(57)【要約】【課題】カバーのベースの長さ方向に沿った移動を規制することができる配線、配管材の収納具を提供する。【解決手段】トラフ１０は、長尺状をなし、ケーブルＫを収容するベース１１と、同ベース１１に組み付けられるカバー１２とから形成されている。ベース１１は、同ベース１１の周方向に沿って連続して延びるベース凸部１５及びベース凹部１６が形成されて凹凸状に形成され、カバー１２は、同カバー１２の周方向に沿って連続して延びるカバー凸部１３及びカバー凹部１４が形成されて凹凸状に形成されている。ベース凹部１６に固着された係合体１７には係合突部１８が延設され、ベース１１にカバー１２を組み付けると、係合突部１８がカバー凹部１４に係合して、係合突部１８とカバー凸部１３との当接によりカバー１２のベース１１の長さ方向への移動を規制することができる。【選択図】　　　図２
2004112994.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
配線、配管材を内部に収納して保護する合成樹脂製の収納具であって、
　長さ方向に沿って延びる開口を有し、前記配線、配管材を収納するベースと、当該ベースの開口を閉鎖すべく同ベースに組み付けられるカバーとから形成され、
　前記ベース及びカバーにはそれらベース及びカバーの周方向に沿って延びる凸部が当該ベース及びカバーの長さ方向に沿って複数箇所に形成されているとともに、隣接する凸部同士の間に凹部が形成され、
　前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方には、カバーとベースとの組み付け状態で、他方の凹部に係合する係合突部が設けられ、当該係合突部が前記他方の凹部に係合することによって、カバーのベースの長さ方向へ沿った移動が規制されることを特徴とする配線、配管材の収納具。
【請求項２】
前記係合突部が他方の凹部に係合することによって、カバーとベースの分離が規制されることを特徴とする請求項１に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項３】
前記凹部はベース及びカバーの周方向に沿って円弧状に延びるように形成されるとともに、前記係合突部がベース及びカバーの少なくともいずれか一方の幅方向の両側から形成され、それら両係合突部が、他方の凹部の幅方向の両側の外周面に沿って係合することによって、カバーとベースの分離が規制されることを特徴とする請求項２に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項４】
前記係合突部が他方の凹部に係合することによって、カバー及びベースの幅方向への拡開が規制されることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項５】
前記係合突部はベース及びカバーの少なくともいずれか一方の幅方向の両側から形成され、それら両係合突部が、カバー及びベースの幅方向の両側における外周面に接触することによって、カバー及びベースの幅方向への拡開が規制されることを特徴とする請求項４に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項６】
前記係合突部は、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方の凹部の周方向に沿って設けられた係合体により形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項７】
前記係合体には、カバー及びベースの少なくともいずれか一方の凸部の外面と同一高さとなる位置又は前記凸部の外面より外方へ突出した位置に平面部が形成されていることを特徴とする請求項６に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項８】
前記係合突部は、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方の内面に凹設された凹部に取付けられた係合体により設けられ、当該係合体は、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方の内面に凹設された凹部に嵌合可能であり、同一方の凹部の内面に係合可能な嵌合部を備えるとともに、他方の凹部の内面に係合可能な係合部を備えていることを特徴とする請求項１に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項９】
前記係合突部は、前記カバー及びベースの外面に凹設された凹部に取付けられた係合体により設けられ、両係合体の係合突部が互いに係止可能に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項１０】
前記係合突部は、前記カバーの外面に凹設された凹部に取付けられた係合体により設けられ、当該係合体にはカバー及びベースの外面に係止可能な係止段部が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の配線、配管材の収納具。
【請求項１１】
屋外に敷設された配線、配管材を保護するために、屋外に敷設されるトラフであることを特徴とする請求項１〜請求項１０のいずれか一項に記載の配線、配管材の収納具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、例えばケーブル等の配線や、電線管等の配管材を保護するために、屋外に敷設される配線、配管材の収納具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
　従来より、屋外の景観をこわさずに配管材を美しく配管したり、風雨からケーブル類の配線を保護する収納具としてケーブル収容体が使用され、このケーブル収容体はコンクリートや金属製のものが使用されていた（例えば、特許文献１参照。）。このトラフは配線、配管材を収納して保護する長尺状をなすトラフ（ベース）と、そのトラフの長さ方向に沿って形成された開口を閉塞する長尺状をなす蓋（カバー）とから形成されている。ところが、コンクリートや金属製のケーブル収容体は重量が重いという問題があったため、最近は合成樹脂製のトラフが使用されている。この合成樹脂製のトラフは、コンクリートや金属製のトラフと比較して軽量であり、運搬の負担が少なく、また作業性が良い。
【特許文献１】特開２００３−７０１１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
　ところが、上記の合成樹脂製のトラフにおいて、合成樹脂製のカバーは軽量であるため、カバーに外力等が作用すると、カバーはベースの長さ方向に沿って容易に移動してしまう虞があるという問題があった。
【０００４】
　本発明は、上記従来技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、カバーのベースの長さ方向に沿った移動を規制することができる配線、配管材の収納具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
　上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、配線、配管材を内部に収納して保護する合成樹脂製の収納具であって、長さ方向に沿って延びる開口を有し、前記配線、配管材を収納するベースと、当該ベースの開口を閉鎖すべく同ベースに組み付けられるカバーとから形成され、前記ベース及びカバーにはそれらベース及びカバーの周方向に沿って延びる凸部が当該ベース及びカバーの長さ方向に沿って複数箇所に形成されているとともに、隣接する凸部同士の間に凹部が形成され、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方には、カバーとベースとの組み付け状態で、他方の凹部に係合する係合突部が設けられ、当該係合突部が前記他方の凹部に係合することによって、カバーのベースの長さ方向へ沿った移動が規制されることを要旨とする。
【０００６】
　請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部が他方の凹部に係合することによって、カバーとベースの分離が規制されることを要旨とする。
【０００７】
　請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の配線、配管材の収納具において、前記凹部はベース及びカバーの周方向に沿って円弧状に延びるように形成されるとともに、前記係合突部がベース及びカバーの少なくともいずれか一方の幅方向の両側から形成され、それら両係合突部が、他方の凹部の幅方向の両側の外周面に沿って係合することによって、カバーとベースの分離が規制されることを要旨とする。
【０００８】
　請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部が他方の凹部に係合することによって、カバー及びベースの幅方向への拡開が規制されることを要旨とする。
【０００９】
　請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部はベース及びカバーの少なくともいずれか一方の幅方向の両側から形成され、それら両係合突部が、カバー及びベースの幅方向の両側における外周面に接触することによって、カバー及びベースの幅方向への拡開が規制されることを要旨とする。
【００１０】
　請求項６に記載の発明は、請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部は、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方の凹部の周方向に沿って設けられた係合体により形成されていることを要旨とする。
【００１１】
　請求項７に記載の発明は、請求項６に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合体には、カバー及びベースの少なくともいずれか一方の凸部の外面と同一高さとなる位置又は前記凸部の外面より外方へ突出した位置に平面部が形成されていることを要旨とする。
【００１２】
　請求項８に記載の発明は、請求項１に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部は、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方の内面に凹設された凹部に取付けられた係合体により設けられ、当該係合体は、前記カバー及びベースの少なくともいずれか一方の内面に凹設された凹部に嵌合可能であり、同一方の凹部の内面に係合可能な嵌合部を備えるとともに、他方の凹部の内面に係合可能な係合部を備えていることを要旨とする。
【００１３】
　請求項９に記載の発明は、請求項１に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部は、前記カバー及びベースの外面に凹設された凹部に取付けられた係合体により設けられ、両係合体の係合突部が互いに係止可能に形成されていることを要旨とする。
【００１４】
　請求項１０に記載の発明は、請求項１に記載の配線、配管材の収納具において、前記係合突部は、前記カバーの外面に凹設された凹部に取付けられた係合体により設けられ、当該係合体にはカバー及びベースの外面に係止可能な係止段部が形成されていることを要旨とする。
【００１５】
　請求項１１に記載の発明は、請求項１〜請求項１０のいずれか一項に記載の配線、配管材の収納具において、屋外に敷設された配線、配管材を保護するために、屋外に敷設されるトラフであることを要旨とする。
【００１６】
　（作用）
　請求項１に記載の発明によれば、カバー及びベースの少なくともいずれか一方に設けられた係合突部が、他方の凹部に係合する。このため、カバー及びベースがその長さ方向へ相対的に位置ずれする方向への力が収納具に作用しても、係合突部と、その係合突部が係合した凹部を形成する面とが当接するため、カバー及びベースの長さ方向への位置ずれが防止される。
【００１７】
　請求項２又は請求項３に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明の作用に加え、ベースに組み付けられたカバーが、べースから容易に分離してしまう不都合の発生を防止することができる。
【００１８】
　請求項４又は請求項５に記載の発明によれば、請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の発明の作用に加え、ベース及びカバーの開口側の幅方向への拡開を規制することができる。従って、ベースの開口側端面とカバーの開口側端面とが接触した状態を維持して、収納具に隙間等が形成されるのを防止することができる。
【００１９】
　請求項６に記載の発明によれば、請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の発明の作用に加え、係合体をカバー及びベースの少なくともいずれか一方の任意の位置に取り付けることにより、係合突部をカバー及びベースの少なくともいずれか一方の任意の位置に設けることができる。従って、係合突部の設けられる間隔の調整等を可能とすることができる。
【００２０】
　請求項７に記載の発明によれば、請求項６に記載の発明の作用に加え、平面部により収納具を安定した状態で敷設することができる。
　請求項８に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明の作用に加え、係合体に嵌合部と係合部を形成した。そのため、カバー及びベースの少なくともいずれか一方の内面の凹部に嵌合部を嵌合し、その凹部の内面と係合させることにより、係合体をカバー及びベースの少なくともいずれか一方の内側に、容易に外れないように設けることができる。また、係合部が他方の内面に係合することにより、カバーとベースの分離を規制することができる。
【００２１】
　請求項９に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明の作用に加え、両係合突部の係止により、カバーとベースの分離を規制することができる。
　請求項１０に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明の作用に加え、係止段部がカバー及びベースの外面に係止することにより、係合体のカバー及びベースの周方向への回転を規制することができる。
【００２２】
　請求項１１に記載の発明によれば、請求項１〜請求項１０のいずれか一項に記載の発明の作用に加え、屋外の景観をこわさずに配管材を美しく配管したり、風雨から配線を保護することができる。
【発明の効果】
【００２３】
　本発明によれば、カバーのベースの長さ方向に沿った移動を規制することができる配線、配管材の収納具を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
　以下、本発明を具体化した配線、配管材の収納具の一実施形態を図１〜図４にしたがって説明する。
　図２に示すように、合成樹脂製の配線、配管材の収納具としてのトラフ１０は、屋外の地中に敷設される配線としてのケーブルＫを内部に収容して保護するために地中に埋設されるものであり、合成樹脂材料により長尺状に形成されている。図１に示すように、前記トラフ１０は、合成樹脂材料製の長尺状をなすベース１１と、合成樹脂材料製の長尺状をなすカバー１２とを組み付けて形成されている。
【００２５】
　図１及び図２に示すように、前記カバー１２は、その長さ方向に沿って下方に開口する正断面視略逆Ｕ字状に形成されている。カバー１２は連続した凹凸を有する波板状に形成され、可撓性を有し、凹凸状をなす部位において曲げやすくなっている。そして、カバー１２はその外面において凸状をなす部位にそれぞれカバー凸部１３が形成され、各カバー凸部１３はそれぞれカバー１２の周方向に沿って連続して外方へ突出するように形成されている。
【００２６】
　また、各カバー凸部１３は、それぞれカバー１２の長さ方向に沿って一定の厚みを有している。即ち、カバー凸部１３は、カバー１２の長さ方向に延びる開口を真下に向けた状態では、上面がほぼ水平面状をなし、その水平面の両側面は真下へ平面状に延びるように形成されている。前記カバー凸部１３がカバー１２の長さ方向に沿って所定ピッチで複数箇所に設けられることにより、カバー１２の外面において、隣接するカバー凸部１３同士の間にはカバー凹部１４が形成されている。各カバー凹部１４はそれぞれカバー１２の周方向に沿って円弧状に延びるように形成されている。カバー１２において、前記カバー凸部１３とカバー凹部１４の両端面はそれぞれ同一平面状に位置している。
【００２７】
　次いで、前記ベース１１について説明すると、前記ベース１１は、その長さ方向に沿って上方に開口する正断面視略Ｕ字状に形成されている。ベース１１は連続した凹凸を有する波板状に形成されているため、可撓性を有し、凹凸状をなす部位において曲げやすくなっている。そして、ベース１１の外面には、その凸状をなす部位にそれぞれベース凸部１５が形成され、各ベース凸部１５はそれぞれベース１１の周方向に沿って連続して外方へ突出するように形成されている。
【００２８】
　また、各ベース凸部１５は、それぞれベース１１の長さ方向に沿って一定の厚みを有している。ベース凸部１５は、ベース１１の長さ方向に延びる開口を真上に向けた状態では、下面がほぼ水平面状をなし、その水平面の両側面は真上へ平面状に延びるように形成されている。前記ベース凸部１５がベース１１の長さ方向に沿って所定ピッチで複数箇所に設けられることにより、ベース１１の外面において、隣接するベース凸部１５同士の間にはベース凹部１６が形成されている。各ベース凹部１６はそれぞれベース１１の周方向に沿って円弧状に延びるように形成されている。ベース１１において、前記ベース凸部１５とベース凹部１６の両端面はそれぞれ同一平面状に位置している。図３に示すように、前記ベース１１において、ベース凹部１６の下端の外面には、外方へ延びる取付突部１６ａが形成されている。
【００２９】
　図３に示すように、前記カバー凹部１４又はベース凹部１６に取り付け可能な係合体１７は、合成樹脂材料により正面視略Ｕ字状に形成されている。具体的に説明すると、合成樹脂材料製の係合体１７は、同係合体１７の内周面が円弧状に形成され、その内周に沿った長さは、カバー凹部１４又はベース凹部１６の周方向に沿った長さより長く形成されている。係合体１７の両側部にはそれぞれ係合突部１８が形成され、図３における各係合突部１８の上端部の内側面には、係合体１７の内側へ突出する係止部１８ａが形成されている。図３において、係合体１７の下面には平面状をなす平面部Ｓが形成され、その平面部Ｓの中央部には前記取付突部１６ａを挿通可能とする取付孔１７ａが形成されている。
【００３０】
　上記構成の係合体１７は、ベース１１及びカバー１２の少なくともいずれか一方の凹部としての、ベース１１の外面に凹設されたベース凹部１６に取り付けられている。係合体１７をベース凹部１６に取り付けるには、ベース凹部１６の外側に係合体１７を装着し、さらに、前記取付孔１７ａに、ベース凹部１６の取付突部１６ａを挿通する。そして、取付孔１７ａを通過して平面部Ｓ外面に突出した取付突部１６ａの先端を加熱溶融し、さらにその溶融した合成樹脂材料を平面部Ｓに固化させることによりに、係合体１７がベース凹部１６、即ちベース１１に固着される。
【００３１】
　そして、上記方法により係合体１７は、図１及び図２に示すように、ベース１１の長さ方向に沿って一定間隔毎又は任意の間隔毎に取り付けられている。図１に示すように、係合体１７がベース凹部１６に取り付けられた状態で、両係合突部１８は、ベース１１の幅方向の両側からベース１１の開口端縁より上方へ突出し、各係止部１８ａもそれぞれベース１１の開口端縁より上方へ突出している。また、図４に示すように、係合突部１８及び平面部Ｓの外面はベース凸部１５の外面より外方へ突出した位置に形成されている。
【００３２】
　上記構成のカバー１２とベース１１において、相対向するカバー凹部１４の内幅と相対向するベース凹部１６の内幅は同一に設定されている。また、カバー凸部１３と、ベース凸部１５とは、それぞれ略同一の幅方向の寸法に形成され、前記カバー凸部１３及びベース凸部１５の各ピッチは同一となるように構成されている。
【００３３】
　次に、上記ベース１１及びカバー１２を使用してトラフ１０を形成する方法とともに、トラフ１０の作用を説明する。
　係合体１７が取り付けられ、係合突部１８を備えたベース１１と、カバー１２とを組み付けてトラフ１０を形成するには、まず、図１に示すように、ベース１１をトラフ１０の敷設場所に設置する。なお、図示しない固定部材を使用してベース１１を敷設場所に固定してもよい。このとき、敷設場所が平面状に形成されていると、その敷設場所に平面部Ｓが接面するため、ベース１１は安定した状態で載置される。また、ベース１１は、凹凸状をなす部位において曲げやすくなっているため、ベース１１をケーブルＫの配線経路に沿って若干曲げた状態で配設することが可能となる。
【００３４】
　次に、ベース１１の開口から内部にケーブルＫを収容する。続いて、カバー凸部１３とベース凸部１５とを位置合わせし、カバー凹部１４とベース凹部１６とを位置合わせして、ベース１１の上方からカバー１２を押圧する。このとき、カバー１２は、凹凸状をなす部位において曲げやすくなっているため、カバー１２をベース１１の曲げ状態に対応させて組み付けることが可能となる。そして、係合体１７が取り付けられたベース凹部１６に対応するカバー凹部１４により、両係合突部１８が内周面側から外方へ押圧される。さらに、カバー１２が下方へ押圧されると、係合突部１８は元の形状に復帰し、両係合突部１８の内周面がカバー凹部１４の内側面に沿うように配置される。
【００３５】
　即ち、ベース１１の幅方向における両側から延びる係合突部１８がカバー凹部１４の幅方向の両側における外周面に沿って係合する。その結果、図２〜図４に示すように、カバー１２及びベース１１の少なくともいずれか一方の凹部としてのベース凹部１６に対応した他方の凹部としてのカバー凹部１４の外周面に、係合突部１８が係合し、ベース１１とカバー１２とが組み付けられてトラフ１０が形成される。
【００３６】
　トラフ１０が形成された状態で、ベース１１の開口側端面に、カバー１２の開口側端面が当接することにより、ベース１１に対するカバー１２の覆蓋状態が安定する。また、ベース１１のベース凸部１５と、カバー１２のカバー凸部１３とは、略同一の寸法を有している。そのため、トラフ１０はベース凸部１５とカバー凸部１３とにより正面視略正方形状に形成され、カバー凹部１４とベース凹部１６とにより正面視円形状に形成されている。
【００３７】
　トラフ１０が形成された状態で、トラフ１０の長さ方向に沿って複数箇所で係合突部１８がカバー凹部１４に入り込んで係合している。そのため、カバー１２に対して、同カバー１２をベース１１の長さ方向に沿って移動させるような力が作用しても、係合突部１８の外面にカバー凸部１３の外面が当接して、前記方向へのカバー１２の移動が規制される。
【００３８】
　また、図３に示すように、両係合突部１８がカバー凹部１４の幅方向における両側の外周面に沿って係合している。その係合状態では、係止部１８ａが、カバー凹部１４の開口側より上側でカバー凹部１４の外周面に係止している。そのため、係止部１８ａの内端同士を結んだ直線の長さはカバー凹部１４の相対向する開口端同士を結んだ直線の長さより短くなっている。従って、相対向する係止部１８ａ同士の間をカバー凹部１４の開口端側が通過しにくくなり、係止部１８ａによりカバー１２の上方への移動が規制され、係合突部１８によりベース１１とカバー１２の分離が規制される。
【００３９】
　加えて、両係合突部１８がカバー凹部１４に係合した状態では、両係合突部１８は、ベース凹部１６及びカバー凹部１４の幅方向の両側における外周面に連続して接触している。即ち、両係合突部１８及び係止部１８ａの内周面がベース凹部１６及びカバー凹部１４の幅方向における両側の外周面に圧接するように、係合突部１８及び係止部１８ａが形成されている。そのため、それら係合突部１８によってベース凹部１６及びカバー凹部１４の開口が、ベース１１及びカバー１２の幅方向に拡開するのが規制される。
【００４０】
　上記実施形態のトラフ１０によれば、以下のような効果を得ることができる。
　（１）ベース凹部１６に設けられた係合突部１８がカバー凹部１４に係合するように形成した。そのため、トラフ１０の使用状態では、係合突部１８とカバー凸部１３との当接によりカバー１２のベース１１の長さ方向への移動を規制してカバー１２とベース１１の長さ方向への相対的な位置ずれを規制することができる。従って、カバー１２が移動してトラフ１０内に保護されたケーブルＫが外部に晒される不都合をなくしてケーブルＫを確実に保護することができる。
【００４１】
　（２）また、係合突部１８とカバー凹部１４との係合箇所はトラフ１０の長さ方向に沿って複数箇所に形成されているため、係合突部１８とカバー凸部１３とが当接する位置が多くなり、カバー１２のベース１１の長さ方向に沿った移動を効果的に規制することができる。
【００４２】
　（３）係合突部１８とカバー凹部１４との係合により、カバー１２のベース１１の長さ方向に沿った移動を規制することができる。そのため、カバー１２の移動を防止するために、トラフ１０形成後の後加工を必要とせず、トラフ１０の施工作業を容易かつ速やかに行うことができる。
【００４３】
　（４）ベース１１及びカバー１２はそれぞれ長さ方向に沿って凹凸状に形成されているため、トラフ１０は長さ方向に沿って凹凸状に形成される。そのため、トラフ１０が長さ方向に沿って平板状に形成されている場合と比較して、トラフ１０の可撓性を高めることができ、トラフ１０を曲げて配設することができる。従って、ケーブルＫの敷設経路にトラフ１０を柔軟に対応させることができる。
【００４４】
　（５）ベース１１とは別体に形成された係合体１７をベース１１に取り付けて係合突部１８が形成される。そのため、係合体１７のベース１１に対する取り付け位置を調整することにより、係合突部１８を形成する位置を所望する位置に変更することができる。
【００４５】
　（６）係合突部１８によって、ベース１１とカバー１２とが分離するのを規制する機能と、ベース１１及びカバー１２の開口側の幅方向への拡開を規制する機能とを発揮することができる。従って、係合突部１８により、カバー１２のベース１１の長さ方向への移動を規制する機能及び上記二つの機能を発揮することができ、各機能をそれぞれ別々の部材を設けて発揮させる場合と異なり、トラフ１０の構造を簡易化することができる。
【００４６】
　（７）係合突部１８がカバー凹部１４に係合し、係止部１８ａがカバー凹部１４の外周面に係止することによって、カバー１２がベース１１の上方向に容易に外れてベース１１とカバー１２とが分離する不都合の発生を防止することができる。従って、トラフ１０の組み付け状態を維持してケーブルＫが外部に晒される不都合の発生を防止することができる。
【００４７】
　（８）係合突部１８がカバー凹部１４及びベース凹部１６の開口側の両側に配置されるように係合することによって、ベース１１及びカバー１２の開口側の幅方向への拡開を規制することができる。従って、ベース１１の開口側端面とカバー１２の開口側端面とが接触した状態を維持して、トラフ１０に隙間等が形成されるのを防止することができる。そのため、トラフ１０内に土やゴミ等が侵入するのを防止してケーブルＫを保護することができる。
【００４８】
　（９）係合体１７の平面部Ｓによりベース１１をトラフ１０の敷設場所に安定した状態で設置することができる。従って、カバー１２をベース１１に組み付けるとき、ベース１１ががたつくことなくカバー１２を容易に組み付けることができる。また、トラフ１０の形成後も、トラフ１０をその敷設場所に安定した状態で設置することができる。
【００４９】
　なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
　・　実施形態では、配線、配管材の収納具としてトラフ１０に具体化したが、配線、配管材の収納具として屋内、例えば天井に敷設される配線としてのケーブルＫ、光ファイバーや配管材を保護するダクトやモールに具体化してもよい。また、配線、配管材の収納具として、屋外に設置され、配管材としてのエアコン冷媒管、ドレン管等の流体管を保護する流体管保護カバーに具体化してもよい。
【００５０】
　・　実施形態では、係合体１７をベース１１とは別体に成形し、その係合体１７をベース凹部１６に固着してベース１１に係合突部１８を形成したが、ベース１１の成形時に、ベース凹部１６に係合突部１８を一体形成してもよい。このとき、係合突部１８のみをベース凹部１６の開口端から延設してもよい。また、ベース１１のベース凹部１６及びベース凸部１５が一定間隔毎に形成されず、そのベース１１の平板状をなす位置に形成された係合突部１８がカバー１２のカバー凹部１４に係合するように形成してもよい。
【００５１】
　・　実施形態では、ベース１１に係合体１７が予め固着されたものを使用したが、トラフ１０を施工する際に、ベース１１に係合体１７を固着して係合突部１８を形成してもよい。
【００５２】
　・　実施形態では、係合体１７を合成樹脂材料により形成したが、係合体１７を金属材料により形成してもよい。
　・　実施形態では係合体１７に平面部Ｓを形成したが、係合体１７の外形形状を円弧状に形成して、平面部Ｓを省略してもよい。また、平面部Ｓに少なくとも一対の脚部を延設し、その脚部により係合体１７を介してトラフ１０を載置面上に支持してもよい。
【００５３】
　・　実施形態では、係合体１７がベース凹部１６に固着された状態で、平面部Ｓがベース凸部１５の外面より外方へ突出するように形成したが、平面部Ｓを、同平面部Ｓとベース凸部１５の外面とが同一高さとなる位置に形成し、平面部Ｓとベース凸部１５の外面とを敷設場所に接面させてもよい。
【００５４】
　・　実施形態では係合突部１８によって、ベース１１とカバー１２との分離の規制及びベース１１とカバー１２の開口側の幅方向への拡開を規制したが以下のように変更してもよい。例えば、係止部１８ａを省略し、係合突部１８がカバー凹部１４に係合した状態で、係合突部１８の内周面とカバー凹部１４及びベース凹部１６の外周面との間に隙間が形成されるように係合突部１８を形成する。そして、前記分離の規制及び拡開を規制する機能の少なくともいずれか一方を省略してもよい。
【００５５】
　・　実施形態では、カバー凹部１４を円弧状に延びるように形成し、係合突部１８の内周面も円弧状に形成して、係合突部１８の内周面がカバー凹部１４の外周面に沿って係合するように形成したが、以下のように変更してもよい。例えば、カバー凹部１４及びベース凹部１６を正面視四角形状等の多角形状に形成し、係合突部１８を内周面が円弧状又は逆Ｌ字状に延びるように形成して、カバー凹部１４及びベース凹部１６に係合突部１８が係合するように形成してもよい。このときも、係合突部１８によって、ベース１１とカバー１２との分離の規制及びベース１１とカバー１２の開口側の幅方向への拡開の規制をすることができる。
【００５６】
　・　実施形態では、ベース１１の開口側端面とカバー１２の開口側端面とが接触するようにしてトラフ１０を形成したが以下のように変更してもよい。カバー１２の開口側を、ベース１１の開口側に外嵌又は内嵌して両者を組み付けてトラフ１０を形成してもよい。前記外嵌又は内嵌状態は、カバー１２の幅方向における両側壁がベース１１の幅方向における両側壁全体に重なるように外嵌又は内嵌していてもよく、カバー１２の幅方向における両側壁の開口側端部のみがベース１１の幅方向における両側壁の開口側端部に重なるように外嵌又は内嵌していてもよい。
【００５７】
　・　実施形態では、ベース１１の外面に凹設されたベース凹部１６に係合体１７を固着して係合突部１８を形成したが以下のように変更してもよい。ベース１１及びカバー１２の内面において、ベース凹部１６及びカバー凹部１４がそれぞれ内方へ突出することにより凸部が形成され、隣接する凸部の間に凹部が形成されている。即ち、カバー１２の内面で凹部となるカバー凸部１３の内側及びベース１１の内面で凹部となるベース凸部１５の内側の少なくともいずれか一方に係合体１７を取り付けて係合突部１８を形成してもよい。そして、その係合突部１８を、カバー１２の内面における凹部としてのカバー凸部１３の内側及びベース１１の内面における凹部としてのベース凸部１５の内側の少なくともいずれか一方に係合してもよい。
【００５８】
　・　図５に示す係合体２１を、ベース１１の内面に凹設された凹部となるベース凸部１５の内側に取付けて係合突部を設けてもよい。なお、図６及び図７に示すように、前記係合体２１が取付けられる配線、配管材の収納具としてのトラフ１０は、外面にベース凸部１５及びベース凹部１６を備えたベース１１と、外面にカバー凸部１３及びカバー凹部１４を備えたカバー１２とを組付けて形成されている。また、図７に示すように、ベース１１の内面において、前記ベース凹部１６が内方へ突出することにより凸部が形成され、隣接する凸部の間となるベース凸部１５の内側に凹部が形成されている。一方、カバー１２の内面において、前記カバー凹部１４が内方へ突出することにより凸部が形成され、隣接する凸部の間となるカバー凸部１３の内側に凹部が形成されている。そして、係合体２１が取付けられるトラフ１０は、実施形態のベース１１及びカバー１２よりも丸く形成されている。
【００５９】
　また、ベース１１の長さ方向に沿って延びる開口側縁部は、内方へ向かって水平に延びた後、上方へ延びるように形成され、その水平部位にはベース段差部１１ａが形成されている。一方、カバー１２の長さ方向に沿って延びる開口側縁部は、内方へ向かって水平に延びた後、下方へ延びるように形成され、その水平部位には、カバー段差部１２ａが形成されている。さらに、図６に示すように、ベース１１の外面において、ベース凹部１６内には、視認突部１６ｂが一定間隔おきに突設されている。
【００６０】
　図５に示すように、前記係合体２１は合成樹脂材料より正面視略Ｕ字状をなすように湾曲形成されている。この係合体２１の下側外面には、その長さ方向に延びる一対の嵌合部２３が外方へ突設されている。各嵌合部２３の長さ方向への長さはベース凸部１５のＵ字方向への長さより若干短く形成され、各嵌合部２３はそれぞれベース凸部１５の内側に嵌合可能に形成されている。また、係合体２１の両端部において、前記各嵌合部２３の端面にはそれぞれ係合突部２４が突設され、各係合突部２４の先端にはそれぞれ係合部２４ａが外方に向かって突設されている。
【００６１】
　さて、上記係合体２１をベース１１の内側に取付けるには、まず、一対の嵌合部２３を、前記視認突部１６ｂが形成されたベース凹部１６に隣接するベース凸部１５の内側へ嵌合する。すると、図７に示すように、各嵌合部２３の上端面と、ベース段差部１１ａの下面とが係合し、係合体２１が、ベース１１から容易に外れない状態に取付けられる。この取付状態では、係合突部２４がベース１１の幅方向の両側からベース１１の開口端縁より上方へ突出している。
【００６２】
　そして、係合体２１が取付けられたベース１１と、カバー１２とを組付けてトラフ１０を形成するには、まず、ケーブル（図示せず）、配管材（図示せず）等をベース１１に収容する。その後、カバー凸部１３とベース凸部１５とを位置合わせし、カバー凹部１４とベース凹部１６とを位置合わせして、ベース１１の上方からカバー１２を押圧する。すると、カバー１２の開口側縁部の内面により、両係合部２４ａが外面側から内方へ押圧される。さらに、係合部２４ａがカバー段差部１２ａを通過すると、係合突部２４は元の形状に復帰し、両係合部２４ａがカバー段差部１２ａの上面に係合すると、カバー１２とベース１１が容易に分離することが規制される。その結果、ベース１１とカバー１２とが組み付けられてトラフ１０が形成される。
【００６３】
　そして、トラフ１０の使用状態では、係合突部２４の外面と、係合突部２４が係合した凹部を形成する面との当接によりカバー１２のベース１１の長さ方向への移動を規制することができる。また、ベース１１とカバー１２とを分離するとき、係合体２１は、視認突部１６ｂが形成されたベース凹部１６の内側に取付けられているため、係合体２１の位置を速やかに確認することができる。なお、カバー１２の凹部としての、カバー凸部１３の内側に係合体２１を取付けて係合突部２４をカバー１２に設けてもよく、ベース１１及びカバー１２の内側に係合体２１を取付けてもよい。
【００６４】
　なお、上記カバー段差部１２ａ及びベース段差部１１ａを備えたトラフ１０を、図８に示す係合体２５を利用して形成してもよい。前記係合体２５は合成樹脂材料により正面視略Ｕ字状に形成されている。また、係合体２５の内側面には、係合体２５の長さ方向へ延びる嵌合突条２５ａが突設され、嵌合突条２５ａの両端部には、それぞれ前記カバー段差部１２ａの外面又はベース段差部１１ａの外面に係合可能な係合段部２５ｂが形成されている。さらに、係合体２５の両端部において、同係合体２５の長さ方向へ延びる両側縁部には係止溝２５ｃが凹設され、それら係止溝２５ｃの先端側には係止突部２５ｄが形成されている。また、係合体２５の両端において、前記係止突部２５ｄより先端側には、カバー凹部１４又はベース凹部１６に係合可能な係合突部２５ｅが形成されている。
【００６５】
　そして、上記係合体２５を二個使用してトラフ１０を形成するには、まず、一方の係合体２５の嵌合突条２５ａをベース１１のベース凹部１６に嵌合すると、各係合段部２５ｂとベース段差部１１ａの外面とが係合し、係合体２５がベース１１の外面に取付けられる。この取付状態では、係合体２５の両係合突部２５ｅがベース１１の幅方向の両側からベース１１の開口端縁より上方へ突出している。次に、上記と同様に他方の係合体２５の嵌合突条２５ａをカバー凹部１４に嵌合し、各係合段部２５ｂとカバー段差部１２ａとを係合させ、係合体２５をカバー１２に取付ける。この取付状態では、両係合突部２５ｅがカバー１２の幅方向の両側からカバー１２の開口端縁より下方へ突出している。そして、ケーブル（図示せず）、配管材（図示せず）等をベース１１に収容した後、カバー凸部１３とベース凸部１５とを位置合わせし、カバー凹部１４とベース凹部１６とを位置合わせするとともに、一対の係合体２５の位置をずらしてベース１１の上方からカバー１２を押圧する。
【００６６】
　すると、図９及び図１０に示すように、ベース１１に取付けられた係合体２５の係合突部２５ｅにおける嵌合突条２５ａがカバー凹部１４に係合し、カバー１２に取り付けられた係合体２５の係合突部２５ｅにおける嵌合突条２５ａがベース凹部１６に係合する。その結果、ベース１１とカバー１２とが組み付けられてトラフ１０が形成される。また、一対の係合体２５同士において、係止溝２５ｃと係止突部２５ｄとが互いに係止しあうため、カバー１２とベース１１とが容易に分離することが規制される。そして、トラフ１０の使用状態では、各係合突部２５ｅの外面と、カバー凸部１３及びベース凸部１５の外面との当接によりカバー１２のベース１１の長さ方向への移動を規制することができる。
【００６７】
　・　実施形態では、ベース１１のベース凹部１６に係合突部１８を形成したが、さらにカバー１２のカバー凹部１４に係合体１７を取り付けて係合突部１８を形成する。そして、ベース１１の係合突部１８をカバー凹部１４に係合し、カバー１２の係合突部１８をベース凹部１６に係合してもよい。このとき、平面部Ｓがベース凸部１５及びカバー凸部１３の外面と同一高さとなるように、同平面部Ｓを係合体１７に形成してもよい。
【００６８】
　・　ベース１１の係合体１７及び係合突部１８を省略して、係合体１７をカバー１２のカバー凹部１４のみに取り付けて、係合突部１８をベース１１のベース凹部１６に係合してもよい。このとき、平面部Ｓがカバー凸部１３の外面と同一高さとなるように、同平面部Ｓを係合体１７に形成してもよい。
【００６９】
　・　実施形態において、カバー凸部１３及びベース凸部１５の各ピッチが同一となるように形成したが、以下のように変更してもよい。例えば、ベース凸部１５のピッチが、カバー凸部１３のピッチの２倍であって、一定長におけるベース１１とカバー１２の各凸部の数に相違があってもよい。即ち、ベース１１におけるベース凸部１５のピッチが、カバー１２のカバー凸部１３のピッチの整数倍であればよい。なお、係合突部１８がベース凹部１６及びカバー凹部１４の少なくともいずれか一方に係合するのであれば、ベース凸部１５のピッチが、カバー凸部１３のピッチの整数倍でなくてもよい。
【００７０】
　・　実施形態では、トラフ１０の正面視において、カバー凸部１３とベース凸部１５の組付け状態が四角形状となり、カバー凹部１４とベース凹部１６の組付け状態が円弧状となるようにベース１１及びカバー１２に形成したが以下のように変更してもよい。即ち、トラフ１０の正面視において、カバー凸部１３とベース凸部１５の組付け状態が円形状となり、カバー凹部１４とベース凹部１６の組付け状態も円形状となるようにベース１１及びカバー１２を形成してもよい。このとき、トラフ１０の敷設場所に載置されると、カバー凸部１３又はベース凸部１５により、トラフ１０が不安定な状態で載置されることになるが、係合体１７の平面部Ｓによりトラフ１０を敷設場所に安定して載置することができる。又はトラフ１０の正面視において、カバー凸部１３とベース凸部１５の組付け状態が四角形状となり、カバー凹部１４とベース凹部１６の組付け状態が四角形状となるようにベース１１及びカバー１２を形成してもよい。さらに、トラフ１０の正面視において、カバー凸部１３とベース凸部１５の組付け状態が円形状となり、カバー凹部１４とベース凹部１６の組付け状態が四角形状となるようにベース１１及びカバー１２を形成してもよい。加えて、トラフ１０の正面視において、カバー凸部１３とベース凸部１５の組付け状態が多角形状となり、カバー凹部１４とベース凹部１６の組付け状態が円形状又は多角形状となるようにベース１１及びカバー１２を形成してもよい。
【００７１】
　・　図１１に示す係合体３０を用いて係合突部を設けてもよい。前記係合体３０は合成樹脂材料により正面視略逆Ｕ字状に形成されている。係合体３０の内面には、その長さ方向に延びる嵌合突条３０ｃが形成されている。また、この係合体３０の両端部の内面には、それぞれ内方へ延びることにより第１係止段部３０ａが形成され、その第１係止段部３０ａより先端側には係合突部３０ｂが形成されている。前記係合突部３０ｂの内側面は段差状に形成され、内方へ水平に延びる部位には第２係止段部３０ｄが形成されている。上記係合体３０により設けられた係合突部を用いて形成される配線、配管材の収納具としてのトラフ３１は、ベース３２とカバー３３とを組付けて形成され、ベース３２はベース凸部３２ａ及びベース凹部３２ｂを備え、実施形態のベース１１より小型化されている。また、ベース３２の開口縁部は、外方へ水平に延びた後、上方へ鉛直に延びるように形成され、前記水平部分に係止段差３２ｃが形成されている。また、カバー３３はカバー凸部（図示せず）及びカバー凹部３３ｂを備え、前記ベース３２より大型に形成されている。カバー３３の開口縁部は内方へ水平に延びるように形成され、その水平部分に係止段差３３ｃが形成されている。
【００７２】
　そして、上記係合体３０を使用して、トラフ３１を組付けるには、嵌合突条３０ｃをカバー３３のカバー凹部３３ｂの内側に嵌合するとともに、第１係止段部３０ａを係止段差３３ｃに係止させる。すると、係合体３０がカバー凹部３３ｂに沿って取付けられ、そのカバー３３の開口側端縁から係合体３０の係合突部３０ｂが突設される。次に、カバー３３をベース３２と対応させ、係合体３０をベース３２のベース凹部３２ｂに係合させるとともに、第２係止段部３０ｄを係止段差３２ｃに係合させる。
【００７３】
　その結果、係合体３０によりベース３２とカバー３３とが組付けられて、ベース３２とカバー３３の分離が規制された状態でトラフ３１が形成される。このときも、係合体３０の先端部がベース凹部３２ｂに係合しているため、ベース３２とカバー３３の長さ方向へのずれが規制される。また、第１係止段部３０ａ及び第２係止段部３０ｄがカバー３３及びベース３２の外面に係止することにより、係合体３０が、ベース３２及びカバー３３の周方向に沿って回転することが規制され、トラフ３１の周方向への回転を規制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】実施形態のトラフを示す分解斜視図。
【図２】実施形態のトラフを示す斜視図。
【図３】実施形態のトラフを示す図２の３−３線断面図。
【図４】実施形態のトラフを示す側面図。
【図５】別例の係合体を示す斜視図。
【図６】別例の係合体を使用して形成されたトラフを示す側面図。
【図７】別例の係合体を使用して形成されたトラフを示す断面図。
【図８】別例の係合体を示す斜視図。
【図９】別例の係合体を使用して形成されたトラフを示す側面図。
【図１０】別例の係合体を使用して形成されたトラフを示す断面図。
【図１１】別例の係合体を使用して形成されたトラフを示す断面図。
【符号の説明】
【００７５】
　Ｋ…配線としてのケーブル、Ｓ…平面部、１０，３１…配線、配管材の収納具としてのトラフ、１１，３２…ベース、１２，３３…カバー、１３…凸部としてのカバー凸部、１４，３３ｂ…凹部としてのカバー凹部、１５，３２ａ…凸部としてのベース凸部、１６，３２ｂ…凹部としてのベース凹部、１７，２１，２５，３０…係合体、１８，２４，２５ｅ，３０ｂ…係合突部、２３…嵌合部、２４ａ…係合部、３０ａ…第１係止段部、３０ｄ…第２係止段部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2004112994.tif 000009
【図８】
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【図９】
2004112994.tif 000011
【図１０】
2004112994.tif 000012
【図１１】
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