(57)【要約】【課題】変色温度の微調整が可能であり、示温、装飾、玩具、教習要素等、多様な分野に適用性を有する可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を提供する。【解決手段】（イ）電子供与性呈色性有機化合物、（ロ）電子受容性化合物、（ハ）前記（イ）と（ロ）の呈色反応の生起温度を決める反応媒体、及び、（ニ）変色温度調整剤を必須四成分として含み、前記（ニ）変色温度調整剤が、下記一般式（１）乃至（３）から選ばれる化合物であり、前記必須四成分をマイクロカプセルに内包させた可逆熱変色性マイクロカプセル顔料。【化１】2004315735.tif 000013【化２】2004315735.tif 000014【化３】2004315735.tif 000015式（１）は総炭素数２０以上の化合物、式（２）は総炭素数３０以上の化合物、式（３）は総炭素数５０以上の化合物であり、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（イ）電子供与性呈色性有機化合物、（ロ）電子受容性化合物、（ハ）前記（イ）と（ロ）の呈色反応の生起温度を決める反応媒体、及び、（ニ）変色温度調整剤を必須四成分として含み、前記（ニ）変色温度調整剤が、下記一般式（１）乃至（３）から選ばれる化合物であり、前記必須四成分をマイクロカプセルに内包させた可逆熱変色性マイクロカプセル顔料。
【化１】
2004315735.tif 000010
（式中、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示す総炭素数２０以上の化合物）
【化２】
2004315735.tif 000011
（式中、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す総炭素数３０以上の化合物）
【化３】
2004315735.tif 000012
（式中、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す総炭素数５０以上の化合物）
【請求項２】
前記（ニ）変色温度調整剤が、（ハ）反応媒体１重量部に対して０．０１〜０．３重量部含まれる請求項１又は２記載の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料。
【請求項３】
粒子径が０．０１乃至６μｍの範囲にある請求項１又は２記載の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料。
【請求項４】
温度−色濃度曲線に関して５℃以下のヒステリシス幅（ΔＨ）を示して変色する請求項１乃至３のいずれか１項に記載の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は可逆熱変色性マイクロカプセル顔料に関する。さらに詳細には、温度変化により可逆的に変色する組成物を内包したマイクロカプセル顔料に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、発色状態からの昇温過程で消色を開始し、特定温度以上で完全消色状態を呈し、引き続く降温過程で発色を開始し、発色状態に復帰する可逆熱変色性を示す組成物に関して、幾つかの提案が開示されている。
前記組成物は大別すると二つのタイプに分けることができ、第１のタイプは変色温度を境として、その前後で変色し、変色前後の両状態のうち常温域では特定の一方の状態しか存在しえない。即ち、もう一方の状態はその状態が発現するのに要する熱または冷熱が適用されている間は維持されるが、前記熱または冷熱の適用がなくなれば常温域で呈する元の状態に戻る、温度−色濃度曲線に関して比較的小さいヒステリシス幅（ΔＨ）を示して変色する可逆熱変色性組成物である（例えば、特許文献１、２参照）。
第２のタイプは、温度を変色温度域より低温側から上昇させていく場合と、逆に変色温度域より高温側から下降させていく場合とで大きく異なる経路を辿って変色する、温度−色濃度曲線に関して大きいヒステリシス幅（ΔＨ）を示して変色し、変色に要した熱又は冷熱の適用を取り去った後にあっても、低温側トリガーと高温側トリガーとの間の温度域で前記低温側トリガー以下又は高温側トリガー以上で変色させた色彩を互変的に記憶保持可能な感温変色性色彩記憶性組成物である（例えば、特許文献３参照）。
前記した組成物はヒステリシス幅（ΔＨ）の大小が異なるものの、図１の温度−色濃度曲線に示す如き変色挙動を呈する。前記変色挙動は、（イ）電子供与性呈色性有機化合物と（ロ）電子受容性化合物との呈色反応の生起温度を決める（ハ）反応媒体に依存し、特定される。
【０００３】
【特許文献１】
特公昭５１−４４７０６号公報
【０００４】
【特許文献２】
特公平１−２９３９８号公報
【０００５】
【特許文献３】
特公平４−１７１５４号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
前記した（ハ）反応媒体として有効な化合物は、種類に制限がある上、有効な化合物を適用した系にあって、温度−色濃度曲線を高温側にシフトさせる手段がなく、微妙な変色温度の調整ができ難く、意図する変色特性を必ずしも満足させていなかった。
本発明者らは、可逆熱変色性組成物に関して鋭意検討を加え、第四成分として、特定の化合物を配合することにより、前記温度−色濃度曲線を微妙に変位させることを見出し、本発明を完成させた。
本発明は、従来の（イ）、（ロ）、（ハ）三成分系の変色特性をベースとし、変色温度を調整した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を提供するものであり、意図する変色特性を備えた、示温、装飾、玩具、教材要素等、多様な分野に適用性を有する。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、（イ）電子供与性呈色性有機化合物、（ロ）電子受容性化合物、（ハ）前記（イ）と（ロ）の呈色反応の生起温度を決める反応媒体、及び、（ニ）変色温度調整剤を必須四成分として含み、前記（ニ）変色温度調整剤が、下記一般式（１）乃至（３）から選ばれる化合物であり、前記必須四成分をマイクロカプセルに内包させた可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を要件とする。
【化４】
2004315735.tif 000002
（式中、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示す総炭素数２０以上の化合物）
【化５】
2004315735.tif 000003
（式中、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す総炭素数３０以上の化合物）
【化６】
2004315735.tif 000004
（式中、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す総炭素数５０以上の化合物）
更には、前記（ニ）変色温度調整剤が、（ハ）反応媒体１重量部に対して０．０１〜０．３重量部含まれること、前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料の粒子径が０．０１乃至６μｍの範囲にあること、温度−色濃度曲線に関して５℃以下のヒステリシス幅（ΔＨ）を示して変色すること等を要件とする。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下に可逆熱変色性マイクロカプセル顔料の色濃度−温度曲線におけるヒステリシス特性について詳しく説明する。
図１において、縦軸に色濃度、横軸に温度が表されている。温度変化による色濃度の変化は矢印に沿って進行する。ここで、Ａは完全消色状態に達する最低温度Ｔ４  （以下、完全消色温度と称す）における濃度を示す点であり、Ｂは完全呈色状態を保持できる最高温度Ｔ３  （以下、消色開始温度と称す）における濃度を示す点であり、Ｃは完全消色状態を保持できる最低温度Ｔ２  （以下、発色開始温度と称す）における濃度を示す点であり、Ｄは完全呈色状態に達する最高温度Ｔ１  （以下、完全発色温度と称す）における濃度を示す点である。
温度ＴＡ  においては呈色状態Ｅ点と消色状態Ｆ点の２相が共存する状態にあり、この温度ＴＡ  を含む、呈色状態と消色状態が共存できる温度域が変色の保持可能な温度域であり、線分ＥＦの長さが変色のコントラストを示す尺度であり、線分ＥＦの中点を通る線分ＨＧの長さがヒステリシスの程度を示す温度幅（以下、ヒステリシス幅ΔＨと記す）であり、このΔＨ値が小さい（５℃未満）と変色前後の両状態のうち常温域では特定の一方の状態しか存在しえない。また、前記ΔＨ値が大きい（５℃〜８０℃）と変色前後の各状態の保持が容易となる。
とりわけ、ΔＨ値が小さい（５℃未満）可逆熱変色性組成物は、その変色特性からインジケーター等の用途に使用され、変色温度の調整は重要である。
【０００９】
本発明は、一般式（１）乃至（３）から選ばれる化合物を（ニ）成分として配合することにより、低温側の変色点を高温側にシフトさせて変色点を微妙に調整できることにある。
この点について説明すれば、（ニ）成分を配合することにより図２の色濃度−温度曲線の破線で示したようにＴ１  （完全発色温度）及びＴ２  （発色開始温度）が高温側にシフトする。
前記シフトする温度は、（ニ）成分、即ち変色温度調整剤の種類、添加量によって任意に調整できる。
【００１０】
更に、前記可逆熱変色性組成物は、化学的、物理的に安定な可逆熱変色性材料を得るためマイクロカプセルに内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料として用いられるが、前記可逆熱変色性組成物をマイクロカプセルに内包すると、カプセル粒子径の粒度分布によっては、温度変化による色調変化、特に温度下降時の発色挙動に不具合を生じる。
これは、前記マイクロカプセル顔料を製造する場合には、その用途によって異なるものの、概ね１〜５０μｍ、好ましくは１〜３０μｍの粒子径のマイクロカプセル顔料が使用されるが、粒子径にばらつきを生じており、全てのマイクロカプセル顔料が前記した範囲の粒子径を示すわけではなく、それ以上、或いはそれ以下の粒子径を有するマイクロカプセル顔料も存在する。粒子径が凡そ０．０１〜３μｍのマイクロカプセル顔料は高メッシュ分解によるプロセス印刷用インキや筆記具用インキ等への応用が可能であるが、（ハ）成分の過冷却性を有するため、図３の色濃度−温度曲線の実線で示したように内包されている組成物が全く同組成であるにもかかわらず、それ以上の粒子径を有するマイクロカプセル顔料の温度降温時に発色する温度より２〜３０℃低温側にシフトしたり、段階的に発色して鋭敏な変色を示さなくなり、本来の変色特性が得られ難い。
しかし、前記粒子径の小さいマイクロカプセル顔料中に（ニ）成分を配合することにより、可逆熱変色性組成物の曇点が上昇し、該組成物自体の結晶性を向上させることにより、（ハ）成分の過冷却性を抑制して図３の色濃度−温度曲線の破線で示したようにＴ１  （完全発色温度）及びＴ２  （発色開始温度）が高温側にシフトすると共に鋭敏に発色する良好な発色挙動を示す。
【００１１】
前記（ニ）成分について説明する。
前記一般式（１）で示される化合物は総炭素数２０以上の化合物であり、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示す。
前記一般式（１）で示される化合物を具体的に示す。
【００１２】
【表１】
2004315735.tif 000005
【００１３】
前記一般式（２）で示される化合物は総炭素数３０以上の化合物であり、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す。
前記一般式（２）で示される化合物を具体的に示す。
【００１４】
【表２】
2004315735.tif 000006
【００１５】
前記一般式（３）で示される化合物は総炭素数５０以上の化合物であり、Ｒ１  は炭素数３乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ２  は炭素数１０乃至３０の炭化水素基を示し、Ｒ３  は炭素数２乃至２０の炭化水素基を示す。
前記一般式（３）で示される化合物を具体的に示す。
【００１６】
【表３】
2004315735.tif 000007
【００１７】
前記（ニ）変色温度調整剤は、（ハ）成分１重量部に対して０．０１〜０．３重量部、好ましくは、０．０１〜０．２重量部の割合で配合される。
０．０１重量部未満では、所望の変色温度調整効果を発現し難く、また、０．３重量部を超えると変色感度を損ない易く、鋭敏な変色挙動を示し難くなる。
【００１８】
前記（イ）電子供与性呈色性有機化合物としては、従来より公知のジフェニルメタンフタリド類、フェニルインドリルフタリド類、インドリルフタリド類、ジフェニルメタンアザフタリド類、フェニルインドリルアザフタリド類、フルオラン類、スチリノキノリン類、ジアザローダミンラクトン類等が挙げられ、以下にこれらの化合物を例示する。
３，３−ビス（ｐ−ジメチルアミノフェニル）−６−ジメチルアミノフタリド、３−（４−ジエチルアミノフェニル）−３−（１−エチル−２−メチルインドール−３−イル）フタリド、３，３−ビス（１−ｎ−ブチル−２−メチルインドール−３−イル）フタリド、３，３−ビス（２−エトキシ−４−ジエチルアミノフェニル）−４−アザフタリド、３−〔２−エトキシ−４−（Ｎ−エチルアニリノ）フェニル〕−３−（１−エチル−２−メチルインドール−３−イル）−４−アザフタリド、３，６−ジメトキシフルオラン、３，６−ジ−ｎ−ブトキシフルオラン、２−メチル−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−ｐ−トリルアミノ）フルオラン、３−クロロ−６−シクロヘキシルアミノフルオラン、２−メチル−６−シクロヘキシルアミノフルオラン、２−（２−クロロアニリノ）−６−ジ−ｎ−ブチルアミノフルオラン、２−（３−トリフルオロメチルアニリノ）−６−ジエチルアミノフルオラン、２−（Ｎ−メチルアニリノ）−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−ｐ−トリルアミノ）フルオラン、１，３−ジメチル−６−ジエチルアミノフルオラン、２−クロロ−３−メチル−６−ジエチルアミノフルオラン、２−アニリノ−３−メチル−６−ジエチルアミノフルオラン、２−アニリノ−３−メチル−６−ジ−ｎ−ブチルアミノフルオラン、２−キシリジノ−３−メチル−６−ジエチルアミノフルオラン、１，２−ベンツ−６−ジエチルアミノフルオラン、１，２−ベンツ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソブチルアミノ）フルオラン、１，２−ベンツ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソアミルアミノ）フルオラン、２−（３−メトキシ−４−ドデコキシスチリル）キノリン、
スピロ〔５Ｈ−（１）ベンゾピラノ（２，３−ｄ）ピリミジン−５，１′（３′Ｈ）イソベンゾフラン〕−３′−オン，２−（ジエチルアミノ）−８−（ジエチルアミノ）−４−メチル−、
スピロ〔５Ｈ−（１）ベンゾピラノ（２，３−ｄ）ピリミジン−５，１′（３′Ｈ）イソベンゾフラン〕−３′−オン，２−（ジ−ｎ−ブチルアミノ）−８−（ジ−ｎ−ブチルアミノ）−４−メチル−、
スピロ〔５Ｈ−（１）ベンゾピラノ（２，３−ｄ）ピリミジン−５，１′（３′Ｈ）イソベンゾフラン〕−３′−オン，２−（ジ−ｎ−ブチルアミノ）−８−（ジエチルアミノ）−４−メチル−、
スピロ〔５Ｈ−（１）ベンゾピラノ（２，３−ｄ）ピリミジン−５，１′（３′Ｈ）イソベンゾフラン〕−３′−オン，２−（ジ−ｎ−ブチルアミノ）−８−（Ｎ−エチル−Ｎ−ｉ−アミルアミノ）−４−メチル−、
スピロ〔５Ｈ−（１）ベンゾピラノ（２，３−ｄ）ピリミジン−５，１′（３′Ｈ）イソベンゾフラン〕−３′−オン，２−（ジ−ｎ−ブチルアミノ）−８−（ジ−ｎ−ブチルアミノ）−４−フェニル等。
更には、蛍光性の黄色〜赤色の発色を発現させるのに有効な、ピリジン系、キナゾリン系、ビスキナゾリン系化合物等を挙げることができる。
【００１９】
前記（ロ）成分の電子受容性化合物としては、活性プロトンを有する化合物群、偽酸性化合物群〔酸ではないが、組成物中で酸として作用して成分（イ）を発色させる化合物群〕、電子空孔を有する化合物群等がある。
活性プロトンを有する化合物を例示すると、フェノール性水酸基を有する化合物としては、モノフェノール類からポリフェノール類があり、さらにその置換基としてアルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシ基及びそのエステル又はアミド基、ハロゲン基等を有するもの、及びビス型、トリス型フェノール等、フェノール−アルデヒド縮合樹脂等が挙げられる。又、前記フェノール性水酸基を有する化合物の金属塩であってもよい。
【００２０】
以下に具体例を挙げる。
フェノール、ｏ−クレゾール、ターシャリーブチルカテコール、ノニルフェノール、ｎ−オクチルフェノール、ｎ−ドデシルフェノール、ｎ−ステアリルフェノール、ｐ−クロロフェノール、ｐ−ブロモフェノール、ｏ−フェニルフェノール、４−（４−（１−メチルエトキシフェニル）スルホニルフェノール、４−（４−ブチルオキシフェニル）スルホニルフェノール、４−（４−ペンチルオキシフェニル）スルホニルフェノール、４−（４−ヘキシルオキシフェニル）スルホニルフェノール、４−（４−ヘプチルオキシフェニル）スルホニルフェノール、４−（４−オクチルオキシフェニル）スルホニルフェノール、ｐ−ヒドロキシ安息香酸ｎ−ブチル、ｐ−ヒドロキシ安息香酸ｎ−オクチル、レゾルシン、没食子酸ドデシル、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）プロパン、
４，４−ジヒドロキシジフェニルスルホン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）エタン、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、
ビス（４−ヒドロキシフェニル）スルフィド、
１−フェニル−１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）エタン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）−３−メチルブタン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）−２−メチルプロパン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−ヘキサン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−ヘプタン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−オクタン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−ノナン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−デカン、
１，１−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−ドデカン、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ブタン、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）エチルプロピオネート、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）−４−メチルペンタン、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ヘキサフルオロプロパン、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−ヘプタン、
２，２−ビス（４′−ヒドロキシフェニル）ｎ−ノナン、等がある。
前記フェノール性水酸基を有する化合物が最も有効な熱変色特性を発現させることができるが、それらの金属塩や、芳香族カルボン酸及び炭素数２〜５の脂肪族カルボン酸及びそれらの金属塩、カルボン酸金属塩、酸性リン酸エステル及びそれらの金属塩、１，２，３−トリアゾール及びその誘導体から選ばれる化合物等であってもよい。
更に、フルオロアルコール化合物を用いることもでき、以下に例示する。
２−ヒドロキシヘキサフルオロイソプロピルベンゼン、
１，３−ビス（２−ヒドロキシヘキサフルオロイソプロピル）ベンゼン、
１，４−ビス（２−ヒドロキシヘキサフルオロイソプロピル）ベンゼン、
１，３−ビス（２−ヒドロキシメチル−ヘキサフルオロイソプロピル）ベンゼン、
１，３−ビス（３−ヒドロキシ−１，１−ビストリフルオロメチルプロピル）ベンゼン、
１，４−ビス（２−ヒドロキシメチル−ヘキサフルオロイソプロピル）ベンゼン、
１，４−ビス（３−ヒドロキシ−１，１−ビストリフルオロメチルプロピル）ベンゼン、
２−ヒドロキシメチル−ヘキサフルオロイソプロピルベンゼン、
３−ヒドロキシ−１，１−ビストリフルオロメチルプロピルベンゼン、等がある。
【００２１】
本発明の可逆熱変色性組成物の（イ）成分及び（ロ）成分の２成分から成る組成物でも、可逆的な加熱発色性を得ることができるが、変色温度の調整に制限が有り、（ハ）成分を使用することによって、変色温度の調整が実用的に可能となる。
（ハ）前記（イ）、（ロ）による電子授受反応を特定温度域において可逆的に生起させる反応媒体である化合物としては、炭化水素類、ハロゲン化炭化水素類、スルフィド類、エーテル類、ケトン類、エステル類、酸アミド類、アルコール類、ワックス類等の従来より汎用の反応媒体が総て有効であり、中分子量ポリマー類の如く、半液状物質であっても良く、これらの化合物の一種又は二種以上を適用できる。前記各化合物を用いてマイクロカプセル化及び二次加工に応用する場合は低分子量のものは高熱処理を施すとカプセル系外に蒸散するので、安定的にカプセル内に保持させるために、炭素数１０以上の化合物が有効である。
【００２２】
スルフィド類としては、ジ−ｎ−オクチルスルフィド、ジ−ｎ−ノニルスルフィド、ジ−ｎ−デシルスルフィド、ジ−ｎ−ドデシルスルフィド、ジ−ｎ−テトラデシルスルフィド、ジ−ｎ−ヘキサデシルスルフィド、ジ−ｎ−オクタデシルスルフィド、オクチルドデシルスルフィド、ジフェニルスルフィド、ジベンジルスルフィド、ジトリルスルフィド、ジエチルフェニルスルフィド、ジナフチルスルフィド、４，４′−ジクロロ−ジフェニルスルフィド、２，４，５，４′−テトラクロロ−ジフェニルスルフィド等を例示できる。
【００２３】
エーテル類としては、総炭素数１０以上の脂肪族エーテル類、例えば、ジペンチルエーテル、ジヘキシルエーテル、ジヘプチルエーテル、ジオクチルエーテル、ジノニルエーテル、ジデシルエーテル、ジウンデシルエーテル、ジドデシルエーテル、ジトリデシルエーテル、ジテトラデシルエーテル、ジペンタデシルエーテル、ジヘキサデシルエーテル、ジオクタデシルエーテル、デカンジオールジメチルエーテル、ウンデカンジオールジメチルエーテル、ドデカンジオールジメチルエーテル、トリデカンジオールジメチルエーテル、デカンジオールジエチルエーテル、ウンデカンジオールジエチルエーテル等。脂環式エーテル類として、ｓ−トリオキサン等。芳香族エーテル類として、フェニルエーテル、ベンジルフェニルエーテル、ジベンジルエーテル、ジ−ｐ−トリルエーテル、１−メトキシナフタレン、３，４，５−トリメトキシトルエン等が例示できる。
【００２４】
ケトン類としては、総炭素数が１０以上の脂肪族ケトン類、例えば、２−デカノン、３−デカノン、４−デカノン、２−ウンデカノン、３−ウンデカノン、４−ウンデカノン、５−ウンデカノン、６−ウンデカノン、２−ドデカノン、３−ドデカノン、４−ドデカノン、５−ドデカノン、２−トリデカノン、３−トリデカノン、２−テトラデカノン、２−ペンタデカノン、８−ペンタデカノン、２−ヘキサデカノン、３−ヘキサデカノン、９−ヘプタデカノン、２−ペンタデカノン、２−オクタデカノン、２−ノナデカノン、１０−ノナダカノン、２−エイコサノン、１１−エイコサノン、２−ヘンエイコサノン、２−ドコサノン、ラウロン、ステアロン等。
総炭素数が１２乃至２４のアリールアルキルケトン類、例えば、ｎ−オクタデカノフェノン、ｎ−ヘプタデカノフェノン、ｎ−ヘキサデカノフェノン、ｎ−ペンタデカノフェノン、ｎ−テトラデカノフェノン、４−ｎ−ドデカアセトフェノン、ｎ−トリデカノフェノン、４−ｎ−ウンデカノアセトフェノン、ｎ−ラウロフェノン、４−ｎ−デカノアセトフェノン、ｎ−ウンデカノフェノン、４−ｎ−ノニルアセトフェノン、ｎ−デカノフェノン、４−ｎ−オクチルアセトフェノン、ｎ−ノナノフェノン、４−ｎ−ヘプチルアセトフェノン、ｎ−オクタノフェノン、４−ｎ−ヘキシルアセトフェノン、４−ｎ−シクロヘキシルアセトフェノン、４−ｔｅｒｔ−ブチルプロピオフェノン、ｎ−ヘプタフェノン、４−ｎ−ペンチルアセトフェノン、シクロヘキシルフェニルケトン、ベンジル−ｎ−ブチルケトン、４−ｎ−ブチルアセトフェノン、ｎ−ヘキサノフェノン、４−イソブチルアセトフェノン、１−アセトナフトン、２−アセトナフトン、シクロペンチルフェニルケトン等。
アリールアリールケトン類、例えば、ベンゾフェノン、ベンジルフェニルケトン、ジベンジルケトン等。脂環式ケトン、例えば、シクロオクタノン、シクロドデカノン、シクロペンタデカノン、４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノン等が例示できる。
【００２５】
エステル類としては、炭素数１０以上のエステル類が有効であり、脂肪族及び脂環或いは芳香環を有する一価カルボン酸と、脂肪族及び脂環或いは芳香環を有する一価アルコールの任意の組み合わせから得られるエステル類、脂肪族及び脂環或いは芳香環を有する多価カルボン酸と、脂肪族及び脂環或いは芳香環を有する一価アルコールの任意の組み合わせから得られるエステル類、脂肪族及び脂環或いは芳香環を有する一価カルボン酸と、脂肪族及び脂環或いは芳香環を有する多価アルコールの任意の組み合わせから得られるエステル類が挙げられ、具体的にはカプリル酸エチル、カプリル酸オクチル、カプリル酸ステアリル、カプリン酸ミリスチル、カプリン酸ステアリル、カプリン酸ドコシル、ラウリン酸２−エチルヘキシル、ラウリン酸ｎ−デシル、ミリスチン酸３−メチルブチル、ミリスチン酸セチル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸ネオペンチル、パルミチン酸ノニル、パルミチン酸シクロヘキシル、ステアリン酸ｎ−ブチル、ステアリン酸２−メチルブチル、ステアリン酸３，５，５−トリメチルヘキシル、ステアリン酸ｎ−ウンデシル、ステアリン酸ペンタデシル、ステアリン酸ステアリル、ステアリン酸シクロヘキシルメチル、ベヘン酸イソプロピル、ベヘン酸ヘキシル、ベヘン酸ラウリル、ベヘン酸ベヘニル、安息香酸セチル、ｐ−ｔｅｒｔ−  ブチル安息香酸ステアリル、フタル酸ジミリスチル、フタル酸ジステアリル、シュウ酸ジミリスチル、シュウ酸ジセチル、マロン酸ジセチル、コハク酸ジラウリル、グルタル酸ジラウリル、アジピン酸ジウンデシル、アゼライン酸ジラウリル、セバシン酸ジ−（ｎ−ノニル）、１，１８−オクタデシルメチレンジカルボン酸ジネオペンチル、エチレングリコールジミリステート、プロピレングリコールジラウレート、プロピレングリコールジステアレート、ヘキシレングリコールジパルミテート、１，５−ペンタンジオールジミリステート、１，２，６−ヘキサントリオールトリミリステート、１，４−シクロヘキサンジオールジデシル、１，４−シクロヘキサンジメタノールジミリステート、キシレングリコールジカプリネート、キシレングリコールジステアレート等が例示できる。
【００２６】
又、飽和脂肪酸と分枝脂肪族アルコールのエステル、不飽和脂肪酸又は分枝もしくは置換基を有する飽和脂肪酸と分岐状であるか又は炭素数１６以上の脂肪族アルコールのエステル、酪酸セチル、酪酸ステアリル及び酪酸ベヘニルから選ばれるエステル化合物も有効である。
具体的には、酪酸２−エチルヘキシル、ベヘン酸２−エチルヘキシル、ミリスチン酸２−エチルヘキシル、カプリン酸２−エチルヘキシル、ラウリン酸３，５，５−トリメチルヘキシル、パルミチン酸３，５，５−トリメチルヘキシル、ステアリン酸３，５，５−トリメチルヘキシル、カプロン酸２−メチルブチル、カプリル酸２−メチルブチル、カプリン酸２−メチルブチル、パルミチン酸１−エチルプロピル、ステアリン酸１−エチルプロピル、ベヘン酸１−エチルプロピル、ラウリン酸１−エチルヘキシル、ミリスチン酸１−エチルヘキシル、パルミチン酸１−エチルヘキシル、カプロン酸２−メチルペンチル、カプリル酸２−メチルペンチル、カプリン酸２−メチルペンチル、ラウリン酸２−メチルペンチル、ステアリン酸２−メチルブチル、ステアリン酸２−メチルブチル、ステアリン酸３−メチルブチル、ステアリン酸１−メチルヘプチル、ベヘン酸２−メチルブチル、ベヘン酸３−メチルブチル、ステアリン酸１−メチルヘプチル、ベヘン酸１−メチルヘプチル、カプロン酸１−エチルペンチル、パルミチン酸１−エチルペンチル、ステアリン酸１−メチルプロピル、ステアリン酸１−メチルオクチル、ステアリン酸１−メチルヘキシル、ラウリン酸１，１−ジメチルプロピル、カプリン酸１−メチルペンチル、パルミチン酸２−メチルヘキシル、ステアリン酸２−メチルヘキシル、ベヘン酸２−メチルヘキシル、ラウリン酸３，７−ジメチルオクチル、ミリスチン酸３，７−ジメチルオクチル、パルミチン酸３，７−ジメチルオクチル、ステアリン酸３，７−ジメチルオクチル、ベヘン酸３，７−ジメチルオクチル、オレイン酸ステアリル、オレイン酸ベヘニル、リノール酸ステアリル、リノール酸ベヘニル、エルカ酸３，７−ジメチルオクチル、エルカ酸ステアリル、エルカ酸イソステアリル、イソステアリン酸セチル、イソステアリン酸ステアリル、１２−ヒドロキシステアリン酸２−メチルペンチル、１８−ブロモステアリン酸２−エチルヘキシル、２−ケトミリスチン酸イソステアリル、２−フルオロミリスチン酸２−エチルヘキシル、酪酸セチル、酪酸ステアリル、酪酸ベヘニル等が例示できる。
【００２７】
更には、特公平４−１７１５４号公報に開示したカルボン酸エステル化合物、例えば、分子中に置換芳香族環を含むカルボン酸エステル、無置換芳香族環を含むカルボン酸と炭素数１０以上の脂肪族アルコールのエステル、分子中にシクロヘキシル基を含むカルボン酸エステル、炭素数６以上の脂肪酸と無置換芳香族アルコール又はフェノールのエステル、炭素数８以上の脂肪酸と分岐脂肪族アルコール又はエステル、ジカルボン酸と芳香族アルコール又は分岐脂肪族アルコールのエステル、ケイ皮酸ジベンジル、ステアリン酸ヘプチル、アジピン酸ジデシル、アジピン酸ジラウリル、アジピン酸ジミリスチル、アジピン酸ジセチル、アジピン酸ジステアリル、トリラウリン、トリミリスチン、トリステアリン、ジミリスチン、ジステアリン等が挙げられる。
【００２８】
炭素数９以上の奇数の脂肪族一価アルコールと炭素数が偶数の脂肪族カルボン酸から得られる脂肪酸エステル化合物、ｎ−ペンチルアルコール又はｎ−ヘプチルアルコールと炭素数１０乃至１６の偶数の脂肪族カルボン酸より得られる総炭素数１７乃至２３の脂肪酸エステル化合物も有効である。
具体的には、酢酸ｎ−ペンタデシル、酪酸ｎ−トリデシル、酪酸ｎ−ペンタデシル、カプロン酸ｎ−ウンデシル、カプロン酸ｎ−トリデシル、カプロン酸ｎ−ペンタデシル、カプリル酸ｎ−ノニル、カプリル酸ｎ−ウンデシル、カプリル酸ｎ−トリデシル、カプリル酸ｎ−ペンタデシル、カプリン酸ｎ−ヘプチル、カプリン酸ｎ−ノニル、カプリン酸ｎ−ウンデシル、カプリン酸ｎ−トリデシル、カプリン酸ｎ−ペンタデシル、ラウリン酸ｎ−ペンチル、ラウリン酸ｎ−ヘプチル、ラウリン酸ｎ−ノニル、ラウリン酸ｎ−ウンデシル、ラウリン酸ｎ−トリデシル、ラウリン酸ｎ−ペンタデシル、ミリスチン酸ｎ−ペンチル、ミリスチン酸ｎ−ヘプチル、ミリスチン酸ｎ−ノニル、ミリスチン酸ｎ−ウンデシル、ミリスチン酸ｎ−トリデシル、ミリスチン酸ｎ−ペンタデシル、パルミチン酸ｎ−ペンチル、パルミチン酸ｎ−ヘプチル、パルミチン酸ｎ−ノニル、パルミチン酸ｎ−ウンデシル、パルミチン酸ｎ−トリデシル、パルミチン酸ｎ−ペンタデシル、ステアリン酸ｎ−ノニル、ステアリン酸ｎ−ウンデシル、ステアリン酸ｎ−トリデシル、ステアリン酸ｎ−ペンタデシル、エイコサン酸ｎ−ノニル、エイコサン酸ｎ−ウンデルシ、エイコサン酸ｎ−トリデシル、エイコサン酸ｎ−ペンタデシル、ベヘン酸ｎ−ノニル、ベヘン酸ｎ−ウンデシル、ベヘン酸ｎ−トリデシル、ベ  ヘン酸ｎ−ペンタデシルが挙げられる。
【００２９】
アルコール類としては、脂肪族一価の飽和アルコール、例えば、デシルアルコール、ウンデシルアルコール、ドデシルアルコール、トリデシルアルコール、テトラデシルアルコール、ペンタデシルアルコール、ヘキサデシルアルコール、ヘプタデシルアルコール、オクタデシルアルコール、エイコシルアルコール、ドコシルアルコール等。脂肪族不飽和アルコール、例えば、アリルアルコール、オレイルアルコール等。脂環式アルコール、例えば、シクロペンタノール、シクロヘキサノール、シクロオクタノール、シクロドデカノール、４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサノール等。芳香族アルコール、例えば、４−メチルベンジルアルコール、ベンツヒドロール等。多価アルコール、例えば、ポリエチレングリコール等を例示できる。
【００３０】
酸アミド類としては、以下に示す化合物が例示できる。
アセトアミド、プロピオン酸アミド、酪酸アミド、カプロン酸アミド、カプリル酸アミド、カプリン酸アミド、ラウリン酸アミド、ミリスチン酸アミド、パルミチン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘン酸アミド、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、ベンズアミド、カプロン酸アニリド、カプリル酸アニリド、カプリン酸アニリド、ラウリン酸アニリド、ミリスチン酸アニリド、パルミチン酸アニリド、ステアリン酸アニリド、ベヘニン酸アニリド、オレイン酸アニリド、エルカ酸アニリド、カプロン酸Ｎ−メチルアミド、カプリル酸Ｎ−メチルアミド、カプリン酸Ｎ−メチルアミド、ラウリン酸Ｎ−メチルアミド、ミリスチン酸Ｎ−メチルアミド、パルミチン酸Ｎ−メチルアミド、ステアリン酸Ｎ−メチルアミド、ベヘン酸Ｎ−メチルアミド、オレイン酸Ｎ−メチルアミド、エルカ酸Ｎ−メチルアミド、ラウリン酸Ｎ−エチルアミド、ミリスチン酸Ｎ−エチルアミド、パルミチン酸Ｎ−エチルアミド、ステアリン酸Ｎ−エチルアミド、オレイン酸Ｎ−エチルアミド、ラウリン酸Ｎ−ブチルアミド、ミリスチン酸Ｎ−ブチルアミド、パルミチン酸Ｎ−ブチルアミド、ステアリン酸Ｎ−ブチルアミド、オレイン酸Ｎ−ブチルアミド、ラウリン酸Ｎ−オクチルアミド、ミリスチン酸Ｎ−オクチルアミド、パルミチン酸Ｎ−オクチルアミド、ステアリン酸Ｎ−オクチルアミド、オレイン酸Ｎ−オクチルアミド、ラウリン酸Ｎ−ドデシルアミド、ミリスチン酸Ｎ−ドデシルアミド、パルミチン酸Ｎ−ドデシルアミド、ステアリン酸Ｎ−ドデシルアミド、オレイン酸Ｎ−ドデシルアミド、ジラウリン酸アミド、ジミリスチン酸アミド、ジパルミチン酸アミド、ジステアリン酸アミド、ジオレイン酸アミド、トリラウリン酸アミド、トリミリスチン酸アミド、トリパルミチン酸アミド、トリステアリン酸アミド、トリオレイン酸アミド、コハク酸アミド、アジピン酸アミド、グルタル酸アミド、マロン酸アミド、アゼライン酸アミド、マレイン酸アミド、コハク酸Ｎ−メチルアミド、アジピン酸Ｎ−メチルアミド、グルタル酸Ｎ−メチルアミド、マロン酸Ｎ−メチルアミド、アゼライン酸Ｎ−メチルアミド、コハク酸Ｎ−エチルアミド、アジピン酸Ｎ−エチルアミド、グルタル酸Ｎ−エチルアミド、マロン酸Ｎ−エチルアミド、アゼライン酸Ｎ−エチルアミド、コハク酸Ｎ−ブチルアミド、アジピン酸Ｎ−ブチルアミド、グルタル酸Ｎ−ブチルアミド、マロン酸Ｎ−ブチルアミド、アジピン酸Ｎ−オクチルアミド、アジピン酸Ｎ−ドデシルアミド等。
【００３１】
前記した（イ）、（ロ）、（ハ）及び（ニ）成分からなる必須四成分を含むことにより可逆熱変色性組成物を得ることができる。
尚、前記（イ）、（ロ）、（ハ）成分の配合割合は、濃度、変色温度、変色形態や各成分の種類に左右されるが、一般的に所望の変色特性が得られる成分比は、（イ）成分１に対して、（ロ）成分０．１〜５０、好ましくは０．５〜２０、（ハ）成分１〜８００、好ましくは５〜２００の範囲である（前記割合はいずれも重量部である）。
【００３２】
尚、可逆熱変色性組成物の光劣化を防止するために光安定剤を０．３〜２４重量部、好ましくは０．８〜１６重量部の割合で含有することができる。
前記光安定剤としては、（イ）成分の光反応による励起状態によって生ずる光劣化を防止する紫外線吸収剤、酸化防止剤や、カロチン類、色素類、アミン類、フェノール類、ニッケル錯体類、スルフィド類等の一重項酸素消光剤、オキシドジスムスターゼとコバルト、及びニッケルの錯体等のスーパーオキシドアニオン消光剤、オゾン消光剤等の酸化反応を抑制する化合物を挙げることができる。
【００３３】
前記した可逆熱変色性組成物はマイクロカプセルに内包させて、マイクロカプセル顔料として使用される。これにより、種々の使用条件において可逆熱変色性組成物を同一の組成に保ち、化学的、物理的に安定な顔料を構成でき、同一の作用効果を奏することができる。
前記マイクロカプセル化は、従来より公知の界面重合法、ｉｎ  Ｓｉｔｕ重合法、液中硬化被覆法、水溶液からの相分離法、有機溶媒からの相分離法、融解分散冷却法、気中懸濁被覆法、スプレードライング法等があり、用途に応じて適宜選択される。更にマイクロカプセルの表面には、目的に応じて更に二次的な樹脂皮膜を設けて耐久性を付与させたり、表面特性を改質させて実用に供することもできる。
尚、前記マイクロカプセル中に可逆熱変色性組成物を内包する際、前記光安定剤は可逆熱変色性組成物と共にマイクロカプセルに内包してもよいし、色材として適用される際に用いられるビヒクル中に添加することもできる。又、前記光安定剤をマイクロカプセルに内包すると共に、ビヒクル中にも添加することができる。
【００３４】
本発明の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料は、従来より汎用のマイクロカプセル化手段により得ることができ、各種ビヒクルに分散して、印刷インキや塗料の形態として印刷物、塗装物を得ることができる。又、成形用樹脂にブレンドして汎用の成形手段により各種の成形体を得ることができる。
更には、ワックス状或いはペースト状媒体に分散させて色材の形態となすこともできる。
尚、非熱変色性の染料、或いは顔料を適宜、併用して、色変化を多彩化させることができる。
【００３５】
【実施例】
実施例１
可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の調製
（イ）成分として３−〔２−エトキシ−４−（Ｎ−エチルアニリノ）フェニル〕−３−（１−エチル−２−メチル−インドール−３−イル）−４−アザフタリド２．０重量部、（ロ）成分として１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ヘキサフルオロプロパン６．０重量部、（ハ）成分としてパルミチン酸ノニル５０．０重量部、（ニ）成分として表４の化合物Ａ１．０重量部からなる可逆熱変色性組成物を均一に加温溶解し、壁膜材料として芳香族イソシアネートプレポリマー３０．０重量部、助溶剤４０．０重量部を混合した溶液を加えた後、８％ポリビニルアルコール水溶液中で乳化分散した。
乳化時において、粒子径が８．０μｍになるようにホモミキサーの攪拌力を調整して行い、乳化後、約１時間攪拌を続けた後、水溶性脂肪族変性アミン２．５重量部を加え、更に６時間攪拌を続けて可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を得た。
前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を遠心分離によりマイクロカプセル顔料を単離した。尚、前記マイクロカプセル顔料は青色から無色の可逆的熱変色性を示す。
【００３６】
実施例２
可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の調製
（イ）成分として３−〔２−エトキシ−４−（Ｎ−エチルアニリノ）フェニル〕−３−（１−エチル−２−メチル−インドール−３−イル）−４−アザフタリド２．０重量部、（ロ）成分として１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ヘキサフルオロプロパン６．０重量部、（ハ）成分としてパルミチン酸ノニル５０．０重量部、（ニ）成分として表４の化合物Ａ１．０重量部からなる可逆熱変色性組成物を均一に加温溶解し、壁膜材料として芳香族イソシアネートプレポリマー３０．０重量部、助溶剤４０．０重量部を混合した溶液を加えた後、８％ポリビニルアルコール水溶液中で乳化分散した。
乳化時において、粒子径が３．０μｍになるようにホモミキサーの攪拌力を調整して行い、乳化後、約１時間攪拌を続けた後、水溶性脂肪族変性アミン２．５重量部を加え、更に６時間攪拌を続けて可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を得た。
前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を遠心分離によりマイクロカプセル顔料を単離した。尚、前記マイクロカプセル顔料は青色から無色の可逆的熱変色性を示す。
【００３７】
実施例３
可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の調製
（イ）成分として１，２ベンツ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソブチルアミノ）フルオラン２．０重量部、（ロ）成分として１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ｎ−デカン６．０重量部、（ハ）成分としてステアリン酸ｎ−ブチル４０．０重量部、パルミチン酸ｎ−ブチル１０．０重量部、（ニ）成分として表４の化合物Ｂ１．０重量部からなる可逆熱変色性組成物を均一に加温溶解し、壁膜材料として芳香族イソシアネートプレポリマー３０．０重量部、助溶剤４０．０重量部を混合した溶液を加えた後、８％ポリビニルアルコール水溶液中で乳化分散した。
乳化時において、粒子径が２．０μｍになるようにホモミキサーの攪拌力を調整して行い、乳化後、約１時間攪拌を続けた後、水溶性脂肪族変性アミン２．５重量部を加え、更に６時間攪拌を続けて可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を得た。
前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を遠心分離によりマイクロカプセル顔料を単離した。尚、前記マイクロカプセル顔料はピンク色から無色の可逆的熱変色性を示す。
【００３８】
実施例４
可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の調製
（イ）成分として１，３−ジメチル−６−ジエチルアミノフルオラン２．０重量部、（ロ）成分として１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ヘキサフルオロプロパン４．０重量部、１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ｎ−デカン４．０重量部、（ハ）成分としてカプリン酸ステアリル４０．０重量部、カプリン酸セチル１０．０重量部、（ニ）成分として表４の化合物Ｃ１．０重量部からなる可逆熱変色性組成物を均一に加温溶解し、壁膜材料として芳香族イソシアネートプレポリマー３０．０重量部、助溶剤４０．０重量部を混合した溶液を加えた後、８％ポリビニルアルコール水溶液中で乳化分散した。
乳化時において、粒子径が３．０μｍになるようにホモミキサーの攪拌力を調整して行い、乳化後、約１時間攪拌を続けた後、水溶性脂肪族変性アミン２．５重量部を加え、更に６時間攪拌を続けて可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を得た。
前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を遠心分離によりマイクロカプセル顔料を単離した。尚、前記マイクロカプセル顔料は橙色から無色の可逆的熱変色性を示す。
【００３９】
実施例５
可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の調製
（イ）成分として３−（４−ジエチルアミノ−２−ヘキシルオキシフェニル）−３−（１−エチル−２−メチルインドール−３−イル）−４−アザフタリド１．０重量部、（ロ）成分として１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ｎ−デカン６．０重量部、（ハ）成分としてベヘン酸２−メチルペンチル２５．０重量部、ベヘン酸２−エチルヘキシル２５．０重量部、（ニ）成分として表４の化合物Ｄ１．０重量部からなる可逆熱変色性組成物を均一に加温溶解し、壁膜材料として芳香族イソシアネートプレポリマー３０．０重量部、助溶剤４０．０重量部を混合した溶液を加えた後、８％ポリビニルアルコール水溶液中で乳化分散した。
乳化時において、粒子径が２．０μｍになるようにホモミキサーの攪拌力を調整して行い、乳化後、約１時間攪拌を続けた後、水溶性脂肪族変性アミン２．５重量部を加え、更に６時間攪拌を続けて可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を得た。
前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を遠心分離によりマイクロカプセル顔料を単離した。尚、前記マイクロカプセル顔料は青色から無色の可逆的熱変色性を示す。
【００４０】
実施例６
可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の調製
（イ）成分として２−（Ｎ−メチルアニリノ）−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−ｐ−トリルアミノ）フルオラン８．０重量部、（ロ）成分として１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ｎ−デカン１２．０重量部、１，１−ビス（４’−ヒドロキシフェニル）ヘキサフルオロプロパン４．０重量部、（ハ）成分としてラウリン酸ステアリル５０．０重量部、（ニ）成分として表４の化合物Ｅ１．０重量部からなる可逆熱変色性組成物を均一に加温溶解し、壁膜材料として芳香族イソシアネートプレポリマー３０．０重量部、助溶剤４０．０重量部を混合した溶液を加えた後、８％ポリビニルアルコール水溶液中で乳化分散した。
乳化時において、粒子径が２．０μｍになるようにホモミキサーの攪拌力を調整して行い、乳化後、約１時間攪拌を続けた後、水溶性脂肪族変性アミン２．５重量部を加え、更に６時間攪拌を続けて可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を得た。
前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料懸濁液を遠心分離によりマイクロカプセル顔料を単離した。尚、前記マイクロカプセル顔料は暗緑色から無色の可逆的熱変色性を示す。
【００４１】
以下の表４に実施例で用いた（ニ）成分の化合物を示す。
【００４２】
【表４】
2004315735.tif 000008
【００４３】
比較例１
実施例１から（ニ）成分を除いた以外は同様の方法により可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を調製した。
【００４４】
比較例２
実施例２から（ニ）成分を除いた以外は同様の方法により可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を調製した。
【００４５】
比較例３
実施例３から（ニ）成分を除いた以外は同様の方法により可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を調製した。
【００４６】
比較例４
実施例４から（ニ）成分を除いた以外は同様の方法により可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を調製した。
【００４７】
比較例５
実施例５から（ニ）成分を除いた以外は同様の方法により可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を調製した。
【００４８】
比較例６
実施例６から（ニ）成分を除いた以外は同様の方法により可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を調製した。
【００４９】
粒子径測定
実施例１乃至６、及び、比較例１乃至６のマイクロカプセル顔料をレーザー式粒度分布測定機〔ＬＡ−３００：（株）掘場製作所製〕を用いて粒子径を測定した。
【００５０】
測定試料の作成
前記各マイクロカプセル顔料４０重量部をエチレン−酢酸ビニルエマルジョン中に分散した可逆熱変色性インキを用いて、スクリーン印刷により上質紙に所定の大きさの円を印刷して印刷物を得た。
【００５１】
変色温度測定
前記各印刷物を色差計［ＴＣ−３６００型色差計、東京電色（株）製］の所定箇所にセットし、５０℃の温度幅で１０℃／分の速度で加熱及び冷却して各温度における色濃度を測定した。
【００５２】
表５に各実施例及び比較例の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料の粒子径、Ｔ１  （完全発色温度）、Ｔ２  （発色開始温度）、Ｔ３  （消色開始温度）、Ｔ４  （完全消色温度）、及び、ΔＨ（ヒステリシス幅）を示す。
【００５３】
【表５】
2004315735.tif 000009
【００５４】
以下に実施例と比較例の各変色温度に関し、模式図により説明する。
実施例１の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の変色温度特性は、比較例１と比較してヒステリシス幅（ΔＨ）が２．０℃狭くなり、図２の如き変色温度曲線を示す。
実施例２の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の変色温度特性は、比較例２と比較してヒステリシス幅（ΔＨ）が７．５℃狭くなり、図３の如き変色温度曲線を示す。
実施例３の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の変色温度特性は、比較例３と比較してヒステリシス幅（ΔＨ）が３．５℃狭くなり、図３の如き変色温度曲線を示す。
実施例４の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の変色温度特性は、比較例４と比較してヒステリシス幅（ΔＨ）が４．０℃狭くなり、図３の如き変色温度曲線を示す。
実施例５の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の変色温度特性は、比較例５と比較してヒステリシス幅（ΔＨ）が３．０℃狭くなり、図３の如き変色温度曲線を示す。
実施例６の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の変色温度特性は、比較例６と比較してヒステリシス幅（ΔＨ）が１２．０℃狭くなり、図３の如き変色温度曲線を示す。
【００５５】
【発明の効果】
本発明は、変色温度の微調整が可能な可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を提供でき、示温、装飾、玩具、教習要素等、多様な分野に適用性を有する。
また、粒子径の小さいマイクロカプセル顔料については、変色温度の微調整とと共に、鋭敏に発色する熱変色機能にも優れるため、筆記具用インキへの適用や、スプレー用インキ、高メッシュ分解によるプロセス印刷インキ、グラビヤインキ等、多様な分野に応用することのできる可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の温度−色濃度曲線を示す説明図である。
【図２】従来のマイクロカプセル顔料の低温側変色点を高温側にシフトさせた本発明の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料の温度−色濃度曲線を示す説明である。
【図３】従来の粒子径の小さいマイクロカプセル顔料の低温側変色点を高温側にシフトさせた本発明の可逆熱変色性マイクロカプセル顔料の温度−色濃度曲線を示す説明である。
【符号の説明】
Ｔ１    完全発色温度
Ｔ２    発色開始温度
Ｔ３    消色開始温度
Ｔ４    完全消色温度
ＴＨ    発色過程における色濃度の中点の温度
ＴＧ    消色過程における色濃度の中点の温度
ΔＨ  ヒステリシス幅（ＴＧ  −ＴＨ  ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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