(57)【要約】【課題】トラクションドライブオイルや高沸点の保留剤、可塑剤などの高沸点溶剤として利用可能な新規なテルペン誘導体、およびその物質を工業的に安価に製造することのできる製造方法を提供すること。【解決手段】カンフェンなどの多環構造を有するテルペン化合物と、置換ベンゼンとの付加反応により得られる新規テルペン誘導体、および、これを水素還元することにより得られる新規テルペン誘導体、および、上記誘導体を得る製造方法。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記構造式（１）で表される新規テルペン誘導体。
【化１】
2004323410.tif 000007
［式中、Ａは多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペニル基を表し、Ｒ１およびＲ２は、互いに同一または異なる水素原子もしくは炭素数１〜６のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルケニル基、アルコキシル基、ヒドロキシアルコキシル基、もしくはフェノキシ基を表す。］
【請求項２】
多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペニル基Ａがカンフェニル基である請求項１記載の新規テルペン誘導体。
【請求項３】
下記式（２）で表される新規テルペン誘導体。
【化２】
2004323410.tif 000008
［式中、Ａ，Ｒ１，Ｒ２は、式（１）に同じ］
【請求項４】
多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペニル基Ａがカンフェニル基である請求項３記載の新規テルペン誘導体。
【請求項５】
多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペン化合物と下記構造式（３）で表される芳香族化合物を、触媒存在下で反応させることを特徴とする請求項１記載の新規テルペン誘導体の製造方法。
【化３】
2004323410.tif 000009
［式中、Ｒ１およびＲ２は、式（１）に同じ。］
【請求項６】
請求項１記載の新規テルペン誘導体を、水素化触媒存在下に水素化することを特徴とする請求項３記載の新規テルペン誘導体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、香料や界面活性剤などの保留剤、トラクションドライブオイルや潤滑油などの高沸点オイルやポリマー用可塑剤や高沸点溶剤として有用な新規テルペン誘導体およびその製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、テルペン類の二量化物、その水添物は、高沸点の溶剤や可塑剤に用いられたり、保留剤として利用されている（特許文献１、特許文献２、特許文献３）。
【０００３】
しかし、テルペン類の二量化物やその水添物は、常温での粘度が高くなり、低温域では流動性に欠けるという欠点があった。
【０００４】
【特許文献１】
特開平１−１９８６９３号公報
【特許文献２】
特開平１１−２４６３６９号公報
【特許文献３】
特開平６−３１３１９５号公報
【０００５】
一方、テルペン化合物に置換ベンゼンを反応させて得られる化合物は、テルペン類の二量化物に比べ、可塑性や保留性を損なうことなく、流動特性に優れていると考えられるが、当該化合物およびその製造方法の知見はこれまでにない。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、低温での流動性に優れた新規テルペン誘導体を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、下記構造式（１）で表される新規テルペン誘導体（以下「テルペン誘導体（１）」ともいう）に関する。
【０００８】
【化４】
2004323410.tif 000002
【０００９】
［式中、Ａは多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペニル基を表し、Ｒ１およびＲ２は、互いに同一または異なる水素原子もしくは炭素数１〜６のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルケニル基、アルコキシル基、ヒドロキシアルコキシル基、もしくはフェノキシ基を表す。］
また、本発明は、下記式（２）で表される新規テルペン誘導体（以下「テルペン誘導体（２）」ともいう）に関する。
【００１０】
【化５】
2004323410.tif 000003
【００１１】
［式中、Ａ，Ｒ１，Ｒ２は、式（１）に同じ］
なお、上記テルペン誘導体（１）〜（２）において、多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペニル基Ａとしては、カンフェニル基が好ましい。
上記テルペン誘導体（１）は、多環構造を有する炭素数５ｎ（ｎは２以上６以下の整数）のテルペン化合物と下記構造式（３）で表される芳香族化合物（以下「置換ベンゼン」ともいう）を、触媒存在下で反応させることによって得られる。
【００１２】
【化６】
2004323410.tif 000004
【００１３】
［式中、Ｒ１およびＲ２は、式（１）に同じ］
また、テルペン誘導体（２）は、上記テルペン誘導体（１）を、水素化触媒存在下に水素化することによって得られる。
なお、テルペン誘導体（１）〜（２）の製造方法において、多環構造を有するテルペン化合物としては、カンフェンが好ましい。
【００１４】
【発明の実施の形態】
本発明は、置換ベンゼンと多環構造を有するテルペン化合物とからなる、式（１）で表されるテルペン誘導体（１）、および式（２）で表されるテルペン誘導体（１）の水素還元物であるテルペン誘導体（２）に関する。
すなわち、本発明の新規なテルペン誘導体（１）は、カンフェンなどの多環構造を有するテルペン化合物と、トルエンなどの置換ベンゼンとを触媒存在下で反応させることで得られる。
また、得られた反応生成物であるテルペン誘導体（１）を水素還元することにより、耐熱、耐酸化性が向上し長期間安定した性状を有するテルペン誘導体（２）の構造となる。
【００１５】
本発明の新規テルペン誘導体（１）〜（２）の原料となるテルペンとは、一般に、イソプレン（Ｃ５Ｈ８）の２量体以上の重合体であり、ｎ＝２のモノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、ｎ＝３のセスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ｎ＝４のジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）、ｎ＝５のセスタテルペン（Ｃ２５Ｈ４０）、ｎ＝６のトリテルペン（Ｃ３０Ｈ４８）などが存在し、通常、植物精油に含まれており、抽出や蒸留分離により得られ、工業的に入手可能である。
【００１６】
二重結合を有するテルペン類であれば本発明の新規テルペン誘導体の原料となりうるが、供給の点、コストの点から、ｎ＝２〜６の多環構造を有するモノテルペンからトリテルペンまでの化合物が好適に用いられる。
【００１７】
多環構造を有するテルペン化合物としては、α−ピネン、β−ピネン、カンフェン、トリシクレン、Δ３−カレン、ロンギフォーレン、カリオフィレン、カジネン、バレンセン、アビエチン酸などが挙げられ、特に、カンフェン、α−ピネン、β−ピネンが好ましく用いられる。
【００１８】
一方、式（３）で表される、アルキル、ヒドロキシアルキル、アルケニル、アルコキシル、ヒドロキシアルコキシルもしくはフェノキシ置換ベンゼンなどの置換ベンゼンは、溶剤用途などに広く用いられており、工業的規模での入手も容易である。
【００１９】
ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。このようなアルキル基で置換された置換ベンゼンの具体例としては、例えば、トルエン、キシレン、クメンなどが挙げられる。
【００２０】
ヒドロキシアルキル基としては、ヒドロキシメチル基、１−ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシイソプロピル基、ヒドロキシブチル基、ヒドロキシペンチル基、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシシクロヘキシル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
具体例としては、例えば、フェネチルアルコールなどが挙げられる
【００２１】
アルケニル基としては、プロペニル基、ブテニル基、ヘキセニル基、シクロヘキセニル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。具体例としては、例えば、α−メチルスチレンなどが挙げられる。
【００２２】
アルコキシル基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。具体例としては、例えば、フェネトール、ベラトロールなどが挙げられる。
【００２３】
ヒドロキシアルコキシル基としては、ヒドロキシメトキシ基、１−ヒドロキシエトキシ基、ヒドロキシプロポキシ基、ヒドロキシイソプロポキシ基、ヒドロキシブトキシ基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。具体例としては、例えば、２−フェノキシエタノールなどが挙げられる
フェノキシ置換ベンゼンである、ジフェニルエーテルを用いることもできる。
【００２４】
上記のテルペンと置換ベンゼンとを反応させて得られる本発明のテルペン誘導体は、高沸点溶剤、トラクションドライブ用オイル、可塑剤などとして、常温及び低温での流動性、高溶解力、高可塑効果を有し、水素還元を行うことで長期安定性が得られる。構造式（１）の化合物は、特に高可塑効果を有し、構造式（２）の化合物は高温および長期の安定性に優れる。
【００２５】
以下に、カンフェンを出発原料とした本発明の新規テルペン誘導体の製造方法に関わる一連の反応の概要を示す。
【００２６】
【化７】
2004323410.tif 000005
【００２７】
［式中のＲ１，Ｒ２は、互いに同一もしくは異なる水素原子もしくは炭素数１〜６のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルケニル基、アルコキシル基、ヒドロキシアルコキシル基、もしくはフェノキシ基を表す。］
【００２８】
すなわち、カンフェンと置換ベンゼンを触媒存在下で反応させることにより、イソボルニル骨格を有する化合物を得［式（４）］、続いて水素還元を行うことにより飽和のテルペン誘導体を得ることができる［式（５）］。
【００２９】
次に、これらの新規テルペン誘導体の製造方法について以下に述べる。
これまで、テルペン化合物に置換ベンゼンを付加させる方法についての知見はなく、触媒で容易に反応することは本発明者らが新たに見いだしたものである。反応に用いられるテルペン化合物としては、上記のように、α−ピネン、β−ピネン、カンフェンなどのモノテルペノイド類、バレンセン、カリオフィレン、ロンギフォーレンなどのセスキテルペン類、アビエタン骨格を有するジテルペン類など挙げられ、この中で、α−ピネン、β−ピネン、カンフェンが好適に用いられ、さらに好ましくはカンフェンが用いられる。
反応は、例えば、触媒を添加した置換ベンゼンに、テルペン化合物をゆっくり滴下して行えばよい。テルペン化合物に対する置換ベンゼンとの仕込み比は、通常、１〜２倍モルであるが、置換ベンゼンを溶媒として用いることもでき、その場合は、置換ベンゼンの量はテルペン化合物に対し、１〜２０倍が好ましく、さらに好ましくは２〜１０倍、特に好ましくは３〜５倍である。反応に際し、原料、溶媒、触媒の仕込み方法は、上記の方法に限定されるものではなく、置換ベンゼン、テルペン類、触媒の一括仕込みや触媒を添加した反応溶媒中に置換ベンゼンとテルペン類の混合物を滴下するなどの方法で行ってもよい。
【００３０】
ここで、本発明のテルペン誘導体（１）の製造に用いられる触媒としては、塩酸、硫酸、硝酸、無水硫酸、リン酸、ポリリン酸、メタリン酸または縮合リン酸などの無機酸触媒、ｐ−トルエンスルホン酸、トリクロル酢酸、トリフルオロ酢酸またはメタンスルホン酸などの有機酸触媒、リンモリブデン酸、リンタングステン酸、リンモリブドタングステン酸、リンモリブドバナジン酸、リンモリブドタングストバナジン酸、リンタングストバナジン酸、リンモリブドニオブ酸、ケイタングステン酸、ケイモリブデン酸、ケイモリブドタングステン酸、ケイモリブドタングストバナジン酸、またはゲルマニウムタングステン酸などのヘテロポリ酸、ヘテロポリ酸のプロトンの一部をアルカリ金属、アルカリ土類金属などで置換したヘテロポリ酸塩類、活性白土、ゼオライト、イオン交換樹脂などの固体酸、塩化アルミニウム、塩化スズ、フッ化硼素、塩化チタンなどのルイス酸などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
触媒の使用量は、テルペン化合物１００重量％に対し０．０１〜５０重量％が好ましく、さらに好ましくは０．１〜４０重量％、特に好ましくは１〜３０重量％である。０．０１重量％未満では、充分反応が進まず、一方、５０重量％を超えると反応の制御が困難になったり、生産性が低下するので、好ましくない。
【００３１】
反応に際し、反応溶媒は、特に用いなくともよいが、用いる場合には脂環式もしくは脂肪族の飽和炭化水素化合物などの反応性のない溶剤であれば制限はなく、また、前述したように付加物である置換ベンゼンをそのまま溶媒として用いることもできる。
【００３２】
反応温度は、通常、−６０〜２００℃、好ましくは０〜１５０℃、さらに好ましくは４０〜１２０℃である。反応温度が−６０℃未満では反応速度が遅く、一方、２００℃を超えると副反応が優先的に進行し、収率が低下するので好ましくない。
【００３３】
また、反応時間は、通常、０．５〜３０時間、好ましくは３〜２０時間、さらに好ましくは５〜１０時間である。反応時間が０．５時間未満では、転換率が低く、一方、３０時間を超えると生産効率が低下するので好ましくない。
所定時間反応させた後、上記反応により得られた反応液に対し、使用した触媒に応じた脱触媒を行い、本発明のテルペン誘導体（１）を得ることができる。脱触媒は、例えば、反応液を水洗して行えばよい。また、固体酸触媒を用いた場合などは濾過により触媒を除くようにしてもよい。
【００３４】
脱触媒後の反応液を蒸留処理し、テルペン誘導体（１）を留出させて、精製物を得ることができる。しかしながら、精製方法はこの方法に限定されるものではない。カラム分離による精製や、結晶化で生成物を回収するようにして精製してもよい。
【００３５】
次に、テルペン誘導体（２）を製造するための、テルペン誘導体（１）の水素還元反応は、水素還元用の金属触媒の存在下に水素還元するかもしくは還元剤により行う。
【００３６】
水素化還元反応は、例えば、テルペン誘導体（１）、溶剤、水素還元触媒を仕込み、所定の温度で、所定の水素加圧下、理論量の水素を吸収するまで水素還元を行えばよい。
水素還元反応に使用される金属触媒としては、ラネーＮｉ、Ｐｔ／Ａｌ、Ｐｄ／Ｃ、Ｐｄ／Ａｌ、ＬｉＡｌＨ４など、一般的に水素還元に用いられる金属触媒を使用することが可能であるが、これらに限定されるものではない。
金属触媒の使用量は、テルペン誘導体（１）１００重量％に対し０．０１〜３０重量％が好ましく、さらに好ましくは０．１〜２０重量％、特に好ましくは１〜１０重量％である。０．０１重量％未満では、充分水素還元が進まず、一方、３０重量％を超えると副反応が優先的に進行し、好ましくない。
【００３７】
溶剤は使用しなくてもよいが、用いる場合、テルペン誘導体（１）を溶解し、水素還元反応条件下で安定なものを用いることができ、例えば、プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ブタノールまたはヘプタノールなどのアルコール系溶剤やメチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサンやメンタン類などの飽和炭化水素系溶剤が挙げられる。
【００３８】
水素還元温度は、通常、０〜３００℃、好ましくは５０〜２５０℃、さらに好ましくは８０〜１８０℃である。この温度が０℃未満では水素還元応速度が遅く、一方、３００℃を超えると副反応が優先的に進行し、収率が低下するので好ましくない。
【００３９】
水素還元時間は、通常、１〜４０時間、好ましくは５〜２０時間、さらに好ましくは８〜１５時間である。この時間が１時間未満では、転換率が低く、一方、４０時間を超えると生産効率が低下するので好ましくない。
【００４０】
水素還元時の水素圧力は、通常、常圧〜２０ＭＰａ、好ましくは１〜１０ＭＰａ、さらに好ましくは２〜６ＭＰａである。水素圧力が常圧未満では反応速度が遅く、一方、２０ＭＰａを超えると副反応が優先的に起こるために好ましくない。
【００４１】
所定時間水素還元反応を行った後、得られた反応液に対し、使用した金属触媒に応じた脱触媒を行う。脱触媒は、金属触媒の濾別や反応液を系外に流出させることにより行えばよい。
【００４２】
また、還元剤を用いて水素還元を行う場合は、反応溶剤とテルペン類の置換ベンゼン付加物の混合液中に還元剤を滴下し、還元反応を進行させるように行えばよい。
還元剤としては、水素化リチウムアルミニウムや水素化硼素ナトリウムなどが挙げられる。
還元剤の使用量は、テルペン誘導体（１）１００重量％に対し１０〜１００重量％が好ましく、さらに好ましくは１５〜８０重量％、特に好ましくは２０〜４０重量％である。１０重量％未満では、充分水素還元が進まず、一方、１００重量％を超えると副反応が優先して進行したり、生産性が低下することにより、好ましくない。
【００４３】
溶剤は使用しなくてもよいが、用いる場合、金属触媒を用いる方法と同様のものを用いることができる。
【００４４】
還元剤により水素還元する場合、温度は、通常、−４０〜１００℃、好ましくは−２０〜８０℃、さらに好ましくは−１０〜４０℃である。この温度が−４０℃未満では水素還元速度が遅く、一方、１００℃を超えると副反応が優先的に進行し、収率が低下するので好ましくない。
【００４５】
水素還元時間は、通常、１〜４０時間、好ましくは３〜２０時間、さらに好ましくは５〜１０時間である。この時間が１時間未満では、転換率が低く、一方、４０時間を超えると生産効率が低下するので好ましくない。
所定時間水素還元反応を行った後、得られた反応液に対し、使用した還元剤に応じた脱還元剤を行う。脱還元剤は、例えば、アルコール類や水などの失活剤を投入したのちに充分撹拌し、還元剤を失活させるような方法で行えばよい。
【００４６】
このようにして得られるテルペン誘導体（２）は、通常、蒸留処理により精製を行い、留出させることにより精製物を得ることができる。ただし、精製方法は、この方法に限定されるものではない。カラム分離による精製や、結晶化で生成物を回収するようにして精製してもよい。
【００４７】
本発明の式（１）で表される新規テルペン誘導体の構造の同定法について、トルエンのカンフェン付加物を具体例として下記に説明する。
トルエンカンフェン付加物のＩＲは、芳香環に起因する１，５００〜１，６００ｃｍ−１付近および７００〜８５０ｃｍ−１付近のピーク、芳香環メチル基に起因する３，０５０ｃｍ−１付近のピークにより確認できる。
【００４８】
また、トルエンのカンフェン付加物の１Ｈ−ＮＭＲは、芳香環プロトンに起因する７．０〜７．５ｐｐｍ付近のピーク、芳香環に結合したメチル基に起因する２．４ｐｐｍ付近のピーク、メチル基に起因する１．０ｐｐｍ付近のピーク、メチレン基に起因する１．５ｐｐｍ付近のピーク、トルエンの結合しているメチン基に起因する２．８ｐｐｍ付近のピークにより確認できる。
【００４９】
また、本発明の式（２）で表される新規テルペン誘導体の構造の同定法について、トルエンのカンフェン付加物の水素還元物を具体例として下記に説明する。
【００５０】
トルエンカンフェン付加物の水素還元物のＩＲは、メチル基に起因する２，８００〜３，０００ｃｍ−１付近および１，３５０〜１，４００ｃｍ−１付近のピーク、メチレン基に起因する１，４５０ｃｍ−１付近のピークにより確認できる。
【００５１】
また、トルエンのカンフェン付加物の水素還元物の１Ｈ−ＮＭＲは、メチレン基、メチン基に起因する１．５〜２．０ｐｐｍ付近のピーク、メチル基に起因する１．０ｐｐｍ付近のピークにより確認できる。
【００５２】
【実施例】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、実施例および比較例中の部および％は、特に断らない限り、重量基準である。
【００５３】
下記各実施例における分析は、下記の機器を使用した。
１Ｈ−ＮＭＲ；日本電子（株）社製、ＪＮＭ−ＬＡ４００、周波数４００ＭＨｚ（溶媒；ＣＤＣｌ３）
ガスクロマトグラフィー質量分析装置（ＭＳ）；ＨＥＷＬＥＴＴ  ＰＡＣＫＡＲＤ社製、ＨＰ６８９０−５９７２Ａ  ＧＣ−ＭＳＤ  Ｓｙｓｔｅｍ、カラム；ＨＰ−５ＭＳ（Ｃｒｏｓｓｌｉｎｋｅｄ、５％Ｐｈ−ＭｅｔｈｙｌＳｉｌｏｘａｎｅ）径０．２５ｍｍ×３０ｍ、イオン化モード；ＥＩ
【００５４】
実施例１（カンフェンのトルエン付加物の合成）
冷却管、滴下ロートを接続した１００ｍＬ四ッ口フラスコに、トルエン４４ｇ（０．４８モル）と塩化アルミニウム０．４９ｇ（対カンフェン３％）を仕込み、５０℃に加温した後に、溶融したカンフェン１６ｇ（０．１２モル）を８時間かけて滴下した。滴下後、２時間反応を行った後、水洗により触媒を失活させ、反応油６０ｇを得た。
【００５５】
反応油のガスクロマトグラフ分析の結果、反応率９３％、カンフェンのトルエン付加物の選択率は６３％であった。
得られた反応油を減圧蒸留し、未反応物を除去し、前記の式（４）のＲ１が水素、Ｒ２がメチル基であるカンフェンのトルエン付加物１３．７ｇ（０．０６モル）を得た（収率５０％）。このカンフェンのトルエン付加物の留出温度は、１５３〜１５８℃（３Ｔｏｒｒ）であった。
性状：比重０．９５５（２５℃）、粘度１６．０ｃｐｓ（２５℃）、４，７００ｃｐｓ（−３０℃）
ＧＣ質量分析［ＧＣ−ＭＳ（ＥＩ）］：２２８（Ｍ＋）
図１にカンフェンのトルエン付加物の１Ｈ−ＮＭＲチャートを、図２にカンフェンのトルエン付加物のＩＲチャートを示す。
【００５６】
実施例２（カンフェンのトルエン付加物水素還元物の製造）
実施例１で得られたカンフェンのトルエン付加物の水素還元を、以下に示すような条件で実施した。すなわち、反応溶剤としてパラメンタン４．５ｇ、カンフェンのトルエン付加物４．５ｇ（０．０２モル）および水素還元触媒０．１３ｇ（Ｐｄ／Ｃ、カンフェンのトルエン付加物対３％）を仕込み、１８０℃に加温後、水素圧３０ｋｇｆ／ｃｍ２の条件下で、理論量の水素を吸収するまで、水素還元を行った。
【００５７】
濾過、溶剤洗浄により触媒を除去し、得られた反応油１０ｇを減圧蒸留することにより、油状のカンフェンのトルエン付加物水素還元物４．２ｇ（０．０１８モル）を得た（収率９０％）。
得られた油状物の、前記の式（５）のＲ１が水素、Ｒ２がメチル基であるカンフェンのトルエン付加物水素還元物は各種構造異性体の混合物であり、ＮＭＲの芳香環プロトンシグナルの消失により、完全に水素化されたことを確認した。
性状：比重０．９１１（２５℃）、粘度２３．５ｃｐｓ（２５℃）、９，７００ｃｐｓ（−３０℃）
ＧＣ質量分析［ＧＣ−ＭＳ（ＥＩ）］：２３４（Ｍ＋）
カンフェンのトルエン付加物水素還元物の１Ｈ−ＮＭＲチャートを図３に、カンフェンのトルエン付加物水素還元物のＩＲチャートを図４に示す。
【００５８】
実施例３（カンフェンのキシレン付加物の合成）
トルエンに代えてキシレン４２ｇ（０．４モル）とし、塩化アルミニウムの量を０．４ｇ（対カンフェン３％）、溶融したカンフェンの量を１３．６ｇ（０．１モル）とした以外はすべて実施例１と同様、に行い、反応油５５ｇを得た。
反応油のガスクロマトグラフ分析の結果、反応率９０％、カンフェンのキシレン付加物の選択率は６５％であった。
得られた反応油を減圧蒸留し、未反応物を除去し、前記の式（４）のＲ１、Ｒ２がメチル基であるカンフェンのキシレン付加物１０．９ｇ（０．０４モル）を得た（収率４０％）。このカンフェンのキシレン付加物の留出温度は、１６９〜１７８℃（３Ｔｏｒｒ）であった。
カンフェンのキシレン付加物の１Ｈ−ＮＭＲチャートを図５に、カンフェンのキシレン付加物のＩＲチャートを図６に示す。
性状：比重０．９５７（２５℃）、粘度３３．５ｃｐｓ（２５℃）、８０，０００ｃｐｓ（−３０℃）
ＧＣ質量分析［ＧＣ−ＭＳ（ＥＩ）］：２４２（Ｍ＋）。
【００５９】
実施例４（カンフェンのキシレン付加物水素還元物の合成）
実施例３で得られたカンフェンのキシレン付加物の水素還元を、以下に示すような条件で実施した。すなわち、カンフェンのトルエン付加物に代えてカンフェンのキシレン付加物４．８ｇ（０．０２モル）とし、水素還元触媒の量を０．１４ｇ（Ｐｄ／Ｃ、対カンフェンのキシレン付加物３％）とした以外はすべて実施例２と同様に水素還元を行った。
濾過、溶剤洗浄により触媒を除去し、得られた反応油１０ｇを減圧蒸留することにより、油状の、カンフェンのキシレン付加物水素還元物４．４ｇ（０．０１８モル）を得た（収率９５％）。
【００６０】
得られた油状物の、前記の式（５）のＲ１，Ｒ２がメチル基であるカンフェンのキシレン付加物水素還元物は、各種構造異性体の混合物であり、ＮＭＲの芳香環プロトンシグナルの消失により、完全に水素化されたことを確認した。
カンフェンのキシレン付加物水素還元物の１Ｈ−ＮＭＲチャートを図７に、カンフェンのキシレン付加物水素還元物のＩＲチャートを図８に示す。
性状：比重０．９１３（２５℃）、粘度２９．３ｃｐｓ（２５℃）、６５，０００ｃｐｓ（−３０℃）
ＧＣ質量分析［ｎＧＣ−ＭＳ（ＥＩ）］：２４８（Ｍ＋）。
【００６１】
比較例１
反応溶剤としてパラメンタン５．４ｇ、リモネンダイマー５．４ｇ（０．０２モル）および水素還元触媒０．１６ｇ（Ｐｄ／Ｃ、リモネンダイマー対３％）を仕込み、１８０℃に加温後、水素圧３０ｋｇｆ／ｃｍ２の条件下で、理論量の水素を吸収するまで、リモネンダイマーの水素還元を行った。その物性を表１に示す。
【００６２】
比較例２
カンフェンダイマーを、被還元物としてカンフェンダイマーを用いた他は、比較例１と同様の条件で、水素添加した。その物性を表１に示す。
以下に実施例により得られた新規テルペン誘導体とその水素還元物、テルペンダイマーおよびカンフェンダイマー水素添加物の性状を表１に示す。本発明の新規テルペン誘導体は、テルペンダイマーおよびカンフェンダイマー水素物に比べ、室温（２５℃）だけでなく、低温（−３０℃）での粘度も低いことが分かる。トラクションドライブオイルに使用するためには、低温での流動性が問題となり、−３０℃における粘度は１００，０００ｃｐｓ未満が目安とされており、本発明の新規テルペン誘導体はこの用途にも充分使用できる。
【００６３】
【表１】
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【００６４】
【発明の効果】
本発明の新規テルペン誘導体は、従来品より低温流動性、熱および長期安定性に優れた化合物であり、香料や界面活性剤などの保留剤、トラクションドライブオイルや潤滑油などの高沸点オイルやポリマー用可塑剤や高沸点溶剤として有用である。
また、本発明によれば、上記用途に有用な新規テルペン誘導体を容易に製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１で得られたカンフェンのトルエン付加物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図２】実施例１で得られたカンフェンのトルエン付加物のＩＲチャートである。
【図３】実施例２で得られたカンフェンのトルエン付加物の水素還元物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図４】実施例２で得られたカンフェンのトルエン付加物の水素還元物のＩＲチャートである。
【図５】実施例３で得られたカンフェンのキシレン付加物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図６】実施例３で得られたカンフェンのキシレン付加物のＩＲチャートである。
【図７】実施例４で得られたカンフェンのキシレン付加物の水素還元物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図８】実施例４で得られたカンフェンのキシレン付加物の水素還元物のＩＲチャートである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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