(57)【要約】【課題】長期にわたって嵌合力を維持可能な竿体の嵌合構造を提供する。【解決手段】元竿１の本体部１ａの穂先側には、第１部分１ｂと、その穂先側の第２部分１ｃとが形成される。第１部分１ｂは本体部１ａに比較して穂先側に小径化する急テーパであり、第２部分１ｃは軸方向において径の変化しない部分である。【選択図】      図２
2004305112.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
大径竿体の内部に収納可能に小径竿体が振出形式で連結される竿体の連結構造であって、
前記大径竿体は、先細りテーパの施された本体部と、前記本体部の穂先側に形成され内周面が第１嵌合雌部となっている第１部分と、前記第１部分の穂先側に形成され内周面が第２嵌合雌部となっている第２部分とを有し、前記第２部分の内径は前記第１部分の内径より小径であり、
前記小径竿体は、竿元側端部外周面に形成された前記第１嵌合雌部に嵌着する第１嵌合雄部と、穂先側の周面に形成された前記第２嵌合雌部に嵌着若しくは当接する第２嵌合雄部とを有する、連結構造。
【請求項２】
大径竿体の内部に収納可能に小径竿体が振出形式で連結される竿体の連結構造であって、
前記大径竿体は、先細りテーパの施された本体部と、前記本体部の穂先側に形成される前記本体部より先細り急テーパ部分でありその内周面が第１嵌合雌部となっている第１部分と、前記大径竿体の穂先側端部に相当する前記第１部分の穂先側に一段小径に形成され軸方向に一定の範囲で内径の変化しない部分でありその内周面が第２嵌合雌部となっている第２部分とを有し、
前記小径竿体は、竿元側端部外周面に形成された前記第１嵌合雌部に嵌着する第１嵌合雄部と、穂先側の周面に形成された前記第２嵌合雌部に嵌着若しくは当接する第２嵌合雄部とを有する、連結構造。
【請求項３】
大径竿体の内部に収納可能に小径竿体が振出形式で連結される竿体の連結構造であって、
前記大径竿体は、先細りテーパの施された本体部と、前記本体部の穂先側に形成される前記本体部より先細り急テーパ部分でありその内周面が第１嵌合雌部となっている第１部分と、前記大径竿体の穂先側端部に相当する前記第１部分の穂先側に形成され前記第１部分よりもさらに先細り急テーパ部分でありその内周面が第２嵌合雌部となっている第２部分とを有し、
前記小径竿体は、竿元側端部外周面に形成された前記第１嵌合雌部に嵌着する第１嵌合雄部と、穂先側の周面に形成された前記第２嵌合雌部に嵌着する第２嵌合雄部とを有する、連結構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の竿体をいわゆる振出形式で連結した釣竿を構成する竿体同士の連結構造に関する。詳しくは、特定の２つの竿体において、一方を他方の内部に収納した収納状態，一方を他方の穂先側に引き出した延伸状態の何れにおいても相互に竿体同士を連結固定可能とするための構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の振出形式の釣竿は、複数の筒状の竿体が穂先側の竿体から順次竿元側の竿体内に挿入可能になっている。釣りを行う際には各竿体を順次穂先側に引き出して嵌合固定して一本の竿体として用いる。一方、収納時には穂先側の竿体を順次竿元側の竿体内に収納してコンパクトな状態とする。
【０００３】
また、従来の振出形式の釣竿には竿全体の長さを変化させて釣りを行えるように工夫したものがある。このように工夫された釣竿は、例えば、穂先側端部内周面に嵌合雌部を有する元竿と、竿元側端部外周面に第１嵌合雄部を有しつつ長手方向中央付近の外周面に第２嵌合雄部を有する元上竿とを備える（例えば、特許文献１等参照）。
【０００４】
そして、この種の釣竿では、元竿の穂先側に連結される元上竿が穂先側に引き出された状態（以下「延伸状態」という）では、嵌合雌部を第１嵌合雄部と嵌着させ、元上竿が元竿内に挿入された状態（以下「収納状態」という）では、嵌合雌部を第２嵌合雄部と嵌着させることが可能となっている。
こうして、元竿と元上竿とは「延伸状態」，「収納状態」のいずれの状態においても互いに嵌合固定可能であり、状況に応じて釣竿全体の長さを変化させて釣りを行えるようになっている。
【０００５】
【特許文献１】
特開２０００−２６２１８９号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
このような釣竿では、特定の２つの竿体に於いて、釣りをおこなっている最中にも小径の竿体を太径の竿体から引き出して延伸状態とし、若しくは小径の竿体を太径の竿体内に収納して収納状態とする動作を繰り返す。このため、両竿体の嵌合部分の嵌着回数も多数にわたり、嵌合部分が摩耗しやすい。
【０００７】
嵌合部分の摩耗は、釣りをおこなっている最中に小径の竿体が太径の竿体から不用意に飛び出してしまうような問題を引き起こし、さらには、小径の竿体が大径の竿体から穂先側に外れてしまう恐れもある。また、このような飛び出し等まで発生しなくても、嵌合部分の摩耗は竿体相互の嵌合状態を変化させ、竿体同士の嵌着時に本来外観上見えないはずの小径の竿体の嵌合雄部が外観上顕れてしまう恐れがある。
【０００８】
本発明の課題は、長期にわたって良好な大径竿体と小径竿体との嵌合程度を維持可能な竿体の連結構造を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明の連結構造は、大径竿体の内部に収納可能に小径竿体が振出形式で連結される竿体の連結構造であって、大径竿体は、先細りテーパの施された本体部と、本体部の穂先側に形成され内周面が第１嵌合雌部となっている第１部分と、第１部分の穂先側に形成され内周面が第２嵌合雌部となっている第２部分とを有し、この第２部分の内径は第１部分の内径より小径である。また、小径竿体は、竿元側端部外周面に形成された第１嵌合雌部に嵌着する第１嵌合雄部と、穂先側の周面に形成された第２嵌合雌部に嵌着若しくは当接する第２嵌合雄部とを有する。
【００１０】
この連結構造を採用する竿体では、以下の２態様によって、小径竿体を大径竿体の穂先側に引き出した延伸状態と、小径竿体を大径竿体内に収納した収納状態の何れにおいても、相互に嵌着させて連結固定させることができる。
小径竿体を大径竿体内から引き出した延伸状態にあっては、小径竿体の竿元側端部の第１嵌合雄部が、大径竿体の穂先側の第１嵌合雌部に嵌着する。嵌着を繰り返してこれらの部分が摩耗しても、第１嵌合雌部の形成される第１部分の穂先側には、この第１部分より小径の第２部分があり、小径竿体が穂先側に外れてしまうことはない。また、この延伸状態にあって、小径竿体の第１嵌合雄部が外観に顕れてしまうこともない。
【００１１】
小径竿体を大径竿体内に収納した収納状態にあっては、小径竿体の第２嵌合雄部が、大径竿体の穂先側端部の第２嵌合雌部に嵌着若しくは当接する。例えば、大径竿体の竿元側端部に尻栓を装着し、この尻栓に小径竿体の竿元側端部を嵌着させて保持する場合には、第２嵌合雄部と第２嵌合雌部とはズレ止め程度に当接すれば足りる。一方、大径竿体の竿元側端部に上述のような尻栓を装着しない場合は、第２嵌合雄部と第２嵌合雌部とを相互に嵌合させる。
【００１２】
この構造では、小径竿体と大径竿体との嵌着する部分は、収納状態と延伸状態とで異なるので、延伸・収納の操作を繰り返しても摩耗の程度が半減する。
また、別の連結構造は、大径竿体の内部に収納可能に小径竿体が振出形式で連結される竿体の連結構造である。大径竿体は、先細りテーパの施された本体部と、本体部の穂先側に形成される本体部より先細り急テーパ部分でありその内周面が第１嵌合雌部となっている第１部分と、大径竿体の穂先側端部に相当する第１部分の穂先側に一段小径に形成され軸方向に一定の範囲で内径の変化しない部分でありその内周面が第２嵌合雌部となっている第２部分とを有している。小径竿体は、竿元側端部外周面に形成された第１嵌合雌部に嵌着する第１嵌合雄部と、穂先側の周面に形成された第２嵌合雌部に嵌着若しくは当接する第２嵌合雄部とを有する。
【００１３】
この連結構造を採用する竿体では、以下の２態様によって、小径竿体を大径竿体の穂先側に引き出した延伸状態と、小径竿体を大径竿体内に収納した収納状態の何れにおいても、相互に嵌着させて連結固定させることができる。
小径竿体を大径竿体内から引き出した延伸状態にあっては、小径竿体の竿元側端部の第１嵌合雄部が、大径竿体の穂先側の第１嵌合雌部に嵌着する。嵌着を繰り返してこれらの部分が摩耗しても、第１嵌合雌部の穂先側には一段小径の第２部分があり、小径竿体が穂先側に外れてしまうことはない。また、この延伸状態にあって、小径竿体の第１嵌合雄部が外観に顕れてしまうこともない。
【００１４】
小径竿体を大径竿体内に収納した収納状態にあっては、小径竿体の第２嵌合雄部が、大径竿体の穂先側端部の第２嵌合雌部に嵌着若しくは当接する。小径竿体と大径竿体との嵌着する部分は、収納状態と延伸状態とで異なるので、延伸・収納の操作を繰り返しても摩耗の程度が半減する。
さらに別の連結構造は、大径竿体の内部に収納可能に小径竿体が振出形式で連結される竿体の連結構造である。大径竿体は、先細りテーパの施された本体部と、本体部の穂先側に形成される本体部より先細り急テーパ部分でありその内周面が第１嵌合雌部となっている第１部分と、大径竿体の穂先側端部に相当する第１部分の穂先側に形成され第１部分よりもさらに先細り急テーパ部分でありその内周面が第２嵌合雌部となっている第２部分とを有している。小径竿体は、竿元側端部外周面に形成された第１嵌合雌部に嵌着する第１嵌合雄部と、穂先側の周面に形成された第２嵌合雌部に嵌着する第２嵌合雄部とを有する。
【００１５】
この連結構造を採用する竿体では、以下の２態様によって、小径竿体を大径竿体の穂先側に引き出した延伸状態と、小径竿体を大径竿体内に収納した収納状態の何れにおいても、相互に嵌着させて連結固定させることができる。
小径竿体を大径竿体内から引き出した延伸状態にあっては、小径竿体の竿元側端部の第１嵌合雄部が、大径竿体の穂先側の第１嵌合雌部に嵌着する。嵌着を繰り返してこれらの部分が摩耗しても、第１嵌合雌部の穂先側にはさらに急テーパで穂先側ほど小径化する第２部分があり、小径竿体が穂先側に外れてしまうことはない。
【００１６】
小径竿体を大径竿体内に収納した収納状態にあっては、小径竿体の第２嵌合雄部が、大径竿体の穂先側端部の第２嵌合雌部に嵌着する。小径竿体と大径竿体との嵌着する部分は、収納状態と延伸状態とで異なるので、延伸・収納の操作を繰り返しても摩耗の程度が半減する。
【００１７】
【発明の実施の形態】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
本発明の第１実施形態を採用した釣竿は、図１に示すように、周面にリール（図示せず）を脱着自在に装着可能なリールシート６を有する元竿１と、元竿１の穂先側に順次振出形式で連結される、元上竿２，第１中竿３，第２中竿４及び穂先竿５とを有している。これら元竿１〜穂先竿５は炭素繊維またはガラス繊維等に合成樹脂を含浸させたプリプレグ素材から形成される先細り筒状部材である。これらはいわゆる振出形式で連結されており、元上竿２〜穂先竿５は穂先側から順次竿元側の竿体の内部に挿入され出し入れ自在である。
【００１８】
これらの元上竿２〜穂先竿５を穂先側に引き出した際には、それぞれの竿体が、穂先側に位置する竿体の竿元側端部外周面と竿元側に位置する竿体の穂先側端部内周面とで相互に嵌着し、穂先側への抜け止め且つ相互の連結固定が可能となっている。また、特に、元上竿２と元竿１とにあっては、後述のように、延伸状態，収納状態，収納状態の何れの状態にあっても、相互に連結固定可能となっている。
【００１９】
また、各竿体の周面には、最も穂先側に配置され軸方向に移動不能に固定されている固定ガイド９と、その竿元側の周面に軸方向に移動自在且つ所定の位置に置いて係止可能に配置された複数のスライドガイド１０が、必要に応じて配置されている。なお、この実施形態においては、竿体の本数を５本としているが、竿体の数は任意に設定するものであり、これに限定されるものではない。
【００２０】
次に、元竿１と元上竿２の構造について、詳しく説明する。
図２及び図３に示すように、元竿１は一定の先細りテーパが施された筒状体である。この元竿１の竿元側端部には脱着自在に尻栓７が装着されている。例えば、元竿１の竿元側端部内周面にねじ溝を形成し、ここに尻栓７を螺着する。この尻栓７は元上竿２の竿元側端部を収納可能にしてもよい（図２参照）。
【００２１】
この元竿１は、先細りテーパの施された部分である本体部１ａと、本体部１ａの穂先側に形成される第１部分１ｂと、第１部分の穂先側であって元竿１の穂先側端部に当たる第２部分１ｃとの３つの部分に区分できる。本体部１ａは０．３／１０００〜３／１０００程度のテーパの施された部分であり、元竿１の主要な部分を構成する。第１部分１ｂは、本体部１ａより急テーパに形成されており、例えば、２／１０００〜５／１０００程度である。元竿１の穂先側部分に形成され軸方向長さが３０〜１５０ｍｍ程度の領域である。この第１部分１ｂの内周面が第１嵌合雌部である。第２部分１ｃは元竿１の穂先側端部に形成され、第１部分１ｂに比較して段付きで小径化している。この第２部分１ｃは軸方向長さが例えば１〜５ｍｍ程度の領域であり、この軸方向範囲内ではその内径が変化せず一定になっている。この第２部分１ｃの内周面が第２嵌合雌部である。なお、上述の尻栓４が元上竿２の竿元側端部と相互に十分に嵌着し、凡そこの尻栓４で嵌合保持力を演出するような場合には、この第２嵌合雌部は「がた止め」程度（相互に当接する程度）のもので足り、上述のように軸方向長さを１〜５ｍｍ程度とすればよい。一方、この第２部分１ｃで十分な嵌合保持力を演出するような場合には、さらにその軸方向長さを長く設定する必要も生じる。
【００２２】
元上竿２は、元竿１の穂先側に連結されている竿体であり、元竿１と同様に先細りテーパの施された筒状体である。竿元側端部外周面に隣接する部分より一段太径に形成された第１嵌合雄部２ａと、軸方向中央付近よりやや穂先側の位置の周面に隣接する部分より太径に形成された第２嵌合雄部２ｂとを有する。これらの第１嵌合雄部２ａと第２嵌合雄部２ｂとは、共に元上竿２を基本的に構成する筒状部分と一体的に形成される。例えば、元上竿２は炭素繊維強化樹脂（プリプレグ素材）等を芯材に巻回して焼成して製造されるが、その際に、所定の部分に部分的に補助用のプリプレグ素材をさらに積層して一体的に焼成し厚肉且つ太径化する手法がある。
【００２３】
この第１嵌合雄部２ａの外径は上述の元竿１の第１部分１ｂ（第１嵌合雌部）の内径に合致するように研磨加工などを施して調整する。また、第２嵌合雄部２ｂの外径は上述の元竿１の第２部分１ｃ（第２嵌合雌部）の内径に合致するように研磨加工などを施して調整する。
なお、これらの第１嵌合雌部，第２嵌合雌部の内周面、及び第１嵌合雄部２ａ，第２嵌合雄部２ｂの外周面に関しては、さらにポリエステル繊維等からなる不織布に合成樹脂を含浸させてなる不織布プリプレグを部分的に積層して形成してもよい。
【００２４】
このような釣竿では、使用時には各竿体を穂先側に引き出して相互に嵌着させ、一本の長い釣竿として使用する。釣りを終えた際には、穂先竿５から順次竿元側に各竿体を収納してコンパクトな状態にする。さらに、元上竿２と元竿１とにあっては、以下の２態様によって、元上竿２を元竿１の穂先側に引き出した延伸状態（図３参照）と、元上竿２を元竿１内に収納した収納状態（図２参照）の何れにおいても、相互に嵌着させて連結固定させ、釣竿全体の長さを調整しつつ釣りをおこなうことも可能である。
【００２５】
ここで、図３に示すように、元上竿２を元竿１内から引き出した延伸状態にあっては、元上竿２の竿元側端部の第１嵌合雄部２ａが、元竿１の穂先側の内周面の第１部分１ｂの内周面である第１嵌合雌部に嵌着する。嵌着を繰り返してこれらの部分が摩耗しても、第１嵌合雌部の穂先側には一段小径の第２部分１ｃがあり、元上竿２が元竿１の穂先側に外れてしまうことはない。また、一般に、元上竿２の第１嵌合雄部２ａの周面には意匠用の塗装などは施されていないが、この第１嵌合雄部２ａが外観に顕れてしまうこともない。
【００２６】
一方、図２に示すように、元上竿２を元竿１内に収納した収納状態にあっては、元上竿２の第２嵌合雄部２ｂが、元竿１の穂先側端部の第３部分１ｃの内周面である第２嵌合雌部に嵌着する。この第２嵌合雌部は軸方向に径が変化していない部分であり、その領域の軸方向範囲が比較的短くても十分な嵌着力を演出できる。また、このように、元上竿２と元竿１との嵌着する部分は、収納状態と延伸状態とで異なるので、延伸・収納の操作を繰り返しても摩耗の程度が半減し、摩耗の生じる程度も抑えられる。
【００２７】
［他の実施形態］
上記実施形態の変形例を図４に示す。
この変形例にかかる釣竿の元竿１１と元上竿１２とも、上記実施形態と同様に、収納状態及び延伸状態の何れに於いても相互に嵌着させて連結固定可能である。
【００２８】
この元竿１１は、上記実施形態と同様に、先細りテーパの施された部分である本体部１１ａと、本体部１１ａの穂先側に形成される第１部分１１ｂと、第１部分の穂先側であって元竿１の穂先側端部に当たる第２部分１１ｃとの３つの部分に区分できる。本体部１１ａ及び第１部分１１ｂについては上記実施形態と同様である。第２部分１１ｃは、元竿１１の穂先側端部に形成され、第１部分１１ｂに比較してさらに急テーパで穂先側ほど小径化している。この第２部分１１ｃの内周面が第２嵌合雌部となる。元上竿１２は、この元竿１１に対応して第１嵌合雄部と第２嵌合雄部が形成される。
【００２９】
【発明の効果】
本発明にかかる連結構造によれば、長期間使用しても嵌合力の低下を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態を採用した釣竿の全体図。
【図２】図１の元上竿２と元竿１との収納状態を示した図。
【図３】図１の元上竿２と元竿１との延伸状態を示した図。
【図４】他の実施形態を採用した元上竿１２と元竿１１とを示した図。
【符号の説明】
１，１１  元竿
２，１２  元上竿
２ａ  第１嵌合雄部
２ｂ  第２嵌合雄部
【図１】
2004305112.tif 000003
【図２】
2004305112.tif 000004
【図３】
2004305112.tif 000005
【図４】
2004305112.tif 000006