(57)【要約】      （修正有）【課題】耐久性があり、長寿命な感光体を製造するための電子材料を得る。【解決手段】一般式（１）で表される化合物で構成された電子移動物質と、一般式（３）〜（６）からなる群より選択される少なくとも１種の化学構造を有するポリカーボネート樹脂で構成された高分子樹脂とを有する電子移動材料を用い、導電性支持体１上に感光層２を形成し、感光体１０を得る。前記電子移動物質と、高分子樹脂とを組み合わせることにより、感光体１０を繰り返し使用しても画質が安定し、感光体１０の寿命が長くなる。2004294589.tif 000177【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子移動物質と高分子樹脂とを有する電子移動材料において、前記電子移動物質は下記一般式（１）で表される化合物であり、前記高分子樹脂は、前記高分子樹脂はその構造中に下記一般式（３）〜（６）からなる群より選択される少なくとも１種の化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料。
【化１】
2004294589.tif 000132
（前記一般式（１）において、置換基Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子と、シアノ基と、ニトロ基と、ハロゲン原子と、ヒドロキシ基と、アルキル基と、アリール基と、複素環基と、エステル基と、アルコキシ基と、アラルキル基と、アリル基と、アミド基と、アミノ基と、アシル基と、アルケニル基と、アルキニル基と、カルボキシル基と、カルボニル基と、カルボン酸基とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基である。置換基Ｘは酸素と、イオウと、＝Ｃ（ＣＮ）２からなる群より選択されるいずれか一種類の置換基である。置換基Ｗ  は４員環以上８員環以下の環であって、上記一般式（１）を下記一般式（２）に書き換えたときに、
【化２】
2004294589.tif 000133
置換基Ｙは酸素又はイオウのいずれか一方の元素であり、構造Ｚは環を構成する２以上の原子からなる。）
【化３】
2004294589.tif 000134
（上記式（３）中、置換基Ｒ５、Ｒ６は、水素原子と、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、アミノ基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基、エステル基、アルコキシ基、アラルキル基を示し、置換基Ｒ５、Ｒ６が水素原子、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基以外の置換基である場合は、他の置換基を有する場合がある。）
【化４】
2004294589.tif 000135
（式（４）中、ｎは飽和炭化水素の直鎖の数を示し、１〜２０の整数である。）
【化５】
2004294589.tif 000136
（式（５）中、置換基Ｒ７、Ｒ８は、水素原子と、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、アミノ基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基、エステル基、アルコキシ基、アラルキル基を示し、置換基Ｒ７、Ｒ８が水素原子、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基以外の置換基である場合は、他の置換基を有する場合がある。）
【化６】
2004294589.tif 000137
（式（６）中、置換基Ｒ９、Ｒ１０は、水素原子と、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、アミノ基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基、エステル基、アルコキシ基、アラルキル基を示し、置換基Ｒ９、Ｒ１０が水素原子、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基以外の置換基である場合は、他の置換基を有する場合がある。）
【請求項２】
前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（７）で表されることを特徴とする請求項１記載の電子移動材料。
【化７】
2004294589.tif 000138
（前記一般式（７）において、置換基Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１１は、水素原子と、シアノ基と、ニトロ基と、ハロゲン原子と、ヒドロキシ基と、アルキル基と、アリール基と、複素環基と、エステル基と、アルコキシ基と、アラルキル基と、アリル基と、アミド基と、アミノ基と、アシル基と、アルケニル基と、アルキニル基と、カルボキシル基と、カルボニル基と、カルボン酸基とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基である。置換基Ｘは酸素と、イオウと、＝Ｃ（ＣＮ）２とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基であり、置換基Ｙは酸素又はイオウのいずれか一方の元素からなる。）
【請求項３】
前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（８）で表されることを特徴とする請求項１記載の電子移動材料。
【化８】
2004294589.tif 000139
（前記一般式（８）において、置換基Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１２、Ｒ１３は、水素原子と、シアノ基と、ニトロ基と、ハロゲン原子と、ヒドロキシ基と、アルキル基と、アリール基と、複素環基と、エステル基と、アルコキシ基と、アラルキル基と、アリル基と、アミド基と、アミノ基と、アシル基と、アルケニル基と、アルキニル基と、カルボキシル基と、カルボニル基と、カルボン酸基とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基である。置換基Ｘは酸素と、イオウと、＝Ｃ（ＣＮ）２とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基であり、置換基Ｙは酸素又はイオウのいずれか一方の元素からなる。）
【請求項４】
前記高分子樹脂は下記化学式（９）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化９】
2004294589.tif 000140
【請求項５】
前記高分子樹脂は下記化学式（１０）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化１０】
2004294589.tif 000141
【請求項６】
前記高分子樹脂は下記化学式（１１）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化１１】
2004294589.tif 000142
【請求項７】
前記高分子樹脂は下記化学式（１１）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造との共重合体を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化１２】
2004294589.tif 000143
【化１３】
2004294589.tif 000144
【請求項８】
前記高分子樹脂は下記化学式（１２）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化１４】
2004294589.tif 000145
【請求項９】
前記高分子樹脂は下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造との共重合体を有し、前記高分子樹脂の終端のうち、少なくとも１つの終端は下記化学式（１３）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化１５】
2004294589.tif 000146
【化１６】
2004294589.tif 000147
【化１７】
2004294589.tif 000148
【請求項１０】
前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化１８】
2004294589.tif 000149
【化１９】
2004294589.tif 000150
【化２０】
2004294589.tif 000151
【請求項１１】
前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（１５）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化２１】
2004294589.tif 000152
【化２２】
2004294589.tif 000153
【化２３】
2004294589.tif 000154
【請求項１２】
前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１１）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化２４】
2004294589.tif 000155
【化２５】
2004294589.tif 000156
【化２６】
2004294589.tif 000157
【請求項１３】
前記高分子樹脂は下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（１５）で示される化学構造との共重合体を有し、前記高分子樹脂の終端のうち、少なくとも１つの終端は下記化学式（１３）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化２７】
2004294589.tif 000158
【化２８】
2004294589.tif 000159
【化２９】
2004294589.tif 000160
【請求項１４】
前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１６）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料。
【化３０】
2004294589.tif 000161
【化３１】
2004294589.tif 000162
【化３２】
2004294589.tif 000163
【請求項１５】
酸化防止物質が添加され、
前記酸化防止物質はフェノール系化合物又はアミン系化合物のいずれか一方又は両方の化合物を含有することを特徴とする請求項１乃至請求項１４のいずれか１項記載の電子移動材料。
【請求項１６】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２０）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３３】
2004294589.tif 000164
【請求項１７】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２１）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３４】
2004294589.tif 000165
【請求項１８】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２２）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３５】
2004294589.tif 000166
【請求項１９】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２３）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３６】
2004294589.tif 000167
【請求項２０】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２４）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３７】
2004294589.tif 000168
【請求項２１】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２５）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３８】
2004294589.tif 000169
【請求項２２】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２６）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化３９】
2004294589.tif 000170
【請求項２３】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２７）で表されるアミン系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化４０】
2004294589.tif 000171
【請求項２４】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２８）で表されるアミン系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化４１】
2004294589.tif 000172
【請求項２５】
前記酸化防止物質は、下記化学式（２９）で表されるアミン系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料。
【化４２】
2004294589.tif 000173
【請求項２６】
請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、
前記電荷発生物質はＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で７．６°、２８．６°にピークを持つオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする感光材料。
【請求項２７】
請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、
前記電荷発生物質はＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で２７．３°にピークを持つオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする感光材料。
【請求項２８】
請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、
前記電荷発生物質はＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）でピークを有さないオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする感光材料。
【請求項２９】
請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、
前記電荷発生物質は無金属フタロシアニンであることを特徴とする感光材料。
【請求項３０】
正孔移動物質が添加され、
前記正孔移動物質は、下記一般式（１７）、（１８ａ）、（１８ｂ）、（１９）で示される化合物のうち、少なくとも１種類の化合物を含有することを特徴とする請求項２６乃至請求項２９のいずれか１項記載の感光材料。
【化４３】
2004294589.tif 000174
（上記式（１７）中、置換基Ｒ１４〜Ｒ１６は各々独立して水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、及びジフェニルアミノ基のうち、いずれか１種類の置換基を示し、置換基Ｒ１４〜Ｒ１６がアルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、及びジフェニルアミノ基のうちいずれか１種類の置換基である場合は他の置換基を有する場合がある。ｌ、ｍ、ｎは０以上２以下の整数を示しｌ、ｍ、ｎが２の場合は、同一フェニル基に結合する置換基同士が結合して環を形成する場合も含む。）
【化４４】
2004294589.tif 000175
（上記式（１８ａ）、（１８ｂ）中、置換基Ｒ１７〜Ｒ２０は水素原子、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基のうちいずれか１種類の置換基を示し、置換基Ｒ１７〜Ｒ２０がアルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基のうちいずれか１種類の置換基である場合は他の置換基を有する場合がある。）
【化４５】
2004294589.tif 000176
（上記式（１９）中、置換基Ｒ２１〜Ｒ２４は水素原子、アルキル基、アリル基、アリール基のうちいずれか１種類の置換基を示し、置換基Ｒ２１〜Ｒ２４がアルキル基、アリル基、アリール基のうち、いずれか１種類の置換基である場合は他の置換基を有する場合がある。）
【請求項３１】
支持体と、前記支持体上に配置された感光層とを有し、前記感光層は、請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料を含有することを特徴とする単層分散型感光体。
【請求項３２】
支持体と、前記支持体上に配置された感光層とを有し、前記感光層は、請求項２６乃至請求項３０のいずれか１項記載の感光材料を含有することを特徴とする単層分散型感光体。
【請求項３３】
請求項３１又は請求項３２のいずれか１項記載の感光体と、コロナ放電により前記感光体を帯電させるコロナ放電電極と、前記感光体と前記コロナ放電電極との間に配置され、前記感光体の表面電位を所望電位に調整するグリッド電極とを有することを特徴とするスコロトロン帯電方式の画像形成装置。
【請求項３４】
請求項３１又は請求項３２のいずれか１項記載の感光体と、前記感光体に接触する導電性電極とを有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項３５】
トナーを有し、前記トナーに含有されるトナー粒子の最大直径と最小直径の比率が３以下であることを特徴とする請求項３３又は請求項３４のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項３６】
トナーを有し、前記トナーに含有されるトナー粒子の直径が１５μｍ以下であることを特徴とする請求項３３又は請求項３４のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項３７】
前記トナー粒子は乳化重合法または懸濁重合法によって製造されたことを特徴とする請求項３５又は請求項３６のいずれか１項記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真感光体の技術分野にかかり、特に、電子移動材料を含有する単層分散型電子写真感光体と画像形成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
単層分散型感光体は１つの感光層に電荷発生物質と電荷移動物質の両方を含有するもので、電荷発生層と電荷移動層とに機能分離した積層型感光体に比べて層構成が少ないので、製造が容易であり低コストである。
【０００３】
しかしながら電子移動度の速い電子移動物質が無いために実用化が困難であった。従来用いられている電子移動物質であるジフェノキノンは優れた電子移動度を示すが、一般に用いられる正孔移動物質及び電荷発生物質との相性が悪く十分な感度を得ることが出来ない。
【０００４】
そこで本発明者らが鋭意検討を行った結果、キノンに活性メチレンを有する化合物が縮合した化合物が非常に優れた電子移動能を示す事を見出し、これらを用いて単層分散型感光体を実現した（特許文献１参照）。しかし、実際に製品を繰り返して使用すると電子移動度の低下や画像品質の低下が見られ、それを解決する研究が必要となった。
【０００５】
【特許文献１】
ＷＯ  ０２／０８１４５２号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、このような従来の技術の課題を解決するためになされたもので、耐久性があり長寿命な電子移動材料、感光材料、電子写真感光体および画像品質の低下が少ない画像形成装置を提供することを目的とするものである。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明者らは電子移動材料、感光材料および電子写真感光体の特性を改良する過程で、特定の電子移動物質、高分子樹脂、正孔移動物質、電荷発生物質および酸化防止物質を用いて長寿命な電子移動材料、感光材料、電子写真感光体および画像形成装置を見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
かかる知見に基づいてなされた請求項１記載の発明は、電子移動物質と高分子樹脂とを有する電子移動材料において、前記電子移動物質は下記一般式（１）で表される化合物であり、前記高分子樹脂は、前記高分子樹脂はその構造中に下記一般式（３）〜（６）からなる群より選択される少なくとも１種の化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【０００９】
【化４６】
2004294589.tif 000002
【００１０】
（前記一般式（１）において、置換基Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子と、シアノ基と、ニトロ基と、ハロゲン原子と、ヒドロキシ基と、アルキル基と、アリール基と、複素環基と、エステル基と、アルコキシ基と、アラルキル基と、アリル基と、アミド基と、アミノ基と、アシル基と、アルケニル基と、アルキニル基と、カルボキシル基と、カルボニル基と、カルボン酸基とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基である。置換基Ｘは酸素と、イオウと、＝Ｃ（ＣＮ）２からなる群より選択されるいずれか一種類の置換基である。置換基Ｗ  は４員環以上８員環以下の環であって、上記一般式（１）を下記一般式（２）に書き換えたときに、
【００１１】
【化４７】
2004294589.tif 000003
【００１２】
置換基Ｙは酸素又はイオウのいずれか一方の元素であり、構造Ｚは環を構成する２以上の原子からなる。）
【００１３】
【化４８】
2004294589.tif 000004
【００１４】
（上記式（３）中、置換基Ｒ５、Ｒ６は、水素原子と、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、アミノ基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基、エステル基、アルコキシ基、アラルキル基を示し、置換基Ｒ５、Ｒ６が水素原子、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基以外の置換基である場合は、他の置換基を有する場合がある。）
【００１５】
【化４９】
2004294589.tif 000005
【００１６】
（式（４）中、ｎは飽和炭化水素の直鎖の数を示し、１〜２０の整数である。）
【００１７】
【化５０】
2004294589.tif 000006
【００１８】
（式（５）中、置換基Ｒ７、Ｒ８は、水素原子と、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、アミノ基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基、エステル基、アルコキシ基、アラルキル基を示し、置換基Ｒ７、Ｒ８が水素原子、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基以外の置換基である場合は、他の置換基を有する場合がある。）
【００１９】
【化５１】
2004294589.tif 000007
【００２０】
（式（６）中、置換基Ｒ９、Ｒ１０は、水素原子と、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、アミノ基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基、エステル基、アルコキシ基、アラルキル基を示し、置換基Ｒ９、Ｒ１０が水素原子、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基以外の置換基である場合は、他の置換基を有する場合がある。）
請求項２記載の発明は、請求項１記載の電子移動材料であって、前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（７）で表されることを特徴とする電子移動材料である。
【００２１】
【化５２】
2004294589.tif 000008
【００２２】
（前記一般式（７）において、置換基Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１１は、水素原子と、シアノ基と、ニトロ基と、ハロゲン原子と、ヒドロキシ基と、アルキル基と、アリール基と、複素環基と、エステル基と、アルコキシ基と、アラルキル基と、アリル基と、アミド基と、アミノ基と、アシル基と、アルケニル基と、アルキニル基と、カルボキシル基と、カルボニル基と、カルボン酸基とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基である。置換基Ｘは酸素と、イオウと、＝Ｃ（ＣＮ）２とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基であり、置換基Ｙは酸素又はイオウのいずれか一方の元素からなる。）
請求項３記載の発明は、請求項１記載の電子移動材料であって、前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（８）で表されることを特徴とする電子移動材料である。
【００２３】
【化５３】
2004294589.tif 000009
【００２４】
（前記一般式（８）において、置換基Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１２、Ｒ１３は、水素原子と、シアノ基と、ニトロ基と、ハロゲン原子と、ヒドロキシ基と、アルキル基と、アリール基と、複素環基と、エステル基と、アルコキシ基と、アラルキル基と、アリル基と、アミド基と、アミノ基と、アシル基と、アルケニル基と、アルキニル基と、カルボキシル基と、カルボニル基と、カルボン酸基とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基である。置換基Ｘは酸素と、イオウと、＝Ｃ（ＣＮ）２とからなる群より選択されるいずれか１種類の置換基であり、置換基Ｙは酸素又はイオウのいずれか一方の元素からなる。）
請求項４記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（９）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００２５】
【化５４】
2004294589.tif 000010
【００２６】
請求項５記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１０）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００２７】
【化５５】
2004294589.tif 000011
【００２８】
請求項６記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１１）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００２９】
【化５６】
2004294589.tif 000012
【００３０】
請求項７記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１１）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造との共重合体を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００３１】
【化５７】
2004294589.tif 000013
【００３２】
【化５８】
2004294589.tif 000014
【００３３】
請求項８記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１２）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００３４】
【化５９】
2004294589.tif 000015
【００３５】
請求項９記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造との共重合体を有し、前記高分子樹脂の終端のうち、少なくとも１つの終端は下記化学式（１３）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００３６】
【化６０】
2004294589.tif 000016
【００３７】
【化６１】
2004294589.tif 000017
【００３８】
【化６２】
2004294589.tif 000018
【００３９】
請求項１０記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００４０】
【化６３】
2004294589.tif 000019
【００４１】
【化６４】
2004294589.tif 000020
【００４２】
【化６５】
2004294589.tif 000021
【００４３】
請求項１１記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（１５）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００４４】
【化６６】
2004294589.tif 000022
【００４５】
【化６７】
2004294589.tif 000023
【００４６】
【化６８】
2004294589.tif 000024
【００４７】
請求項１２記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１１）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００４８】
【化６９】
2004294589.tif 000025
【００４９】
【化７０】
2004294589.tif 000026
【００５０】
【化７１】
2004294589.tif 000027
【００５１】
請求項１３記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１２）で示される化学構造と、下記化学式（１５）で示される化学構造との共重合体を有し、前記高分子樹脂の終端のうち、少なくとも１つの終端は下記化学式（１３）で示される化学構造を有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００５２】
【化７２】
2004294589.tif 000028
【００５３】
【化７３】
2004294589.tif 000029
【００５４】
【化７４】
2004294589.tif 000030
【００５５】
請求項１４記載の発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項記載の電子移動材料であって、前記高分子樹脂は下記化学式（１４）で示される化学構造と、下記化学式（１６）で示される化学構造と、下記化学式（９）で示される化学構造の共重合体を含有するポリカーボネート樹脂であることを特徴とする電子移動材料である。
【００５６】
【化７５】
2004294589.tif 000031
【００５７】
【化７６】
2004294589.tif 000032
【００５８】
【化７７】
2004294589.tif 000033
【００５９】
請求項１５記載の発明は、請求項１乃至請求項１４のいずれか１項記載の電子移動材料であって、酸化防止物質が添加され、前記酸化防止物質はフェノール系化合物又はアミン系化合物のいずれか一方又は両方の化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
請求項１６記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２０）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする請求項１５記載の電子移動材料である。
【００６０】
【化７８】
2004294589.tif 000034
【００６１】
請求項１７記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２１）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００６２】
【化７９】
2004294589.tif 000035
【００６３】
請求項１８記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２２）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００６４】
【化８０】
2004294589.tif 000036
【００６５】
請求項１９記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２３）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００６６】
【化８１】
2004294589.tif 000037
【００６７】
請求項２０記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２４）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００６８】
【化８２】
2004294589.tif 000038
【００６９】
請求項２１記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２５）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００７０】
【化８３】
2004294589.tif 000039
【００７１】
請求項２２記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２６）で表されるフェノール系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００７２】
【化８４】
2004294589.tif 000040
【００７３】
請求項２３記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２７）で表されるアミン系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００７４】
【化８５】
2004294589.tif 000041
【００７５】
請求項２４記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２８）で表されるアミン系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００７６】
【化８６】
2004294589.tif 000042
【００７７】
請求項２５記載の発明は、請求項１５記載の電子移動材料であって、前記酸化防止物質は、下記化学式（２９）で表されるアミン系化合物を含有することを特徴とする電子移動材料である。
【００７８】
【化８７】
2004294589.tif 000043
【００７９】
請求項２６記載の発明は、請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、前記電荷発生物質はＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で７．６°、２８．６°にピークを持つオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする感光材料である。
請求項２７記載の発明は、請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、前記電荷発生物質はＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で２７．３°にピークを持つオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする感光材料である。
請求項２８記載の発明は、請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、前記電荷発生物質はＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）でピークを有さないオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする感光材料である。
請求項２９記載の発明は、請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料に電荷発生物質が添加され、前記電荷発生物質は無金属フタロシアニンであることを特徴とする感光材料である。
請求項３０記載の発明は、請求項２６乃至請求項２９のいずれか１項記載の感光材料であって、正孔移動物質が添加され、前記正孔移動物質は、下記一般式（１７）、（１８ａ）、（１８ｂ）、（１９）で示される化合物のうち、少なくとも１種類の化合物を含有することを特徴とする感光材料である。
【００８０】
【化８８】
2004294589.tif 000044
【００８１】
（上記式（１７）中、置換基Ｒ１４〜Ｒ１６は各々独立して水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、及びジフェニルアミノ基のうち、いずれか１種類の置換基を示し、置換基Ｒ１４〜Ｒ１６がアルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、及びジフェニルアミノ基のうちいずれか１種類の置換基である場合は他の置換基を有する場合がある。ｌ、ｍ、ｎは０以上２以下の整数を示しｌ、ｍ、ｎが２の場合は、同一フェニル基に結合する置換基同士が結合して環を形成する場合も含む。）
【００８２】
【化８９】
2004294589.tif 000045
【００８３】
（上記式（１８ａ）、（１８ｂ）中、置換基Ｒ１７〜Ｒ２０は水素原子、アルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基のうちいずれか１種類の置換基を示し、置換基Ｒ１７〜Ｒ２０がアルキル基、アリル基、アルコキシ基、アリール基、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、複素環基のうちいずれか１種類の置換基である場合は他の置換基を有する場合がある。）
【００８４】
【化９０】
2004294589.tif 000046
【００８５】
（上記式（１９）中、置換基Ｒ２１〜Ｒ２４は水素原子、アルキル基、アリル基、アリール基のうちいずれか１種類の置換基を示し、置換基Ｒ２１〜Ｒ２４がアルキル基、アリル基、アリール基のうち、いずれか１種類の置換基である場合は他の置換基を有する場合がある。）
請求項３１記載の発明は、支持体と、前記支持体上に配置された感光層とを有し、前記感光層は、請求項１乃至請求項２５のいずれか１項記載の電子移動材料を含有することを特徴とする単層分散型感光体である。
請求項３２記載の発明は、支持体と、前記支持体上に配置された感光層とを有し、前記感光層は、請求項２６乃至請求項３０のいずれか１項記載の感光材料を含有することを特徴とする単層分散型感光体である。
請求項３３記載の発明は、請求項３１又は請求項３２のいずれか１項記載の感光体と、コロナ放電により前記感光体を帯電させるコロナ放電電極と、前記感光体と前記コロナ放電電極との間に配置され、前記感光体の表面電位を所望電位に調整するグリッド電極とを有することを特徴とするスコロトロン帯電方式の画像形成装置である。
請求項３４記載の発明は、請求項３１又は請求項３２のいずれか１項記載の感光体と、前記感光体に接触する導電性電極とを有することを特徴とする画像形成装置である。
請求項３５記載の発明は、請求項３３又は請求項３４のいずれか１項記載の画像形成装置であって、トナーを有し、前記トナーに含有されるトナー粒子の最大直径と最小直径の比率が３以下であることを特徴とする画像形成装置である。
請求項３６記載の発明は、請求項３３又は請求項３４のいずれか１項記載の画像形成装置であって、トナーを有し、前記トナーに含有されるトナー粒子の直径が１５μｍ以下であることを特徴とする画像形成装置である。
請求項３７記載の発明は、請求項３５又は請求項３６のいずれか１項記載の画像形成装置であって、前記トナー粒子は乳化重合法または懸濁重合法によって製造されたことを特徴とする画像形成装置である。
【００８６】
【発明の実施の形態】
本発明の単層分散型感光体は、上述した一般式（３）〜（６）からなる群より選択される少なくとも１種の化学構造を有する高分子樹脂と、電子移動物質とを組み合せることにより、感光体を繰り返し使用した場合の安定性を向上させることができるものである。
【００８７】
図１の符号１０は本発明の単層分散型感光体の一例を示しており、この単層分散型感光体１０は、導電性支持体１と、該導電性支持体１上に配置された感光層２とを有している。
この感光層２は電荷発生物質と電子移動物質が高分子樹脂中に分散されてなる。本発明の感光体１０の他の例として、導電性支持体１と感光層２との間に下引層を設けたものがある。また、感光層２の上に保護層を設けることもでき、更に、前記下引層と前記保護層を同じ感光体１０に設けることもできる。
【００８８】
感光層２の形成方法としては、各種の方法を使用することができるが、通常の場合、電荷発生物質と電子移動物質とを高分子樹脂と一緒に適当な溶媒に分散又は溶解させて塗布液を作製し、該塗布液を導電性支持体１上に塗布し、乾燥させる方法を用いることができる。
【００８９】
本発明で用いる電子移動物質は一般式（１）で表され、この電子移動物質は電子移動度が高く単層分散型感光体に適している。一般式で表される電子移動物質の具体例としては、後述する表５〜９に記載された化合物があり、これらの化合物を感光層２中に１種類添加してもよいし、２種類以上を添加してもよい。
本発明の単層分散型感光体に用いることが出来る正孔移動物質は上記一般式（１８）〜（２０）の化合物である。
【００９０】
本発明に用いる電荷発生物質としては、Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で７．６°、２８．６°に特徴的なピークを持つオキシチタニウムフタロシアニン、２７．３°に特徴的なピークを持つオキシチタニウムフタロシアニン、特徴的なピークを有しないオキシチタニウムフタロシアニン及び無金属フタロシアニンを用いることができる。
【００９１】
Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で７．６°、２８．６°に特徴的なピークを持つオキシチタニウムフタロシアニンは、α型オキシチタニウムフタロシアニンと呼ばれ、一般的に７．６°が最大ピークであるが、２８．６°が最大ピークになってもよい。また、これらピーク以外では、１２．５゜、１３．３゜、２２．５゜、２５．４゜にも明瞭なピークを示すが、結晶状態や測定条件などによりピークがブロードになったりスプリットしたりシフトすることもあり得る。
【００９２】
Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で２７．３°に特徴的なピークを持つオキシチタニウムフタロシアニンは、γ型又はＹ型オキシチタニウムフタロシアニンと呼ばれ、２７．３°以外では、９．５、１４．２、２４．１゜にもピークを示すが、結晶状態や測定条件などによりピークがブロードになったりスプリットしたりシフトすることもあり得る。
【００９３】
特徴的なピークを示さないオキシチタニウムフタロシアニンとは、無定形のオキシチタニウムフタロシアニンであり、明瞭なピークを示さないが、ブロードなピークが見られることもある。
【００９４】
無金属フタロシアニンは中心金属を配しないフタロシアニンである。無金属フタロシアニンとしては多数の結晶型が報告されているが、いずれの型でもよい。特に、Ｘ線回折角（２θ±０．２°）で７．５゜、９．１゜、１５．１゜、１６．６゜、１７．３゜、１８．５゜、２２．２゜、２３．８゜、２５．９゜、２７．２９゜、２８．６゜に強い回折ピークを示す物が好ましい。
これらの電荷発生物質は単体で用いてもよいし、適切な光感度波長や増感作用を得るために２種類以上を混合して用いてもよい。
【００９５】
本発明の感光体１０における導電性支持体１としては、アルミニウム、真鍮、ステンレス鋼、ニッケル、クロム、チタン、金、銀、銅、錫、白金、モリブデン、インジウム等の金属単体やその合金の加工体を用いることができる。
上記金属や合金等の表面に、さらに蒸着、メッキ等により導電性物質の薄膜を形成してもよい。導電性支持体１自体を導電性物質で構成してもよいが、非導電性のプラスチック板やフィルム表面に、上記金属や炭素等の薄膜を蒸着、メッキ等の方法により形成し、導電性を持たせたものを用いてもよい。
【００９６】
また、導電性支持体１として樹脂を用いる場合、樹脂中に金属粉や導電性カーボンなどの導電剤を含有させたり、基体形成用樹脂として導電性樹脂を用いることもできる。さらに、導電性支持体１にガラスを用いる場合、その表面に酸化錫、酸化インジウム、ヨウ化アルミニウムで被覆し、導電性を持たせてもよい。
【００９７】
導電性支持体１の種類や形状は、特に制限されることはなく、上述したように導電性を有する種々の材料を使用して導電性支持体１を構成することができる。一般に導電性支持体１としては、円筒状のアルミニウム管単体やその表面をアルマイト処理したもの、またはアルミニウム管上に下引層を形成したものが広く用いられる。
【００９８】
下引層は接着向上機能、アルミニウム管からの流れ込み電流を防止するバリヤー機能、アルミニウム管表面の欠陥被覆機能等をもつ。この下引層には、ポリエチレン樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ナイロン樹脂、アルキド樹脂、メラミン樹脂等の各種樹脂を用いることができる。
【００９９】
これらの下引層は、単独の樹脂で構成してもよく、２種類以上の樹脂を混合して構成してもよい。また、下引層中に金属化合物、金属酸化物、カーボン、シリカ、樹脂粉末等を分散させることもできる。更に、特性改善のために各種顔料、電子受容性物質や電子供与性物質等を含有させることもできる。
【０１００】
感光層２中には、適切な光感度波長や増感作用を得るために、その他のフタロシアニン顔料やアゾ顔料などを混合させることもできる。これらは、感度の相性が良い点で望ましい。その他、例えば、モノアゾ顔料、ビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ポリアゾ顔料、インジゴ顔料、スレン顔料、トルイジン顔料、ピラゾリン顔料、ペリレン顔料、キナクリドン顔料、ピリリウム塩等を用いることができる。
【０１０１】
感光層２に用いる高分子樹脂としては、樹脂を構成する重合体の繰り返し単位として、上述した一般式（３）〜（６）からなる群より選択される少なくとも１種の化学構造を有するポリカーボネート樹脂が好ましい。
【０１０２】
そして感光層２の電気抵抗値を調整したり、耐摩耗性を改良するために、上述した高分子樹脂以外にも、スチレン樹脂、アクリル樹脂、スチレン−アクリル樹脂、エチレン−酢酸ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、塩化ビニル樹脂、塩素化ポリエーテル、塩化ビニル−酢酸ビニル樹脂、ポリエステル樹脂、フラン樹脂、ニトリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリメチルペンテン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリアリレート樹脂、ジアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリアリルスルホン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂、フェノール樹脂、ＥＶＡ（エチレン・酢酸ビニル）樹脂、ＡＣＳ（アクリロニトリル・塩素化ポリエチレン・スチレン）樹脂、ＡＢＳ（アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン）樹脂及びエポキシアリレート等を添加してもよい。それらは単体で用いてもよいが、２種以上混合して使用することも可能である。
【０１０３】
さらに感光層２中に酸化防止剤（酸化防止物質）を添加すると電子写真感光体の繰り返し安定性が格段に高められる。酸化防止剤は狭義の酸化を防ぐだけではなく、感光層２やその表面に形成するラジカルの捕捉、失活等の劣化防止を示すもので、フェノール系またはアミン系が好ましい。
【０１０４】
塗布液に使用する溶剤には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノール、ブタノール等のアルコール類、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン等の飽和脂肪族炭化水素、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、クロロベンゼン等の塩素系炭化水素、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、メトキシエタノール等のエーテル類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ギ酸エチル、ギ酸プロピル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等のエステル類、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、あるいはアニソール等のエーテル系溶媒、ピリジン、キノリン、Ｎ，Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等がある。
【０１０５】
特にその中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒、あるいはハロゲン化炭化水素系溶媒が好ましく、樹脂や電子移動物質、正孔移動物質、酸化防止物質等の溶解性を高めるためには含窒素溶媒であるピリジン、キノリン、Ｎ，Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを添加すると良い。これらは単独、あるいは２種以上の混合溶媒として用いることができる。
【０１０６】
本発明の感光体には、他の電荷移動物質を添加することもできる。その場合には、感度を高めたり、残留電位を低下させることができるので、本発明の電子写真感光体の特性を改良することができる。
【０１０７】
そのような特性改良のために添加できる電荷移動物質としては、ポリビニルカルバゾール、ハロゲン化ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリビニルインドロキノキサリン、ポリビニルベンゾチオフェン、ポリビニルアントラセン、ポリビニルアクリジン、ポリビニルピラゾリン、ポリアセチレン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリイソチアナフテン、ポリアニリン、ポリジアセチレン、ポリヘプタジイエン、ポリピリジンジイル、ポリキノリン、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェロセニレン、ポリペリナフチレン、ポリフタロシアニン等の導電性高分子化合物を用いることができる。
【０１０８】
又、低分子化合物として、トリニトロフルオレノン、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、キノン、ジフェノキノン、ナフトキノン、アントラキノン及びこれらの誘導体等、アントラセン、ピレン、フェナントレン等の多環芳香族化合物、インドール、カルバゾール、イミダゾール、等の含窒素複素環化合物、フルオレノン、フルオレン、オキサジアゾール、オキサゾール、ピラゾリン、ヒドラゾン、トリフェニルメタン、トリフェニルアミン、エナミン、スチルベン、ブタジエン化合物等を使用することができる。
【０１０９】
また、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリアクリロニトリル、ポリメタクリル酸等の高分子化合物にＬｉイオン等の金属イオンをドープした高分子固体電解質等も用いることができる。
【０１１０】
さらに、テトラチアフルバレン−テトラシアノキノジメタンで代表される電子供与性化合物と電子受容性化合物で形成された有機電荷移動錯体等も用いることができ、これらを１種だけ添加しても、２種以上の化合物を混合して添加しても所望の感光体特性を得ることができる。
【０１１１】
なお、本発明の感光体を製造するための塗工液には、電子写真感光体の特性を損なわない範囲で、紫外線吸収剤、軟化剤、硬化剤、架橋剤等を添加して、感光体の特性、耐久性、機械特性の向上を図ることができる。さらに、分散安定剤、沈降防止剤、色分かれ防止剤、レベリング剤、消泡剤、増粘剤、艶消し剤等を添加すれば、感光体１０の仕上がり外観や、塗工液の寿命を改善できる。
【０１１２】
加えて、感光層２の上に、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリカーボネート樹脂、フッ素樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコン樹脂等の有機薄膜や、シランカップリング剤の加水分解物で形成されるシロキサン構造体から成る薄膜を成膜して保護層を設けてもよい。その場合には、感光体の耐久性が向上するので好ましい。この保護層は、耐久性向上以外の他の機能を向上させるために設けてもよい。
【０１１３】
本発明における単層分散型感光体は従来のものと比べて格段に繰り返し安定性が高い。しかしより高い品質を求める市場の要求を満たすために画像形成装置としてさらなる改良を行うことが好ましい。そのためにはまず感光体１０表面の帯電性を安定させる工夫が必要である。
【０１１４】
感光層２は帯電装置から発生するオゾンや、画像形成プロセスにより酸化されたり、感光体表面に発生した電荷やラジカルにより劣化を受けやすい。それを防ぐために画像形成装置において、コロナ放電電極と感光体との間にグリッド電極を持たせたスコロトロン帯電方式や、感光体に導電性電極が接した接触帯電方式が有効である。
【０１１５】
さらに画像形成プロセスにおいて帯電、露光後に形成した電子写真潜像に静電力でトナーを吸着させて可視化する時、トナーの粒径や形状で感光体を繰り返して用いても画像劣化が起こりにくくなる。粉砕型トナーはトナーバルクを粉砕、分級して得られるが、その工程で大きな粒径のトナーが混入しやすい。大きな粒径のトナーは感光体表面への吸着速度や、感光体表面から定着させるべき紙への転写速度が遅く、感光体を繰り返して用いた時に画像劣化が起こりやすくなるので、トナー粒子の直径は１５μｍ以下がよい、そして３μｍ以上１０μｍ以下が好ましく、５μｍ以上１０μｍ以下がさらに好ましい。
【０１１６】
また電界密度は尖った部分に集中するので、トナー粒子が尖った形状であると電界中で異常な飛翔挙動を示す。従って、トナー粒子は球体に近い形状がよく、トナー粒子の最大直径と最小直径の比率が３以下であることが好ましく、２以下がさらに好ましい。そしてそのようなトナーを得るにはトナー粒子の直径や形状が制御しやすい乳化重合法か懸濁重合法によって製造するとよい。
【０１１７】
【実施例】
＜電子移動材料の実施例＞
（実施例Ａ１〜Ａ１４３）
電荷発生物質５ｇをガラスビーズ５０ｍｌと共にペイントシェイカーで１００時間乾式粉砕する。次に、ｎ−プロパノール５０ｍｌと、ポリビニルブチラール５ｇを加え、１時間湿式ミリングする。更に、溶媒としてメチルエチルケトン１００ｍｌを加え、１０時間分散する。得られた分散液を、アルミニウム付きＰＥＴフィルム上にバーコーターで塗布し乾燥し、０．５μｍの厚みの電荷発生層を形成した。次いで電子移動物質８重量部、高分子樹脂１０重量部、酸化防止剤１重量部とテトラヒドロフラン（以下ＴＨＦと略記する。）１００重量部からなる塗工液を調整し、バーコーターで塗布し、８０℃で１時間乾燥し膜厚１０μｍの電荷移動層を形成した。電荷移動層上に対向電極として金を０．０４μｍ（４００Å）蒸着し、膜に電界を与え、レーザーパルス光を５０００回繰り返し照射して、電界３．０×１０５Ｖ／ｃｍにおける電子移動度の変化を測定した。
実施例Ａ１〜Ａ１４３の電荷発生物質と、高分子樹脂と、酸化防止剤との組合せを下記表Ａ１−１、Ａ２−１、Ａ３−１、Ａ４−１に示す。
【０１１８】
【表１】
2004294589.tif 000047
【０１１９】
【表２】
2004294589.tif 000048
【０１２０】
【表３】
2004294589.tif 000049
【０１２１】
【表４】
2004294589.tif 000050
【０１２２】
上記実施例Ａ１〜Ａ１４３と、後述する比較例Ｄ１〜Ｄ６、実施例Ｂ１〜Ｂ２７６、実施例Ｃ１〜Ｃ２７６、比較例Ｆ１〜Ｆ１２に用いる電子移動物質Ｅ１〜Ｅ２７、ＲＥ１の化学式と、高分子樹脂Ｐ１〜Ｐ１３、ＲＰ１の構造式と、酸化防止剤Ａ１〜Ａ１０、ＲＡ１の化学式と、電荷発生物質Ｃ１〜Ｃ４、ＲＣ１の物質名と、正孔移動物質Ｈ１〜Ｈ１２、ＲＨ１の化学式とをそれぞれ下記表５〜表２１に記載する。
【０１２３】
【表５】
2004294589.tif 000051
【０１２４】
【表６】
2004294589.tif 000052
【０１２５】
【表７】
2004294589.tif 000053
【０１２６】
【表８】
2004294589.tif 000054
【０１２７】
【表９】
2004294589.tif 000055
【０１２８】
【表１０】
2004294589.tif 000056
【０１２９】
【表１１】
2004294589.tif 000057
【０１３０】
【表１２】
2004294589.tif 000058
【０１３１】
【表１３】
2004294589.tif 000059
【０１３２】
【表１４】
2004294589.tif 000060
【０１３３】
【表１５】
2004294589.tif 000061
【０１３４】
【表１６】
2004294589.tif 000062
【０１３５】
【表１７】
2004294589.tif 000063
【０１３６】
【表１８】
2004294589.tif 000064
【０１３７】
【表１９】
2004294589.tif 000065
【０１３８】
【表２０】
2004294589.tif 000066
【０１３９】
【表２１】
2004294589.tif 000067
【０１４０】
（比較例Ｄ１〜Ｄ６）
前記実施例と同様の薄膜において、実施例Ａ１と同様に薄膜を作製し、測定した。比較例Ｄ１〜Ｄ６に用いた電子移動物質と、高分子樹脂と、酸化防止剤の組合せを下記表Ｄ１−１に記載する。
【０１４１】
【表２２】
2004294589.tif 000068
【０１４２】
＜単層分散型負帯電感光体の具体例＞
（実施例Ｂ１〜Ｂ２７６）
電荷発生物質１重量部と、高分子樹脂１０重量部をＴＨＦ８０重量部を溶媒として混練分散し、電子移動物質７重量部と、正孔移動物質４重量部、酸化防止剤１重量部を溶解して塗工液を調製した。そして、この塗工液を用いて導電性支持体１であるアルミニウム製ドラム上に浸漬塗布し、８０℃で１時間乾燥して膜厚２０μｍの電荷発生と電荷移動を兼ねた感光層を形成し、単層分散型負帯電感光体を作製した。
実施例Ｂ１〜Ｂ２７６に用いた電子移動物質と、高分子樹脂と、電荷発生物質と、正孔移動物質と、酸化防止剤の組合せを下記表Ｂ１−１〜Ｂ８−１に記載する。
【０１４３】
【表２３】
2004294589.tif 000069
【０１４４】
【表２４】
2004294589.tif 000070
【０１４５】
【表２５】
2004294589.tif 000071
【０１４６】
【表２６】
2004294589.tif 000072
【０１４７】
【表２７】
2004294589.tif 000073
【０１４８】
【表２８】
2004294589.tif 000074
【０１４９】
【表２９】
2004294589.tif 000075
【０１５０】
【表３０】
2004294589.tif 000076
【０１５１】
（比較例Ｅ１〜Ｅ１２）
比較例Ｂ１と同様にして単層分散型負帯電感光体を作製した。比較例Ｅ１〜Ｅ１２に用いた電子移動物質と、高分子樹脂と、電荷発生物質と、正孔移動物質と、酸化防止剤の組合せを下記表Ｅ１−１に記載する。
【０１５２】
【表３１】
2004294589.tif 000077
【０１５３】
＜単層分散型正帯電感光体の具体例＞
（実施例Ｃ１〜Ｃ２７６）
電荷発生物質１重量部と、高分子樹脂１０重量部をＴＨＦ８０重量部を溶媒として混練分散し、電子移動材料４重量部と、正孔移動物質７重量部、酸化防止剤１重量部を溶解して塗工液を調製した。そして、この塗工液を用いて導電性支持体１であるアルミニウム製ドラム上に浸漬塗布し、８０℃で１時間乾燥して膜厚２０μｍの電荷発生と電荷移動を兼ねた感光層を形成し、単層分散型正帯電感光体を作製した。
実施例Ｃ１〜Ｃ２７６に用いた電子移動物質と、高分子樹脂と、電荷発生物質と、正孔移動物質と、酸化防止剤の組合せを下記表Ｃ１−１〜Ｃ８−１に記載する。
【０１５４】
【表３２】
2004294589.tif 000078
【０１５５】
【表３３】
2004294589.tif 000079
【０１５６】
【表３４】
2004294589.tif 000080
【０１５７】
【表３５】
2004294589.tif 000081
【０１５８】
【表３６】
2004294589.tif 000082
【０１５９】
【表３７】
2004294589.tif 000083
【０１６０】
【表３８】
2004294589.tif 000084
【０１６１】
【表３９】
2004294589.tif 000085
【０１６２】
（比較例Ｆ１〜Ｆ１２）
実施例Ｃ１と同様にして単層分散型負帯電感光体を作製した。比較例Ｆ１〜Ｆ１２に用いた電子移動物質と、高分子樹脂と、電荷発生物質と、正孔移動物質と、酸化防止剤の組合せを下記表Ｆ１−１に記載する。
【０１６３】
【表４０】
2004294589.tif 000086
【０１６４】
＜単層分散型負帯電感光体測定条件＞
ステンレス製芯軸に導電性ウレタンを被覆した抵抗１０６Ω・ｃｍの帯電ローラーを導電性電極として用い、該帯電ローラーの芯軸に−１０００Ｖの直流を印可して、前記実施例Ｂ１〜Ｂ２７６、比較例Ｅ１〜Ｅ１２において製造した単層分散型感光体１０を暗所にて負帯電させ（接触帯電方式）、帯電電位を測定した。
【０１６５】
この時の表面電位を初期帯電電位（Ｖ）とした。その後、感光体１０の表面電位が−７００Ｖになるように印可電流を調節し、７８０ｎｍの光で露光し、各感光体の表面電位を−７００Ｖから−３５０に半減させる露光量を測定した。この時の露光量を半減露光量（μＪ／ｃｍ２）とする。
【０１６６】
この半減露光量は、感光体の感度を示す値である。また、各感光体の表面電位−７００Ｖで７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射した時の表面電位を測定した。この時の表面電位を残留電位（Ｖ）とする。次に感光体の表面電位が−７００Ｖになるように帯電させ、７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射、これを５０００回繰り返し、帯電電位、半減露光量、残留電位の変化を比較した。
【０１６７】
次に帯電ローラーをスコロトロン型帯電器に交換した。このスコロトロン型帯電器は電子写真感光体に向かうコロナ放電器の前面にグリッド電極を設けたものである。コロナ放電器に−５０００Ｖの電位を印可し、グリッド電極に−７００Ｖの電位を印可して、前記実施例Ｂ１〜Ｂ２７６、比較例Ｅ１〜Ｅ１２において製造した単層分散型感光体１０を暗所にて負帯電させて帯電電位を測定した。
【０１６８】
その後、感光体１０の表面電位が−７００Ｖになるように印可電流を調節し、７８０ｎｍの光で露光し、各感光体１０の表面電位を−７００Ｖから−３５０に半減させる露光量を測定した。この時の露光量を半減露光量（μＪ／ｃｍ２）とする。この半減露光量は、感光体の感度を示す値である。また、各感光体の表面電位−７００Ｖで７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射した時の表面電位を測定した。この時の表面電位を残留電位（Ｖ）とする。
【０１６９】
次に感光体の表面電位が−７００Ｖになるように帯電させ、７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射、これを５０００回繰り返し、帯電電位、半減露光量、残留電位の変化を比較した。さらに参考例として、実施例Ｂ１１、Ｂ３５、Ｂ８６、Ｂ１１３、Ｂ２５８、Ｂ２６９の電子写真感光体１０をスコロトロン型帯電器のグリッド電極を外してコロトロン型帯電器として５０００回繰り返した時の帯電電位、半減露光量、残留電位の変化を比較した。
【０１７０】
＜単層分散型正帯電感光体測定条件＞
ステンレス製芯軸に導電性ウレタンを被覆した抵抗１０６Ω・ｃｍの帯電ローラーを導電性電極として用い、該帯電ローラーの芯軸に１０００Ｖの直流を印可して、前記実施例Ｃ１〜Ｃ２７６、比較例Ｆ１〜Ｆ１２において製造した単層分散型感光体１０を暗所にて正帯電させ（接触帯電方式）、帯電電位を測定した。
【０１７１】
この時の表面電位を初期帯電電位（Ｖ）とした。その後、感光体の表面電位が７５０Ｖになるように印可電流を調節し、７８０ｎｍの光で露光し、各感光体の表面電位を７５０Ｖから３７５に半減させる露光量を測定した。この時の露光量を半減露光量（μＪ／ｃｍ２）とする。この半減露光量は、感光体１０の感度を示す値である。また、各感光体１０の表面電位７５０Ｖで７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射した時の表面電位を測定した。この時の表面電位を残留電位（Ｖ）とする。次に感光体１０の表面電位が７５０Ｖになるように帯電させ、７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射、これを５０００回繰り返し、帯電電位、半減露光量、残留電位の変化を比較した。
【０１７２】
次に帯電ローラーをスコロトロン型帯電器に交換した。このスコロトロン型帯電器は電子写真感光体に向かうコロナ放電器の前面にグリッド電極を設けたものである。
【０１７３】
コロナ放電器に５０００Ｖの電位を印可し、グリッド電極に７５０Ｖの電位を印可して、前記実施例Ｃ１〜Ｃ２７６、比較例Ｆ１〜Ｆ１２において製造した単層分散型感光体１０を暗所にて正帯電させて帯電電位を測定した。その後、感光体１０の表面電位が７５０Ｖになるように印可電流を調節し、７８０ｎｍの光で露光し、各感光体１０の表面電位を７５０Ｖから３７５に半減させる露光量を測定した。この時の露光量を半減露光量（μＪ／ｃｍ２）とする。この半減露光量は、感光体の感度を示す値である。また、各感光体１０の表面電位７５０Ｖで７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射した時の表面電位を測定した。この時の表面電位を残留電位（Ｖ）とする。
【０１７４】
次に感光体の表面電位が７５０Ｖになるように帯電させ、７８０ｎｍの光（露光エネルギー１０μＪ／ｃｍ２）を照射、これを５０００回繰り返し、帯電電位、半減露光量、残留電位の変化を比較した。
【０１７５】
さらに参考例として、実施例Ｃ１１、Ｃ３５、Ｃ８６、Ｃ１１３、Ｃ２５８、Ｃ２６９の電子写真感光体をスコロトロン型帯電器のグリッド電極を外してコロトロン型帯電器として５０００回繰り返した時の帯電電位、半減露光量、残留電位の変化を比較した。
【０１７６】
【測定結果】
＜電子移動材料の測定結果＞
実施例Ａ１〜Ａ１４３及び比較例Ｄ１〜Ｄ６の電子移動度の測定結果は、下記表Ａ１―２、Ａ２―２、Ａ３―２、Ａ４―２、Ａ５―２の通りである。
【０１７７】
【表４１】
2004294589.tif 000087
【０１７８】
【表４２】
2004294589.tif 000088
【０１７９】
【表４３】
2004294589.tif 000089
【０１８０】
【表４４】
2004294589.tif 000090
【０１８１】
【表４５】
2004294589.tif 000091
【０１８２】
前記実施例と比較例を比べると、実施例の電子移動材は初期電子移動度と繰返後の電子移動度の変化が少なく安定していることがわかる。
【０１８３】
また実施例において、実施例Ａ２、Ａ６、Ａ１０、Ａ１４、Ａ１６、Ａ１８、Ａ２３、Ａ２７、Ａ３１、Ａ３７、Ａ４１、Ａ４５、Ａ４９、Ａ５３、Ａ５７、Ａ６１、Ａ６５、Ａ６９、Ａ７３、Ａ７７、Ａ８２、Ａ８４、Ａ８６、Ａ９０、Ａ９４、Ａ１０１、Ａ１０４、Ａ１０８、Ａ１１２、Ａ１１６、Ａ１２０、Ａ１２４、Ａ１２８、Ａ１３２、Ａ１３６、Ａ１４０は酸化防止剤を添加していない電子移動材料で、それ以外の酸化防止剤を添加した電子移動材料と比べた場合、酸化防止剤を添加した電子移動材料のほうが繰返後の電子移動度の変化が少ない。
【０１８４】
＜単層分散型負帯電感光体＞
（帯電ローラーを用いた測定結果）
実施例Ｂ１〜Ｂ２７６及び比較例Ｅ１〜Ｅ１２の測定結果は、表Ｂ１―２、Ｂ２―２、Ｂ３―２、Ｂ４―２、Ｂ５―２、Ｂ６―２、Ｂ７―２、Ｂ８―２及び表Ｂ９―２の通りである。
【０１８５】
【表４６】
2004294589.tif 000092
【０１８６】
【表４７】
2004294589.tif 000093
【０１８７】
【表４８】
2004294589.tif 000094
【０１８８】
【表４９】
2004294589.tif 000095
【０１８９】
【表５０】
2004294589.tif 000096
【０１９０】
【表５１】
2004294589.tif 000097
【０１９１】
【表５２】
2004294589.tif 000098
【０１９２】
【表５３】
2004294589.tif 000099
【０１９３】
【表５４】
2004294589.tif 000100
【０１９４】
前記実施例Ｂ１〜Ｂ２７６と比較例Ｅ１〜Ｅ１２を比べると、実施例の電子写真感光体は初期段階から感度、帯電電位、残留電位ともに良く、疲労後の変化が著しく少なくなっている。また実施例において、実施例Ｂ２、Ｂ６、Ｂ１０、Ｂ１４、Ｂ１８、Ｂ２２、Ｂ２６、Ｂ３０、Ｂ３４、Ｂ３８、Ｂ４２、Ｂ４６、Ｂ５０、Ｂ５４、Ｂ５８、Ｂ６２、Ｂ６６、Ｂ７０、Ｂ７４、Ｂ７６、Ｂ７８、Ｂ８３、Ｂ８７、Ｂ９１、Ｂ９５、Ｂ９９、Ｂ１０３、Ｂ１０７、Ｂ１１１、Ｂ１１５、Ｂ１１９、Ｂ１２３、Ｂ１２７、Ｂ１３３、Ｂ１３７、Ｂ１４１、Ｂ１４５、Ｂ１４９、Ｂ１５３、Ｂ１５７、Ｂ１６１、Ｂ１６５、Ｂ１６９、Ｂ１７３、Ｂ１７８、Ｂ１８０、Ｂ１８２、Ｂ１８６、Ｂ１９０、Ｂ１９４、Ｂ１９８、Ｂ２０２、Ｂ２０６、Ｂ２１０、Ｂ２１４、Ｂ２１８、Ｂ２２２、Ｂ２２６、Ｂ２３３、Ｂ２３７、Ｂ２４１、Ｂ２４５、Ｂ２４９、Ｂ２５３、Ｂ２５７、Ｂ２６１、Ｂ２６５、Ｂ２６９、Ｂ２７３は酸化防止剤を添加していない電子写真感光体で、それ以外の酸化防止剤を添加した電子写真感光体と比べた場合、酸化防止剤を添加した電子写真感光体のほうが疲労前後の感度、帯電電位、残留電位の変化が少ない。
【０１９５】
＜単層分散型負帯電感光体＞
（スコロトロン型帯電器を用いた測定結果）
実施例Ｂ１〜Ｂ２７６及び比較例Ｅ１〜Ｅ１２の測定結果は、表Ｂ１―３、Ｂ２―３、Ｂ３―３、Ｂ４―３、Ｂ５―３、Ｂ６―３、Ｂ７―３、Ｂ８―３、Ｂ９―３の通りである。
【０１９６】
【表５５】
2004294589.tif 000101
【０１９７】
【表５６】
2004294589.tif 000102
【０１９８】
【表５７】
2004294589.tif 000103
【０１９９】
【表５８】
2004294589.tif 000104
【０２００】
【表５９】
2004294589.tif 000105
【０２０１】
【表６０】
2004294589.tif 000106
【０２０２】
【表６１】
2004294589.tif 000107
【０２０３】
【表６２】
2004294589.tif 000108
【０２０４】
【表６３】
2004294589.tif 000109
【０２０５】
上記実施例Ｂ１〜Ｂ２７６と比較例Ｅ１〜Ｅ１２を比べると、実施例の電子写真感光体は初期段階から感度、帯電電位、残留電位ともに良く、疲労後の変化が著しく少なくなっている。
【０２０６】
また実施例において、実施例Ｂ２、Ｂ６、Ｂ１０、Ｂ１４、Ｂ１８、Ｂ２２、Ｂ２６、Ｂ３０、Ｂ３４、Ｂ３８、Ｂ４２、Ｂ４６、Ｂ５０、Ｂ５４、Ｂ５８、Ｂ６２、Ｂ６６、Ｂ７０、Ｂ７４、Ｂ７６、Ｂ７８、Ｂ８３、Ｂ８７、Ｂ９１、Ｂ９５、Ｂ９９、Ｂ１０３、Ｂ１０７、Ｂ１１１、Ｂ１１５、Ｂ１１９、Ｂ１２３、Ｂ１２７、Ｂ１３３、Ｂ１３７、Ｂ１４１、Ｂ１４５、Ｂ１４９、Ｂ１５３、Ｂ１５７、Ｂ１６１、Ｂ１６５、Ｂ１６９、Ｂ１７３、Ｂ１７８、Ｂ１８０、Ｂ１８２、Ｂ１８６、Ｂ１９０、Ｂ１９４、Ｂ１９８、Ｂ２０２、Ｂ２０６、Ｂ２１０、Ｂ２１４、Ｂ２１８、Ｂ２２２、Ｂ２２６、Ｂ２３３、Ｂ２３７、Ｂ２４１、Ｂ２４５、Ｂ２４９、Ｂ２５３、Ｂ２５７、Ｂ２６１、Ｂ２６５、Ｂ２６９、Ｂ２７３は酸化防止剤を添加していない電子写真感光体で、それ以外の酸化防止剤を添加した電子写真感光体と比べた場合、酸化防止剤を添加した電子写真感光体のほうが疲労前後の感度、帯電電位、残留電位の変化が少ない。
またコロトロン型帯電器を用いた参考例Ｂ１１、Ｂ３５、Ｂ８６、Ｂ１１３、Ｂ２５８、Ｂ２６９の測定結果を下記表Ｂ１−４に示す。
【０２０７】
【表６４】
2004294589.tif 000110
【０２０８】
コロトロン型帯電器を用いた場合、帯電ローラーやスコロトロン型帯電器を用いた場合と比べて、疲労前後の感度、帯電電位、残留電位の変化が非常に大きい。
【０２０９】
＜単層分散型正帯電感光体＞
（帯電ローラーを用いた測定結果）
実施例Ｃ１〜Ｃ２７６及び比較例Ｆ１〜Ｆ１２の測定結果は、下記表Ｃ１−２、Ｃ２−２、Ｃ３−２、Ｃ４−２、Ｃ５−２、Ｃ６−２、Ｃ７−２、Ｃ８−２及びＣ９−２の通りである。
【０２１０】
【表６５】
2004294589.tif 000111
【０２１１】
【表６６】
2004294589.tif 000112
【０２１２】
【表６７】
2004294589.tif 000113
【０２１３】
【表６８】
2004294589.tif 000114
【０２１４】
【表６９】
2004294589.tif 000115
【０２１５】
【表７０】
2004294589.tif 000116
【０２１６】
【表７１】
2004294589.tif 000117
【０２１７】
【表７２】
2004294589.tif 000118
【０２１８】
【表７３】
2004294589.tif 000119
【０２１９】
上記実施例Ｃ１〜Ｃ２７６と比較例Ｆ１〜Ｆ１２を比べると、実施例の電子写真感光体は初期段階から感度、帯電電位、残留電位ともに良く、疲労後の変化が著しく少なくなっている。
【０２２０】
また実施例において、実施例Ｃ２、Ｃ６、Ｃ１０、Ｃ１４、Ｃ１８、Ｃ２２、Ｃ２６、Ｃ３０、Ｃ３４、Ｃ３８、Ｃ４２、Ｃ４６、Ｃ５０、Ｃ５４、Ｃ５８、Ｃ６２、Ｃ６６、Ｃ７０、Ｃ７４、Ｃ７６、Ｃ７８、Ｃ８３、Ｃ８７、Ｃ９１、Ｃ９５、Ｃ９９、Ｃ１０３、Ｃ１０７、Ｃ１１１、Ｃ１１５、Ｃ１１９、Ｃ１２３、Ｃ１２７、Ｃ１３３、Ｃ１３７、Ｃ１４１、Ｃ１４５、Ｃ１４９、Ｃ１５３、Ｃ１５７、Ｃ１６１、Ｃ１６５、Ｃ１６９、Ｃ１７３、Ｃ１７８、Ｃ１８０、Ｃ１８２、Ｃ１８６、Ｃ１９０、Ｃ１９４、Ｃ１９８、Ｃ２０２、Ｃ２０６、Ｃ２１０、Ｃ２１４、Ｃ２１８、Ｃ２２２、Ｃ２２６、Ｃ２３３、Ｃ２３７、Ｃ２４１、Ｃ２４５、Ｃ２４９、Ｃ２５３、Ｃ２５７、Ｃ２６１、Ｃ２６５、Ｃ２６９、Ｃ２７３は酸化防止剤を添加していない電子写真感光体で、それ以外の酸化防止剤を添加した電子写真感光体と比べた場合、酸化防止剤を添加した電子写真感光体のほうが疲労前後の感度、帯電電位、残留電位の変化が少ない。
【０２２１】
＜単層分散型正帯電感光体＞
（スコロトロン型帯電器を用いた測定結果）
実施例Ｃ１〜Ｃ２７６及び比較例Ｆ１〜Ｆ１２の測定結果は、下記表Ｃ１―３、Ｃ２―３、Ｃ３―３、Ｃ４―３、Ｃ５―３、Ｃ６―３、Ｃ７―３、Ｃ８―３及び表Ｃ９―３の通りである。
【０２２２】
【表７４】
2004294589.tif 000120
【０２２３】
【表７５】
2004294589.tif 000121
【０２２４】
【表７６】
2004294589.tif 000122
【０２２５】
【表７７】
2004294589.tif 000123
【０２２６】
【表７８】
2004294589.tif 000124
【０２２７】
【表７９】
2004294589.tif 000125
【０２２８】
【表８０】
2004294589.tif 000126
【０２２９】
【表８１】
2004294589.tif 000127
【０２３０】
【表８２】
2004294589.tif 000128
【０２３１】
上記実施例Ｃ１〜Ｃ２７６と比較例Ｆ１〜Ｆ１２を比べると、実施例の電子写真感光体は初期段階から感度、帯電電位、残留電位ともに良く、疲労後の変化が著しく少なくなっている。
【０２３２】
また実施例において、実施例Ｃ２、Ｃ６、Ｃ１０、Ｃ１４、Ｃ１８、Ｃ２２、Ｃ２６、Ｃ３０、Ｃ３４、Ｃ３８、Ｃ４２、Ｃ４６、Ｃ５０、Ｃ５４、Ｃ５８、Ｃ６２、Ｃ６６、Ｃ７０、Ｃ７４、Ｃ７６、Ｃ７８、Ｃ８３、Ｃ８７、Ｃ９１、Ｃ９５、Ｃ９９、Ｃ１０３、Ｃ１０７、Ｃ１１１、Ｃ１１５、Ｃ１１９、Ｃ１２３、Ｃ１２７、Ｃ１３３、Ｃ１３７、Ｃ１４１、Ｃ１４５、Ｃ１４９、Ｃ１５３、Ｃ１５７、Ｃ１６１、Ｃ１６５、Ｃ１６９、Ｃ１７３、Ｃ１７８、Ｃ１８０、Ｃ１８２、Ｃ１８６、Ｃ１９０、Ｃ１９４、Ｃ１９８、Ｃ２０２、Ｃ２０６、Ｃ２１０、Ｃ２１４、Ｃ２１８、Ｃ２２２、Ｃ２２６、Ｃ２３３、Ｃ２３７、Ｃ２４１、Ｃ２４５、Ｃ２４９、Ｃ２５３、Ｃ２５７、Ｃ２６１、Ｃ２６５、Ｃ２６９、Ｃ２７３は酸化防止剤を添加していない電子写真感光体で、それ以外の酸化防止剤を添加した電子写真感光体と比べた場合、酸化防止剤を添加した電子写真感光体のほうが疲労前後の感度、帯電電位、残留電位の変化が少ない
コロトロン型帯電器を用いた参考例Ｃ１１、Ｃ３５、Ｃ８６、Ｃ１１３、Ｃ２５８、Ｃ２６９の測定結果を下記表Ｃ１−４に記載する。
【０２３３】
【表８３】
2004294589.tif 000129
【０２３４】
コロトロン型帯電器を用いた参考例Ｃ１１、Ｃ３５、Ｃ８６、Ｃ１１３、Ｃ２５８、Ｃ２６９の場合、帯電ローラーやスコロトロン型帯電器を用いた場合と比べて、疲労前後の感度、帯電電位、残留電位の変化が非常に大きい。
【０２３５】
＜応用例＞
次にトナーによる違いを比較した。まず粉砕法により平均粒径が７μｍであって、粒径が１５μｍ以上のトナー粒子が１０％以上含有されたトナーを用意し、これをトナーＡとする。そしてこのトナーＡより粒径が３μｍ以上１０μｍ以下のものを分級してトナーＢとした。
【０２３６】
トナーＡ、Ｂとは別に、乳化重合法によりトナー粒子の最大直径と最小直径の比率が２以上４以下、粒径が３μｍ以上１０μｍ以下の範囲にあるトナーを製造してトナーＣとした。
【０２３７】
同様に乳化重合法により、最大直径と最小直径の比率が１以上〜３以下、粒径が３μｍ以上１０μｍ以下の範囲にあるトナーを製造してトナーＤとした。さらに懸濁重合法により最大直径と最小直径の比率が１以上２以下、粒径が５μｍ以上１０μｍ以下の範囲にあるトナーを製造してトナーＥとした。
【０２３８】
＜負帯電型プリンター＞
これらのトナーを用いて帯電ローラーを有した負帯電型プリンターで、実施例Ｂ１１、Ｂ３５、Ｂ７７、Ｂ８６、Ｂ１１３、Ｂ２２６、Ｂ２４０、Ｂ２５８、Ｂ２６９の電子写真感光体と比較例Ｅ１、Ｅ４、Ｅ７の電子写真感光体の画像品質を応用例Ｂ１１、Ｂ３５、Ｂ７７、Ｂ８６、Ｂ１１３、Ｂ２２６、Ｂ２４０、Ｂ２５８、Ｂ２６９及び比較例Ｅ１、Ｅ４、Ｅ７として評価した。
【０２３９】
画像品質は無印字印刷状態で連続通紙を１０００回繰り返した後の白地画像と、繰り返し後に強制的に全面露光印刷した時の黒地画像を評価した。応用例Ｂ１１、Ｂ３５、Ｂ７７、Ｂ８６、Ｂ１１３、Ｂ２２６、Ｂ２４０、Ｂ２５８、Ｂ２６９及び比較例Ｅ１、Ｅ４、Ｅ７の結果を下記表Ｂ１―５に示す。
【０２４０】
【表８４】
2004294589.tif 000130
【０２４１】
応用例と比較例の結果を比較すると、応用例において、トナーＥは白地、黒地ともに非常に良好で、トナーＢとトナーＤは白地、黒地ともに画質が良好、トナーＣは黒地は良いものの白地がやや悪く、トナーＡは白地、黒地ともに画質が悪い結果であった。また参考例ではトナーＥの黒地が良い以外は、白地、黒地ともに悪い画質しか得られなかった。
【０２４２】
＜正帯電型プリンター＞
同様にこれらのトナーを用いてスコロトロン型帯電器を有した正帯電型プリンターで、実施例Ｃ１１、Ｃ３５、Ｃ７７、Ｃ８６、Ｃ１１３、Ｃ２２６、Ｃ２４０、Ｃ２５８、Ｃ２６９の電子写真感光体と比較例Ｆ１、Ｆ４、Ｆ７の電子写真感光体の画像品質を応用例Ｃ１１、Ｃ３５、Ｃ７７、Ｃ８６、Ｃ１１３、Ｃ２２６、Ｃ２４０、Ｃ２５８、Ｃ２６９及び比較例Ｆ１、Ｆ４、Ｆ７として評価した。  画像品質は無印字印刷状態で連続通紙を１０００回繰り返した後の白地画像と、繰り返し後に強制的に全面露光印刷した時の黒地画像を評価した。応用例Ｃ１１、Ｃ３５、Ｃ７７、Ｃ８６、Ｃ１１３、Ｃ２２６、Ｃ２４０、Ｃ２５８、Ｃ２６９及び比較例Ｆ１、Ｆ４、Ｆ７の結果を表Ｃ１―５に示す。
【０２４３】
【表８５】
2004294589.tif 000131
【０２４４】
応用例と比較例の結果より、応用例において、トナーＥは白地、黒地ともに非常に良好で、トナーＢとトナーＤは白地、黒地ともに画質が良好、トナーＣは黒地は良いものの白地がやや悪く、トナーＡは白地、黒地ともに画質が悪い結果であった。また参考例ではトナーＥの黒地が良い以外は、白地、黒地ともに悪い画質しか得られなかった。
【０２４５】
【発明の効果】
以上述べたように本発明の単層分散型感光体は、繰り返して用いても特性と画質が安定である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の単層分散型感光体の一例を示す断面図
【符号の説明】
１……導電性支持体  ２……感光層    １０……感光体
【図１】
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