(57)【要約】      （修正有）【課題】コンピュータシステムがネットワークにアクセスするように準備する際に自動化のレベルを高めること。【解決手段】コンピュータシステムが、サーバから認証を受けて、第１のネットワークにアクセスする許可を得ようとした際、第１のネットワークにアクセスすることが許可されていなければ、第１のネットワークにアクセスするのに必要とされるファイルをダウンロードする目的で第２のネットワークにアクセスする許可を与えられる。ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントが、サーバに転送される。ユーザ入力情報が適切であるとサーバが判定した場合、第１のネットワークにアクセスする許可の指示を含む第２のスキーマドキュメントが受け取られる。第３のスキーマベースのドキュメントがコンピュータシステムにおいて実行されて、第１のネットワークにアクセスすることに適合するようにコンピュータシステムが構成される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中間コンピュータシステムを介して複数のリソースを含む第２のネットワークと、少なくともコンピュータシステムが第２のネットワークにアクセスするように準備するためのリソースを含む第１のネットワークの両方に接続可能なネットワークであるコンピュータシステムにおいて、中間コンピュータシステムは、コンピュータシステムからのデータが第１のネットワークに転送されるか、又は第２のネットワークに転送されるかを決定して、第１のネットワークへのアクセスを、第２のネットワークへのアクセスが禁止されている間に、許すことが可能であるようにし、第１のネットワークは、コンピュータシステムが第２のネットワークにアクセスすることを許可することができるサーバをさらに含む、第２のネットワークにアクセスするようにコンピュータシステムを準備してユーザ入力を減らすようにする方法であって、
証明をサーバに送信してサーバから認証を受けようと試みる工程と、
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示して、コンピュータシステムのユーザが、どのようにユーザインターフェースが提示されるようにするかについての事前の知識を有することを必要としないようにする工程と、
ユーザインターフェースの中にユーザ入力情報を受け取る工程と、
ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントをサーバに渡す工程と、
第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットした後に、第２のネットワーク上に配置されたリソースにコンピュータシステムがアクセスすることをサーバが許可したという指示を提供する第２のスキーマベースのドキュメントを受け取る工程と、
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成して、コンピュータシステムを手作業で構成しなければならないことからユーザを解放するようにする工程とを含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
証明をサーバに送信する工程は、証明をサーバに通信するように結合されたアクセスポイントに送信する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
証明をサーバに送信する工程は、ＥＡＰメッセージをサーバに送信する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
証明をサーバに送信する工程は、ＩＥＥＥ  ８０２．１Ｘメッセージ内にＥＡＰメッセージをカプセル化する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
証明をサーバに送信する工程は、タグヘッダを証明に関連付けて、証明がサーバを含む仮想ネットワークに転送されるべきことを示すようにする工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
証明をサーバに送信する工程は、インターネットプロトコルアドレスフィルタリング構成要素によってコンピュータシステムに公開されたインターネットプロトコルアドレスに証明を送信する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
証明をサーバに送信する工程は、コンピュータシステムと第１のネットワークの間で仮想プライベートネットワークを確立する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項８】
証明をサーバに送信する工程は、ユーザ識別子を送信する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項９】
証明をサーバに送信する工程は、ゲスト証明を送信する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、マスタ準備ドキュメントに対するＵＲＩを含む通知をＥＡＰを介して受け取る工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、マスタ準備ドキュメントに対するＵＲＩを含むＴＬＶオブジェクトをＰＥＡＰを介して受け取る工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、複数のリソースを含む仮想ネットワークにアクセスすることが許可されるようになるのに満たされなければならない条件を含むＥＡＰ通知を受け取る工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、ＵＲＩにアクセスしてマスタ準備ドキュメントをダウンロードする工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、サーバを含む仮想ネットワークからファイルをダウンロードする工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、サインアップサブファイルを処理してユーザインターフェースが提示されるようにする工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示する工程は、ユーザに関して以前に入力されたユーザ入力情報を含む更新ユーザインターフェースを提示する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントを渡す工程は、ＸＭＬサインアップスキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントを渡す工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
第２のネットワークにコンピュータシステムがアクセスすることをサーバが許可したという指示を提供する第２のスキーマベースのドキュメントを受け取る工程は、ＸＭＬサインアップスキーマに従って定義された第２のＸＭＬドキュメントを受け取る工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１９】
第２のネットワーク上に配置されたリソースにコンピュータシステムがアクセスすることをサーバが許可したという指示を提供する第２のスキーマベースのドキュメントを受け取る工程は、サーバから認証を受けるのに使用することができる証明を受け取る工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２０】
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成する工程は、ＸＭＬ構成スキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントを実行する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２１】
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成する工程は、スキーマベースのドキュメントを実行して、無線アクセスポイントを介してアクセスされる有線ネットワークと適切に通信するようにコンピュータシステムを構成する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成する工程は、スキーマベースのドキュメントを実行して、ＤＳＬプロバイダと適切に通信するようにコンピュータシステムを構成する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２３】
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成する工程は、スキーマベースのドキュメントを実行して、ＩＳＰと適切に通信するようにコンピュータシステムを構成する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２４】
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成する工程は、スキーマベースのドキュメントを実行して、イーサネットネットワークと適切に通信するようにコンピュータシステムを構成する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２５】
証明を送信した後、第２のネットワーク上に配置された複数のリソースにアクセスすることが許可されるようになるのに必要とされる準備ファイルをダウンロードする目的で、第１のネットワークへの制限されたアクセスをサーバが許可したという指示を受け取る工程をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２６】
認証のために使用されるべきＥＡＰタイプを選択する工程をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項２７】
中間コンピュータシステムを介して複数のリソースを含む第２のネットワークと、少なくともコンピュータシステムが第２のネットワークにアクセスするように準備するためのリソースを含む第１のネットワークの両方に接続可能なネットワークであるコンピュータシステムにおいて、中間コンピュータシステムは、コンピュータシステムからのデータが第１のネットワークに転送されるか、又は第２のネットワークに転送されるかを決定して、第１のネットワークへのアクセスを、第２のネットワークへのアクセスが禁止されている間に、許すことが可能であるようにし、第１のネットワークは、コンピュータシステムが第２のネットワークにアクセスすることを許可することができるサーバをさらに含む、第２のネットワークにアクセスするようにコンピュータシステムを準備してユーザ入力を減らすようにする方法であって、
証明をサーバに送信してサーバから認証を受けようと試みる工程と、
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示して、コンピュータシステムのユーザが、どのようにユーザインターフェースが提示されるようにするかについての事前の知識を有することを必要としないようにする工程と、
第２のネットワーク上に配置されたリソースにアクセスする許可を要求するためのステップと、
第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットした後に、第２のネットワーク上に配置されたリソースにコンピュータシステムがアクセスすることをサーバが許可したという指示を提供する第２のスキーマベースのドキュメントを受け取る工程と、
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成して、コンピュータシステムを手作業で構成しなければならないことからユーザを解放するようにする工程とを含むことを特徴とする方法。
【請求項２８】
中間コンピュータシステムを介して複数のリソースを含む第２のネットワークと、少なくともコンピュータシステムが第２のネットワークにアクセスするように準備するためのリソースを含む第１のネットワークの両方に接続可能なネットワークであるコンピュータシステムにおいて、中間コンピュータシステムは、コンピュータシステムからのデータが第１のネットワークに転送されるか、又は第２のネットワークに転送されるかを決定して、第１のネットワークへのアクセスを、第２のネットワークへのアクセスが禁止されている間に、許すことが可能であるようにし、第１のネットワークは、コンピュータシステムが第２のネットワークにアクセスすることを許可することができるサーバをさらに含む、第２のネットワークにアクセスするようにコンピュータシステムを準備してユーザ入力を減らすようにする方法を実施するためのコンピュータプログラムであって、
証明をサーバに送信してサーバから認証を受けようと試みるためのコンピュータ実行可能命令と、
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを提示して、コンピュータシステムのユーザが、どのようにユーザインターフェースが提示されるようにするかについての事前の知識を有することを必要としないようにするためのコンピュータ実行可能命令と、
ユーザインターフェースの中にユーザ入力情報を受け取るためのコンピュータ実行可能命令と、
ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントをサーバに渡すためのコンピュータ実行可能命令と、
第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットした後に、第２のネットワーク上に配置されたリソースにコンピュータシステムがアクセスすることをサーバが許可したという指示を提供する第２のスキーマベースのドキュメントを受け取るためのコンピュータ実行可能命令と、
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成して、コンピュータシステムを手作業で構成しなければならないことからユーザを解放するようにするためのコンピュータ実行可能命令とを含むことを特徴とするコンピュータプログラム。
【請求項２９】
証明をサーバに送信してサーバから認証を受けようと試みるためのコンピュータ実行可能命令は、サーバから認証を受けるのにコンピュータシステムによって使用される認証のタイプを交渉するためのコンピュータ実行可能命令をさらに含むことを特徴とする請求項２８に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３０】
ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを提示するためのコンピュータ実行可能命令は、ＥＡＰ通知を受け取るためのコンピュータ実行可能命令をさらに含むことを特徴とする請求項２８に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３１】
第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにコンピュータシステムを構成するためのコンピュータ実行可能命令は、ＸＭＬ構成スキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントを実行するためのコンピュータ実行可能命令をさらに含むことを特徴とする請求項２８に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３２】
中間コンピュータシステムを介して複数のサービスを提供する第１の仮想ネットワークと、複数のサービスの少なくともサブセットを提供する第２の仮想ネットワークの両方に接続可能であり、中間コンピュータシステムが、コンピュータシステムからのデータが第１の仮想ネットワークに転送されるべきか、又は第２の仮想ネットワークに転送されるべきかを決定するようにしているネットワークであるコンピュータシステムにおいて、第２の仮想ネットワークに接続されたサーバは、第１の仮想ネットワーク上のサービスにアクセスするようにコンピュータシステムを更新するための更新情報を提供することができる、第１の仮想ネットワーク上のサービスにアクセスするようにコンピュータシステムを更新してユーザ入力を減らすようにする方法であって、
第１の仮想ネットワーク上のサービスにアクセスしようと試みる工程と、
サービスに適合するアクセスのためにコンピュータシステムが更新されるべきであるという指示を自動的に提示して、アプリケーションのユーザが、どのようにコンピュータシステムを更新するかについての事前の知識を有することを必要としないようにする工程と、
コンピュータシステムを更新する要望を示すユーザ入力情報を受け取る工程と、
ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントをサーバに渡す工程と、
第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットした後に、コンピュータシステムに関する更新情報を含む第２のスキーマベースのドキュメントを受け取る工程と、
第２のスキーマベースのドキュメントを実行してコンピュータシステムを更新して、コンピュータシステムを手作業で更新しなければならないことからユーザを解放するようにする工程とを含むことを特徴とする方法。
【請求項３３】
準備マスタドキュメントを命名するための形式を定義する名前フィールドと、
名前フィールド内で定義された命名形式に従って命名された準備マスタドキュメントがいつ更新されるべきかを表わすための活動時間形式を定義する活動時間フィールドと、
名前フィールド内で定義された命名形式に従って命名された準備マスタドキュメント内のサブファイルを表わすための形式を定義するサブファイルフィールドとを含むデータ構造を記憶していることを特徴とする１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項３４】
サブファイルフィールドは、
サブファイルスキーマを表わすための形式を定義するスキーマフィールドと、
サブファイルＵＲＬを表わす形式を定義するＵＲＬフィールドから成ることを特徴とする請求項３３に記載の１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項３５】
サブファイルフィールドは、特定のサブファイルに対応するＵＲＬフラグメントを表わすための形式を定義するフラグメントフィールドから成ることを特徴とする請求項３３に記載の１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項３６】
命名フィールド内の命名形式に従って定義された準備マスタドキュメントに関する更新がどこに配置されているかを表わすための形式を定義する更新フィールドをさらに含むことを特徴とする請求項３３に記載の１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項３７】
ネットワークによってサポートされる接続のタイプを表わすための形式を定義する接続フィールドと、
接続フィールド内で定義された接続タイプによってサポートされる認証のタイプを表わすための形式を定義する認証フィールドとを含むデータ構造を記憶していることを特徴とする１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項３８】
認証フィールドは、ＥＡＰ認証のタイプを表わすための形式を定義するＥＡＰフィールドから成ることを特徴とする請求項３７に記載の１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項３９】
認証フィールドは、ＥＡＰをサポートしないコンピュータシステムを認証するのにアクセスすることができるロケーションを表わすための形式を定義する従来の認証フィールドから成ることを特徴とする請求項３７に記載の１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【請求項４０】
接続フィールド内で定義された接続タイプによってサポートされる暗号化のタイプを表わすための形式を定義する暗号化フィールドをさらに含むことを特徴とする請求項３７に記載の１つ又は複数のコンピュータ可読記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ネットワーク上で適切に通信するようにコンピュータシステムを構成することに関し、より具体的には、コンピュータシステムがネットワーク上で通信する準備ができるように、適切な情報をコンピュータシステムに自動的に提供することに関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータシステム及び関連する技術が、社会の多くの側面に影響を与えている。実際、情報を処理するコンピュータシステムの能力により、人々の生活の仕方、及び働き方が変化している。コンピュータシステムは、コンピュータシステムの到来以前には、手作業によって行われていた数々のタスク（例えば、文書処理（ｗｏｒｄ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）、スケジュール設定、及びデータベース管理）を、現在普通に行っている。より最近では、コンピュータシステムが互いに結合されて、コンピュータネットワークを形成し、そのコンピュータネットワークを介してコンピュータシステムが電子通信を行ってデータを共有することができるようになっている。その結果、コンピュータシステムにおいて行われるタスクの多く（例えば、電子メールへのアクセス、及びＷｅｂのブラウジング）には、コンピュータネットワーク（例えば、インターネット）を介する１つ又は複数の他のコンピュータシステムとの電子通信が含まれる。
【０００３】
コンピュータネットワーク上で電子通信を行うため、コンピュータシステムは、コンピュータネットワークにアクセスする許可を受ける必要があるかもしれない。例えば、コンピュータシステムがインターネット上で電子通信を行うことができるようになる前に、しばしばコンピュータシステムのユーザは、インターネットへのアクセスを許可することができるインターネットサービスプロバイダ（以下、「ＩＳＰ」と呼ぶ）に登録することが必要とされる。ＩＳＰに登録することは、通常、ネットワーク上の電子通信以外の何らかの形態の通信を含む。例えば、ユーザが、ＩＳＰでアカウントを確立するためにＩＳＰの代理人と電話通信を始めることが必要とされるかもしれない。
【０００４】
この電話通信中には、ユーザは、ＩＳＰ代理人に一般的な情報（例えば、名前、住所等）、及び支払いの形態（例えば、クレジットカード番号）を提供することができる。これと引換えに、ＩＳＰは、ユーザを認証し、インターネットへのアクセスを許可するのに使用することが可能なユーザ名及びパスワードをユーザに提供することができる。多くの場合、ＩＳＰは、郵便サービス、又はその他の配送サービスを介して、コンピュータシステムにインストールされなければならないアクセスソフトウェア（例えば、ダイヤル呼出機構（ｄｉａｌｅｒ）、Ｗｅｂブラウザ等）及び／又はハードウェア（例えば、ＤＳＬモデム、又はケーブルモデム）を送ることも行う。ユーザがＩＳＰに接続し、これによりインターネットにアクセスするのに、あらゆるアクセスソフトウェア及びアクセスハードウェアが、コンピュータシステムにおいて正しくインストールされていなければならない。このため、インターネットにアクセスすることを望んでいるユーザは、しばしば、そのようなソフトウェア及びハードウェアを受け取るまで待つことを要求される。次に、アクセスソフトウェア及び／又はアクセスハードウェアを受け取った後、ユーザは、コンピュータシステムでそのアクセスソフトウェア及び／又はアクセスハードウェアを正しくインストールして、インターネットアクセスを可能にしなければならない。
【０００５】
正しくインストールされた場合、ユーザは、ＩＳＰに接続し、ＩＳＰによって提供されたユーザ名及びパスワードを入力することができる。ＩＳＰは、そのユーザ名及びパスワードに基づいてユーザの認証を行うことができ、適切な場合（例えば、ユーザの支払いが延滞がない（ｕｐ  ｔｏ  ｄａｔｅ）場合）、ＩＳＰは、ユーザのコンピュータシステムがインターネットにアクセスするのを許可することができる。残念ながら、ユーザが現在、ＩＳＰに登録していない場合、ほとんどのケースで、インターネット上で電子通信を使用して登録プロセスを開始する手立ては存在しない。これは、ほとんどのＩＳＰが、インターネットからアクセスされ、ユーザがインターネットにアクセスする手立てを有さない場合、登録のためにＩＳＰにアクセスする手立てを有さないからである。
【０００６】
したがって、多くのケースで、インターネットにアクセスすることを望むユーザは、電話でＩＳＰに接触し、適切なアクセスソフトウェア及び／又はアクセスハードウェアが配達されるのを待たされる。さらに、適切な証明（例えば、ユーザ名及びパスワード）なしに、又は許可なしに（例えば、支払いが遅滞している）ＩＳＰに接続しようと試みるユーザは、通常、ＩＳＰとインターネットの両方に対するすべてのネットワークアクセスから完全にブロックされる。したがって、ユーザは、ダイヤル呼出しするＩＳＰアクセス番号（又は接続を試みるＩＳＰネットワークアドレス）を知っている場合でも、ＩＳＰに登録する（又はアカウントの不備を訂正する）ために、その他の通信手段を使用してＩＳＰに接触することをやはり必要とするかもしれない。
【０００７】
例えば、家庭からＩＳＰに接続する場合などの一部のケースでは、アクセスソフトウェア及びアクセスハードウェアを待つ際の遅延は、許容できるかもしれない。しかし、他のケースでは、そのような遅延は受忍できないかもしれない。例えば、空港を経由して旅行する際、又はホテルに滞在している際、例えば、ラップトップなどのモバイルコンピュータシステムを有するユーザが、インターネットにアクセスすることを望んでいるかもしれない。ある程度、モバイルアクセスのこの需要の結果として、多くのホテル及び空港は、有線サービスと無線サービスの両方を介してインターネットアクセスを提供している。これらのサービスを介してインターネットにアクセスする許可を得ることは、通常、ユーザ情報及び支払い情報を入力するためのサービスとの何らかの形態の電子通信を必要とする。
【０００８】
通常、これらのサービスは、ユーザが、モバイルコンピュータシステム内部のネットワークインターフェースカードにケーブルをプラグで差し込んでから（又は無線ネットワークインターフェースカードを使用して、接続を開始してから）、Ｗｅｂブラウザを開くことを要する。ただし、ユーザは、サービスに登録することを試みる前に、これらのアクションを行うべきであるという知識を有していなければならない。例えば、ユーザが、Ｗｅｂブラウザを開かなければならないことを知らない場合、ユーザがサービスに登録する手立ては、基本的に存在しない。Ｗｅｂブラウザが開かれた際、サービスは、Ｗｅｂブラウザからのあらゆる通信をＷｅｂベースの登録プロセスを介して転送する。ユーザには、登録のための情報（例えば、名前、部屋番号、クレジットカード番号等）を入力するようにインターフェースを提示することが可能である。登録情報が適切であった場合、ユーザは、そのサービスを使用してインターネットにアクセスする許可を受けることができる。
【０００９】
残念ながら、多くのサービスは、独自のものであり、各サービスが、インターネットへのアクセスを許可するために異なるコンピュータシステム構成、及び／又は異なる登録情報を要求するかもしれない。しかし、ユーザは、サービスに登録しようと試みる前に、どのようなシステム構成及び／又は登録情報が必要とされるのかを知る手立てを有していないかもしれない。したがって、ユーザは、１つの場所（例えば、空港）でサービスに登録することに成功した場合でも、別の場所（例えば、ホテル）では、不適切に構成されたコンピュータシステム、又は適切な登録情報の欠如に起因して、登録することが妨げられるかもしれない。
【００１０】
さらに、ほとんどのホテルサービス及び空港サービスは、アカウントが失効するまでに短い時間（例えば、２４時間）だけしかインターネットアクセスを許可しない。アカウントが失効した後、ユーザは、Ｗｅｂブラウザを再び開き（また、場合により、ケーブルを接続しなおすことも行い）、以前に入力された登録情報のすべてを再入力する必要があるかもしれない。したがって、ユーザは、サービスに登録するのにＷｅｂブラウザを開かなければならないことに最初、気付いていても、サービスに再登録するために毎日、Ｗｅｂブラウザを開かなければならないことを知らないかもしれない。しばしば、以前の登録において（例えば、前日に）入力された登録情報を、その登録情報が全く変わっていない場合でも、再入力しなければならない。登録情報が、いくぶん、大量である場合、短い期間の後に再登録することは、過去に適切な登録情報を入力したユーザには、わずらわしいことであるかもしれない。
【００１１】
さらに、これらのサービスのすべてではないにしても、ほとんどは、コンピュータシステムのソフトウェア構成を変更するための機構を欠いている。つまり、サービスは、通常、コンピュータシステムがサービスに対応するようになるようにする、コンピュータシステムにおいて処理されることが可能なマシン可読命令をコンピュータシステムに提供できない。サービスは、登録情報を受け取るためのＷｅｂベースのインターフェースの一環としてＨｙｐｅｒＴｅｘｔ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ（「ＨＴＭＬ」）を提供するかもしれない。しかし、ＨＴＭＬ命令は、通常、コンピュータシステムの構成を変更するためにコンピュータシステムによって処理することが可能でない。したがって、あらゆるソフトウェアの不適合が、技術的な専門知識を欠いているかもしれない、又はサービスに適合させるためにソフトウェアを再構成することを望んでいるかもしれないユーザによって解決されなければならない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
ネットワークにアクセスするようにコンピュータシステムを準備し、構成する際に自動化のレベルを高めるためのシステム、方法、コンピュータプログラム、及びデータ構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
従来技術の抱える以上の問題が、ネットワークにアクセスするようにコンピュータシステムを準備し、構成する際に自動化のレベルを高めるための方法、システム、コンピュータプログラム、及びデータ構造を対象とする本発明の原理によって克服される。
【００１４】
サーバは、クライアントが第２のネットワーク（例えば、インターネット）にアクセスするのを許可する機能を含む。サーバは、第２のネットワークとは別個の第１のネットワーク上に配置されていること、又は第２のネットワーク上に配置されていることが可能である。クライアントは、証明をサーバに送信してサーバから認証を受けることを試みる。証明に基づき、サーバは、第２のネットワークに対する少なくとも部分的なアクセスに関してクライアントを許可すること、及び／又は第２のネットワークへのアクセスを拒否し、第１のネットワークに対する少なくとも部分的なアクセスに関してクライアントを許可することが可能である。サーバは、第１のネットワーク上に配置された遠隔認証ダイヤルインユーザサービス（Remote Authentication Dial-In User Service）（「ＲＡＤＩＵＳ」）サーバであることが可能である。クライアントには、少なくともサーバから認証を受ける目的、及び第２のネットワークに対する完全なアクセスを得るのに使用される準備ファイル（ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ  ｆｉｌｅ）をダウンロードする目的で第１のネットワーク又は第２のネットワークに対する部分的なアクセスを提供することが可能である。したがって、第２のネットワーク上に配置されているリソースに現在、アクセスすることができないコンピュータシステムは、それらのリソースにアクセスを得るために準備ファイルを電子式にダウンロードすることができる。
【００１５】
クライアントからのデータが第１のネットワークに転送されるか、又は第２のネットワークに転送されるかの決定が、例えば、仮想ローカルエリアネットワーク（「ＶＬＡＮ」）、インターネットプロトコル（「ＩＰ」）フィルタリング、仮想プライベートネットワーク（「ＶＰＮ」）、又はＩＰセキュリティ（「ＩＰＳｅｃ」）プロトコルの使用などの任意のいくつかの技術を使用して実施されることが可能である。一部の実施形態では、同様の技術が単一のネットワーク内部で使用されることも可能である。それらの実施形態では、サーバは（受け取られた証明に少なくともある程度、基づき）、例えば、単一のネットワーク上の選択されたコンピュータシステム、又はコンピュータモジュールに対するクライアントアクセスを許可することなどにより、単一のネットワークに対する少なくとも部分的なアクセスをクライアントに許可することができる。
【００１６】
証明を送信することは、拡張認証プロトコル（Ｅｘｔｅｎｓｉｂｌｅ  Ａｕｔｈｅｎｔｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）（「ＥＡＰ」）応答／身元証明メッセージをクライアントからサーバに送信することを含むことが可能である。クライアントがアクセスポイントを介してネットワークに接続しようと試みている場合、ＥＡＰ応答／身元証明メッセージは、アクセスポイントを介して転送することができる何らかの他のタイプのメッセージ内にカプセル化されることが可能である。ＶＬＡＮ実施形態では、アクセスポイントは、タグヘッダをカプセル化するメッセージの中に挿入して、カプセル化するメッセージが第１のネットワークに転送されるべきことをデータ経路指定デバイスに示すことができる。また、アクセスポイントは、ＥＡＰ及び８０２．１Ｘ以外のプロトコルを使用するクライアントからの通信をブロックするように構成されることも可能である。
【００１７】
証明によって第２のネットワークに対する完全なアクセスが許可されない（例えば、証明を認証することができない、証明がゲスト証明である、又は認証されたユーザが許可されていない）場合、サーバは、例えば、保護されたＥＡＰ（「ＰＥＡＰ」）内のＥＡＰ通知、又はタイプ−長さ−値（Ｔｙｐｅ−Ｌｅｎｇｔｈ−Ｖａｌｕｅ）（「ＴＬＶ」）オブジェクトなどの通知をクライアントに送信することにより、応答することができる。通知は、ＰＥＡＰに従って暗号化され、完全性が検査されることが可能である。通知は、クライアントを準備するための情報を含むマスタドキュメントに対するユニフォームリソースアイデンティファイア（Ｕｎｉｆｏｒｍ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）（「ＵＲＩ」）を含むことが可能である。また、通知は、第２のネットワーク上に配置されたリソースに対する完全なアクセスを許可されるのにユーザが満たさなければならない条件（例えば、サインアップ、更新等）も含むことが可能である。
【００１８】
通知は、クライアントが、含まれるＵＲＩにアクセスすることによって（例えば、ＨＴＴＰゲット又はＨＴＴＰＳゲットを実行することによって）マスタドキュメントをダウンロードすることができるように、ＨＴＴＰプロトコルを使用する通信が使用可能（ブロック解除）にされなければならないことをアクセスポイントに示すことが可能である。通知に応答して、クライアントは、マスタドキュメントを自動的にダウンロードすることができる。マスタドキュメントは、やはり自動的にダウンロードすることができる構成サブファイル及びサインアップサブファイルを含むサブファイルに対するＵＲＩを含むことが可能である。あるＩＳＰが別のＩＳＰからのサービスを使用する場合、一方のマスタドキュメントは、他方のマスタドキュメントに対するＵＲＩも含むことが可能である。したがって、ネットワークにアクセスを得るためにファイルを要求する目的で他の通信方法を使用するサービスプロバイダに接触する必要はほとんどない。マスタドキュメント、及びあらゆる関連するサブファイルは、ｅＸｔｅｎｓｉｂｌｅ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ（「ＸＭＬ」）スキーマに従って定義されることが可能である。例えば、構成サブファイルが、ＸＭＬ構成スキーマに従って定義されることが可能である。
【００１９】
一部の実施形態では、マスタドキュメント及びサブファイルは、例えば、取外し可能なコンピュータ可読記録媒体（フロッピー（登録商標）ディスク、フラッシュカード等）からのマスタドキュメント及び／又はサブファイルにアクセスすることなどにより、通知の中で提供されるＵＲＩ以外の機構によってアクセスされることが可能である。これは、例えば、遠隔ダイヤルアップなどの、ネットワーク接続を構成することができるにはまず、準備情報を必要とする環境において有利である。接続が確立された後、マスタドキュメント及びサブファイルを後に、ネットワークから更新することができる。
【００２０】
ダウンロードされたサインアップサブファイルをクライアントにおいて処理して、ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示することができる。したがって、ユーザは、どのようにユーザインターフェースが提示されるようにするかの事前の知識を有していなくてもよい。ユーザインターフェースは、例えば、英語、日本語、フランス語、又はドイツ語などの様々な文字言語（ｗｒｉｔｔｅｎ  ｌａｎｇｕａｇｅ）で提示されることが可能である。提示されると、ユーザ入力情報がユーザインターフェースの中に受け取られる。ユーザインターフェースが登録を更新する目的で提示される場合、ユーザインターフェースで受け取られるユーザ入力情報の量を少なくすることが可能である。例えば、以前に入力されたユーザ情報をユーザデータベースから取得することができる。提示されるユーザインターフェースが、さらなるクレジットカード支払いを許可するために「はい」コントロールと「いいえ」コントロールだけを含むことが可能である。
【００２１】
ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントが、サーバにサブミットされる（例えば、ＨＴＴＰポスト、又はＨＴＴＰＳポストを実行することにより）。これは、ＸＭＬサインアップスキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントを渡すことを含むことが可能である。第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットした後、クライアントは、第２のネットワーク上に配置されたリソースにクライアントがアクセスすることをサーバが許可したという指示を受け取ることが可能である。これは、ユーザ識別子及びパスワードを含む、又はクレジットカード支払いが承認されたという指示を含む第２のスキーマベースのドキュメントを受け取ることを含むことが可能である。ＶＬＡＮ実施形態では、クライアントが第２のネットワーク上に配置されたリソースにアクセスすることが許可された場合、アクセスポイントは、タグヘッダをクライアントデータの中に挿入して、クライアントデータが第２のネットワークに転送されるべきことをデータ経路指定デバイスに示すことができる。また、アクセスポイントは、例えば、シンプルメールトランスファープロトコル（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｍａｉｌ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）（「ＳＭＴＰ」）やダイナミックホストコントロールプロトコル（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｈｏｓｔ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）（「ＤＨＣＰ」）などの、他の現在、ブロックされているプロトコルを使用する通信を使用可能にすることもできる。
【００２２】
第３のスキーマベースのドキュメントが実行されて、第２のネットワークに適合する工程のためにクライアントが構成される。これは、サーバから受け取られた構成サブファイルを実行することを含むことが可能である。構成サブファイルが実行されて、接続タイプ、通信プロトコル、認証タイプ、暗号化タイプ等が構成されることが可能である。構成サブファイルは、ダウンロードされた後、実質的に任意の時点で実行されることが可能である。ユーザ入力情報が受け取られる前、又は受け取られた後に構成サブファイルが実行されなければならないという要件は全く存在しない。スキーマベースのドキュメントの実行を介して、クライアントは、ほとんど、又は全くユーザの介入なしに再構成されることが可能である。これにより、ユーザは、クライアントを第２のネットワークに適合する工程のために手作業で再構成しなければならないことから解放される。
【００２３】
本発明のさらなる特徴及び利点は、以下の説明で提示し、ある程度は、この説明から明らかとなり、あるいは、本発明を実施することによって知ることができる。本発明の特徴及び利点は、特許請求の範囲で特に指摘する機器（ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ）及び組合せを使用して実現し、獲得することができる。本発明の以上の特徴、及びその他の特徴は、以下の説明、及び特許請求の範囲からより完全に明白となるか、又は以下に提示するとおり本発明を実施することによって知ることができる。
【００２４】
本発明の前述した利点及び特徴、ならびにその他の利点及び特徴を獲得することができるやり方を説明するため、以上に概要を述べた本発明のより詳細な説明を添付の図面に示す特定の実施形態を参照して行う。これらの図面は、本発明の通常の実施形態だけを描いており、したがって、本発明の範囲を限定するものと見なされるべきでないことを理解して、添付の図面の使用を介して本発明をさらに具体的に、さらに詳細に記述し、説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明の原理は、ネットワークにアクセスするようにコンピュータシステムを準備し、構成する際に自動化のレベルを高めることを提供する。クライアントが、第２のネットワーク（例えば、インターネット）上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けるように試みる。クライアントは、第２のネットワークへのアクセスを許可することができるサーバ（第１のネットワーク上に配置された、又は第２のネットワーク上に配置された）に通信するように結合されたアクセスポイントに、証明を送信する。サーバは、クライアント証明を受け取り、クライアント証明によって第２のネットワークへのアクセスが許可されるかどうかを判定する。
【００２６】
第２のネットワーク上に配置されたリソースに対する完全なアクセスが許可されない場合、サーバは、クライアントが、第２のネットワーク上に配置されたリソースに対する完全なアクセスを得るための準備ファイルをダウンロードすることができるように、第１のネットワーク、又は第２のネットワークに対する制限されたアクセスを許可することができる。一部の実施形態では（例えば、サーバが第１のネットワーク上に配置されている場合）、サーバは、第２のネットワークへのアクセスを禁止している間に、第１のネットワークへの（少なくとも制限された）アクセスを許可することができる。他の実施形態では（例えば、サーバが第２のネットワーク上に配置されている場合）、サーバは、第２のネットワークに対する制限されたアクセスを許可することができる。ネットワークへのアクセスを禁止すること、及び／又は制限することは、例えば、仮想ローカルエリアネットワーク（「ＶＬＡＮ」）、インターネットプロトコル（「ＩＰ」）フィルタリング、仮想プライベートネットワーク（「ＶＰＮ」）、又はＩＰセキュリティ（「ＩＰＳｅｃ」）プロトコルなどの多種多様な技術を使用して実施することができる。
【００２７】
サーバは、クライアントを準備するための情報を含むマスタドキュメントに対するＵＲＩをクライアントに提供する。マスタドキュメントは、構成サブファイル及びサインアップサブファイルを含むサブファイル、又はその他のマスタドキュメントに対するさらなるＵＲＩを含むことが可能である。ＵＲＩを受け取った後、クライアントは、任意の適切な準備ファイルを自動的にダウンロードすることができる。マスタドキュメント、及びあらゆる関連するサブファイルは、ｅＸｔｅｎｓｉｂｌｅ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ（「ＸＭＬ」）スキーマに従って定義されることが可能である。
【００２８】
ダウンロードされたサインアップサブファイルがクライアントにおいて処理されて、ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースが自動的に提示されることが可能である。クライアントは、ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントをサーバに渡すことができる。これは、ＸＭＬスキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントを渡すことを含むことが可能である。第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットした後、クライアントは、クライアントが第２のネットワーク上に配置されたリソースにアクセスすることが許可されたことを示す（例えば、ユーザ識別子及びパスワードを含むことにより）第２のスキーマベースのドキュメントを受け取ることができる。
【００２９】
第３のスキーマベースのドキュメントがクライアントにおいて実行されて、第２のネットワークに適合する工程のためにクライアントが構成される。これは、サーバから受け取られた構成サブファイルを実行することを含むことが可能である。構成サブファイルが実行されて、接続タイプ、通信プロトコル、認証タイプ、暗号化タイプ等が構成されることが可能である。構成サブファイルは、ダウンロードされた後、実質的に任意の時点で実行されることが可能である。ユーザ入力情報が受け取られる前、又は受け取られた後に構成サブファイルが実行されなければならないという要件は全く存在しない。
【００３０】
本発明の範囲内の実施形態には、コンピュータ実行可能命令又はデータ構造を担持する、又は記憶しておくためのコンピュータ可読記録媒体が含まれる。そのようなコンピュータ可読記録媒体は、汎用コンピュータ又は特殊目的コンピュータがアクセスすることができる任意の可用な媒体であることが可能である。例として、限定としてではなく、そのようなコンピュータ可読記録媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ又はその他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージ又はその他の磁気記憶デバイスなどの物理コンピュータ可読記録媒体、あるいは所望のプログラムコード手段をコンピュータ実行可能命令又はデータ構造の形態で担持する、又は記憶するのに使用することができ、汎用コンピュータ又は特殊目的コンピュータがアクセスすることができる任意の他の媒体を含むことが可能である。
【００３１】
情報がネットワーク、又は別の通信接続（結線による接続、無線、又は結線による接続と無線の組合せ）を介してコンピュータシステムに転送された、又は提供された際、コンピュータシステムは、その接続をコンピュータ可読記録媒体と正しく見なす。したがって、任意のそのような接続をコンピュータ可読記録媒体と正しく呼ぶことができる。また、前述した媒体の組合せも、コンピュータ可読記録媒体の範囲内に含まれるべきである。コンピュータ実行可能命令は、例えば、汎用コンピュータシステム、特殊目的コンピュータシステム、又は特殊目的処理デバイスがある機能、又はある一群の機能を行うようにさせるあらゆる命令及びデータを含む。コンピュータ実行可能命令は、例えば、バイナリ（ｂｉｎａｒｙ）、アセンブリ言語などの中間形式命令、あるいはソースコードであることさえ可能である。
【００３２】
本説明及び特許請求の範囲において、「論理通信リンク」は、コンピュータシステム又はコンピュータモジュールなどの２つのエンティティ間で電子データのトランスポートを可能にする任意の通信パスとして定義される。２つのエンティティ間の通信パスの実際の物理表現は重要でなく、時間の経過とともに変化するかもしれない。論理通信リンクは、システムバスの部分、ローカルエリアネットワーク（例えば、イーサネット（登録商標）ネットワーク）の部分、ワイドエリアネットワークの部分、インターネットの部分、以上の組合せの部分、あるいは電子データのトランスポートを円滑にすることが可能な任意の他のパスの部分を含むことが可能である。論理通信リンクは、ハードワイヤドリンク、無線リンク、又はハードワイヤドリンクと無線リンクの組合せを含むことが可能である。また、論理通信リンクは、電子データの部分を条件付け、又はフォーマットして電子データが、本発明の原理を実施する構成要素にアクセス可能であるようにするソフトウェアモジュール又はハードウェアモジュールも含むことが可能である。そのようなモジュールには、例えば、プロキシ、ルータ、ファイアウォール、スイッチ、又はゲートウェイが含まれる。また、論理通信リンクは、例えば、仮想プライベートネットワーク（「ＶＰＮ」）、又は仮想ローカルエリアネットワーク（「ＶＬＡＮ」）などの仮想ネットワークの部分も含むことが可能である。
【００３３】
本説明及び特許請求の範囲では、「スキーマ」は、複数のコンピュータシステムが表現された共有ボキャブラリに従ってドキュメントを処理することができるようにする複数のコンピュータシステム間で共有されるボキャブラリの表現として定義される。例えば、ＸＭＬスキーマが、ＸＭＬスキーマ言語のスキーマ構文を使用してあるクラスのＸＭＬドキュメントを定義し、記述する。それらのスキーマ構文を使用して、ＸＭＬドキュメントで使用されるとおり、データタイプの意味、用法、及び関係、要素及び要素の内容、属性及び属性の値、エンティティ及びエンティティの内容、及び通知を制約し、ドキュメント化することができる。したがって、ＸＭＬスキーマにアクセスすることができるどのコンピュータシステムも、ＸＭＬスキーマに従ってＸＭＬドキュメントを処理することができる。さらに、ＸＭＬスキーマにアクセスすることができるどのコンピュータシステムも、やはりＸＭＬスキーマにアクセスすることができる他のコンピュータシステムが使用するためにＸＭＬドキュメントを作成する、又は変更することができる。
【００３４】
スキーマは、例えば、「．ｄｔｄ」拡張子で終わるＤＴＤファイルなどのドキュメントタイプディフィニション（Ｄｏｃｕｍｅｎｔ  Ｔｙｐｅ  Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ）（「ＤＴＤ」）を含むように定義される。また、スキーマは、例えば、「．ｘｓｄ」拡張子で終わるＸＭＬスキーマファイルなどのＷｏｒｌｄ  Ｗｉｄｅ  Ｗｅｂコンソーシアム（「Ｗ３Ｃ」）ＸＭＬスキーマを含むようにも定義される。ただし、特定のＤＴＤスキーマ又はＸＭＬスキーマに関する実際のファイル拡張子は、重要ではない。スキーマを利用して、データ構造を定義するのに使用される論理データタイプ、２進データタイプ、８進データタイプ、１０進データタイプ、１６進データタイプ、整数データタイプ、浮動小数点データタイプ、文字データタイプ、文字ストリングデータタイプ、ユーザ定義データタイプ、及び以上のデータタイプの組合せを含む実質的にあらゆるデータタイプを定義することができる。ＸＭＬ要素及び属性は、スキーマによって定義されるデータタイプを表わすように定義することができる。本定義及び特許請求の範囲では、「スキーマベースの」とは、スキーマによって、かつ／又はスキーマ内で定義されていることを指す。
【００３５】
図１及び以下の説明は、本発明を実施することができる適切なコンピューティング環境の簡単な一般的説明を提供することを意図している。必須ではないが、本発明は、ネットワーク環境においてコンピュータによって実行される、プログラムモジュールなどのコンピュータ実行可能命令の一般的な文脈で説明する。一般に、プログラムモジュールには、特定のタスクを行う、又は特定の抽象データタイプを実装するルーチン、プログラム、オブジェクト、構成要素、データ構造等が含まれる。コンピュータ実行可能命令、関連するデータ構造、及びプログラムモジュールは、本明細書で開示する方法のステップを実行するためのプログラムコード手段の例を表わしている。そのような実行可能命令の特定のシーケンスは、そのようなステップで説明される機能を実施するための対応する工程の例を表わしている。
【００３６】
図１を参照すると、本発明を実施するための例示的なシステムが、処理ユニット１２１と、システムメモリ１２２と、システムメモリ１２２から処理ユニット１２１までを含む様々なシステム構成要素を結合するシステムバス１２３とを含む従来のコンピュータ１２０の形態で汎用コンピューティングデバイスを含んでいる。システムバス１２３は、様々なバスアーキテクチャのいずれかを使用するメモリバス又はメモリコントローラ、周辺バス、及びローカルバスを含むいくつかのタイプのバス構造のいずれであることも可能である。システムメモリは、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）１２４、及びランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１２５を含む。始動中などにコンピュータ１２０内部の要素間で情報を転送するのを助ける基本ルーチンを含む基本入力／出力システム（ＢＩＯＳ）１２６が、ＲＯＭ１２４の中に記憶されていることが可能である。
【００３７】
コンピュータ１２０は、磁気ハードディスク１３９に関して読取り及び書込みを行うための磁気ハードディスクドライブ１２７、取外し可能な磁気ディスク１２９に関して読取り及び書込みを行うための磁気ディスクドライブ１２８、及びＣＤ−ＲＯＭ又はその他の光媒体などの取外し可能な光ディスク１３１に関して読取り及び書込みを行うための光ディスクドライブ１３０も含むことが可能である。磁気ハードディスクドライブ１２７、磁気ディスクドライブ１２８、及び光ディスクドライブ１３０は、それぞれ、ハードディスクドライブインターフェース１３２、磁気ディスクドライブインターフェース１３３、及び光ドライブインターフェース１３４でシステムバス１２３に接続される。以上のドライブ、及び関連するコンピュータ可読記録媒体により、コンピュータ実行可能命令、データ構造、プログラムモジュール、及びその他のデータの不揮発性ストレージがコンピュータ１２０に提供される。本明細書で説明する例示的な環境は、磁気ハードディスク１３９、取外し可能な磁気ディスク１２９、及び取外し可能な光ディスク１３１を使用するが、磁気カセット、フラッシュメモリカード、デジタルビデオディスク、ベルヌーイカートリッジ、ＲＡＭ、ＲＯＭ等を含め、データを記憶するための他のタイプのコンピュータ可読記録媒体も使用することができる。
【００３８】
オペレーティングシステム１３５、１つ又は複数のアプリケーションプログラム１３６、他のプログラムモジュール１３７、及びプログラムデータ１３８を含め、１つ又は複数のプログラムモジュールを含むプログラムコード手段が、ハードディスク１３９、磁気ディスク１２９、光ディスク１３１、ＲＯＭ１２４、又はＲＡＭ１２５に記憶されていることが可能である。ユーザは、キーボード１４０、ポインティングデバイス１４２、あるいはマイクロフォン、ジョイスティック、ゲームパッド、サテライトディッシュ、スキャナなどの他の入力デバイス（図示せず）を介して、コマンド及び情報をコンピュータ１２０に入力することができる。以上の入力デバイス、及びその他の入力デバイスは、しばしば、システムバス１２３に結合されたシリアルポートインターフェース１４６を介して処理ユニット１２１に接続される。代替として、入力デバイスは、パラレルポート、ゲームポート、又はユニバーサルシリアルバス（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）（ＵＳＢ）などの他のインターフェースで接続されてもよい。また、モニタ１４７又は別の表示デバイスも、ビデオアダプタ１４８などのインターフェースを介してシステムバス１２３に接続される。モニタに加えて、パーソナルコンピュータは、通常、スピーカやプリンタなどの他の周辺出力デバイス（図示せず）を含む。
【００３９】
コンピュータ１２０は、遠隔コンピュータ１４９ａ及び１４９ｂなどの１つ又は複数の遠隔コンピュータに対する論理通信リンクを使用するネットワーク化された環境において動作することが可能である。遠隔コンピュータ１４９ａ及び１４９ｂはそれぞれ、別のパーソナルコンピュータ、クライアント、サーバ、ルータ、スイッチ、ネットワークＰＣ、ピアデバイス、又はその他の一般的なネットワークノードであることが可能であり、コンピュータ１２０に関連して前述した要素の多く、又はすべてを含むことが可能であるが、メモリ記憶デバイス１５０ａ及び１５０ｂ、ならびに関連するアプリケーションプログラム１３６ａ及び１３６ｂだけを図１に示している。図１に描いた論理通信リンクは、本明細書で例として、限定としてではなく、提示しているローカルエリアネットワーク（「ＬＡＮ」）１５１、及びワイドエリアネットワーク（「ＷＡＮ」）１５２を含む。そのようなネットワーキング環境は、オフィス全体のコンピュータネットワーク、又は企業全体のコンピュータネットワーク、イントラネット、及びインターネットにおいて一般的である。
【００４０】
ＬＡＮネットワーキング環境（例えば、イーサネット（登録商標）ネットワーク）で使用される場合、コンピュータ１２０は、有線インターフェース又は無線インターフェースであることが可能なネットワークインターフェース又はネットワークアダプタ１５３を介してＬＡＮ１５１に接続される。ＷＡＮネットワーキング環境で使用される場合、コンピュータ１２０は、例えば、モデム１５４などの有線リンク、無線リンク、又はＷＡＮ１５２を介して通信を確立するためのその他の手段を含むことが可能である。内部にあることも、外部にあることも可能なモデム１５４は、シリアルポートインターフェース１４６を介してシステムバス１２３に接続される。ネットワーク化された環境では、コンピュータ１２０に関連して描いたプログラムモジュール、又はプログラムモジュールの部分が、遠隔メモリ記憶デバイスの中に記憶されることが可能である。図示したネットワーク接続は例示的であり、ワイドエリアネットワーク１５２を介して通信を確立する他の手段も使用できることが認められよう。
【００４１】
図１は、本発明の原理を実施することができるコンピュータシステムの例を示しているが、任意のコンピュータシステムが、本発明の特徴を実施することができる。本説明及び特許請求の範囲において、「コンピュータシステム」は、ソフトウェアを使用して１つ又は複数の機能を使用することができる任意のハードウェア構成要素、又はハードウェア構成要素群として広く定義される。コンピュータシステムの例には、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント（「ＰＤＡ」）、電話機（無線式とモバイル式の両方）、無線アクセスポイント、ゲートウェイ、ファイアウォール、プロキシ、ルータ、スイッチ、ハンドヘルドデバイス、マルチプロセッサシステム、マイクロプロセッサベースの、又はプログラマブルの消費者向電子製品、ネットワークＰＣ、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、又は処理能力を有する任意の他のシステム又はデバイスが含まれる。
【００４２】
また、本発明は、実質的にあらゆるコンピュータシステム構成を使用するネットワークコンピューティング環境において実施できることも、当分野の技術者には認められよう。また、本発明は、ネットワークを介してリンクされた（ハードワイヤドリンクで、無線リンクで、あるいはハードワイヤドリンクと無線リンクの組合せで）ローカルのコンピュータシステムと遠隔のコンピュータシステムがともにタスクを行う分散システム環境においても実施することができる。分散システム環境では、プログラムモジュールが、ローカルのメモリ記憶デバイスと遠隔のメモリ記憶デバイスの両方の中に配置されることが可能である。
【００４３】
本発明によれば、ユーザインターフェースモジュール、準備（ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ）モジュール、アカウント維持モジュール、及び認証モジュール、ならびに準備データ及びユーザデータを含む関連するデータが、コンピュータ１２０に関連するコンピュータ可読記録媒体のいずれかに記憶され、そこでアクセスされることが可能である。例えば、そのようなモジュールの部分、及び関連するプログラムデータの部分が、システムメモリ１２２の中に記憶するために、オペレーティングシステム１３５、アプリケーションプログラム１３６、プログラムモジュール１３７、及び／又はプログラムデータ１３８の中に含まれることが可能である。例えば、磁気ハードディスク１３９などの大容量記憶デバイスが、コンピュータ１２０に結合される場合、そのようなモジュール及び関連するプログラムデータをその大容量記憶デバイスの中に記憶することも可能である。ネットワーク化された環境では、コンピュータ１２０に関連して描いたプログラムモジュール、又はプログラムモジュールの部分が、例えば、遠隔コンピュータシステム１４９ａ及び／又は遠隔コンピュータシステム１４９ｂに関連するシステムメモリ及び／又は大容量記憶デバイスなどの遠隔のメモリ記憶デバイスの中に記憶されることが可能である。そのようなモジュールの実行は、前述したとおり、分散環境において行われることが可能である。
【００４４】
図４は、第２のネットワークへのアクセスを禁止している間に、第１のネットワークへのアクセスを提供することができるネットワークアーキテクチャ４００の例を一般的に示している。ネットワークアーキテクチャ４００は、クライアント４０５及びサーバ４１５を含む。必須ではないが、クライアント４０５及びサーバ４１５はそれぞれ、コンピュータ１２０に関して前述したとおり構造化されることが可能である。本明細書で使用する「クライアント」という用語及び「サーバ」という用語は、クライアント４０５が、例えば、ネットワーク４１３に対するアクセスなどのサービスをサーバ４１５から受けることを表わす。クライアント４０５とサーバ４１５は、この文脈では（それぞれ）クライアントとサーバであるが、別の文脈では、クライアント４０５がサーバとして動作することが可能であり、別の文脈では、サーバ４１５がクライアントとして動作することが可能である。
【００４５】
ネットワークアーキテクチャ４００において描くとおり、データ経路指定デバイス４１４が、それぞれ、対応する論理通信リンク４３３、４３４、及び４３５によってネットワーク４１１、ネットワーク４１２、及びネットワーク４１３に接続されている。データ経路指定デバイス４１４は、例えば、クライアント４０５から受信されたデータなどのネットワーク４１１から受信されたデータをどこに転送するかを決めることができるコンピュータシステムを論理として表現している。つまり、データ経路指定デバイス４１４は、ネットワーク４１１からデータを受信した場合、そのデータがネットワーク４１２に転送されるべきか、又はネットワーク４１３に転送されるべきかを決めることができる。このため、データ経路指定デバイス４１４は、１つのネットワーク（例えば、ネットワーク４１２）へのアクセスを許している間に、同時に、別のネットワーク（例えば、ネットワーク４１３）へのアクセスを禁止するように構成されることが可能である。データ経路指定デバイス４１４は、様々な異なる技術を使用してこの決定を行うことができる。
【００４６】
一部の実施形態では、ネットワーク４１３上に配置されたリソースへのアクセスを、仮想ローカルエリアネットワーク（「ＶＬＡＮ」）の使用によって禁止することが可能である。それらの実施形態では、ネットワーク４１１、４１２、及び４１３はそれぞれ、異なるＶＬＡＮの一部分であることが可能である。ネットワークアーキテクチャ４００内のＶＬＡＮ認知デバイスが、データフレームに「タグ付け」を行い、データフレームがどこに経路指定されるべきかをデータ経路指定デバイス４１４に示すことができる。例えば、クライアント４０５がネットワーク４１３上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けていない場合、ネットワーク４１１内の構成要素、又は論理通信リンク４３３が、クライアント４０５からのデータフレームにタグを付けて、そのデータフレームがサーバ４１５（又はネットワーク４１２上に配置された他のリソース）に経路指定されるべきことを示すことができる。クライアント４０５がネットワーク４１３にアクセスする許可を受けている場合、ネットワーク４１１内の構成要素、又は論理通信リンク４３３が、クライアント４０５からのデータフレームにタグを付けて、適宜、そのデータフレームがネットワーク４１３上のリソースに（例えば、インターネットに）、又はネットワーク４１２上のリソース（例えば、サーバ４１５）に経路指定されるべきことを示すことができる。
【００４７】
他の実施形態では、ネットワーク４１３上に配置されたリソースへのアクセスを、インターネットプロトコル（「ＩＰ」）フィルタリングの使用によって禁止することが可能である。データ経路指定デバイス４１４、ネットワーク４１１内の構成要素、又は論理通信リンク４３３内の構成要素が、インターネットプロトコル（「ＩＰ」）アドレスをフィルタにかけて、特定のＩＰアドレスを有するリソースに対するクライアント４０５のアクセスを制限することができる。クライアント４０５がネットワーク４１３上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けていない場合、クライアント４０５に、ネットワーク４１２上に配置されたリソースのＩＰアドレスが公開されるが、ネットワーク４１３上に配置されたリソースのＩＰアドレスは公開されないようにＩＰアドレスがフィルタにかけられることが可能である。クライアント４０５がネットワーク４１３にアクセスする許可を受けている場合、クライアント４０５に、ネットワーク４１２と４１３の両方の上に配置されたリソースのＩＰアドレスが公開されるようにＩＰアドレスがフィルタにかけられることが可能である。代替として、クライアント４０５がネットワーク４１３にアクセスする許可を受けている場合、ＩＰフィルタリングが完全に行われないことも可能である。
【００４８】
さらに他の実施形態では、ネットワーク４１３上のリソースへのアクセスを、仮想プライベートネットワーク（「ＶＰＮ」）の使用によって禁止することが可能である。クライアント４０５がネットワーク４１３上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けていない場合、クライアント４０５にネットワーク４１２上に配置されたリソースが公開されるが、ネットワーク４１３上に配置されたリソースは開示されないようにＶＰＮが構成されることが可能である。クライアント４０５がネットワーク４１３上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けている場合、クライアント４０５にネットワーク４１２と４１３の両方の上に配置されたリソースが公開されるようにＶＰＮが構成されることが可能である。代替として、クライアント４０５がネットワーク４１３上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けている場合、ＶＰＮの使用が全く行われないことも可能である。
【００４９】
ＶＬＡＮ技術、ＩＰフィルタリング技術、及びＶＰＮ技術は、１つのネットワークへのアクセスを別のネットワークへのアクセスを禁止している間に可能にするようにネットワークを区別するのに使用することができる技術のいくつかの例に過ぎないことを理解されたい。単一のネットワークへのアクセスをＶＬＡＮ、ＩＰフィルタリング、又はＶＰＮを使用して制限することができることを理解されたい。例えば、ネットワーク４１３上に配置されたサーバが、ネットワーク４１３上に配置されたリソースへの制限されたアクセスをクライアント４０５に提供することができる。本説明を精査した後、ＶＬＡＮ技術、ＩＰフィルタリング技術、及びＶＰＮ技術に加えて、他の技術を使用して１つのネットワークへのアクセスを別のネットワークへのアクセスを禁止している間に可能にすることができることが、当分野の技術者には明白であろう。
【００５０】
さらに、ネットワークへのアクセスを禁止するのに使用される技術を使用して、ネットワークへの制限されたアクセスを提供することもできることを理解されたい。一部の実施形態では、ネットワーク上のサーバが、ネットワークへの制限されたアクセスをクライアントに提供することができる。例えば、ネットワーク４１３上に配置されたサーバが、ＩＰフィルタリングを実施して、ネットワーク４１３への制限されたアクセスをクライアント４０５に提供することができる。制限されたアクセスには、ネットワーク４１３への完全なアクセスを得るために必要とされる準備ファイルを記憶するコンピュータシステム又はコンピュータモジュールへのアクセスが含まれることが可能である。クライアント４０５は、それらのコンピュータシステム又はコンピュータモジュールから準備ファイルをダウンロードすることの許可を、ネットワーク４１３上に配置されたその他のリソースへのアクセスを拒否している間に、受けることが可能である。
【００５１】
次に、ＶＬＡＮ技術を使用する本発明の例示的な実施形態を説明する。図２は、クライアントを準備する際に自動化のレベルを高めることを容易にすることができるネットワークアーキテクチャ２００の例を示している。ネットワークアーキテクチャ２００は、コンピュータ１２０に関して前述したとおりそれぞれ構造化されていることが可能なクライアント２０５及びサーバ２１５を含む。
【００５２】
一部の実施形態では、サーバ２１５は、遠隔認証ダイヤルインユーザサービス（「ＲＡＤＩＵＳ」）サーバを論理として表現する。つまり、サーバ２１５は、単一のシステムとして視覚的に描かれているが、別個のネットワークアクセスサーバ（「ＮＡＳ」）、別個の認証サーバ、及び別個の共用アカウンティングサーバを含むことが可能である。サーバ２１５によって論理として表現される以上のサーバは、ＲＡＤＩＵＳプロトコルを使用して通信を行うように構成されることが可能であり、より具体的には、ＲＡＤＩＵＳ属性ＥＡＰメッセージ、及びメッセージ認証符号（Ａｕｔｈｅｎｔｉｃａｔｏｒ）をサポートすることができる。サーバ２１５は、本発明の原理の実施を容易にするように、例えば、インターネットインフォメーションサービス（「ＩＩＳ」）モジュール、インターネット認証サービス（「ＩＡＳ」）モジュール、ダイナミックホストコントロールプロトコル（「ＤＨＣＰ」）モジュール、及びアクティブディレクトリ（「ＡＤ」）モジュールなどのシステムメモリにロードされた様々な異なるサービスからのモジュールを有することが可能である。
【００５３】
また、ネットワークアーキテクチャ２００は、データ経路指定デバイス２１４も含む。データ経路指定デバイス２１４は、データ経路指定デバイス２１４内部に含まれるポート間でどのようにデータを転送するかを決めることができる、例えば、ルータ及び／又はスイッチなどの特殊目的コンピュータシステムを論理として表現する。つまり、例えば、データフレームなどのデータの一部分が、第１のポート（例えば、ポート２４２）で転送されて入った場合、データ経路指定デバイス２１４は、構成規則に基づき、そのフレームが第２のポート（例えば、ポート２４３）で転送されて出ていくべきことを決めることができる。例えば、データ経路指定デバイス２１４は、アクセスポイント２０９から受信されたデータフレームが、サーバ２１５に送信されるべきことを決めることができる。また、データフレームが、同一のポートでデータ経路指定デバイス２１４に出入りするように転送されてもよい。
【００５４】
ネットワークアーキテクチャ２００で描くとおり、データ経路指定デバイス２１４は、それぞれ、対応する論理通信リンク２３３、２３４、及び２３５によってネットワーク２１３、サーバ２１５、及びアクセスポイント２０９に接続されている。ネットワーク２１３は、例えば、会社全体のネットワーク又は企業全体のネットワーク、あるいはインターネットなどの実質的にあらゆるタイプのネットワークであることが可能である。データ経路指定デバイス２１４は、物理的な場所（例えば、ルータの特定の側の物理的な場所）以外の基準に基づいてコンピュータシステム群を単一のブロードキャストドメインに一緒にグループ化することができるデバイスであることが可能である。したがって、データ経路指定デバイス２１４は、コンピュータシステム群を異なるＶＬＡＮに分離するように構成されることが可能である。図２に描いたとおり、データ経路指定デバイス２１４は、ネットワークアーキテクチャ２００をＶＬＡＮ  Ａ、Ｂ、及びＣに分離するように構成されている。データ経路指定デバイス２１４は、タグ付きのデータフレームとタグの付いていないデータフレームの両方を図２に描いたＶＬＡＮの間で転送するように構成されることが可能である。
【００５５】
タグ付きデータフレームは、そのタグ付きのデータフレームに関連するＶＬＡＮ及び／又はフレーム分類を特定する、例えば、タグヘッダなどの指示を含むデータフレームである。タグヘッダが、ＶＬＡＮ認知デバイスによってデータフレームの中に挿入されて、受信されたタグ付きデータフレームの送信元のＶＬＡＮのＶＬＡＮ  ＩＤをデータ経路指定デバイス２１４に示すことが可能である。例えば、アクセスポイント２０９はタグヘッダをクライアント２０５からのデータに挿入し、そのデータがＶＬＡＮ  Ａから受信されたことをデータ経路指定デバイス２１４に示すことができる。また、タグヘッダは、対応するデータフレームを分類するのにデータ経路指定デバイス２１４が使用することができる他の制御情報も含むことが可能である。タグの付いていないデータフレームは、タグヘッダを含まないフレームである。ポートＶＬＡＮ  ＩＤ（「ＰＶＩＤ」）を使用して、受信されたタグの付いていないデータフレームの送信元であるＶＬＡＮを示すことができる。例えば、ポート２４３で受信されたタグの付いていないデータフレームが、ＶＬＡＮ  Ｂから受信されたものとして分類されることが可能である。
【００５６】
データ経路指定デバイス２１４内部に含まれるポートのいずれも（例えば、ポート２４２、２４３、及び２４４）、タグ付きのデータフレームを転送するが、タグの付いていないデータフレームはドロップするように構成されることが可能である。他方、データ経路指定デバイス２１４のポートのいずれも、タグの付いていないデータフレームを転送するが、タグ付きのデータフレームはドロップするように構成されることも可能である。また、経路指定デバイス２１４のポートのいずれも、タグ付きのデータフレームとタグの付いていないデータフレームの両方を転送するように構成されることも可能である（混成ポート構成）。
【００５７】
ネットワークアーキテクチャは、アクセスポイント２０９も含む。アクセスポイント２０９は、クライアント２０５とデータ経路指定デバイス２１４の間の通信を円滑にする有線アクセスポイント、又は無線アクセスポイントであることが可能である。ネットワークアーキテクチャ２００で描いたとおり、アクセスポイント２０９は、対応する論理通信リンク２３１によってクライアント２０５に接続されている。アクセスポイント２０９は、その他のクライアント（図示せず）に、その他の対応する論理通信リンク（やはり図示していない）によって接続されていることが可能である。アクセスポイント２０９は、ポート２５１及び２５２を含む。データが、ポート２５１を介してアクセスポイント２０９とクライアント２０５の間で転送されることが可能である。同様に、データが、ポート２５２を介してアクセスポイント２０９とデータ経路指定デバイス２１４の間で転送されることが可能である。アクセスポイント２０９は、例えば、他のクライアント及び／又は他のデータ経路指定デバイスなどの他のコンピュータシステムと通信するための他のポート（図示せず）を含むことが可能である。
【００５８】
一部の実施形態では、アクセスポイント２０９は、ＶＬＡＮ  Ｂ上の有線コンピュータシステム（例えば、サーバ２１５）、及びＶＬＡＮ  Ｃ上の有線コンピュータシステム（例えば、ネットワーク２１３内に含まれるコンピュータシステム）へのアクセスを可能にする無線アクセスポイントである。アクセスポイント２０９は、ＶＬＡＮ認知デバイスとして構成されることが可能であり、ＶＬＡＮ  Ｂ及び／又はＶＬＡＮ  Ｃに転送されるべきクライアント２０５（又はＶＬＡＮ  Ａ上の任意の他のコンピュータシステム）から受信されたデータフレームの中にタグヘッダを挿入することができる。アクセスポイント２０９は、ＲＡＤＩＵＳプロトコルを使用して通信を行うように構成されることが可能であり、より具体的には、クライアント２０５（又は任意の他のクライアント）に関するＶＬＡＮタグを含むＲＡＤＩＵＳアクセス承認（ａｃｃｅｓｓ−ａｃｃｅｐｔ）メッセージをサポートすることができる。
【００５９】
一部の実施形態では、クライアント２０５は、場合により、アクセスポイント２０９に加え、１つ又は複数の他のアクセスポイント（図示せず）に接続することができる。アクセスポイント２０９、及びそれらの１つ又は複数の他のアクセスポイントはすべて、同一のサービスプロバイダに関するアクセスポイントであることが可能である。他方、１つ又は複数のアクセスポイントは、アクセスポイント２０９がアクセスを提供するサービスプロバイダとは異なる１つ又は複数の他のサービスプロバイダに関するアクセスポイントであることも可能である。クライアント２０５に、利用可能なサービスプロバイダのリストが提示されることが可能である。リストに含まれるサービスプロバイダへの接続を開始するユーザ選択が受け取られることが可能である。
【００６０】
クライアント２０５が、例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ビーコンフレームを受信すること、及び／又はＩＥＥＥ  ８０２．１１プローブ（ｐｒｏｂｅ）要求フレームを送信して、ＩＥＥＥ  ８０２．１１プローブ応答フレームを受信することなどにより、利用可能な無線ネットワークを検出することが可能である。ビーコンフレームは、基本的に、ある無線ネットワークを別の無線ネットワークと区別するのに使用されるネットワーク識別子であるサービスセットアイデンティファイア（「ＳＳＩＤ」）を含むことが可能である。ビーコンフレーム及びプローブフレームの使用を通じて、クライアント２０５は、例えば、データ転送速度、サポートされるタイプの認証（例えば、オープン認証、又は共用認証）、サポートされるタイプの暗号化（例えば、ワイアイクイバレントプロテクション（Ｗｉｒｅ  Ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）（「ＷＥＰ」）、又はテンポラルキーインテグリティプロトコル（Ｔｅｍｐｏｒａｌ  Ｋｅｙ  Ｉｎｔｅｇｒｉｔｙ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）（「ＴＫＩＰ」））などの、アクセスポイントの他の構成設定を検出することもできる。
【００６１】
リストした構成設定は、可能な構成設定のうちいくつかの単なる例であり、これらの例示的な構成設定に加えて、多数の他の構成設定も決定することができることを理解されたい。例えば、コンピュータシステム間で接続を確立する際、リンク制御プロトコル（「ＬＣＰ」）を使用して、例えば、パケットサイズ、認証に使用するプロトコル、リンク品質監視に使用するプロトコル、圧縮などの接続設定を交渉することができる。ＬＣＰパケット（例えば、構成要求パケット、構成Ａｃｋパケット、構成Ｎａｋパケット、及び構成拒否パケット）のオプションフィールド内に数値を含めて、それらの接続設定を交渉することができる。ＬＣＰパケットのオプションフィールド内のタイプフィールドの中に数値（例えば、認証プロトコル交渉に関して数値３）を含めて、交渉される構成オプションのタイプを指示することができる。ＬＣＰパケットのオプションフィールド内のデータフィールドの中に数値（例えば、ＥＡＰを示す１６進値Ｃ２２７）を含めて、タイプフィールドの中で指示されるタイプの交渉に関する対応するデータを提供することができる。ＥＡＰの構成が示される場合、ＬＣＰパケットの中にさらなる数値（例えば、ＥＡＰ−ＴＬＳを示す数値１３、又はＰＥＡＰを示す数値２５）を含めて、所望される認証の特定のＥＡＰタイプを示すことができる。
【００６２】
クライアントとサーバの両方がその特定のＥＡＰタイプをサポートする場合に、特定のＥＡＰタイプが決定的に選択される（例えば、サーバ２１５の管理者、及び／又はクライアント２０５のユーザにより）ことが可能である。したがって、ＬＣＰパケットを使用して交渉を行う必要性が低下する。ＥＡＰタイプが選択された後（交渉を介してであれ、決定的にであれ）、コンピュータシステムが、選択されたＥＡＰタイプに従ってＥＡＰメッセージ（例えば、開始メッセージ、応答メッセージ、要求メッセージ、承認メッセージ、拒否メッセージ等）の転送を介して、互いから認証を受けることを試みることが可能である。例えば、ＥＡＰ−ＴＬＳが選択された場合、クライアント２０５が、ＥＡＰ−ＴＬＳに従って一連のＥＡＰメッセージを介してサーバ２１５と通信を行って、認証され、場合により、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けるようにすることが可能である。
【００６３】
一部の実施形態では、ＥＡＰメッセージが、他のプロトコル内にカプセル化される。したがって、コンピュータシステムは、特定のＥＡＰタイプをネイティブでサポートすることはできないが、カプセル化されたＥＡＰメッセージを転送できることが可能である。カプセル化のために使用される１つのプロトコルが、ＬＡＮを介するＥＡＰカプセル化（「ＥＡＰＯＬ」）と呼ぶことができる８０２．１Ｘプロトコルである。ＥＡＰＯＬをサポートするようにアクセスポイント２０９及びデータ経路指定デバイス２１４を構成することができる。したがって、アクセスポイント２０９及びデータ経路指定デバイス２１４は、特定のＥＡＰタイプのＥＡＰメッセージの転送を、その特定のＥＡＰタイプをネイティブでサポートしていない場合でも、行うことができる。カプセル化のために使用される別のプロトコルが、ＥＡＰメッセージをＲＡＤＩＵＳメッセージ内にカプセル化するＥＡＰ−ＲＡＤＩＵＳである。ＥＡＰ−ＲＡＤＩＵＳを使用して、ＲＡＤＩＵＳプロトコルを理解することができるが、ＥＡＰをネイティブで理解しないコンピュータシステムを介してＥＡＰメッセージを転送することができる。
【００６４】
図３は、コンピュータシステムを準備するための方法を示す流れ図である。方法３００をネットワークアーキテクチャ２００で描いた構成要素に関連して説明する。
【００６５】
方法３００は、証明を送信する工程（工程３０１）を含む。これは、クライアントが証明をサーバに送信して、サーバから認証されることを試みることを含むことが可能である。例えば、クライアント２０５が、証明をサーバ２１５に送信して、サーバ２１５から認証を受けることを試みることが可能である。クライアント２０５がアクセスポイント２０９に接続した際、アクセスポイント２０９は、その接続がアクティブであることを検出することができ、ＥＡＰ要求／身元証明メッセージをクライアント２０５に送信することができる。代替として、クライアント２０５が、ＥＡＰ開始メッセージをアクセスポイント２０９に送信し、これにより、ＥＡＰ要求／身元証明メッセージがトリガされることが可能である。クライアント２０５は、ＥＡＰ要求／身元証明メッセージに、ユーザ識別子を含むことが可能なＥＡＰ応答／身元証明メッセージで応答することができる。クライアント２０５のユーザがサーバ２１５に対してアカウントを有している場合、このユーザ識別子は、サーバ２１５によってユーザに割り当てられたユーザ識別子であることが可能である。サーバ２１５がユーザ識別子をクライアント２０５のユーザに割り当てていない場合、クライアント２０５は、ゲストユーザ識別子を送信することができる。
【００６６】
アクセスポイント２０９は、ポート２５１に関するＥＡＰＯＬパケットの転送を可能にすることができる。つまり、ポート２５１で受信されたＥＡＰＯＬパケットが、ポート２５２でアクセスポイント２０９から出されるように転送されることが可能である。ただし、アクセスポイント２０９は、例えば、ＨｙｐｅｒＴｅｘｔトランスファープロトコル（「ＨＴＴＰ」）、ＤＨＣＰ、及びシンプルメールトランスファープロトコル（「ＳＭＴＰ」）などの他のタイプのプロトコルが転送されることを、クライアント２０５が認証される（かつ許可される）までブロックすることができる。アクセスポイント２０９は、タグヘッダをＥＡＰＯＬパケット（例えば、ＥＡＰ応答／身元証明メッセージ）の中に挿入して、そのＥＡＰＯＬパケットがＶＬＡＮ  Ｂに転送されるべきことを示すことができる。
【００６７】
データ経路指定デバイス２１４が、挿入されたタグヘッダを処理し、ＥＡＰＯＬパケットをＶＬＡＮ  Ｂに転送することができる。サーバ２１５が、ＥＡＰＯＬパケットを受信することができ、ＥＡＰＯＬパケットは、認証のために認証モジュール２１７に転送される。代替として、アクセスポイント２０９及び／又はデータ経路指定デバイス２１４が、８０２．１Ｘカプセル化を除去し、代わりに、ＶＬＡＮ  Ｂに転送されるＥＡＰ−ＲＡＤＩＵＳメッセージ内にＥＡＰ応答／身元証明メッセージをカプセル化することも可能である。したがって、論理通信リンク２３４が他のＲＡＤＩＵＳサーバを含む場合、ＥＡＰ応答／身元証明メッセージは、それらの他のサーバを介してサーバ２１５に転送されることが可能である。
【００６８】
特定のＥＡＰタイプに依存して、サーバ２１５は、様々な仕方でＥＡＰ応答／身元証明メッセージに応答することができる。サーバ２１５は、クライアント２０５がユーザ識別子に関連するパスワードを提供することを要求することができる。クライアント２０５のユーザが、パスワードをサーバ２１５に提供することによって応答することができる。クライアント２０５とサーバ２１５がＥＡＰメッセージを交換して証明書、鍵、及びサポートされる暗号セット（ｃｉｐｈｅｒ  ｓｕｉｔｅ）の受け渡しを行うことも可能である。ＥＡＰタイプに依存して、クライアント２０５とサーバ２１５の間で他の証明情報が交換されることも可能である。
【００６９】
図３に戻ると、方法３００は、ユーザインターフェースを自動的に提示する工程（工程３０２）を含んでいる。これは、コンピュータシステムのユーザが、どのようにユーザインターフェースが提示されるようにするかの事前の知識を有することを必要としないように、ユーザ入力情報を受け取ることができるユーザインターフェースを自動的に提示することを含むことが可能である。例えば、ユーザインターフェースモジュール２０６が、クライアント２０５においてユーザインターフェースを自動的に提示することが可能である。
【００７０】
証明がサーバ２１５に送信された際、認証モジュール２１７が、その証明（例えば、ユーザ識別子及びパスワード）を受け取り、その証明をユーザデータベース２１８内のエントリと比較することができる。証明情報がユーザデータベース２１８内のエントリと一致した場合、ユーザの身元は、認証される（すなわち、サーバ２１５は、ユーザ識別子によって表わされるユーザが証明情報を入力したユーザであると考える）。クライアント２０５の認証されたユーザが、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることを許可されている場合（例えば、ユーザが、アカウントに関する支払いを延滞していない）、クライアント２０５は、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスする許可を受けることが可能である。
【００７１】
他方、クライアント２０５が、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることを拒否されている場合、サーバ２１５は、ＶＬＡＮ  Ｂ上に配置されたリソースに対する制限されたアクセスの許可をクライアント２０５に与えることが可能である。したがって、クライアント２０５は、ＶＬＡＮ  Ｃ（例えば、インターネットリソース）上に配置されたリソースに現在、アクセスすることができない場合、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることが許可されるように準備ファイルを（ＶＬＡＮ  Ｂから）電子式にダウンロードできることが可能である。クライアント２０５は、ユーザが認証を受けられない場合、ユーザがゲスト証明を送信した場合、又は認証されたユーザがＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることが許されていない場合（例えば、支払いが延滞している場合）、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースへのアクセスを拒否されるかもしれない。
【００７２】
クライアント２０５がＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースへのアクセスを拒否された場合、サーバ２１５は、ＰＥＡＰに従って暗号化され、完全性が検査されたＥＡＰ通知をクライアント２０５に送信することができる。ＥＡＰ通知は、ＶＬＡＮ  Ｃに配置されたリソースにアクセスするようにコンピュータシステムを準備するための情報を含むマスタドキュメントに対するＵＲＩを含むことが可能である。マスタドキュメントに関するＵＲＩは、例えば、https://www.provider12.com/provisioning/master.xml、又はhttp://www.provider9.com/provisioning/master.xmlのようなＨＴＴＰ  ユニフォームリソースロケータ（Ｕｎｉｆｏｒｍ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｌｏｃａｔｏｒ）（「ＵＲＬ」）であることが可能である。ＥＡＰ通知は、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることを許可されるようになるのにユーザが満たさなければならない条件（例えば、サインアップ、更新等）も含むことが可能である。クライアント２０５が、提供されたＵＲＩにアクセスすることによってダウンロードを行うべき場合、アクセスポイント２０９が、ポート２５１に関するＨＴＴＰパケットの転送を使用可能にすることが可能である。サーバ２１５が、コマンドをアクセスポイント２０９に送り、アクセスポイント２０９がＨＴＴＰパケットの転送を使用可能にするようにさせることができる。
【００７３】
代替として、サーバ２１５は、ＰＥＡＰ内でＥＡＰタイプ−長さ−値（「ＴＬＶ」）オブジェクトをクライアント２０５に送信することができる。ＴＬＶオブジェクトは、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスするようにコンピュータシステムを準備するための情報を含むマスタドキュメントに対するＵＲＩを含むことが可能である。一部の実施形態では、マスタドキュメント（及びサブファイル）が、取外し可能なコンピュータ可読記録媒体（フロッピー（登録商標）ディスク、フラッシュカード等）でマスタドキュメント及び／又はサブファイルにアクセスすることなどにより、ＵＲＩ以外の機構によってアクセスされることが可能である。これは、例えば、遠隔ダイヤルアップなどの、ネットワーク接続を構成することができるにはまず、準備情報を必要とする環境において有利である。接続が確立された後、マスタドキュメント（及びサブファイル）を後に、ネットワークから更新することができる。
【００７４】
マスタドキュメントは、ネットワークアーキテクチャ２００で描いたコンピュータシステムがアクセスすることが可能なＸＭＬマスタドキュメントスキーマに従って定義されたＸＭＬファイルであることが可能である。例えば、無線、デジタル加入者回線（「ＤＳＬ」）、遠隔アクセスサーバ（「ＲＡＳ」）、ＬＡＮ、インターネットサービスプロバイダ（「ＩＳＰ」）レファラル（ｒｅｆｅｒｒａｌ）、無線ＩＳＰ（「ＷＩＳＰ」）などの様々なタイプの接続に関して様々なマスタドキュメントを生成することができる。したがって、本発明の原理を実施して、リストしたタイプの接続を含む実質的にあらゆるタイプの接続を使用するネットワークアクセスのためにコンピュータシステムを準備することができる。マスタドキュメントは、例えば、ヘルプファイル、構成ファイル、サインアップファイル、及びロケーションファイルなどのサブファイルに関するＵＲＬを含むことが可能である。また、マスタドキュメントは、例えば、第１のＩＳＰが第２のＩＳＰのサービスを使用する場合などに、他のマスタドキュメントに関するＵＲＬも含むことが可能である。
【００７５】
また、マスタドキュメントは、更新されたマスタドキュメントに関する検査がいつ行われるべきかを示す活動時間（ｔｉｍｅ−ｔｏ−ｌｉｖｅ）（「ＴＴＬ」）値（例えば、５分間、２４時間等）も含むことが可能である。更新されたマスタドキュメントが用意されていることを検査が示す場合、更新されたマスタドキュメントをダウンロードすることができる（例えば、クライアント２０５に）。マスタドキュメントは、各サブファイルに関するバージョン番号を含むことが可能である。マスタドキュメントが更新される際、サブファイルのバージョン番号が検査されることが可能であり、より新しいバージョンのサブファイルが用意されている場合、そのより新しいバージョンがダウンロードされることが可能である（例えば、クライアント２０５に）。
【００７６】
本発明は、いずれの特定のタイプのスキーマにも限定されないことを理解されたい。ただし、本発明の原理を実施するのに使用することが可能な１つのタイプのスキーマは、ＸＭＬスキーマである。ＸＭＬスキーマは、ＸＭＬドキュメント内で使用される要素、及び対応するデータタイプを定義することができる。以下は、ＸＭＬマスタドキュメント内で使用することができる要素、及び対応するデータタイプを定義する例示的なＸＭＬマスタドキュメントスキーマである。
【００７７】
【表１】
2004213632.tif 000003
【００７８】
【表２】
2004213632.tif 000004
【００７９】
この例示的なＸＭＬマスタドキュメントスキーマは、コンピュータシステムを準備するためのマスタドキュメントを生成するのに使用することができる「マスタ」ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅ（行５〜２２）を定義する。「マスタ」ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅは、活動時間を表わす「ＴＴＬ」要素（行７）をさらに定義する。ＴＴＬ要素をマスタドキュメント内で使用して、マスタドキュメントがいつ更新されるべきかを示すことができる。また、「マスタ」ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅは、「ＵｐｄａｔｅＦｒｏｍ」要素（行１０）もさらに定義する。ＸＭＬマスタドキュメント内のＴＴＬ要素の値により、ＸＭＬマスタドキュメントが更新されるべきことが示される場合、ＵｐｄａｔｅＦｒｏｍ要素に関連するＵＲＬにアクセスして、ＸＭＬマスタドキュメントの更新されたバージョンをダウンロードすることができる。また、「マスタ」ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅは、マスタドキュメント内で使用してサブファイルへのアクセスを定義することができる「サブファイル」要素（行１１〜２０）もさらに定義する。サブファイル要素の「ｍａｘＯｃｃｕｒｓ」属性は、マスタドキュメント内に含めることができるサブファイルの数を示す。値「無制限」は、マスタドキュメント内に含めることができるサブファイルの数に全く制限が存在しないことを表わす。
【００８０】
サブファイル要素内で、「スキーマ」要素（行１４）、ＵＲＬ要素（行１５）、及びバージョン要素（行１６）が定義される。スキーマ要素は、サブファイルに関連するスキーマの名前を表わすようにマスタドキュメント内に含められることが可能である。マスタドキュメント内にバージョン要素を含めて、サブファイルのバージョンを示すことができる。マスタドキュメント内にＵＲＬ要素を含めて、サブファイルに関連するスキーマをダウンロードすることができる場所を表わすことができる。この例示的なＸＭＬマスタドキュメントスキーマでは、ＵＲＬ要素は、テキストプレフィクス「ｈｔｔｐｓ：／／」で開始するテキストストリング（行２３〜２７）であるものとして定義されている。ただし、本発明の原理を実施する際、例えば、「ｈｔｔｐ：／／」、「ｆｔｐ：／／」、「ｔｅｌｎｅｔ：／／」などの実質的にあらゆるテキストプレフィックスを使用することができる。また、サブファイル要素は、マスタドキュメント内に含めて特定のサブファイルを表わすことができるオプションの「フラグメント」属性（行１８）も定義することができる。例えば、「＃ｓｉｇｎｕｐ」のフラグメント属性を使用してサインアップサブファイルを表わすことができる。フラグメント属性をＸＭＬマスタドキュメント内でＵＲＬ要素と結合して、例えば、「https://www.provisioning.com/master.xml#signup」のような、サブファイルの絶対的な場所を提供することができる。
【００８１】
マスタドキュメント及びサブファイルは、準備データストア２１９の中に記憶することができる。クライアント２０５が、提供されたＵＲＬ（又はＵＲＩ）にアクセスして、マスタドキュメント及び適切なサブファイルをダウンロードすることができる。マスタドキュメント及びサブファイルは、ＨＴＴＰゲット又はＨＴＴＰＳゲットを使用してダウンロードすることができる。これは、ＨＴＴＰゲット又はＨＴＴＰＳゲットを使用して、例えば、ホットスポットプロバイダ（Ｈｏｔ  Ｓｐｏｔ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒ）（「ＨＳＰ」）、ＩＳＰＷｅｂサーバ、又は準備データストア２１９などのＶＬＡＮ  Ｂ上に配置されたコンピュータシステムからファイルをダウンロードすることを含む。ダウンロードされたマスタドキュメント、及びサブファイルは、準備データ２０７の中に記憶することができる。
【００８２】
ヘルプサブファイルは、ネットワークアーキテクチャ２００で描いたコンピュータシステムがアクセスすることが可能なＸＭＬヘルプスキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントであることが可能である。ヘルプファイルは、ユーザがクライアント２０５を準備するのを助けるようにサーバ２１５によって供給されるＨｙｐｅｒＴｅｘｔマークアップ言語（「ＨＴＭＬ」）ファイルにリンクするＵＲＬを含むことが可能である。また、ヘルプファイルは、ユーザが、サインアップする前にサービスプロバイダについて知ることができるように、サービスプロバイダに関する情報も含むことが可能である。
【００８３】
ロケーションサブファイルは、ネットワークアーキテクチャ２００で描いたコンピュータシステムがアクセスすることが可能なＸＭＬロケーションスキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントであることが可能である。ロケーションサブファイルは、ＨＳＰのリスト、及びＨＳＰが所在する対応する郵便アドレス、ホテル、及び空港を含むことが可能である。したがって、特定の場所に向かうユーザが、その特定の場所に到着する前に、その特定の場所からネットワーク（例えば、インターネット）にアクセスするための準備ファイルをダウンロードできることが可能である。
【００８４】
本発明は、何らかの特定の場所においてネットワークに接続することに限定されないことを理解されたい。以下は、ネットワークアクセスが利用可能である物理的な場所を示すためにロケーションサブファイル内で使用することができる要素、及び対応するデータタイプを定義する例示的なＸＭＬロケーションスキーマである。
【００８５】
【表３】
2004213632.tif 000005
【００８６】
この例示的なＸＭＬロケーションスキーマは、ネットワークアクセスに関する物理的場所情報を提供するのに使用することができる「ロケーション」ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅ（行７〜３１）を定義する。行９〜１７で定義される要素の１つ、いくつか、又はすべてをロケーションサブファイルの中に含めて、例えば、通り、市町、州、国、郵便番号、市外局番、電話番号、サポート番号、及びプロバイダ名などの様々なタイプの場所情報を示すことができる。ロケーションｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅは、ネットワークに対するアクセスが物理的に所在することが可能な、例えば、ホテル、空港、及びバーなどの場所のカテゴリをさらに定義する「カテゴリ」要素（行１８〜２９）をさらに定義する。
【００８７】
構成サブファイルは、ネットワークアーキテクチャ２００で描かれたコンピュータシステムがアクセスすることが可能なＸＭＬ構成スキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントであることが可能である。構成サブファイルは、クライアント２０５がアクセスすることが可能なネットワークに関する構成プロファイルを含むことが可能である。クライアント２０５が無線ネットワークにアクセスしようと試みる場合、構成サブファイルは、クライアント２０５がアクセスすることが可能なＳＳＩＤに対応するプロファイルを含むことが可能である。構成サブファイルは、認証、暗号化、サポートされるプロトコル等を構成するための情報を含むことが可能である。受け取られた構成サブファイルは、準備データ２０７の中に記憶され、準備モジュール２０８によって処理されて、特定のネットワーク上の工程に合わせてクライアント２０５を構成することが可能である。
【００８８】
本発明は、いずれの特定のインターフェースを使用してネットワークに接続することにも限定されないことを理解されたい。ただし、ネットワークに接続するのに使用することができる１つのタイプのインターフェースは、無線インターフェースである（例えば、ネットワークインターフェース１５３が、無線ネットワークインターフェースであることが可能である）。以下は、無線インターフェース（例えば、無線アクセスポイント）を介してネットワークに接続するために構成サブファイル内で使用することができる要素、及び対応するデータタイプを定義する例示的なＸＭＬ構成スキーマである。
【００８９】
【表４】
2004213632.tif 000006
【００９０】
【表５】
2004213632.tif 000007
【００９１】
【表６】
2004213632.tif 000008
【００９２】
【表７】
2004213632.tif 000009
【００９３】
この例示的なＸＭＬ構成スキーマは、無線アクセスポイントを介してＳＳＩＤによって代表されるネットワークに接続するためのパラメータを構成するのに使用することができる「ＳＳＩＤ」ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅ（行７〜９２）を定義する。ＳＳＩＤ  ｃｏｍｐｌｅｘＴｙｐｅは、「接続」要素（行１１〜１８）、「認証」要素（行１９〜２８）、「暗号化」要素（行２９〜３９）、「ＫｅｙＩｎｄｅｘ」要素（行４０）、「８０２．１Ｘａｕｔｈ」要素（行４１〜４９）、「Ｎｏｎ８０２．１ＸＵＲＬ」要素（行５０）、「ＰＥＡＰパラメータ」要素（行５１〜７６）、及び「ＴＬＳパラメータ」要素（行７７〜９０）をさらに定義する。
【００９４】
定義された接続要素（行１１〜１８）は、ネットワークによってサポートされることが可能な接続のタイプをさらに定義する。定義された「ＩＢＳＳ」要素（行１４）は、基本サービスセット（Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ）の名前を表わす。ＩＢＳＳ要素を構成サブファイル内に含めて、単一の無線アクセスポイントを介してアクセスされるかもしれないネットワークに関して、ＳＳＩＤに、より意味のあるネットワーク名を関連付けることができる。定義された「ＥＳＳ」要素（行１５）は、拡張サービスセット（Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ）の名前を表わす。ＥＳＳ要素は、単一のネットワークを形成する複数のＳＳＩＤに、より意味のあるネットワーク名を関連付けるために、かつ／又は複数の無線アクセスポイントを介してネットワークにアクセスが行われるかもしれない場合に、構成サブファイル内に含むことができる。
【００９５】
定義された認証要素（行１９〜２８）は、ネットワークによってサポートされることが可能な認証のタイプをさらに定義する。定義された「オープン」要素（行２２）を構成サブファイル内に含めて、オープン認証を示すことができる。つまり、認証は、アクセスポイントを認証するのに必要とされるあらかじめ共有される鍵を使用しない。定義された「共有」要素（行２３）を構成ファイル内に含めて、認証情報がアプリケーション間で共有されることを示すことができる。定義された「ＷＰＡ」要素（行２４）を構成ファイル内に含めて、認証がＷｉＦｉ保護アクセスに従って行われることを示すことができる。定義された「ＷＰＡＰＳＫ」要素（行２５）を構成サブファイル内に含めて、認証がＷｉＦｉ保護アクセス事前共有鍵（Ｐｒｅ−Ｓｈａｒｅｄ  Ｋｅｙ）認証に従って行われることを示すことができる。
【００９６】
定義された暗号化要素（行２９〜３９）は、ネットワークによってサポートされることが可能な暗号化のタイプをさらに定義する。行３２〜３６の定義された要素の１つ、いくつか、又はすべてを構成サブファイル内に含めて、例えば、暗号化なし、ＷＥＰ暗号化、ＴＫＩＰ暗号化、ワイヤレスロバストオーセンティケーテッドプロトコル（Wireless Robust Authenticated Protocol）（「ＷＲＡＰ」）暗号化、カウンターウイズサイファーブロックチェイニングメッセージオーセンティケーションコードプロトコル（Counter with Cipher Block Chaining Message Authentication Code Protocol）（「ＣＣＭＰ」）暗号化などの様々なタイプの暗号化を示すことができる。
【００９７】
定義されたＫｅｙＩｎｄｅｘ要素（行４０）を構成サブファイル内に含めて、例えば、情報を暗号化する、又は検証するのに使用することができる鍵などの鍵の場所を示すことができる。
【００９８】
定義された「８０２．１Ｘａｕｔｈ」要素（行４１〜４９）は、ネットワークによってサポートされることが可能な８０２．１Ｘ認証のタイプをさらに定義する。行４４〜４６の要素の１つ、いくつか、又はすべてを構成サブファイル内に含めて、例えば、認証なし、ＴＬＳ、及びＰＥＡＰなどの様々なタイプの８０２．１Ｘ認証を示すことができる。
【００９９】
定義された「非８０２．１ＸＵＲＬ」要素（行５０）を構成サブファイル内に含めて、非８０２．１Ｘ認証のためにアクセスすることができるＵＲＬを示すことができる。これは、ＥＡＰをサポートしない従来のシステムに適合させるために実施することができる。
【０１００】
定義された「ＰＥＡＰパラメータ」要素（行５１〜７６）は、ネットワークによってサポートされることが可能なＰＥＡＰオプションをさらに定義する。行５４〜５７及び６６の要素の１つ、いくつか、又はすべてを構成サブファイル内に含めて、例えば、サーバ検証、サーバ名リスト、サーバ証明書ハッシュ、証明書取消しリスト（ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ  ｒｅｖｏｃａｔｉｏｎ  ｌｉｓｔ）（「ＣＲＬ」）、高速再接続などの様々なＰＥＡＰオプションを示すことができる。また、定義された「ＰＥＡＰパラメータ」要素（行５１〜７６）は、構成サブファイル内に含めて、サーバがクライアントから認証を受けるのに使用され、かつ／又はクライアントがサーバから認証を受けるのに使用されるＥＡＰのタイプを示すことができる「ＥＡＰタイプ」要素もさらに定義する。行６１及び６２の要素のどちらか、又は両方を構成サブファイル内に含めて、例えば、ＥＡＰ−ＴＬＳ、及びＥＡＰマイクロソフトチャレンジ／返答ハンドシェークプロトコルバージョン２（「ＥＡＰ−ＭＳＣｈａｐＶ２」）などの様々なＥＡＰタイプを示すことができる。ＥＡＰ−ＭＳＣｈａｐＶ２が示される場合、行６７の「ＭＳＣｈａｐＶ２パラメータ」要素を構成サブファイル内に含めて、オペレーティングシステム証明が認証のために使用されるべきかどうかを示すことができる。
【０１０１】
定義された「ＴＬＳパラメータ」要素（行７７〜９０）は、ネットワークによってサポートされることが可能なＥＡＰ−ＴＬＳオプションをさらに定義する。行８０〜８７の要素の１つ、いくつか、又はすべてを構成サブファイル内に含めて、例えば、スマートカードの使用、クライアントにおける証明書の使用、単純な証明書選択の使用、証明書選択を使用しない、サーバ検証、サーバ名リスト、サーバ証明書ハッシュ、及び証明書取消しリスト（「ＣＲＬ」）などの様々なＥＡＰ−ＴＬＳオプションを示すことができる。
【０１０２】
サインアップ（又は更新）サブファイルは、ネットワークアーキテクチャ２００で描いたコンピュータシステムがアクセスすることが可能なＸＭＬサインアップスキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントであることが可能である。さらなる情報が必要とされる（例えば、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースへのアクセスを可能にするのに）というＥＡＰ通知（又は、ＴＬＶオブジェクト）を受信したことに応答して、クライアント２０５は、サインアップファイルを自動的にダウンロードすることができる。サインアップファイルがユーザインターフェースモジュール２０６によって処理されて、ユーザインターフェースがクライアント２０５において自動的に提示されることが可能である。したがって、ユーザは、どのようにユーザインターフェースが提示されるようにするかについて事前の知識を有している必要がない。
【０１０３】
ＸＭＬサインアップスキーマは、ブランド設定（ｂｒａｎｄｉｎｇ）情報、加入情報（例えば、期間、価格等）、プロバイダ接触情報、支払い方法（例えば、クレジットカード、ペイパル（ｐａｙｐａｌ）、プレパッド（ｐｒｅ−ｐａｄ）カード、証明書等）に関するエントリフィールド、接触情報（名前、住所、電話番号等）に関するエントリフィールド、証明タイプ、ユーザ名、パスワード、ＲＡＤＩＵＳサーバ証明書等を定義することができる。さらに、ユーザインターフェースを、例えば、英語、日本語、フランス語、又はドイツ語などの様々な文字言語で提示することができる。様々な文字言語に関するサポートは、ＸＭＬ言語タグの使用によって容易にすることができる。
【０１０４】
ユーザインターフェースが登録を更新する目的で提示される場合、ユーザインターフェースにおいて受け取られるユーザ入力情報の量を少なくすることができる。提示されるユーザインターフェースが、さらなるクレジットカード支払い、又はその他の電子支払いオプションを許可するための「はい」コントロールと「いいえ」コントロールだけを含むことも可能である。
【０１０５】
図３に戻ると、方法３００が、第２のネットワーク上に配置されたリソースにアクセスする許可を要求するための結果指向の機能ステップ（ステップ３０７）を含んでいる。ステップ３０７は、第２のネットワーク上に配置されたリソースにアクセスする許可を要求したことの結果を実現するためのあらゆる対応する工程を含むことが可能である。ただし、図３で示した例では、ステップ３０７は、ユーザ入力情報を受け取る対応する工程（工程３０３）を含む。提示されたユーザインターフェースを使用して、ユーザ入力情報（例えば、ユーザ識別子、パスワード、名前、住所、クレジットカード情報等）をクライアント２０５におけるユーザから受け取ることができる。ユーザがアカウントを更新している場合、より少ない量の情報が受け取られることが可能である。例えば、ユーザが、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスするように以前にサインアップしている場合、アカウント維持モジュール２１６が、ユーザデータベース２１８にアクセスして以前に入力されたユーザ情報を取得し、ユーザが、ユーザ情報を再入力しなければならないことから解放されることが可能である。ユーザが、「はい」コントロールを選択して、クレジットカード支払い、又はその他の電子支払いオプションを承認するユーザ入力情報を提供することが可能である。
【０１０６】
また、ステップ３０７は、スキーマベースのドキュメントを渡す対応する工程（工程３０４）も含む。これは、クライアントが、ユーザ入力情報を含む第１のスキーマベースのドキュメントをサーバに渡すことを含むことが可能である。例えば、クライアント２０５は、提示されたユーザインターフェースにおいて受け取られたユーザ入力情報を含む、ＸＭＬサインアップスキーマに従って定義された第１のＸＭＬドキュメントを渡すことが可能である。クライアント２０５が、ＨＴＴＰポスト又はＨＴＴＰＳポストを使用して、スキーマベースのドキュメントをＨＳＰに、ＩＳＰＷｅｂサイトに、又はサーバ２１５にアップロードすることが可能である。アカウント維持モジュール２１６が、ＨＴＴＰポスト又はＨＴＴＰＳポストを使用してアップロードされたスキーマベースのドキュメントを受け取るためのＷｅｂベースのインターフェースを有することが可能である。一部の実施形態では、アカウント維持モジュール２１６に対するＷｅｂベースのインターフェースは、スキーマベースのドキュメント内に含まれるユーザ入力情報を処理して、ユーザデータベース２１８を更新することができる。
【０１０７】
また、方法３００は、許可の指示を受け取る工程（工程３０５）も含む。これは、クライアントがＶＬＡＮ上に配置されたリソースにアクセスすることをサーバが許可したという指示を提供する第２のスキーマベースのドキュメントをクライアントが受け取ることを含むことが可能である。例えば、クライアント２０５は、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることがクライアント２０５に許可されたという指示を提供する、ＸＭＬサインアップスキーマに従って定義された第２のＸＭＬドキュメントを受け取ることができる。第２のスキーマベースのドキュメントの受領は、第１のスキーマベースのドキュメントをサブミットしたことに応答して行われることが可能である。例えば、適切なユーザ入力情報をサブミットしたことに応答して、クライアント２０５は、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることをサーバ２１５がクライアント２０５に許可したという指示を受け取ることが可能である。これは、ユーザ識別子及びパスワードを受け取ること、又はクレジットカード支払いが受諾されたという指示を受け取ることを含むことが可能である。
【０１０８】
クライアント２０５がＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスすることを許可された場合、アクセスポイント２０９が、ポート２５１に関して現在、ブロックされているプロトコルが存在すれば、それを使用可能にし、クライアント２０５からのデータがＶＬＡＮ  Ｃに転送されるべきことを示すタグヘッダを挿入することができる。サーバ２１５が、コマンドをアクセスポイント２０９に送り、アクセスポイント２０９がプロトコルを使用可能にするようにさせ、アクセスポイント２０９が適切なタグヘッダを挿入するようにさせることができる。
【０１０９】
サーバ２１５が、例えば、１時間といったセッションタイムアウトを設定し、このタイムアウトの後、アクセスポイント２０９が、クライアント２０５に再び認証を受けるように要求することが可能である。再認証の時点で加入が依然として有効である場合、クライアント２０５は、適切な証明をサーバ２１５に渡すことによって背景で再び認証を受けることが可能である。他方、再認証の時点で加入期間が満了している場合、サーバ２１５は、更新ユーザインターフェースがクライアント２０５において提示されるようにするＥＡＰ通知（又はＴＬＶオブジェクト）を送信することができる。加入期間は、指定された期間（例えば、１ヶ月間、２４時間等）の後、又は特定のサービスプロバイダを介する指定された回数の接続（例えば、１回の接続、１０回の接続等）の後に満了することが可能である。更新ユーザインターフェースの適切な完了の後、クライアント２０５は、再び認証を受けることができる。
【０１１０】
ユーザが更新ユーザインターフェースを適切に完了しなかった場合、アクセスポイント２０９は、クライアント２０５からのデータの中にＶＬＡＮ  Ｃに関するタグヘッダを挿入することを止め、クライアント２０５からのデータの中にＶＬＡＮ  Ｂに関するタグヘッダを挿入することを始めることが可能である。また、アクセスポイント２０９は、ポート２５１に関するプロトコルをブロックすることを始めることもできる。サーバ２１５が、コマンドをアクセスポイント２０９に送り、アクセスポイント２０９がプロトコルをブロックし、適切なタグヘッダを挿入するようにさせることができる。
【０１１１】
工程３０２ないし３０５と並行して、方法３００は、スキーマベースのドキュメントを実行する工程（工程３０６）も含む。これは、第３のスキーマベースのドキュメントを実行して、第２のネットワークにアクセスするためにクライアントを構成することを含むことが可能である。例えば、準備モジュール２０８が、ＸＭＬ構成スキーマに従って定義されたＸＭＬドキュメントを実行して、ＶＬＡＮ  Ｃ上に配置されたリソースにアクセスするためにクライアント２０５を適切に構成することが可能である。準備モジュール２０８は、準備データ２０７から、例えば、構成サブファイルなどの以前にダウンロードされたＸＭＬドキュメントを取得することができる。
【０１１２】
構成サブファイルを実行して、接続タイプ、通信プロトコル、認証タイプ、暗号化タイプ等を構成することができる。構成サブファイルは、ダウンロードされた後、実質的にあらゆる時点で実行されることが可能である。したがって、クライアントは、ネットワークへのアクセスを拒否されている場合でも、そのネットワーク上に配置されたリソースにアクセスするために適切に構成されることが可能である。スキーマベースのドキュメントの実行を介して、クライアントが、ほとんど、又は全くユーザの介入なしに再構成されることが可能である。これにより、ユーザは、ネットワークに適合した動作のためにクライアントを手作業で再構成しなければならないことから解放される。
【０１１３】
一部の実施形態では、第１のネットワーク構成を使用するインターネットアクセスに関して現在、準備されているコンピュータシステムが、第２のネットワーク構成を使用するインターネットアクセスのためにあらかじめ準備される。例えば、ＩＳＰを介するインターネットアクセスを有するコンピュータシステムが、無線ホットスポットを介するインターネットアクセスのためにＩＳＰＷｅｂサイトでサインアップすることが可能である。ＩＳＰに対する登録プロセス中、コンピュータシステムは、無線ホットスポットに関する準備ファイルをダウンロードすることができる。したがって、無線ホットスポットに接続した時点で、コンピュータシステムは、無線ホットスポットを介してインターネットにアクセスすることのために既に適切に構成されている。さらに、ＩＳＰに対する登録プロセス中にアカウント情報（例えば、名前、住所、支払い情報等）が入力されている場合、コンピュータシステムは、既に無線ホットスポットを介してインターネットにアクセスする許可を受けていることが可能である。
【０１１４】
本発明は、本発明の趣旨、又は基本的な特徴を逸脱することなく、他の特定の形態で実施することができる。前述した実施形態は、すべての点で、例示的であり、限定するものではないと考えられるべきである。したがって、本発明の範囲は、以上の説明によってではなく、特許請求の範囲によって示される。特許請求の範囲と等価の意義及び範囲に含まれるすべての変更は、特許請求の範囲に包含されるものとする。
【図面の簡単な説明】
【０１１５】
【図１】本発明の原理に適切な動作環境を示す図である。
【図２】クライアントを準備する際に自動化のレベルを高めることを促進することができるネットワークアーキテクチャの例を示す図である。
【図３】コンピュータシステムを準備するための方法の例を示す流れ図である。
【図４】第２のネットワークへのアクセスを禁止している間に、第１のネットワークへのアクセスを提供することができるネットワークアーキテクチャの例を一般的に示す図である。
【符号の説明】
【０１１６】
２００  ネットワークアーキテクチャ
２０５  クライアント
２０６  ユーザインターフェースモジュール
２０７  準備データ
２０８  準備モジュール
２０９  アクセスポイント
２１３  ネットワーク
２１４  データ経路指定デバイス
２１５  サーバ
２１６  アカウント維持モジュール
２１７  認証モジュール
２１８  ユーザデータベース
２１９  準備データストア
２３１、２３３、２３４、２３５  論理通信リンク
２４２、２４３、２４４、２５１、２５２  ポート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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