(57)【要約】【課題】種々の形状の天板に対応して安定した支持をすることができ、フリーアドレス形式のオフィスにおいても好適に使用することができる脚構造体及びそれを利用した天板付家具を提供する。【解決手段】天板付家具Ｋ１の脚構造体を、天板１の下面側に配置される脚取付ベース２と、この脚取付ベース２に脚体３とを具備するものとして、少なくとも１つの脚体３を、脚取付ベース２に対して取付角度を変更可能とした。【選択図】図７
2004305233.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板の下面側に配置される脚取付ベースと、この脚取付ベースに取り付けられる脚体とを具備してなり、少なくとも一つの脚体を脚取付ベースに対して取付角度を変更可能に配置していることを特徴とする脚構造体。
【請求項２】
複数の脚体を脚取付ベースに対して取付角度を変更可能に配置していることを特徴とする請求項１記載の脚構造体。
【請求項３】
それぞれ独立して天板の下面側に配置される複数の前記脚取付ベースを具備し、各脚取付ベースに脚体をそれぞれ取付角度変更可能に配置している請求項２記載の脚構造体。
【請求項４】
一体をなす脚取付ベースの複数箇所にそれぞれ脚体を取付角度変更可能に配置し、各脚を床面に接地させることにより天板を支持した状態で自立性を有するものである請求項２記載の脚構造体。
【請求項５】
脚取付ベースが天板の下面側に取り付けられ複数のコーナー部を有する枠状をなすフレーム体から構成されるものであり、このフレーム体のコーナー部にそれぞれ複数の脚体を取り付けている請求項４記載の脚構造体。
【請求項６】
脚取付ベースが天板の下面側に取り付けられ複数のコーナー部を有する枠状をなすフレーム体から構成されるものであり、このフレーム体のコーナー部にそれぞれ複数の脚体を取り付けて、各脚体の配置位置を、いずれも天板の縁部近傍に位置付けた外方支持位置と、天板の縁部から離間させフレーム体に近接させた内方支持位置とを選択的に切り替え得るように構成していることを特徴とする請求項４記載の脚構造体。
【請求項７】
脚体に、脚取付ベースに形成した取付部に対して回動可能に取り付けられる被取付部を形成している請求項１、２、３、４、５又は６記載の脚構造体。
【請求項８】
脚体が、脚取付ベースの取付部に取り付けられる被取付部を形成した脚フレームと、この脚フレームに取り付けた脚支柱とを具備している請求項７記載の脚構造体。
【請求項９】
脚体が、脚フレームと脚支柱との間において天板の下面に沿って延びる脚ステーを具備するものであり、脚体の脚取付ベースに対する所定の取付位置で該脚ステーを天板に固定するようにしている請求項８記載の脚構造体。
【請求項１０】
脚体が、床面に沿って延びる脚ベースを脚支柱の下端部に設けたものである請求項８又は９記載の脚構造体。
【請求項１１】
脚体を、脚取付ベースに対して３６０°水平回転可能に配置している請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９又は１０記載の脚構造体。
【請求項１２】
脚構造体が、脚取付ベースに対する脚体の取付角度変更動作時に他の脚体との干渉を回避する退避機構を具備している請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１記載の脚構造体。
【請求項１３】
脚体が、脚取付ベースに対する脚体の取付方向とは異なる方向へ突出する連結部を具備し、この連結部と、他の天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部とを相互に連結し得るように構成している請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１又は１２記載の脚構造体。
【請求項１４】
連結部に、その突出方向へスライド移動し得るスライダを設け、前記突出方向へ進出させたスライダを、他の天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部に連結するように構成している請求項１３記載の脚構造体。
【請求項１５】
連結部と、天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部との間に介在させた連結具を利用して、これら連結部同士を連結し得るように構成している請求項１３記載の脚構造体。
【請求項１６】
天板と、この天板を支持する脚構造体とを具備するものであって、脚構造体が、天板の下面側に取り付けられる脚取付ベースと、この脚取付ベースに取り付けられる脚体とを具備し、少なくとも一つの脚体を、脚取付ベースに対する取付角度を変更可能としていることを特徴とする天板付家具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、家具の脚構造体と、この脚構造体を備えた天板付家具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年のオフィスにおけるワークスタイルの多様化に伴って、執務者が使用する什器にも多様性が求められるようになってきている。特に最近では、執務者が定まった自席を有さず、その都度適宜のデスクやテーブルをそのとき限りの自席として、個人での執務やグループミーティング等に臨機応変に対応できるようにした所謂フリーアドレス形式のワークスタイルを採用するオフィスが増加しつつある。こうした状況下、個人用の荷物や書類を収納するワゴンや一人用のデスク等はフリーアドレスへの対応が比較的進んでいるが、主としてミーティング等で使用される大型のテーブルに関しては対応が遅れているのが現状である。すなわち、フリーアドレス形式のオフィスでは、ミーティング用の大型テーブルとして、固定式の脚構造体に天板を支持させた従来どおりのテーブルが使用されている。
【０００３】
このようなテーブルを複数並べて配置する場合、特に複数台のテーブルにおける矩形天板の短辺側同士を当接させて配置すると、テーブル同士の隣接位置に配置されている脚支柱が天板の縁部近傍に位置付けられるため、この脚支柱が天板同士の隣接位置に着座する者の足の障害物となって邪魔になることが多い。また、天板同士の隣接位置において天板下空間にワゴンを入れておこうとしても、脚支柱が障害となって何れか一方の天板下空間にワゴンを入れておかざるを得ず、結局このワゴンが執務者の障害物となってしまう。斯かる不具合を解消するために、これまでは、隣接位置に配置されるべき脚支柱を別途に用意しておき、必要に応じて標準の脚構造体を解体し、隣接位置に配置する脚支柱を交換するしか方策がなかった。そのため、別部材の手配や余剰部材の管理に要する負担が大きくなるという問題が生じている。
【０００４】
一方、天板に対して脚構造体による支持位置を変更できるテーブルとして、天板の中央部を１本のフレームに支持させるとともに、このフレームの両側端部にそれぞれ２本１組のサブフレームを回動可能に取り付けて、各サブフレームの先端部に脚支柱を設けるような構成のものが考えられている（例えば、特許文献１参照）。このものは、フレームの各端部で一対のサブフレーム同士の位置関係を回動動作により適宜変更し、共通の脚構造体によって種々の天板の形状や大きさに対応できるようにすることを主目的としている。また、天板に応じた位置にサブフレームを移動させた状態で、サブフレームを天板の下面にネジ止めすることで、天板に対する支持の安定化が図られている。
【０００５】
【特許文献１】
特願２００１−３９５５１５明細書
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、このような構成の脚構造体を有するテーブルを用いたとしても、フレームの両側端部において一対の脚支柱同士がある程度離間するようにサブフレーム同士を反対方向に回動させておかないと、天板を安定的に支持することはできない。すなわち、このようなテーブルを複数台隣接させて配置する場合、その隣接位置において天板の縁部近傍に脚支柱が配置されないようにするために、フレームと全てのサブフレームとが平面視ほぼ一直線状をなすような配置したのでは、脚構造体自体の自立性が損なわれることになって、テーブルとしての本来の機能を果たすことができない。したがって、このようなテーブルを利用した場合であっても、上述した不具合は依然として解消することができないことになり、やはりフリーアドレス形式のオフィスにおけるミーティング用テーブルとしては適していないといえる。
【０００７】
そこで本発明は、以上のような問題に鑑みてなされたものであり、その主たる目的は、種々の形状の天板に対応して安定した支持をすることができ、フリーアドレス形式のオフィスにおいても好適に使用することができる脚構造体及びそれを利用した天板付家具を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明の脚構造体は、天板の下面側に配置される脚取付ベースと、この脚取付ベースに取り付けられる脚体とを具備してなり、少なくとも一つの脚体を脚取付ベースに対して取付角度を変更可能に配置していることを特徴としている。
【０００９】
このように脚構造体を構成すれば、脚体の脚取付ベースに対する取付角度を変更し適宜調整することで、その脚体によって天板形状に対応した適切な位置で天板を安定的に支持することができる。また、このような脚構造体を備えた天板付家具であると、これら天板付家具を複数台隣接させて配置する場合、その隣接位置に配置される脚体の位置を、執務者の足や天板下に配置されるワゴン等の邪魔にならない位置に変更すればよいので、フリーアドレス形式のオフィスにおいてミーティング用テーブル等として使い勝手のよい什器として使用することができる。なお本発明において、脚取付ベースに対して取付角度変更可能に取り付けられる脚体は１つでも複数でもよく、脚取付ベースの数も特に限定されない。
【００１０】
ここで、複数の脚体を脚取付ベースに取付角度変更可能に取り付けると、脚体の配置位置の自由度が向上し、多様な形式のオフィスにおいて様々な用途としてこの脚構造体を備えた天板付家具等の什器を使用することができる。
【００１１】
特に、脚取付ベースには、それぞれ独立して天板の下面側に配置される複数の独立した部材を適用することができ、これら脚取付ベースのそれぞれに個別の脚体を取付角度変更可能に取り付けるようにすると、上述の通り好適な脚構造体又はそれを備えた天板付き家具を構成することができる。
【００１２】
この他、脚取付ベースには、天板の下面側に配置される一体をなす部材を適用することができ、この脚取付ベースの複数箇所にそれぞれ脚体を取付角度変更可能に配置し、各脚を床面に接地させることにより天板を支持した状態で自立性を有する脚構造体としても、上記と同様、好適な脚構造体又はそれを備えた天板付き家具を構成することができる。
【００１３】
このような一体をなす部材からなる脚取付ベースとしては、天板の下面側に取り付けられ複数のコーナー部を有する枠状をなすフレーム体から構成されるものが挙げられ、このフレーム体のコーナー部にそれぞれ複数の脚体を個別に取付角度変更可能に取り付けて脚構造体を構成するとよい。
【００１４】
あるいは、脚取付ベースとしては、天板の下面側に取り付けられ複数のコーナー部を有する枠状をなすフレーム体から構成されるものを適用し、各脚体の配置位置を、いずれも天板の縁部近傍に位置付けた外方支持位置と、天板の縁部から離間させフレーム体に近接させた内方支持位置とを選択的に切り替え得るように構成してもよい。このようにすることによっても、脚体を外方支持位置と内方支持位置とに変更できるので、特にこの脚構造体を備えた天板付家具を複数台隣接させて配置する場合、その隣接位置に配置される脚体を内方支持位置に位置付けることで、執務者の足や天板下に配置されるワゴン等の邪魔にならないようにすることができ、やはりフリーアドレス形式のオフィスにおいてミーティング用テーブル等として使い勝手のよい天板付家具として使用することができる。
【００１５】
以上のような構成を簡易且つ具体的に実現するためには、脚体に、脚取付ベースに形成した取付部に対して回動可能に取り付けられる被取付部を形成することが望ましい。より具体的には、脚体に、脚取付ベースの取付部に対応する被取付部を形成した脚フレームと、この脚フレームに一体的に固定した脚支柱とを設けると、構造の複雑化を低減することができる。また、脚体において、脚フレームと支柱との間に天板の下面に沿って延びる脚ステーを設け、この脚ステーを天板に固定するように構成すると、脚体における脚ステーに天板受けとしての機能を付与することができるので、天板をより安定的に支持することができる。さらに脚体に、床面に沿って延びる脚ベースを脚支柱の下端部に設けると、最低２つの脚体で天板を安定して支持することができるので、部材点数の削減及びコストダウンを図ることができる。そして、このような「Ｔ」字、「逆Ｔ」字又は「工」字形状をなす脚体を備えた脚構造体を会議テーブル等に適用すれば、天板の安定化を向上しつつ、この会議テーブルでミーティングを行う執務者の足に対する障害物となる脚支柱の本数を極力低減することができる。
【００１６】
また、脚体の配置位置の自由度をより高めるためには、脚体を、脚取付ベースに対して３６０°水平回転可能に配置することが望ましい。
【００１７】
また、脚体を脚取付ベースから取り外すことなく取付角度の変更を行う際に、その動作範囲内に他の脚体が存在しないようにしてスムーズな脚体の動作を確保するためには、脚構造体に、脚体の脚取付ベースに対する取付角度変更動作時に他の脚体との干渉を回避する退避機構を設けるとよい。
【００１８】
複数の天板付家具を上述したように隣接配置する場合、特にこれら天板付家具の安定度を、脚構造体の構成を有効に利用して向上するには、脚体に、脚取付ベースに対する脚体の取付方向とは異なる方向へ突出する連結部を設け、この連結部と、他の天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部とを相互に連結し得るように構成することが望ましい。
【００１９】
具体的には、連結部に、その突出方向へスライド移動し得るスライダを設け、前記突出方向へ進出させたスライダを、他の天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部に連結する構成や、連結部と、他の天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部との間に介在させた連結具を利用して、これら連結部同士を連結し得るような構成とすれば、連結される脚構造体同士の安定性と、その連結作業の簡易化とを容易に図ることができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。
【００２１】
＜第１実施形態＞  図１、図２及び図３に示すように、この第１実施形態は、所謂フリーアドレス形式のオフィスにおいてミーティング用大型テーブル等として好適に使用されるように構成した天板付家具たるテーブルＴ１に適用される脚構造体Ｋ１である。すなわちこのテーブルＴ１は、脚構造体Ｋ１とそれに支持される天板１とから構成したものである。本実施形態では天板１として、木製の矩形天板を用いているが、必ずしもこれに限られるものではない。ここで本実施形態における天板１は、平面視幅寸法が約２４００ｍｍ、奥行き寸法が約１４００ｍｍの比較的大型のものである。
【００２２】
脚構造体Ｋ１は、天板１の下面側に取り付けられる一体的な構造部材である脚取付ベースたるフレーム体２と、フレーム体２に取り付けられる複数の脚体３とから構成される。本実施形態では、角パイプ材からなる合計４本のフレーム要素２１、２２を平面視矩形枠状に組み立ててフレーム体２を形成し、このフレーム体２の４つのコーナー部にそれぞれ合計４本の脚体３を取り付けている。
【００２３】
具体的に説明すると、図１、図２及び図３に示すように、フレーム体２は、所定距離離間させて対向配置される一対のフレーム要素２１、２１と、これらフレーム要素２１と９０°の角度をなして配置される一対のフレーム要素２２、２２とからなり、長手寸法の大きい方のフレーム要素２１を天板１の長辺と平行に配置し、長手寸法の小さい方のフレーム要素２２を天板１の短辺と平行に配置している。そして、フレーム要素２２の長手方向両端縁をフレーム要素２１の長手方向両端部よりも若干内寄りの位置に突き当てた状態でその部位を溶接するなどして、矩形枠状をなすフレーム体２を構成している。すなわち、このフレーム体２は、４つのコーナー部において各フレーム要素２１の両側端部を天板１の短辺側に向けて内方から突出させている。さらに図４及び図５に示すように、この突出端に、それぞれ脚体３を取り付けるための取付部２３を形成している。この取付部２３は、平面視円形リング状をなす取付部本体２３ａと、この取付部本体２３ａに溶接などして固定した金属板からなる取付片２３ｂとからなり、取付片２３ｂをフレーム要素２１に端部から挿入してその内壁上面に溶接などにより取り付けている。すなわち、取付部本体２３ａは、フレーム要素２１の上下寸法の約半分の厚みを有しており、リング状の内周をネジ孔２３ａ１としている。また、取付片２３ｂをフレーム要素２１に固定した状態で、取付部本体２３ａの上面２３ａ２とフレーム要素２１の上面２１ａとを略面一にしている。なお、フレーム要素２１の各側端部には、複数（図示例では３つ）ずつの上下に貫通させた貫通孔２１ｈを長手方向に並べて形成しており、これら貫通孔２１ｈに下方から挿通されるボルト２１Ｂを利用して、フレーム体２を天板１の下面に取り付けるようにしている。そのために、天板１の下面側には前記各貫通孔２１ｈに対応するナット部材１Ｎ１を埋設している。また、取付片２３ｂにも前記貫通孔２１ｈに対応する貫通孔２３ｂｈを形成している。
【００２４】
脚体３は、図４及び図５に示すように、フレーム体２に取り付けられる脚フレーム３１と、起立姿勢で床面に接地する脚支柱３２とを、連結片３３を介して一体的に取り付けた構成を有しており、４本の脚体３何れも同一構造をなしている。脚フレーム３１は、前記フレーム要素２１、２２と同一太さの角パイプからなり水平姿勢で設けられるものであり、その一側端部に、フレーム体２に形成した取付部２３に対応する被取付部３４を形成している。
【００２５】
この被取付部３４は、取付部本体２３ａと略同一の大きさ及び形状を有する被取付部本体３４ａと、この被取付部本体３４ａに溶接などして固定した金属板からなる取付片３４ｂとからなり、取付片３４ｂを脚フレーム３１に端部から挿入してその内壁下面に溶接などにより取り付けている。すなわち、被取付部本体３４ａは、脚フレーム３１の上下寸法の約半分の厚みを有する円形リング状をなすものであり、そのリング状の内周をボルト挿通孔３４ａ１としている。また、取付片３４ｂを脚フレーム３１に固定した状態で、被取付部本体３４ａの下面３４ａ２と脚フレーム３１の下面３１ａとを略面一にしている。
【００２６】
図４に示すように脚支柱３２は、天板１を所定高さ位置に支持する部材であり、本実施形態では所定の長さ寸法を有する角パイプ材により構成される。なお、この脚支柱３２の下端部には、例えば樹脂製のクッション材や、レベル調整のためのアジャスタ、テーブルＴ１を移動可能に支持するキャスタ等の各種接地部材が取り付けられるが、図示例は接地部材としてクッション材３２ｏを取り付けたものである。
【００２７】
連結片３３は、平面視茄子形をなす金属板からなるものであり、基端部側に脚フレーム３１の被取付部３４を形成したのとは反対側の端部を固定し、先端部側に脚支柱３２を固定している。具体的にこの連結片３３は、基端部側と先端部側とが鋭角（例えば約２０°）をなすようにそれらの境界部分で屈曲させてあり、基端部側を略水平姿勢として、先端部側を外方に向けて斜め下方に傾斜させている。基端部側においては、脚フレーム３１の端部を水平方向に挿入し得る平面視コ字形の凹部３３ａを形成しており、脚フレーム３１の上面３１ｂと連結片３３の基端部側の上面３３ａとを略面一にした状態で凹部３１ａに脚フレーム３１の端部を挿入してこれらを溶接により固定している。一方、連結片３３の先端部側においては、脚支柱３２の上縁３２ａを連結片３３の下面３３ｂに下方から突き当てた状態で溶接することにより、脚支柱３２を連結片３３に固定している。そのために、脚支柱３２の上縁３２ａは、連結片３３の先端部側のテーパ形状に対応させて上端部を斜めに切除することにより傾斜した形状としている。また、この連結片３３の基端部側においては、前記凹部３３ａの両脇に一対、及び基端縁近傍に１つの合計３つの貫通孔３３ｈ脚体３を天板１に固定する際に用いられるボルトＢ２を挿通させるために形成している。なお、取付片３４ｂにも、連結片３３の基端縁近傍の貫通孔３３ｈに対応する位置に貫通孔３４ｂｈを形成している。また、連結片３３を介した脚フレーム３１と脚支柱３２との取付強度を増すために、金属板からなる補強片３５を、脚フレーム３１の端部における下面及び側端面、連結片３３の下面、脚支柱２の起立側面に亘って溶接している。
【００２８】
図１〜図５に示すように、このようなフレーム体２と脚体３とを結合して、一体の脚構造体Ｋ１を構成する際には、まず天板１の下面にフレーム体２をボルトＢ２１の締め込みによって取り付けておき、次に、フレーム体２の取付部本体２３ａに脚体３の被取付部本体３４ａを位置合わせし、被取付部本体３４ａのボルト挿通孔３４ａ１に挿入したボルトＢ１を取付部本体２３ａの２３ａ１に締め込む。そして、このボルトＢ１を若干緩めることで、取付部本体２３ａ及び被取付部本体３４ａの中心、すなわちボルトＢ１の軸心を中心として、脚体３をフレーム体２に対して前記連結片３３がフレーム要素２１及びフレーム要素２２の外側面に当接する範囲である約２７０°弱の角度範囲内で図６に示すように回動さることができるようになるので、適宜の回動位置でボルトＢ１を締め込むことで脚体３のフレーム体２に対する取付角度、及び天板１に対する取付位置を変更することが可能となる。本実施形態では特に、天板１の下面における四隅に脚体３を配置した位置（以下、「外方支持位置Ｐ」とする）と、脚フレーム３１をその最も近傍にあるフレーム要素２２と平行に沿わせた位置（以下、「内方支持位置Ｑ」とする）との２箇所において、脚体３を天板１にボルトＢ２，３で固定できるようにしている。そのために、外方支持位置Ｐに位置付けた脚体３を固定すべく、外方支持位置Ｐでの図３、４に示すように連結片３３の各貫通孔３３ｈに対応するナット部材１Ｎ２を天板１の下面における四隅にそれぞれ設けており、さらに内方支持位置Ｑに位置付けた脚体３を固定すべく、内方支持位置Ｑでの連結片３３の各貫通孔３３ｈに対応するナット部材１Ｎ３を天板１の下面におけるフレーム要素２２の外側面近傍に設けている。
【００２９】
以下、本実施形態におけるテーブルＴ１の使用方法について説明する。図１、図２及び図３に示すように、まず、このテーブルＴ１を１台で単独使用する場合には、脚体３によって天板１を最も安定的に支持することが望ましいため、脚体３を外方支持位置Ｐに位置付けて、ボルトＢ２，３を天板１のナット部材１Ｎ２に締め付けることによって、縁部に上載荷重が作用しても天板１が傾かない非常に安定性に優れたテーブル１として使用することができる。他方、図７，８及び９に示すように、このテーブルＴ１を複数台（図示例では２台）用いる場合、例えば天板１の短辺同士が当接するような状態でこれらのテーブルＴ１を隣接配置するときには、脚体３が隣接するテーブルＴ１，Ｔ１のその隣接部位で執務する者の足の邪魔にならないようにすることが望ましいため、上述した外方支持位置ＰからボルトＢ３を取り外しておき、取付部本体２３ａと被取付部本体３４ａとを連結させているボルトＢ１を緩めて脚体３を回動し、内方支持位置ＱにおいてボルトＢ２，３を天板１のナット部材１１Ｎ３に締め付け、さらに取付部本体２３ａと被取付部本体３４ａとをボルトＢ１で固定する。その際、取付部本体２３ａと被取付部本体３４ａとはボルトＢ１を外して完全に分離する必要がない。このようにすれば、テーブルＴ１、Ｔ１同士の隣接位置で執務者の足に脚体３が邪魔にならないようにすることができるだけでなく、天板１の長辺側からは隣接する２つの脚構造体Ｋ１、Ｋ１同士の間に障害物としての脚体３がなく広く天板下空間が確保されているので、その空間に例えば図９に想像線で示すワゴンＷのような什器を収納しておくこともできる。
【００３０】
以上のように、本実施形態に係る脚構造体Ｋ１及びそれを適用したテーブルＴ１では、脚構造体Ｋ１をフレーム体２と脚体３とから構成し、脚体３をフレーム体２に対し取付角度を変更可能に、換言すれば、脚体３の天板１に対する支持位置を変更可能としており、特に脚体３を、天板１の縁部近傍を支持する外方支持位置Ｐと、天板１の縁部から離れてフレーム体２に近接する内方支持位置Ｑとのいずれかの支持位置を選択的に切り替えられるようにしている。このため、上述の如く、テーブルＴ１を単独で使用する場合や、複数のテーブルＴ１を隣接配置する場合の何れの態様であっても、脚構造体Ｋ１による天板１の安定した支持状態を維持しつつ好適に使用することができる。特に複数のテーブルＴ１を隣接配置する場合には、その隣接部位で執務者の足や天板下空間に収納されるワゴンＷ等の障害とならない位置、本実施形態では内方支持位置Ｑに脚体３を退避させておくことが可能である。すなわち、従来のように別途の脚構造体用の部品を入手したり、余剰部品を補完しておく必要がないので、経済性にも極めて優れたものである。
【００３１】
また、矩形フレーム体２のコーナー部に形成した取付部２３に脚体３に形成した被取付部３４を回動動作可能に取り付けており、脚体３の位置変更を伴う移動に際しては、脚体３のフレーム体２に対する回動動作を利用してスムーズな移動が可能である。また、脚体３は、フレーム体２に取り付けられる脚フレーム３１とテーブルＴ１に自立性を付与する脚支柱３２とを備えており、そのそれぞれに機能を振り分けているので、構造の簡素化も図られている。
【００３２】
なお、本第１実施形態は、上述した実施形態に限られるものではない。特に複数台のテーブルを隣接配置する場合、テーブル同士を直接連結すれば全体としての剛性及び安定性が向上する。そのための構成として、図１０〜図１７に示すように、隣接するテーブルの脚体同士を連結するための連結部を形成することが適している。以下に、この連結部を備えた変形例について簡単に説明する。なお、上記実施形態と同一部材については同一符号を附して説明する。
【００３３】
例えば、図１０〜図１３に示すように、第１実施形態に関する第１の変形例として示す２台のテーブルＴ１’は、上述した実施形態における脚体３に、連結部３６、３７を形成したものである。すなわち、隣接配置される両方のテーブルＴ１’の脚構造体Ｋ１’において、いずれの脚体３にも、図１１（ａ）、（ｂ）に示すように、被取付部３４から脚フレーム３１とは略９０°水平方向に角度位相を異ならせて突出させた突起３６ａ、３７ａを形成している。これら突起３６ａ、３７ａは、いずれも基端部３６ａ１、３７ａ１が脚フレーム３１と同一太さの角パイプ材からなり、突出端部３６ａ２、３７ａ２が基端部３６ａ１よりも一回り細い角パイプ材を固定したものであって、基端部３６ａ１、３７ａ１に突出端部３６ａ２、３７ａ２を挿入して相互に固定している。そして、一方のみの突起３６ａには、その突出端部３６ａ２に、基端部３６ａ１と同一太さの角パイプ材からなるスライダ３６ａ３を挿入させて、これら突起３６ａ及びスライダ３６ａ３によって連結部３６を構成している。他方の突起３７ａはそれのみで連結部３７を構成している。これら連結部３６、３７は、脚体３を外方支持位置Ｐに位置付けているときには何ら機能するものではないが、脚体３を内方支持位置Ｑに位置付けたときにフレーム要素２１と平行をなしつつ相互に向き合うことになる。そこで、スライド３６ａ３を突起３６ａの延出方向、すなわち他方の突起３７ａ側へとスライド移動させ、スライダ３６ａ３の両側端部が両方の突出端部３６ａ１、３７ａ１と重合する位置において、スライダ３６ａ３を両突出端部３６ａ１、３７ａ１にネジ止め等により固定する。
【００３４】
さらに、図１４〜図１７に示すように、第１実施形態に関する第２の変形例として示す２台のテーブルＴ１’’の脚構造体Ｋ１’’における脚体３は、共に同一構成の突起部３８を有している。この突起部３８は、上述した第１の変形例と略同様に、被取付部３４から脚フレーム３１とは略９０°水平方向に角度位相を異ならせて突出させた角パイプ材からなる突起３８ａにより構成されている。そして、隣接位置にある脚体３をいずれも内方支持位置Ｑに位置付けることによって突起３８ａ同士を向き合わせて、上方及び両側方に開放させたチャネル材からなる連結具３９の両側端部を下方から突起３８ａに嵌め合わせて、これらをネジ止めなどすることで、隣接する脚構造体３同士を相互に連結している。すなわち、いずれの変形例の場合でも、２台のテーブルＴ１’同士又はテーブルＴ１’’同士において、隣り合う脚構造体３同士が一体的に連結されるため、接合部位での強度のみならず全体としての剛性も向上し、非常に安定性の高い大型テーブルとして使用することができる。またこのようにすることで、前記実施形態が奏する効果をそのまま得ることができる。
【００３５】
＜第２実施形態＞  図１８及び図１９｛（ａ）平面図、（ｂ）正面図｝に示すように、本発明の第２実施形態も、フリーアドレス形式のオフィスにおいて個人用デスク又はミーティング用テーブル等として好適に使用されるように構成した天板付家具たるテーブルＴ２に適用される脚構造体Ｋ２である。すなわちこのテーブルＴ２は、脚構造体Ｋ２とそれに支持される天板１００とから構成したものである。本実施形態でも天板１００として、木製の矩形天板を用いているが、必ずしもこれに限られるものではない。ここで本実施形態における天板１００は、平面視幅寸法が約１４００ｍｍ、奥行き寸法が約７００ｍｍのものである。なお、図１８及び図１９（ａ）では、天板１００を想像線で示している。
【００３６】
脚構造体Ｋ２は、天板１００の下面側にそれぞれ独立して取り付けられる脚取付ベース１２０と、この脚取付ベース１２０に１つずつ取り付けられる複数の脚体１３０とから構成される。本実施形態では、２つの脚取付ベース１２０と２つの脚体１３０を用いており、脚取付ベース１２０として、円盤状の金属部材を適用し、脚体１３０として所謂「工」字形脚を適用している。
【００３７】
まず、一対の脚取付ベース１２０は、図１８〜図２０に示すように、天板１００の下面の奥行き方向中央部において左右に所定距離離間して配置される円盤状をなす金属部材であり、中心の周囲４箇所を下方からビス１２２により天板１００の下面に取り付けている。また、脚体１３０を取り付けるための取付部としてこの脚取付ベース１２０には中央部に肉厚を貫通する貫通孔１２１を形成している。この貫通孔１２１に対応する天板１００の下面側には、下方へ開放させた鬼目ナット１０１を埋め込んでいる。
【００３８】
一方、各脚取付ベース１２０に取り付けられる脚体１３０は、図１８〜図２０に示すように、いずれも脚取付ベース１２０に取り付けられる脚フレーム１３１と、起立姿勢で配置される脚支柱１３２と、これら脚フレーム１３１と脚支柱１３２とを接続する部位において天板１００の下面に沿って延びる脚ステー１３３と、脚支柱１３２の下端部において床面に沿って配置される接地用の脚ベース１３４とを有している。
【００３９】
脚フレーム１３１は、前記第１実施形態のものと略同一太さの角パイプ材からなり水平姿勢で設けられるものであり、その一側端部に、脚取付ベース１２０に対応する被取付部１３５を形成している。この被取付部１３５は、脚取付ベース１２０と略同一の直径寸法を有する円盤状をなす金属部材であり、取付部たる貫通孔１２１に対応して略同径の貫通孔１３５ａを形成している。そして、下方からこれら貫通孔１３５ａ、１２１にボルト１３５ｂを挿入し、このボルト１３５ｂの先端を天板１００に設けた鬼目ナット１０１に止着することで、脚体１３０を脚取付ベース１２０に取り付けるようにしている。なお、脚フレーム１３１の太さは、脚取付ベース１２０と被取付部１３５の肉厚の合計寸法に略合致させている。
【００４０】
脚支柱１３２は、いずれも丸パイプ材からなる一対の支柱内要素１３２ａと、これら支柱内要素１３２ａをそれぞれ挿入し得る空洞を有する支柱外要素１３２ｂとから構成したものであり、支柱内要素１３２ａを支柱外要素１３２ｂに対して上下移動させた適宜位置で支柱外要素１３２ｂに固定することで、脚体１３０の背丈を調節できるようにしたものである。脚ステー１３３は、脚支柱１３２の上端部において前記一対の支柱内要素１３２ａに固定された長尺な部材であり、脚フレーム１３１とは略直交する水平姿勢で設けられる。この脚ステー１３３の長手方向中央部における内側面には、脚フレーム１３１に向けて突出する角棒状をなす突起部１３３ａを突出させて設けており、この突起部１３３ａを脚フレーム１３１の被取付部１３５とは反対側の端部に挿入した位置で脚フレーム１３１にネジ止めすることによって、脚フレーム１３１と脚ステー１３３とを連結している。また、脚ステー１３３は、所定位置で天板１００に対して直接固定し得るようにしており、そのために、脚ステー１３３の長手方向両端部には、天板１００に対するネジ止め用の挿通孔１３３ｂを形成している。ここで、本実施形態では、脚ステー１３３を天板１００の短辺に沿う第１支持位置Ｒと長辺に沿う第２支持位置Ｓとの２箇所において固定できるようにしており、この２箇所に位置付けた脚ステー１３３の挿通孔１３３ｂに対応する天板１００の下面に、各挿通孔１３３ｂに挿入されるボルト１３３ｃを止着させる鬼目ナット１０２を埋め込んでいる。なお、脚ステー１３３の長手寸法は、天板１００の短辺よりも若干短く設定してある。また、脚ベース１３４は、脚ステー１３３と略同一長さの長尺部材であり、脚支柱１３２の支柱外要素１３２ｂの下端部に水平姿勢で取り付けている。この脚ベース１３４の長手方向両端部には、床面に対する接地用及びレベル調整用のアジャスタ１３４ａを取り付けている。
【００４１】
このような構成からなる脚構造体Ｋ２では、天板１００の下面側において脚体２を脚取付ベース１２０に対して３６０°水平回転させることができ、その回転動作時に脚体２を脚取付ベース１２０から取り外す必要がない。そして、図１８及び図１９に示すように、本実施形態では１台のテーブルＴ２を一人の執務者が使用することを想定して単独で配置する場合は、当該執務者は天板１００の長辺に正対することが多いのでこの執務者の足に脚体１３０が障害物とならないように、脚体１３０（特に脚支柱１３２、脚ステー１３３、及び脚ベース１３４）を天板１００短辺の内側に沿って位置付けるべく、脚ステー１３３を第１支持位置Ｒにおいて天板１００に前記ボルト１３３ｃで固定する。その際、脚体１３０の脚取付ベース１２０及び天板１００に対する取付強度を向上するには、ボルト１３５ｂを天板１００の鬼目ナット１０１に強く締め込むとよい。
【００４２】
また、図２１に示すように、このテーブルＴ２を２台配置して天板１００、１００が平面視Ｌ字形をなす個人用デスクとして使用する場合には、執務者から各脚体１３０を極力遠ざけて天板下空間を可及的に広く確保するために、前記ボルト１３５ｂを緩めておき、図２２｛（ａ）斜視図、（ｂ）正面図｝一方のテーブルＴ２の一方の脚体１３０を第１支持位置Ｒから第２支持位置Ｓに略９０°水平回転させて、その位置で脚ステー１３３をボルト１３３ｃを用いて天板１００に固定すればよい。このときも、脚体１３０の脚取付ベース１２０及び天板１００に対する取付強度を向上するには、ボルト１３５ｂを天板１００の鬼目ナット１０１に強く締め込むとよい。なお、一方の脚体１３０を第１支持位置Ｒに、他方の脚体１３０を第２支持位置Ｓにそれぞれ位置付けたテーブルＴ２では、第２支持位置Ｓにある脚体１３０とは反対側における天板１００の長辺側が上載荷重に対して不安定となるが、このような場合には、隣接する天板１００との間に連結用金具１４０（同図中、一点鎖線で示す）を取り付けて、天板１００、１００同士を拘束しておくとよい。なお、図２１及び図２２（ａ）において天板１００は、想像線で示している。
【００４３】
さらに、このテーブルＴ２は、図２３に示すように３台以上（図示例では３台）並べてフリーアドレステーブルとして使用することもできる。この場合、両端部に位置するテーブルＴ２では、外側の脚体１３０を第１支持位置Ｒにて固定するとともに内側の脚体１３０を第２支持位置Ｓにて固定する。また、中央部のテーブルＴ２’では、脚体１３０を天板１００の幅方向中央部で隣接させた第３支持位置Ｔにて固定すると、連続した広い天板下空間を形成することができる。なお、第３支持位置Ｔにおける脚ステー１３３に対応する天板１００の下面にも、第１支持位置Ｒや第２支持位置Ｓと同様の鬼目ナット（図示省略）を設けておくとよい。
【００４４】
ただし、このように２つの脚体１３０を共に第３支持位置Ｔに配置した中央部のテーブルＴ２’は、いずれか一方の脚体１３０’が他方の脚体１３０の回転動作の障害となって、いずれの脚体１３０’もこの位置から回転させることができない。すなわち、少なくとも一方の脚体１３０’の被取付部１３５を脚取付ベース１２０から一旦取り外さない限り、脚体１３０’を他の位置に配置することが不可能である。斯かる不具合を解消する構成としては、脚構造体に、脚体の脚取付ベースに対する回転動作時に他の脚体との干渉を回避する退避機構を設けることが有効である。したがって本実施形態に関する変形例として図２３及び図２４に示す脚構造体Ｋ２’を適用したテーブルＴ２’では、脚フレーム１３１’を外パイプ１３１ａ’とそれに挿入される内パイプ１３１ｂ’の二重構造として、内パイプ１３１ｂ’を外パイプ１３１ａ’に対して水平方向へテレスコープ式に突没させた所定位置でボルト１３１ｃ’を利用して相互に固定し得るように構成した退避機構Ｍを設けたものである。なお、他の部材については第２実施形態のものと同様であるので、同図においては同一符号を附してある。また、隣接する天板１００同士は連結用金具１４０’（図２３中、一点鎖線で示す）を利用して連結している。このような脚構造体Ｋ２’であれば、両方の脚体１３０’を共に第３支持位置Ｔに配置している場合、或いは両方の脚体１３０’を共に第３支持位置Ｔに配置する場合、ボルト１３５ｂを中心とする一方の脚体１３０’における脚ステー１３３、脚支柱１３２及び脚ベース１３４の回転半径の外側に、他方の脚体１３０’における脚ステー１３３、脚支柱１３２及び脚ベース１３４を退避させる位置まで脚フレーム１３１’の内パイプ１３１ａ’を外パイプ１３１ｂ’内に没入させると、両方の脚体１３０’のスムーズな回転が可能となる。なお、退避機構としては、上述のように脚フレームをテレスコープ式に伸縮させる構成のみならず、脚フレームに関節部を設けてその脚フレーム自体を折り曲げ可能とする構成や、取付部と被取付部とを相互にスライド移動可能な関係とする構成や、脚フレームと脚ステーの突部とをテレスコープ式に伸縮させる構成など、脚体を、他の脚体の脚取付ベースに対する取付角度変更に伴う動作時にその移動範囲から退避させる構成ならば種々のものを適用することができる。
【００４５】
以上のように、本実施形態やその変形例に係る脚構造体Ｋ２、Ｋ２’及びそれを適用したテーブルＴ２であっても、第１実施形態やその変形例のものと同様に、脚体１３０、１３０’を脚取付ベース１２０に対し取付角度を変更可能に、換言すれば、脚体１３０、１３０’の天板１００に対する支持位置を変更可能としており、特に脚体１３０、１３０’を、水平方向に３６０°回転し得るようにしている。このため、上述の如く、テーブルＴ２を単独で使用する場合や、複数のテーブルＴ２を隣接配置する場合の何れの態様であっても、脚体１３０、１３０’が執務者の足の障害物とならないような態様で、脚構造体Ｋ２、Ｋ２’による天板１００の安定した支持状態を維持しつつ好適に使用することができる。また、前記第１実施形態の場合と同様に別途の脚構造体用の部品を入手したり、余剰部品を補完しておく必要もなくすことができる。
【００４６】
また、本発明に係る脚構造体は、上述の各実施形態や各変形例のような平面視長方形状の矩形天板に限らず、Ｌ字形や扇形、円形や楕円形等の種々の異形天板にも適用することができる。さらにいえば、フレーム体も複数のコーナー部を有するものであれば、天板形状に対応して三角形、五角形など、種々の形状にすることもでき、天板に対する脚体の固定位置も、予め定めておかずに適宜変更できるようにしても構わない。
【００４７】
さらに、天板の裏面側に配置される一体の部材としての脚取付ベースには、上述したフレーム構造をなすもの以外に、天板の裏面側の大半を覆うような板状部材や、天板の裏面側においてコーナー部分等の適宜の複数箇所に配置される小部品を一体的に連結したものを適用してもよい。また、それぞれ独立して天板の裏面側に配置される部材としての脚取付ベースには、例えば矩形天板であればその各コーナー部分に配置される板状部材等を適用することができる。そして、これら何れの構成の脚取付ベースに対しても、脚体を取付角度を変更し得るような適宜の構成で取り付けるようにすれば、上記実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【００４８】
その他各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００４９】
【発明の効果】
本発明は、以上に詳述したとおり、天板の裏面側に配置される脚取付ベース及び脚体からなる脚構造体において、脚取付ベースに脚体をそれぞれ取り付けるに際し、少なくとも１つの脚体の脚取付ベースに対する取付角度を変更可能としたものである。そのため、脚体の取付角度を変更するだけで、この脚構造体を備えた天板付家具を単独使用する場合や、複数の天板付家具を隣接配置する場合、或いは異なる形状の天板を適用する場合など、種々の態様に容易に対応することができるので、きわめて利便性の高い脚構造体並びに天板付家具を提供することができる。特に、フリーアドレス形式のオフィスなどにおいて天板付家具を複数並べて大型のミーティング用テーブル等として使用する場合には、これら天板付家具同士の隣接位置にある脚体をその位置での執務者の足の邪魔にならない位置に退避させたり、その退避させた後に空いた天板空間にワゴンを収納しておくことができるので、これまで対応が遅れていたフリーアドレス形式のオフィスでのテーブルとしての利用に適している。また本発明によれば、従来のように、複数種類の脚体を用意しておき、余剰の脚体を保管しておくなどといった不便さがなく、コスト面でも優れるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態を適用したテーブルを示す斜視図。
【図２】同正面図。
【図３】同底面図。
【図４】同実施形態の脚体とフレーム体とを共に示す斜視図。
【図５】図３におけるＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図。
【図６】同実施形態による脚体の回動状態を模式的に示す平面図
【図７】同実施形態に係るテーブルを複数台隣接配置した状態を示す斜視図。
【図８】同正面図。
【図９】同底面図。
【図１０】同実施形態に関する第１の変形例を適用した複数台のテーブル隣接部位を示す斜視図。
【図１１】同底面図。
【図１２】同変形例を複数台隣接配置した状態を示す底面図。
【図１３】同変形例の脚体をフレーム体に取り付けた状態を示す断面図。
【図１４】同実施形態に関する第２の変形例を適用した複数台のテーブル隣接部位示す斜視図。
【図１５】同底面図。
【図１６】同変形例を複数台隣接配置した状態を示す底面図。
【図１７】同変形例の脚体をフレームに取り付けた状態を示す断面図。
【図１８】本発明の第２実施形態を適用したテーブルにおける脚体の一配置例を示す斜視図。
【図１９】同一配置例を示す図。
【図２０】同実施形態の要部を拡大して示す断面図。
【図２１】同実施形態における脚体及びテーブルの他の配置例を示す平面図。
【図２２】同他の配置例を示す図。
【図２３】同実施形態及びそれに関する変形例を適用した複数台のテーブルの配置例を示す平面図。
【図２４】同変形例の要部を拡大して示す断面図。
【符号の説明】
１…天板
２…脚取付ベース（フレーム体）
３…脚体
２３…取付部
３１…脚フレーム
３２…脚支柱
３４…被取付部
３６ａ３…スライダ
３９…連結具
１００…天板
１２０…脚取付ベース
１３０、１３０’…脚体
１３１…脚フレーム
１３２…脚支柱
１３３…脚ステー
１３４…脚ベース
Ｋ１、Ｋ１’，Ｋ２’…脚構造体
Ｋ２…脚構造体
Ｍ…退避機構
Ｐ…外方支持位置
Ｑ…内方支持位置
Ｔ１、Ｔ１’、Ｔ１’  ’…天板付き家具（テーブル）
Ｔ２、Ｔ２’…天板付き家具（テーブル）
【図１】
2004305233.tif 000003
【図２】
2004305233.tif 000004
【図３】
2004305233.tif 000005
【図４】
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【図５】
2004305233.tif 000007
【図６】
2004305233.tif 000008
【図７】
2004305233.tif 000009
【図８】
2004305233.tif 000010
【図９】
2004305233.tif 000011
【図１０】
2004305233.tif 000012
【図１１】
2004305233.tif 000013
【図１２】
2004305233.tif 000014
【図１３】
2004305233.tif 000015
【図１４】
2004305233.tif 000016
【図１５】
2004305233.tif 000017
【図１６】
2004305233.tif 000018
【図１７】
2004305233.tif 000019
【図１８】
2004305233.tif 000020
【図１９】
2004305233.tif 000021
【図２０】
2004305233.tif 000022
【図２１】
2004305233.tif 000023
【図２２】
2004305233.tif 000024
【図２３】
2004305233.tif 000025
【図２４】
2004305233.tif 000026
【手続補正書】
【提出日】平成15年4月24日(2003.4.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】請求項１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１５】
連結部と、他の天板を支持する脚構造体の脚体が有する連結部との間に介在させた連結具を利用して、これら連結部同士を連結し得るように構成している請求項１３記載の脚構造体。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２７】
連結片３３は、平面視茄子形をなす金属板からなるものであり、基端部側に脚フレーム３１の被取付部３４を形成したのとは反対側の端部を固定し、先端部側に脚支柱３２を固定している。具体的にこの連結片３３は、基端部側と先端部側とが鋭角（例えば約２０°）をなすようにそれらの境界部分で屈曲させてあり、基端部側を略水平姿勢として、先端部側を外方に向けて斜め下方に傾斜させている。基端部側においては、脚フレーム３１の端部を水平方向に挿入し得る平面視コ字形の凹部３３ａを形成しており、脚フレーム３１の上面３１ｂと連結片３３の基端部側の上面３３ａとを略面一にした状態で凹部３３ａに脚フレーム３１の端部を挿入してこれらを溶接により固定している。一方、連結片３３の先端部側においては、脚支柱３２の上縁３２ａを連結片３３の下面３３ｂに下方から突き当てた状態で溶接することにより、脚支柱３２を連結片３３に固定している。そのために、脚支柱３２の上縁３２ａは、連結片３３の先端部側のテーパ形状に対応させて上端部を斜めに切除することにより傾斜した形状としている。また、この連結片３３の基端部側においては、前記凹部３３ａの両脇に一対、及び基端縁近傍に１つの合計３つの貫通孔３３ｈ脚体３を天板１に固定する際に用いられるボルトＢ２を挿通させるために形成している。なお、取付片３４ｂにも、連結片３３の基端縁近傍の貫通孔３３ｈに対応する位置に貫通孔３４ｂｈを形成している。また、連結片３３を介した脚フレーム３１と脚支柱３２との取付強度を増すために、金属板からなる補強片３５を、脚フレーム３１の端部における下面及び側端面、連結片３３の下面、脚支柱３２の起立側面に亘って溶接している。


【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
以下、本実施形態におけるテーブルＴ１の使用方法について説明する。図１、図２及び図３に示すように、まず、このテーブルＴ１を１台で単独使用する場合には、脚体３によって天板１を最も安定的に支持することが望ましいため、脚体３を外方支持位置Ｐに位置付けて、ボルトＢ２，３を天板１のナット部材１Ｎ２に締め付けることによって、縁部に上載荷重が作用しても天板１が傾かない非常に安定性に優れたテーブル１として使用することができる。他方、図７，８及び９に示すように、このテーブルＴ１を複数台（図示例では２台）用いる場合、例えば天板１の短辺同士が当接するような状態でこれらのテーブルＴ１を隣接配置するときには、脚体３が隣接するテーブルＴ１，Ｔ１のその隣接部位で執務する者の足の邪魔にならないようにすることが望ましいため、上述した外方支持位置ＰからボルトＢ３を取り外しておき、取付部本体２３ａと被取付部本体３４ａとを連結させているボルトＢ１を緩めて脚体３を回動し、内方支持位置ＱにおいてボルトＢ２，３を天板１のナット部材１Ｎ３に締め付け、さらに取付部本体２３ａと被取付部本体３４ａとをボルトＢ１で固定する。その際、取付部本体２３ａと被取付部本体３４ａとはボルトＢ１を外して完全に分離する必要がない。このようにすれば、テーブルＴ１、Ｔ１同士の隣接位置で執務者の足に脚体３が邪魔にならないようにすることができるだけでなく、天板１の長辺側からは隣接する２つの脚構造体Ｋ１、Ｋ１同士の間に障害物としての脚体３がなく広く天板下空間が確保されているので、その空間に例えば図９に想像線で示すワゴンＷのような什器を収納しておくこともできる。


【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３４】
さらに、図１４〜図１７に示すように、第１実施形態に関する第２の変形例として示す２台のテーブルＴ１’’の脚構造体Ｋ１’’における脚体３は、共に同一構成の突起部３８を有している。この突起部３８は、上述した第１の変形例と略同様に、被取付部３４から脚フレーム３１とは略９０°水平方向に角度位相を異ならせて突出させた角パイプ材からなる突起３８ａにより構成されている。そして、隣接位置にある脚体３をいずれも内方支持位置Ｑに位置付けることによって突起３８ａ同士を向き合わせて、上方及び両側方に開放させたチャネル材からなる連結具３９の両側端部を下方から突起３８ａに嵌め合わせて、これらをネジ止めなどすることで、隣接する脚体３同士を相互に連結している。すなわち、いずれの変形例の場合でも、２台のテーブルＴ１’同士又はテーブルＴ１’’同士において、隣り合う脚体３同士が一体的に連結されるため、接合部位での強度のみならず全体としての剛性も向上し、非常に安定性の高い大型テーブルとして使用することができる。またこのようにすることで、前記実施形態が奏する効果をそのまま得ることができる。


【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
以上のように、本実施形態やその変形例に係る脚構造体Ｋ２、Ｋ２’及びそれを適用したテーブルＴ２、Ｔ２’であっても、第１実施形態やその変形例のものと同様に、脚体１３０、１３０’を脚取付ベース１２０に対し取付角度を変更可能に、換言すれば、脚体１３０、１３０’の天板１００に対する支持位置を変更可能としており、特に脚体１３０、１３０’を、水平方向に３６０°回転し得るようにしている。このため、上述の如く、テーブルＴ２を単独で使用する場合や、複数のテーブルＴ２、Ｔ２’を隣接配置する場合の何れの態様であっても、脚体１３０、１３０’が執務者の足の障害物とならないような態様で、脚構造体Ｋ２、Ｋ２’による天板１００の安定した支持状態を維持しつつ好適に使用することができる。また、前記第１実施形態の場合と同様に別途の脚構造体用の部品を入手したり、余剰部品を補完しておく必要もなくすことができる。


【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４】
2004305233.tif 000027
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５】
2004305233.tif 000028
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２３】
2004305233.tif 000029