(57)【要約】【課題】省エネ時においてはモデム１４を介さずにリンギングや極性反転等が検出できるようにして省エネ効果を高めることができるようにする。【解決手段】回線網と接続された回線制御部２３と該回線制御部２３に受渡回路２４を介して接続されたシリアルＩＦ部２５とからなり、回線網を制御すると共にデータの送受信を行う半導体ＤＡＡの網制御部１５と、シリアルＩＦ部２５に接続されて送受信するデータの変復調を行うＤＳＰを備えたモデム１４と、これらの制御を行うシステム制御部１とを設けると共に、省エネ状態で回線を介した省エネ復帰要因を検出する省エネ復帰要因検出部を回線制御部２３に設けて、シリアルＩＦ部２５が定期的に通常状態に復帰して省エネ復帰要因検出部から省エネ復帰要因を検出したことを検知してシステム制御部１に通知する。【選択図】　　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回線網と接続された回線制御部と該回線制御部に受渡回路を介して接続されたシリアルＩＦ部とからなり、前記回線網を制御すると共にデータの送受信を行う半導体ＤＡＡの網制御部と、前記シリアルＩＦ部に接続されて送受信するデータの変復調を行うＤＳＰを備えたモデムと、これらの制御を行うシステム制御部とを有して、所定の省エネ移行要件が満たされると通常状態から省エネ状態に移行し、所定の復帰要件が満たされると省エネ状態から通常状態に移行する省エネ機能を備えた通信装置において、
前記回線制御部に、回線を介した省エネ復帰要因を検出する省エネ復帰要因検出部を設けて、前記シリアルＩＦ部が前記省エネ復帰要因検出部から省エネ復帰要因を検出したことを知らせる信号を受信すると、専用ラインを介して前記システム制御部に通知することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
省エネ復帰要因検出部が、回線を介した省エネ復帰要因を検出した場合には、その旨を示すフラグを備え、前記シリアルＩＦ部が省エネ状態と通常状態とを定期的に繰返して、通常状態になったときに前記フラグの内容を確認して、当該フラグが省エネ復帰要因の検出を示す場合には専用ラインを介して前記システム制御部に通知することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
省エネ復帰要因検出部が、回線を介した省エネ復帰要因を検出した場合には、その旨を示す省エネ復帰信号を前記受渡回路を介して出力し、省エネ状態にある前記シリアルＩＦ部が、当該前記受渡回路を介して前記省エネ復帰信号を検出した際には、前記専用ラインを介して前記システム制御部に通知することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、回線網と接続される１次側回路と、この１次側回路に絶縁回路を介して接続された２次側回路とから構成される半導体ＤＡＡ（Ｄａｔａ　Ａｃｃｅｓｓ　Ａｒｒａｎｇｅｍｅｎｔ）における、上記２次側回路にデータを変復調するＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｉｇｎａｌ　Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）が接続された場合に、該ＤＳＰが省エネ状態の時でも回線網からのリンギングや極性反転を当該ＤＳＰを介さずに検出できるようにしたモデム装置及びそれを用いた通信装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、インターネット、デジタル携帯電話等の普及するに伴い、携帯端末、小型端末等の通信装置の小型化が進んでいる。
【０００３】
しかし、公衆の回線網に接続するモデム内蔵の通信装置では、回線網との接続に直流絶縁の目的で、比較的大きな形状のトランスが必要とされ、このトランスが通信装置の小型化を阻害する要因となっている。
【０００４】
ところが、近年の半導体プロセス技術の進歩やアイソレーション技術の進歩に伴い、網制御等を行う半導体ＤＡＡが開発されて、ランスの機能を極めて小型なパルストランスやコンデンサ、フォトカプラ等により置換えることが可能になってきている（特許文献１参照）。
【０００５】
このような半導体により形成された機能素子により、通信装置等の小型化や低コスト化が期待され、例えばファクシミリ装置のように携帯端末ではない通信装置への採用も模索されている。
【０００６】
このような通信装置においては、回線網を制御するための網制御機能や回線網を介して送受信する信号の変復調を行う変復調機能等が必要になる。
【０００７】
網制御機能は、上述したように半導体ＤＡＡにより半導体化され、また変復調機能は所謂モデムと称され、今日では半導体プロセスにより形成されたＤＳＰが主要部品として用いられて高速処理が行えるようになっている。
【０００８】
従って、通信に必要な最小限の機能である網制御機能及び変復調機能が共に半導体化されて供給されるようになっている。
【０００９】
【特許文献１】
特開平０６−０９８０３８号公報
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、通信装置では、環境に対する配慮等の観点から消費電力の低減が強く求められ、これに答えるべく省エネ機能が略標準装備されるようになってきているが、網制御機能を担う半導体ＤＡＡと変復調機能を担うモデム装置のＤＳＰとは直接接続されるため、省エネ状態においてもＤＳＰに通常状態と同様の電力を供給しなければリンギングや極性反転を検出することができない問題があった。
【００１１】
そこで、本発明は、省エネ時においてはＤＳＰを介さずにリンギングや極性反転が検出できるようにして省エネ効果を高めることができるようにした通信装置を提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、請求項１にかかる発明は、回線網と接続された回線制御部と該回線制御部に受渡回路を介して接続されたシリアルＩＦ部とからなり、回線網を制御すると共にデータの送受信を行う半導体ＤＡＡの網制御部と、シリアルＩＦ部に接続されて送受信するデータの変復調を行うＤＳＰを備えたモデムと、これらの制御を行うシステム制御部とを有して、所定の省エネ移行要件が満たされると通常状態から省エネ状態に移行し、所定の復帰要件が満たされると省エネ状態から通常状態に移行する省エネ機能を備えた通信装置において、回線制御部に、回線を介した省エネ復帰要因を検出する省エネ復帰要因検出部を設けて、シリアルＩＦ部が省エネ復帰要因検出部から省エネ復帰要因を検出したことを知らせる信号を受信すると、専用ラインを介してシステム制御部に通知することを特徴とする。
【００１３】
請求項２にかかる発明は、省エネ復帰要因検出部が、回線を介した省エネ復帰要因を検出した場合には、その旨を示すフラグを備え、シリアルＩＦ部が省エネ状態と通常状態とを定期的に繰返して、通常状態になったときにフラグの内容を確認して、当該フラグが省エネ復帰要因の検出を示す場合には専用ラインを介してシステム制御部に通知することを特徴とする。
【００１４】
請求項３にかかる発明は、省エネ復帰要因検出部が、回線を介した省エネ復帰要因を検出した場合には、その旨を示す省エネ復帰信号を受渡回路を介して出力し、省エネ状態にあるシリアルＩＦ部が、当該受渡回路を介して省エネ復帰信号を検出した際には、専用ラインを介してシステム制御部に通知することを特徴とする。
【００１５】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態を図を参照して説明する。図１は、本発明に係るモデム装置を用いた通信装置の概略構成を示したブロック図である。なお、このような通信装置としては、ファクシミリ装置、パーソナルコンピュータ、携帯端末等が例示でき、本実施の形態においてはファクシミリ装置を例に説明する。
【００１６】
ファクシミリ装置は、システム制御部１、システムメモリ２、画像メモリ部５、読取部８、記録部９、時計回路１０、操作表示部１１、通信制御部１３、モデム１４、網制御部１５等を有し、これらがシステムバスにより接続されて構成されている。
【００１７】
システム制御部１は、ＲＯＭ３に書き込まれた制御プログラムにしたがってＲＡＭ４を作業領域として使用しながら、装置各部を制御するもので、省エネ時には電力供給が抑制される等の省エネ状態となり、このときリンギングや極性反転等が検出されると、当該システム制御部１を含め、省エネ時に省エネ状態となっている機器を通常状態に復帰させるように制御できるようになっている。
【００１８】
ところで、省エネ状態とは、リンギング等の受信待機中に必要となる機器以外の機器の動作が停止し又は抑制された状態で、システム制御部１、記録部９、読取部８、操作表示部１１、モデム１４、シリアルＩＦ部２５等がかかる省エネ状態になり、その時には該当する機器への電力供給が停止又は抑制される。
【００１９】
電力供給の抑制方法として、例えば電流を制限したり動作周波数を下げたりすることが可能であり、動作周波数を変える場合には、時計回路１０の図示しないクロック回路からの周波数を下げることにより行なわれる。
【００２０】
ＲＯＭ３は、システム制御部１が装置各部を制御するための制御プログラムが記憶されているリードオンリメモリである。
【００２１】
ＲＡＭ４は、システム制御部１の作業領域として使用されるランダムアクセスメモリである。なお、ＲＡＭ４は、図示しないバックアップ用回路によりバックアップされて装置電源遮断時にも記憶内容が保持されるようにすることが好ましい。
【００２２】
読取部８は、３．８５本／ｍｍ、７．７本／ｍｍ、１５．４本／ｍｍ等の所定の読取線密度で原稿画像を読取って画情報を得るためのもので、読取った画情報は一旦ラインバッファに逐次蓄積されて必要とされる機器に転送されるようになっている。
【００２３】
記録部９は、受信した画情報をその線密度に応じて記録出力したり、読取部８で読取った画情報をその線密度に応じて記録出力（コピー動作）するためのものであり、また管理リポートの出力にも用いられる。
【００２４】
時計回路１０は、現在時刻の計時を行う一方、システム制御部１から設定された時定数をカウントダウンしてタイムアウトするとシステム制御部１にタイムアウトしたことを通知する、タイマ動作を行うものである。
【００２５】
画像メモリ部５は、読取部８で読取った画情報をメモリ送信するために一時的にファイルとして蓄積する圧縮データメモリー用のＳＡＦメモリ６、受信した画情報を記録部９により記録するまでファイルとして一時的に蓄積してデータを記録する際に生データを展開するバッファ用のページメモリ７等を備えている。
【００２６】
操作表示部１１は、宛先電話番号を指定するためのテンキー、スタートキー、ワンタッチダイヤルキー及びその他各種キーを備え、また液晶表示装置等の表示器を備えて、ユーザに知らせるべき装置の動作状態や各種メッセージを表示する。
【００２７】
モデム１４は、網制御部１５を介して公衆網に送信するデータを変調する一方、網制御部１５を介してＰＳＴＮまたはＩＳＤＮの公衆網から受信した信号を復調するもので、ＤＳＰを主要部品としている。
【００２８】
通信制御部１３は、ファクシミリプロトコルの制御を実行して網制御部１５を制御し、エンドユーザ側の加入電話回線ＰＳＴＮの公衆網と接続し、またエンドユーザ側の各ファクシミリ装置との通信の制御を行う。
【００２９】
網制御部１５は、回線に接続されて、回線の極性反転の検出、回線の直流ループの閉結・解放や、回線解放の検出、発信音の検出、ビジートーン等のトーン信号の検出、呼出信号の検出等の回線との接続制御、ダイヤル回線に対応したダイヤルパルスの生成を行うもので、図２に示すように半導体ＤＡＡにより構成された半導体ＮＣＵである。
【００３０】
図２は、半導体ＮＣＵである網制御部１５を中心に示した図で、当該網制御部１５は回線制御部２３、受渡回路２４、シリアルＩＦ部２５を有している。
【００３１】
受渡回路２４は、パルストランス、コンデンサ、フォトカプラ等から構成されて回線網とシリアルＩＦ部２５とを直流的に絶縁した状態で接続している。
【００３２】
そして、回線制御部２３が切断回路２２及びダイオードブリッジ２１を介して回線に接続され、シリアルＩＦ部２５はモデム１４におけるＤＳＰと接続されると共に専用ラインＡによりシステム制御部１に接続されている。
【００３３】
回線制御部２３は、省エネ復帰要因のうち回線を介して起きる要因（例えば、呼出、極性反転、外付電話のオフフック等）を検出する省エネ復帰要因検出部２８を有し、これらが局給電により動作して、着呼検出、回線網へ発呼処理等の網制御や送受信データの送受信をシリアルＩＦ部２５とデータの受渡しを行う半導体プロセスによるＤＡＡにより形成されている。
【００３４】
この省エネ復帰要因検出部２８は、回線を介して省エネ復帰要因を検出すると、その旨を示すフラグを立てるようになっている。
【００３５】
シリアルＩＦ部２５は、省エネ状態と通常状態を所定時間毎に繰返し、省エネ復帰要因検出部２８のフラグを監視するようになっている。
【００３６】
このときの回線制御部２３及びシリアルＩＦ部２５の処理手順を図３及び図４に示すフローチャートを参照して説明する。
【００３７】
省エネ復帰要因検出部２８は省エネ復帰要因の検出を行い（ステップＳＡ１）、検出された場合には、その旨を示すフラグを立てる（ステップＳＡ２）。
【００３８】
このフラグが、シリアルＩＦ部２５により読込まれると、当該フラグを初期化する（ステップＳＡ３）。
【００３９】
一方、シリアルＩＦ部２５は定期的に省エネ状態から通常状態に復帰して、通常状態に戻ったときにフラグの内容を検出する（ステップＳＢ１）。
【００４０】
このとき、フラグが省エネ復帰要因の検出を示す内容であれば、専用ラインＡを介してシステム制御部１に省エネ復帰要因の検出を通知する。システム制御部１は、シリアルＩＦ部２５から省エネ復帰要因の検出が通知されると、省エネ復帰要因に対応した処理が行えるようにモデム１４等を通常状態に復帰させて通信を行う（ステップＳＢ２）。
【００４１】
通信が終了すると、システム制御部１、モデム１４、シリアルＩＦ部２５は省エネ状態に移行する（ステップＳＢ３）。
【００４２】
また、シリアルＩＦ部２５が通常状態に復帰してフラグの内容を検出した結果、省エネ復帰要因が検出されていなかった場合には、当該シリアルＩＦ部２５は省エネ状態に移行し、所定時間待って通常状態に戻って、これまでのフラグ内容の検出等の手順を繰返す（ステップＳＢ４〜ステップＳＢ６）。
【００４３】
これにより、省エネ時にはモデム１４も省エネ状態にすることが可能になり、省エネ効果を高めることができるようになる。
【００４４】
次に、本発明の第２の実施の形態を図を参照して説明する。なお、先に説明した実施の形態と同一構成に関しては同一符号を用い説明を適宜省略する。
【００４５】
先の実施の形態では、省エネ復帰要因検出部２８が省エネ復帰要因を検出すると、その旨を示すフラグを立て、シリアルＩＦ部２５が定期的に通常状態に復帰して、このフラグを検出することで、省エネ状態からの復帰を可能にした。
【００４６】
これに対して、本実施の形態では、省エネ復帰要因検出部２８が省エネ復帰要因を検出すると、受渡回路２４に省エネ復帰信号を出力する。受渡回路２４は、この省エネ復帰信号をシリアルＩＦ部２５に出力する。
【００４７】
そして、シリアルＩＦ部２５は省エネ状態で、この省エネ復帰信号のみを監視し、当該省エネ復帰信号を検出した場合には、専用ラインＡを介してシステム制御部１に知らせるようにしたものである。
【００４８】
図５及び図６は係る手順を示したフローチャートで、省エネ復帰要因検出部２８は省エネ復帰要因を検出した場合には（ステップＳＣ１）、受渡回路２４に省エネ復帰信号を出力する。
【００４９】
これにより、図６に示す処理が開始されると、省エネ復帰信号の出力を停止して（ステップＳＣ３）、通信終了を待つ（ステップＳＣ４）。
【００５０】
一方、シリアルＩＦ部２５は、省エネ状態に移行すると（ステップＳＤ１）、受渡回路２４から省エネ復帰信号が出力されているか否かを検出し（ステップＳＤ２）、当該省エネ復帰信号が出力されている場合には、専用ラインＡを介してシステム制御部１にその旨を通知する。
【００５１】
これにより、システム制御部１は省エネ状態から通常状態に復帰して、省エネ復帰要因の内容を検出すると共に、それに応じた受信処理等の通信を行う（ステップＳＤ３）。
【００５２】
そして、通信が終了すると、再び省エネ状態に移行する（ステップＳＤ４）。
【００５３】
以上説明したように、シリアルＩＦ部２５が省エネ状態から通常状態に復帰することなく省エネ復帰要因検出部２８からの省エネ復帰信号のみを検出するようにしたので、定期的に通常状態に復帰する必要が無くなり、省エネ効果が高まるようになる。
【００５４】
【発明の効果】
以上説明したように請求項１にかかる発明によれば、回線制御部に、回線を介した省エネ復帰要因を検出する省エネ復帰要因検出部を設けて、シリアルＩＦ部が省エネ復帰要因検出部から省エネ復帰要因を検出したことを知らせる信号を受信すると、専用ラインを介してシステム制御部に通知するようにしたので、モデムが省エネ状態にあるときでも着呼等を検出することができ省エネ効果を改善することが可能になる。
【００５５】
請求項２にかかる発明によれば、省エネ復帰要因検出部が、回線を介した省エネ復帰要因を検出した場合には、その旨を示すフラグを備え、シリアルＩＦ部が省エネ状態と通常状態とを定期的に繰返して、通常状態になったときにフラグの内容を確認して、当該フラグが省エネ復帰要因の検出を示す場合には専用ラインを介してシステム制御部に通知するようにしたので、モデムが省エネ状態にあるときでも着呼等を検出することができ省エネ効果を改善することが可能になる。
【００５６】
請求項３にかかる発明によれば、省エネ復帰要因検出部が、回線を介した省エネ復帰要因を検出した場合には、その旨を示す省エネ復帰信号を受渡回路を介して出力し、省エネ状態にあるシリアルＩＦ部が、当該受渡回路を介して省エネ復帰信号を検出した際には、専用ラインを介してシステム制御部に通知するようにしたので、モデムが省エネ状態にあるときでも着呼等を検出することができ省エネ効果を改善することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態の説明に適用される通信装置のブロック図である。
【図２】網制御部を中心とした通信装置のブロック図である。
【図３】第１の実施の形態の説明に適用される回線制御部における省エネ復帰要因検出手順を示すフローチャートである。
【図４】第１の実施の形態の説明に適用されるシリアルＩＦ部における省エネ復帰要因検出手順を示すフローチャートである。
【図５】第２の実施の形態の説明に適用される回線制御部における省エネ復帰要因検出手順を示すフローチャートである。
【図６】第２の実施の形態の説明に適用されるシリアルＩＦ部における省エネ復帰要因検出手順を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１　システム制御部
１１　操作表示部
１３　通信制御部
１４　モデム
１５　網制御部
２３　回線制御部
２４　受渡回路
２５　シリアルＩＦ部
２８　省エネ復帰要因検出部
Ａ　専用ライン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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