ１方向に移動させ、緩衝材８４の表面８４ａをてん輪２８の対向面４９に近接・離間させ得る。
【００３８】
なお、この場合にも、緩衝材８４をてん輪２８に近接・離間させる構造は、他のどのようなものでもよく、図示の例においても、例えば、凹部８１及び裏板８２を角柱状にしておくと共に、調整ネジ部８８の先端を裏板８２に対して相対回転自在に裏板８２に係合させておいてもよい。
【００３９】
以上の如く構成されたてん輪構造体１を備えた調速機構２を有する機械式時計３では、例えば、時計１を誤って床や地上に落とした場合でも、てん輪構造体１が動作不能になるような損傷を受ける虞れを最低限に抑えうる。
【００４０】
すなわち、例えば、時計３を誤って地面などに落とした場合で、時計３が、例えば、Ｇ１方向に地面などにぶつかった場合、てん真２３及びてん輪２８等を含むてんぷ構造体本体ないしてんぷ本体としてのてんぷ２０には、Ｇ２方向の衝撃が慣性力Ｋとして時計３に加えられることになる。てん輪２８のリム部２４はてんぷ２０に比較的大きい中心軸線Ｃのまわりの慣性モーメントを付与し得るように比較的大きな質量を有するから、てん輪２８のアーム部２５の中央部に固定されたリム部２４の比較的大きなＧ２方向慣性力Ｋがそのままてん真２３にかかる。
【００４１】
ここで、仮に、緩衝機構７０がないと想定（仮定）すると、その衝撃荷重Ｋの反作用力が、軸受１０ａ，１０ｂのてんぷ穴石１４ａ，１４ｂからてん真２３の両端の細い小径軸部２２，２１にＧ１方向にかかることになる。その結果、軸部２２や２１が折れたり曲がったりする虞れがあることになる。ところが、この時計３では、てんぷ２０の外周面４８にＧ２方向に近接した位置に緩衝材７４を備えた緩衝機構７０が配置されているので、てんぷ２０がＧ２方向にわずかに移動されると、てんぷ２０のてん輪２４の外周面７５が緩衝材７４に接触し更に押付けられる。なお、図１の（ａ）や（ｂ）では、見易さのために、表面４８，７４ａの間に比較的大きい間隙があるかのごとく示されているけれども、実際には、小径軸部２２，２１に大きな荷重がかかる前に荷重を受け得るように、この間隙は十分に小さい。従って、てんぷ２０のＧ２方向移動は、緩衝材７４が圧縮変形されるように変形されることにより、支えられ、Ｇ２方向の移動エネルギが吸収されることになる。従って、この時計３では、てんぷ構造体１のてんぷ２０の細い軸部２２，２１に過度な力がかかるのを避け得、軸部２２，２１が損傷を受ける虞れを最低限に抑え得る。
【００４２】
時計３が地面などにぶつかる方向が、Ｇ１方向ではなくて、別の半径方向であった場合でも、周方向の三箇所にある緩衝機構７０，７０，７０のうちのいずれか一つ又は二つの緩衝機構７０，７０が、該衝突に伴う衝撃を同様に支え得るから、てんぷ２０が動作不能になったり動作不良になるような損傷をてん真２３の小径軸部２１，２２が受ける虞れが少ない。
【００４３】
一方、時計３がＦ１方向やＦ２方向に落下して地面などにぶつかった場合にも、仮に、緩衝機構８０や６０がない場合には、軸部２２や２１が受石１５ａや１５ｂに強く押し付けられて、損傷を受ける虞れがあるけれども、緩衝機構６０，８０を備えたてんぷ構造体１を有する時計３では、軸部２２や２１が受石１５ａや１５ｂに強く押し付けられる前に、緩衝機構８０の緩衝部材８４や緩衝機構６０の緩衝部材６４がてんぷ２０の対向面４９や４７に接触して圧縮変形される際にその衝撃エネルギを吸収し得るから、軸部２２や２１が受石１５ａや１５ｂに強く押し付けられる虞れが少なく、てんぷ２０が動作不能になったり動作不良になるような損傷をてん真２３の小径軸部２１，２２が受ける虞れが少ない。
【００４４】
更に、時計３が、任意の向きで落下して地面などにぶつかった場合にも、緩衝機構６０，７０，８０を欠くときには、てんぷ２０の軸部２１，２２等が上記のいずれかの理由により損傷を受ける虞れがあるけれども、緩衝機構６０，７０，８０を備えたてんぷ構造体１を有する時計３では、軸部２２や２１が穴石１４ａ，１４ｂや受石１５ａ又は１５ｂに強く押し付けられる前に、緩衝機構７０，８０，６０のうちのいずれか二つ又は複数の緩衝部材７４，８４，６４がてんぷ２０の対向面４８や４９や４７に接触して圧縮変形される際にその衝撃エネルギを吸収し得るから、軸部２２や２１が穴石１４ａ，１４ｂや受石１５ａ又は１５ｂに強く押し付けられる虞れが少なく、てんぷ２０が動作不能になったり動作不良になるような損傷を軸部２１，２２が受ける虞れが少ない。
【００４５】
なお、このてんぷ構造体１では、緩衝機構６０，７０，８０の緩衝材６４，７４，８４の位置が調整可能であるから、てんぷ２０の質量やてんぷ２０の構造及び強度や軸受１０ａ，１０ｂの構造及び強度等に応じて、各緩衝材６４，７４，８４とてんぷ２０の対向面４７，４８，４９との間隔を適切な位置に調整し得るから、てんぷ２０が動作不能になったり動作不良になるような損傷を軸部２１，２２が受ける虞れを最低限に抑え得る。
【００４６】
図１の（ａ）及び（ｂ）で示した第一実施例の場合、緩衝機構６０，７０，８０の緩衝材６４，７４，８４は、てんぷ２０に対向する表面６４ａ，７４ａ，８４ａが平坦であるけれども、その代わりに、図２に第二実施例として示したように、横断面が先細の台形状の緩衝材１６４，１７４，１８４を備えていてもよい。この緩衝材１６４，１７４，１８４を備えた緩衝機構１６０，１７０，１８０を有するてんぷ構造体１０１を含む調速機構１０２を具備する機械式時計１０３は、緩衝材の形状が異なる点を除いて、図１のてんぷ構造体１を含む調速機構２を具備する機械式時計３と同様に構成されている。従って、第一実施例の部材や部位と同一又は同様な部材や部位は、図１と同一の符号で示されている。
【００４７】
この第二実施例のてんぷ構造体１０１を備えた時計１０３では、緩衝材１６４，１７４，１８４が先細になっているから、てんぷ２０にかかる衝撃が比較的小さい場合には、てんぷ２０の表面４７や４８や４９が対向表面１６４ａや１７４ａや１８４ａに軽く押し付けられた際にてんぷ２０がうける緩衝力が比較的小さく抑えられ得る。その結果、常時往復回動しているてんぷ２０の表面４７や４８や４９が対向表面１６４ａや１７４ａや１８４ａに接触するだけで、突然に比較的大きな摩擦力をうけることを避け得るから、てんぷ２０にかかる衝撃が比較的小さい場合には、てんぷ２０の往復回動動作が急激に妨げられるのを最低限に抑え得る。なお、この場合にも、てんぷ２０にかかる衝撃力が大きい場合には、てんぷ２０の表面４７や４８や４９が対応する緩衝機構１６０や１７０や１８０の対向表面１６４ａや１７４ａや１８４ａに比較的強く押し付けられるので、てんぷ２０のてん真２３の小径軸部２１，２２などが損傷を受ける虞れを最低限に抑え得る。また、このてんぷ構造体１では、緩衝部材１６４，１７４，１８４が先細であるから、スペースの占有を最小限にコンパクトに配置し得る。
【００４８】
緩衝材は、断面形状が図２に示したように台形である代わりに、第三実施例として図３に示したように、断面形状がかまぼこ型であってもよい。すなわち、図３には、断面形状がかまぼこ型の緩衝材２６４，２７４，２８４を備えた緩衝機構２６０，２７０，２８０を有するてんぷ構造体２０１を含む調速機構２０２を具備する機械式時計２０３が示され、この機械式時計２０３は、緩衝材の形状が異なる点を除いて、図１のてんぷ構造体１を含む調速機構２を具備する機械式時計３や図２のてんぷ構造体１０１を含む調速機構１０２を具備する機械式時計１０３と同様に構成されている。従って、第一実施例の部材や部位と同一又は同様な部材や部位は、図１と同一の符号で示されている。
【００４９】
この第三実施例のてんぷ構造体２０１を備えた時計２０３では、緩衝材２６４，２７４，２８４が先端まで先細になり且つ先端が丸みをおびて凸状に湾曲しているから、第二実施例のてんぷ構造体１０１の場合と同様に、てんぷ２０にかかる衝撃が比較的小さい場合には、てんぷ２０の表面４７や４８や４９が対向表面２６４ａや２７４ａや２８４ａの先端の凸状湾曲表面部分２６４ｂや２７４ｂや２８４ｂに最小限の範囲で軽く押し付けられるから、てんぷ２０がうける緩衝力が極力小さく抑えられ得る。その結果、常時往復回動しているてんぷ２０の表面４７や４８や４９が対向表面２６４ａや２７４ａや２８４ａに接触するだけで、突然に比較的大きな摩擦力をうけることを避け得、且つ対向表面２６４ａや２７４ａや２８４ａの先端２６４ｂや２７４ｂや２８４ｂが滑らかに凸状に湾曲しているから緩衝材２６４や２７４や２８４の表面をこじる虞れも最低限に抑えられ、てんぷ２０にかかる衝撃が比較的小さい場合には、てんぷ２０の往復回動動作が妨げられるのを最低限に抑え得る。なお、この場合にも、てんぷ２０にかかる衝撃力が大きい場合には、てんぷ２０の表面４７や４８や４９が対応する緩衝機構２６０や２７０や２８０の対向表面２６４ａや２７４ａや２８４ａに比較的強く押し付けられるので、てんぷ２０のてん真２３の小径軸部２１，２２などが損傷を受ける虞れを最低限に抑え得る。
【００５０】
ここで、緩衝材２６４，２７４，２８４の断面形状に関して、「かまぼこ型」とは、てんぷ２０の対向表面４７，４８，４９に向かって滑らかな凸状に湾曲して中央部が突出していることをいい、典型的には、半円形であるけれども、円の一部でも、楕円の一部のように部位によって曲率が異なっていてもよい。ここで、立体的形状は、半円筒形状でもドーム状でもよい。
【００５１】
なお、例えば、てんぷ２０の複数の表面に対向配置されるべき二つの緩衝材が一体に形成されていてもよい。図４では、断面がＬ字型の緩衝材３９４をてんぷ２０の表面４７及び周面４８に対向配置し、且つ位置調整可能に支える緩衝機構３９０を備えたてんぷ構造体３０１を有する調速機構３０２を含む機械式時計３０３が示されている。
【００５２】
てんぷ構造体３０１では、緩衝機構３９０は、Ｌ字型断面の緩衝材３９４と、該緩衝材３９４を支えるＬ字型断面の裏板３９２であって半径方向延在背面３６５に半径方向に延びた蟻溝３６５ａを備え軸線方向延在背面３７５に軸線方向と平行に延びた蟻溝３７５ａを備えるもの（裏板）３９２と、中間の雄ネジ部３６６で地板４の凹部３９１の底壁の雌ネジ部３６７に螺合され先端の大径部３６８ａが蟻溝３６５ａに係合された軸線方向位置調整ネジ部３６８と、中間の雄ネジ部３７６で地板４の凹部３９１の壁部の雌ネジ部３７７に螺合され先端の大径部３７８ａが蟻溝３７５ａに係合された半径方向位置調整ネジ部３７８とを有する。この緩衝機構３９０の場合、軸線方向位置調整ネジ部３６８の頭部のネジ溝３６９を利用して調整ネジ部３６８をＥ１，Ｅ２方向に回すことにより、緩衝材３９４をＦ１，Ｆ２方向に移動させ、てん輪２８の対向面４７に近接・離間させ得る。このとき、半径方向位置調整ネジ部３７８の先端大径部３７８ａは裏板３９２の蟻溝３７５ａ内で裏板３９２に対してＦ２，Ｆ１方向に相対移動される。この緩衝機構３９０の場合、また、半径方向位置調整ネジ部３７８の頭部のネジ溝３７９を利用して該ドライバにより調整ネジ部３７８をＨ１，Ｈ２方向に回すことにより、緩衝材３９４をＧ１，Ｇ２方向に移動させ、てん輪２８の対向面４８に近接・離間させ得る。このとき、軸線方向位置調整ネジ部３６８の先端大径部３６８ａは裏板３９２の蟻溝３６５ａ内で裏板３９２に対してＧ２，Ｇ１方向に相対移動される。
【００５３】
この場合には、緩衝機構の数を減少させ得る。但し、二軸方向に位置調整可能にするための構造は、他の構造でもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による好ましい第一実施例のてんぷ構造体を備えた機械式時計の調速機構の部分を示したもので、（ａ）は平面説明図、（ｂ）は（ａ）のＩＢ−ＩＢ線断面説明図（但し、てんわより上のひげ持部分はＩＢ−ＩＢａ線断面）。
【図２】本発明による好ましい第二実施例のてんぷ構造体を備えた機械式時計の調速機構の部分に関する図１の（ｂ）と同様な断面説明図。
【図３】本発明による好ましい第三実施例のてんぷ構造体を備えた機械式時計の調速機構の部分に関する図１の（ｂ）と同様な断面説明図。
【図４】本発明による好ましい第四実施例のてんぷ構造体を備えた機械式時計の調速機構の部分に関する図１の（ｂ）と同様な断面説明図。
【符号の説明】
１，１０１，２０１，３０１  てんぷ構造体
２，１０２，２０２，３０２  調速機構
３，１０３，２０３，３０３  機械式時計
４  地板
５，６  中枠
１０，１０ａ，１０ｂ  軸受
２０  てんぷ（てんぷ本体）
２１，２２  小径軸部
２３  てん真
２４  リム部（てん輪本体）
２５  アーム部
２８  てん輪
３０  ひげ玉
３３  ひげ持
３５  ひげぜんまい
４０  振り座
４５  緩急針
４７，４９  対向面（外周縁部近傍面）
４８  外周面
５０  アンクル
５２  アンクルさお
５５  入りづめ
５６  出づめ
５７  ガンギ車
６０，７０，８０，１６０，１７０，１８０，２６０，２７０，２８０，３９０緩衝機構
６１，７１，８１  凹部
６２，７２，８２，３９２  裏板
６４，７４，８４，１６４，１７４，１８４，２６４，２７４，２８４，３９４緩衝材
６８，７８，８８，３６８，３７８  調整ネジ部
Ｆ１，Ｆ２，Ｇ１，Ｇ２  移動方向
【図１】
2004294320.tif 000003
【図２】
2004294320.tif 000004
【図３】
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【図４】
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