(57)【要約】【課題】  湿式法によって薄膜を容易に形成することができ、しかも発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることのできる有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料および有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物、および発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を提供すること。【解決手段】  有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料は、特定の構造単位を主鎖に有する共役系重合体よりなり、エレクトロルミネッセンス素子を構成するために用いられることを特徴とし、有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物は、上記の有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料よりなる重合体成分と、三重項発光材料であるイリジウム錯体よりなる錯体成分とからなることを特徴とする。【選択図】    図１
2004323823.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される構造単位と、下記一般式（２）で表される構造単位とを主鎖に有する共役系重合体よりなり、エレクトロルミネッセンス素子を構成するために用いられることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料。
【化１】
2004323823.tif 000013
〔式中、Ｒ1 はアルキル基または芳香族基を示し、芳香族基は、置換されていてもいなくてもよい。Ｒ2 およびＲ3 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｍは０〜３の整数であり、ｎは０〜３の整数である。〕
【化２】
2004323823.tif 000014
〔式中、Ｒ4 はアルキル基を示し、Ｒ5 およびＲ6 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｐは０〜３の整数であり、ｑは０〜３の整数である。〕
【請求項２】
共役系重合体が下記一般式（ａ）で表される構造単位を含有してなることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料。
【化３】
2004323823.tif 000015
〔式中、Ｒ1 はアルキル基または芳香族基を示し、芳香族基は、置換されていてもいなくてもよい。Ｒ2 およびＲ3 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。Ｒ4 はアルキル基を示し、Ｒ5 およびＲ6 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｍは０〜３の整数であり、ｎは０〜３の整数であり、ｐは０〜３の整数であり、ｑは０〜３の整数であり、また、ａおよびｂは繰り返し数である。〕
【請求項３】
共役系重合体が下記一般式（ｂ）で表される構造単位を含有してなることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料。
【化４】
2004323823.tif 000016
〔式中、Ｒ1 はアルキル基または芳香族基を示し、芳香族基は、置換されていてもいなくてもよい。Ｒ2 およびＲ3 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。Ｒ4 はアルキル基を示し、Ｒ5 およびＲ6 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｍは０〜３の整数であり、ｎは０〜３の整数であり、ｐは０〜３の整数であり、ｑは０〜３の整数である。〕
【請求項４】
共役系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフ法によるポリスチレン換算重量平均分子量が５，０００〜１，０００，０００である請求項１〜請求項３のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料よりなる重合体成分と、三重項発光材料であるイリジウム錯体化合物よりなる錯体成分とからなることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物。
【請求項６】
請求項５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物により形成された、発光層または電荷輸送層としての機能を有する機能性有機材料層を備えることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成するために用いられる重合体材料および有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物、並びに有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、「有機ＥＬ素子」ともいう。）は、直流電圧によって駆動することが可能であること、自己発光素子であるため視野角が広くて視認性が高いこと、応答速度が速いことなどの優れた特性を有することから、次世代の表示素子として期待されており、その研究が活発に行われている。
このような有機ＥＬ素子としては、陽極と陰極との間に有機材料よりなる発光層が形成された単層構造のもの、陽極と発光層との間に正孔輸送層を有する構造のもの、陰極と発光層との間に電子輸送層を有するものなどの多層構造のものが知られており、これらの有機ＥＬ素子は、いずれも、陰極から注入された電子と陽極から注入された正孔とが、発光層において再結合することによって発光するものである。
【０００３】
かかる有機ＥＬ素子において、発光層、電子もしくは正孔などの電荷を輸送する電荷輸送層などの機能性有機材料層を形成する方法としては、有機材料を真空蒸着によって形成する乾式法、並びに、有機材料が溶解されてなる溶液を塗布して乾燥することによって形成する湿式法が知られている。これらのうち、乾式法は、工程が煩雑で大量生産に適用することが困難であり、また、面積の大きい層を形成するには限界がある。これに対して、湿式法においては、工程が比較的に簡単で大量生産に対応することが可能であり、また、湿式法の一種である、例えばインクジェット法によれば面積の大きい機能性有機材料層を容易に形成することができることから、これらの点で、乾式法に比較して有利である。
【０００４】
一方、有機ＥＬ素子の発光層を構成する機能性有機材料層は、高い発光輝度が得られるものであることが要求されており、最近においては有機ＥＬ素子の発光に、励起状態である三重項状態の分子などのエネルギーを利用することが試みられており、具体的に、このような構成の有機ＥＬ素子によれば、従来から有機ＥＬ素子の外部量子効率の限界値と考えられていた５％を超え、８％の外部量子効率が得られることが報告されている（例えば、非特許文献１参照。）。
しかしながら、この有機ＥＬ素子は低分子量の材料で構成されており、また、例えば蒸着法などの乾式法によって形成されてなるものであることから、物理的耐久性および熱的耐久性が小さい、という問題がある。
【０００５】
また、三重項状態の分子などのエネルギーを利用した有機ＥＬ素子として、例えばイリジウム金属錯体とポリビニルカルバゾールとオキサジアゾールとからなる組成物を用い、湿式法によって発光層が形成されてなるものが提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
しかしながら、この有機ＥＬ素子は、発光層中に低分子量のオキサジアゾールが含有されることとなるが、この低分子量のオキサジアゾールは、連続駆動した場合に発生するジュール熱に対する安定性が小さく、従って連続駆動において安定的な発光を得ることができない、という問題がある。
【０００６】
【非特許文献１】「アプライドフィジックスレターズ（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ）」，１９９９年，第７５巻，ｐ．４
【特許文献１】特開２００１−２５７０７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、湿式法によって薄膜を容易に形成することができ、しかも発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光が得られる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料および有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物を提供することにある。
本発明の他の目的は、発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料は、下記一般式（１）で表される構造単位と、下記一般式（２）で表される構造単位とを主鎖に有する共役系重合体よりなり、エレクトロルミネッセンス素子を構成するために用いられることを特徴とする。
【０００９】
【化１】
2004323823.tif 000003
【００１０】
〔式中、Ｒ1 はアルキル基または芳香族基を示し、芳香族基は、置換されていてもいなくてもよい。Ｒ2 およびＲ3 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｍは０〜３の整数であり、ｎは０〜３の整数である。〕
【００１１】
【化２】
2004323823.tif 000004
【００１２】
〔式中、Ｒ4 はアルキル基を示し、Ｒ5 およびＲ6 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｐは０〜３の整数であり、ｑは０〜３の整数である。〕
【００１３】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体材料は、共役系重合体が下記一般式（ａ）で表される構造単位よりなるものとすることができる。
【００１４】
【化３】
2004323823.tif 000005
【００１５】
〔式中、Ｒ1 はアルキル基または芳香族基を示し、芳香族基は、置換されていてもいなくてもよい。Ｒ2 およびＲ3 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。Ｒ4 はアルキル基を示し、Ｒ5 およびＲ6 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｍは０〜３の整数であり、ｎは０〜３の整数であり、ｐは０〜３の整数であり、ｑは０〜３の整数であり、また、ａおよびｂは繰り返し数である。〕
【００１６】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体材料は、共役系重合体が下記一般式（ｂ）で表される構造単位よりなるものとすることができる。
【００１７】
【化４】
2004323823.tif 000006
【００１８】
〔式中、Ｒ1 はアルキル基または芳香族基を示し、芳香族基は、置換されていてもいなくてもよい。Ｒ2 およびＲ3 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。Ｒ4 はアルキル基を示し、Ｒ5 およびＲ6 はそれぞれ１価の有機基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｍは０〜３の整数であり、ｎは０〜３の整数であり、ｐは０〜３の整数であり、ｑは０〜３の整数である。〕
【００１９】
以上において、共役系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフ法によるポリスチレン換算重量平均分子量が５，０００〜１，０００，０００であることが好ましい。
【００２０】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物は、上記の有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料よりなる重合体成分と、三重項発光材料であるイリジウム錯体化合物よりなる錯体成分とからなることを特徴とする。
【００２１】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、上記の有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物により形成された、発光層または電荷輸送層としての機能を有する機能性有機材料層を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
以上のような有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料によれば、当該重合体材料が特定の構造単位の組合せによる特定の共役系重合体であることにより、特に三重項発光材料であるイリジウム錯体化合物よりなる錯体成分と組み合せることにより、湿式法によって薄膜を容易に形成することができ、しかも発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光が得られる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子によれば、発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
＜有機ＥＬ素子形成用重合体材料＞
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子形成用重合体材料（以下、単に「重合体材料」ともいう。）は、有機ＥＬ素子を構成するために用いられるものであり、上記一般式（１）で表される構造単位（以下、「カルバゾール構造単位」ともいう。）と、上記一般式（２）で表される構造単位（以下、「フルオレン構造単位」ともいう。）とを主鎖に有する共役系重合体（以下、「特定の共役系重合体」ともいう。）よりなるものである。
ここに、特定の共役系重合体は、カルバゾール構造単位と、フルオレン構造単位とのランダム共重合体、ブロック共重合体および交互共重合体のいずれであってもよい。
【００２４】
カルバゾール構造単位を表す一般式（１）において、Ｒ1 は、アルキル基または置換されていてもいなくてもよい芳香族基を示し、特にエチル基であることが好ましい。
Ｒ2 およびＲ3 は、それぞれ独立に１価の有機基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよいが、同一のものであることが好ましい。
Ｒ2 およびＲ3 に係る１価の有機基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、フェニル基などが挙げられる。
ｍおよびｎは、それぞれ独立に０〜３の整数を示し、特に、ｍおよびｎともに０であることが好ましい。ｍまたはｎが０であるときは、置換基がなくて水素原子が結合していることを意味する。
【００２５】
カルバゾール構造単位の好ましい具体例としては、Ｒ1 がエチル基、ｍおよびｎがともに０である構造単位を挙げることができる。
【００２６】
フルオレン構造単位を表す一般式（２）において、Ｒ4 はアルキル基を示し、特にヘキシル基またはオクチル基であることが好ましい。
Ｒ5 およびＲ6 は、それぞれ独立に１価の有機基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよいが、同一のものであることが好ましい。
Ｒ5 およびＲ6 で示される１価の有機基としては、例えば炭素数１〜２２のアルキル基、炭素数２〜２０のヘテロアリール基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシル基などが挙げられ、特に、ｔ−ブチル基、ジフェニルアミノ基、トリル基、メトキシ基、シアノ基が好ましい。
ｐおよびｑは、それぞれ独立に０〜３の整数を示し、特にｐおよびｑともに０であることが好ましい。ｐまたはｑが０であるときは、置換基がなくて水素原子が結合していることを意味する。
【００２７】
フルオレン構造単位の好ましい具体例としては、Ｒ4 がヘキシル基またはオクチル基、ｐおよびｑがともに０である構造単位を挙げることができる。
【００２８】
特定の共役系重合体の好ましい具体例としては、上記の一般式（ａ）および一般式（ｂ）で表されるものを挙げることができる。そして、共役系重合体が一般式（ｂ）で表されるものである場合に、そのカルバゾール構造単位数ａとフルオレン構造単位数ｂは、特に限定されるものではないが、その比ａ：ｂが２：８〜８：２であることが好ましい。
【００２９】
特定の共役系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフ法によるポリスチレン換算重量平均分子量が５，０００〜１，０００，０００、特に１０，０００〜５００，０００であることが好ましい。この重量平均分子量が５，０００未満である場合には、耐熱性、薄膜状態における安定性、および機械的強度が不十分となるおそれがあるため好ましくない。一方、この重量平均分子量が１，０００，０００を超える場合には、得られる重合体組成物の溶液粘度が著しく高いものになりやすく、有機ＥＬ素子の製造においてハンドリング性が低下するおそれがあるため好ましくない。
また、特定の共役系重合体の分子量分布は、５以下であることが好ましい。
【００３０】
このような特定の共役系重合体は、例えば、Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ３，１２６１（１９８４）において開示されている方法（以下、「スズキ法」ともいう。）およびＰｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ, ｖｏｌ. １７, １１５３（１９９２）において開示されている方法（以下、「ヤマモト法」ともいう。）などによって生成することができる。
ここに、スズキ法によって生成される特定の共役系重合体は一般式（ｂ）で表される交互共重合体となり、ヤマモト法によって得られる特定の共役系重合体は一般式（ａ）で表されるランダム共重合体となる。
【００３１】
スズキ法によれば、２個の特定の官能基を有すると共に、カルバゾールに由来する骨格構造を有する単量体（以下、「カルバゾール骨格単量体」ともいう。）と、２個の特定の官能基を有すると共に、フルオレンに由来する骨格構造を有する単量体（以下、「フルオレン骨格単量体」ともいう。）とを、反応溶媒中において塩基化合物およびパラジウム触媒の存在下において反応させることにより、特定の共役系重合体が生成される。
ここに、「特定の官能基」とは、反応性ハロゲン化物官能基およびホウ素誘導体官能基を示す。
【００３２】
スズキ法に供するカルバゾール骨格単量体およびフルオレン骨格単量体の組み合わせとしては、下記の（１）〜（３）の３通りが挙げられる。
（１）カルバゾール骨格単量体として、２個の反応性ハロゲン化物官能基を有する化合物を用い、一方、フルオレン骨格単量体として、２個のホウ素誘導体官能基を有する化合物を用いる。
（２）カルバゾール骨格単量体として、２個のホウ素誘導体官能基を有する化合物を用い、一方、フルオレン骨格単量体として、２個の反応性ハロゲン化物官能基を有する化合物を用いる。
（３）カルバゾール骨格単量体として、反応性ハロゲン化物官能基およびホウ素誘導体官能基を有する化合物を用い、一方、フルオレン骨格単量体として、反応性ハロゲン化物官能基およびホウ素誘導体官能基を有する化合物を用いる。
【００３３】
カルバゾール骨格単量体においては、２個の特定の官能基は、それぞれ位置番号３および６の炭素原子に結合されていることが好ましい。
フルオレン骨格単量体においては、２個の特定の官能基は、それぞれ位置番号２および７の炭素原子に結合されていることが好ましい。
【００３４】
反応性ハロゲン化物官能基としては、−Ｃｌ基、−Ｂｒ基、−Ｉ基、トリフレート（ＣＦ3 ＳＯ3 - ）に由来する基、トシラートに由来する基またはメシラートに由来する基が挙げられる。
これらの中では、−Ｂｒ基または−Ｉ基が好ましい。
【００３５】
ホウ素誘導体官能基としては、式−Ｂ（ＯＨ2 ）で表されるボロン酸基、ボロン酸エステル基、ボラン基が挙げられる。
ボロン酸エステル基としては、式−Ｂ（ＯＲ7 ）（ＯＲ8 ）で表される基、または式−Ｂ（ＯＲ9 Ｏ）で表される基が好ましい。
ボラン基としては、式−ＢＲ10Ｒ11で表される基が好ましい。
【００３６】
ここに、ボロン酸エステル基に係るＲ7 は、炭素数が１〜６のアルキル基であり、置換されていてもいなくてもよい。
Ｒ8 は、水素原子または炭素数が１〜６のアルキル基であり、置換されていてもいなくてもよい。
Ｒ9 は、式中の（ＯＲ9 Ｏ）が５員環または６員環のエステル環となるような２価の炭化水素基であり、具体的には、炭素数が２または３のアルキレン基、オルトフェニレン基またはメタフェニレン基であることが好ましい。なお、これらアルキレン基およびフェニレン基は置換されていてもいなくてもよい。
【００３７】
このような構成のボロン酸エステル基として好ましい基には、例えば炭素数が１〜６のアルコール、ピナコール等のエタンジオール、プロパンジオールまたは１，２−ジヒドロキシベンゼン等のオルト芳香族ジオールと、対応するボロン酸とのエステル化による生成物に由来の基が含まれる。
【００３８】
ボラン基に係るＲ10およびＲ11は、それぞれ独立に炭素数が１〜６のアルキル基であり、置換されていなくてもよく、環を形成してもしなくてもよい。
【００３９】
スズキ法に供するカルバゾール骨格単量体およびフルオレン骨格単量体の好ましい具体例としては、カルバゾール骨格単量体としては下記の式（Ａ）で表される化合物を、フルオレン骨格単量体としては下記の式（Ｂ）で表される化合物を挙げることができる。
【００４０】
【化５】
2004323823.tif 000007
【００４１】
反応溶媒としては、水、不活性有機溶剤、水と不活性有機溶剤との混合物を用いることができ、これらの中では、水と不活性有機溶剤との混合物を用いることが好ましい。
【００４２】
不活性有機溶剤としては、例えばジメトキシエタン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジイソプロピルエーテルおよびｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル等のエーテル類、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、トルエンおよびキシレン等の炭化水素類、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコールおよびエチレングリコール等のアルコール類、エチルメチルケトンおよびイソブチルメチルケトン等のケトン類、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドおよびＮ−メチルピロリドン等のアミド類、およびそれらの混合物などが挙げられる。これらの不活性有機溶剤は、単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
これらの中では、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブチルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、およびそれらの混合物を用いることが好ましい。
【００４３】
反応溶媒の好ましい具体例としては、水とトルエンとの混合物、水とトルエンとテトラヒドロフランとの混合物、水とトルエンとエタノールとの混合物を好適に用いることができる。
【００４４】
反応溶媒の使用量は、反応に供する単量体の種類などによっても異なるが、通常、反応に供する単量体の合計の濃度が９〜３０質量％となる割合である。
【００４５】
塩基化合物としては、例えばアルカリ金属ヒドロキシド、アルカリ土類金属ヒドロキシド、アルカリ金属カーボネート、アルカリ土類金属カーボネート、アルカリ金属アセテート、アルカリ土類金属アセテート、アルカリ金属ハイドロジェンカーボネート、アルカリ土類金属ハイドロジェンカーボネート、アルカリ金属アルコキシド、アルカリ土類金属アルコキシド、一級アミン、二級アミン、および三級アミンなどを用いることができる。
これらの中では、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウム等のアルカリ金属ヒドロキシド、炭酸リチウム、炭酸ナトリウムおよび炭酸カリウム等のアルカリ金属カーボネート、アルカリ金属ハイドロジェンカーボネートを用いることが好ましい。
【００４６】
塩基化合物の使用量は、反応に供する単量体に係るホウ素誘導体官能基の合計のモル数に対して、好ましくは１００〜５００ｍｏｌ％、特に好ましくは１５０〜４００ｍｏｌ％、更に好ましくは１８０〜２５０ｍｏｌ％である。
【００４７】
パラジウム触媒としては、パラジウム（０）錯体、パラジウム（II）塩を用いることができるが、パラジウム（０）錯体を用いることが好ましい。
これらの中では、トリフェニルホスフィンパラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ3 ）4 ）を用いることが好ましい。
【００４８】
パラジウム触媒の使用量は、通常、反応に供する単量体の合計のモル数に対して、０．０１〜５ｍｏｌ％、好ましくは０．０５〜３ｍｏｌ％、特に好ましくは０．１〜１．５ｍｏｌ％である。
【００４９】
反応温度は、０〜２００℃、好ましくは３０〜１７０℃、特に好ましくは５０〜１５０℃、更に特に好ましくは６０〜１２０℃である。
また、反応時間は、１〜２００時間、好ましくは５〜１５０時間、特に好ましくは２４〜１００時間である。
【００５０】
一方、ヤマモト法によれば、２個の反応性ハロゲン化物官能基を有すると共にフルオレンに由来する骨格構造を有する単量体化合物（以下、「ハロゲン化フルオレン化合物」という。）と、２個の反応性ハロゲン化物官能基を有すると共にカルバゾールに由来する骨格構造を有する単量体化合物（以下、「ハロゲン化カルバゾール化合物」という。）とをニッケル触媒の存在下にカップリング反応させることにより、特定の共役系重合体が生成される。
【００５１】
反応性ハロゲン化物官能基としては、−Ｂｒ基、−Ｃｌ基、−Ｉ基などを挙げることができ、これらの中では、−Ｂｒ基が好ましく用いられる。
【００５２】
ハロゲン化カルバゾール化合物としては、カルバゾールの窒素原子に結合している水素原子が、炭素数１〜２２のアルキル基、置換基を有するまたは有さない１〜３環の芳香族基（例えば、フェニル基、ナフチル基、アントリル基およびキシリレン基等）に置換されてなる化合物などが挙げられる。
これらの中では、Ｎ−エチルジブロモカルバゾール、Ｎ−フェニルブロモカルバゾールが好ましい。
【００５３】
ハロゲン化フルオレン化合物の具体例としては、例えばジ（２−エチルヘキシル）ジブロモフルオレン、ジヘキシルジブロモフルオレン、ジオクチルジブロモフルオレン、ジ（メトキシカルボニルエチル）ジブロモフルオレンなどを挙げることができる。
これらの中では、ジヘキシルジブロモフルオレン、ジオクチルジブロモフルオレンが好ましい。
【００５４】
ニッケル触媒としては、例えば０価のニッケル、ビス（１，５−シクロオクタジエニル）ニッケル（０）、テトラキス（トリフェニルホスファイト）ニッケル（０）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）ニッケル（０）などが挙げられ、特にビス（１，５−シクロオクタジエニル）ニッケル（０）を用いることが好ましい。
【００５５】
ニッケル触媒の使用量は、通常、反応に供する単量体の合計のモル数に対して、５０〜５００ｍｏｌ％、好ましくは７０〜４００ｍｏｌ％、特に好ましくは１００〜２００ｍｏｌ％である。
【００５６】
反応温度は、５０〜１２０℃、好ましくは６０〜１００℃、特に好ましくは７０〜９０℃である。
また、反応時間は、１〜１００時間、好ましくは３〜８０時間、特に好ましくは６〜７０時間である。
【００５７】
スズキ法およびヤマモト法の各々における重合処理によって得られた反応生成物に対しては、例えば分取ゲルパーミエーションクロマトグラフ法などによって低分子量成分を除去する後処理を行うことが好ましく、このような後処理を行うことにより、発光効率が一層高い有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。
【００５８】
このような特定の共役系重合体よりなる重合体材料は、例えば燐光発光性を有する発光性材料と共に用いることにより、発光層や電荷輸送層などの機能性有機材料層を形成する材料として、有機ＥＬ素子を構成するために用いられる。
【００５９】
＜有機ＥＬ素子用重合体組成物＞
本発明の有機ＥＬ素子用重合体組成物は、前述の特定の共重合体よりなる重合体成分と、三重項発光材料である錯体成分とからなるものである。
【００６０】
錯体成分を構成するイリジウム錯体化合物としては、イリジウムと、フェニルピリジン、フェニルピリミジン、ビピリジル、１−フェニルピラゾール、２−フェニルキノリン、２−フェニルベンゾチアゾール、２−フェニル−２−オキサゾリン、２，４−ジフェニル−１，３，４−オキサジアゾール、５−フェニル−２−（４−ピリジル）−１，３−オキサジアゾール、２−（２−ピリジル−チオフェン）−２−フェニル−４Ｈ−３，１−ベンズオキサジン−４またはこれらの誘導体などの窒素原子含有芳香族化合物との錯体化合物を用いることができる。
このようなイリジウム錯体化合物の具体例としては、下記一般式（３）〜下記一般式（５）で表される化合物を挙げることができる。
【００６１】
【化６】
2004323823.tif 000008
【００６２】
【化７】
2004323823.tif 000009
【００６３】
【化８】
2004323823.tif 000010
【００６４】
〔上記一般式（３）〜一般式（５）において、Ｒ12およびＲ13は、それぞれフッ素原子、アルキル基またはアリール基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。ｘは０〜４の整数であり、ｙは０〜４の整数である。〕
【００６５】
以上において、置換基Ｒ12またはＲ13に係るアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ヘキシル基、オクチル基などを挙げることができる。
アリール基の具体例としては、フェニル基、トリル基、キシリル基、ビフェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。
【００６６】
以上のうち、特に一般式（３）で表されるイリジウム錯体化合物（以下、「特定のイリジウム錯体化合物」という。）を用いることが好ましい。
【００６７】
この特定のイリジウム錯体化合物は、通常、下記一般式（６）で表される化合物と、下記一般式（７）で表される化合物とを極性溶媒の存在下に反応させることにより合成されるが、その場合に生ずる下記一般式（８）で表される特定の不純物化合物の含有量が１０００ｐｐｍ以下であることが重要である。
【００６８】
【化９】
2004323823.tif 000011
【００６９】
【化１０】
2004323823.tif 000012
【００７０】
〔一般式（６）、一般式（７）および一般式（８）において、Ｒ12およびＲ13は一般式（３）と同じである。〕
【００７１】
上記の特定の不純物化合物の含有量が１０００ｐｐｍ以下である特定のイリジウム錯体化合物は、上記の合成反応による反応生成物を精製することにより、得ることができる。
【００７２】
特定のイリジウム錯体化合物において、上記の特定の不純物化合物の含有量が１０００ｐｐｍを超える場合には、当該特定のイリジウム錯体化合物の有する発光性能が阻害されるため、発光輝度が高い有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることが困難となる。
【００７３】
本発明の有機ＥＬ素子用重合体組成物における錯体成分の含有割合は、重合体成分１００質量部に対して０．１〜３０質量部であることが好ましく、より好ましくは０．５〜１０質量部である。この含有割合が０．１質量部未満である場合には、十分な発光を得ることが困難となることがある。一方、この割合が３０質量部を超える場合には、錯体成分の含有割合が過剰であるために、発光の明るさが却って減少する濃度消光の現象が生じることがあるため、好ましくない。
【００７４】
本発明の有機ＥＬ用重合体組成物には、必要に応じて、例えば電子輸送性低分子化合物などの任意の添加物を加えることができる。
【００７５】
電子輸送性低分子化合物としては、オキサジアゾール誘導体を用いることが好ましく、その具体例としては、２−β−ナフチル−５−（４−ビニルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−α−ナフチル−５−（４−ビニルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−フェニル−５−（４−ビニルフェニル）−オキサジアゾール、２−フェニル−５−（４−ビニル−ｐ−ビフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（ｐ−ビフェニル）−５−（４−ビニルフェニル）−オキサジアゾール、２−ｔ−ブトキシフェニル−５−（４−（４−ビニルフェニル）−ｐ−ビフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールまたはこれらのオキサジアゾール誘導体に適宜の置換基を導入したものなどを挙げることができる。これらの中では、２−β−ナフチル−５−（４−ビニルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（ｐ−ビフェニル）−５−（４−ビニルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールが好ましい。
【００７６】
電子輸送性低分子化合物の含有割合は、重合体成分と錯体成分との合計１００質量部に対して１０〜４０質量部であることが好ましい。
【００７７】
本発明の有機ＥＬ素子用重合体組成物においては、通常、上記の特定の共役系重合体よりなる重合体成分と、錯体成分とを適宜の有機溶剤に溶解させることによって組成物溶液を調製し、この組成物溶液を、機能性有機材料層を形成すべき基体の表面に塗布し、得られた塗膜に対して有機溶剤の除去処理を行うことにより、有機エレクトロルミネッセンス素子における機能性有機材料層を形成することができる。
このようにして得られる機能性有機材料層は、発光層として機能する層とされることができ、あるいは、電荷輸送層（正孔輸送層または電子輸送層）として機能する層とされることができる。
【００７８】
組成物溶液を調製するための有機溶剤としては、用いられる重合体成分および錯体成分を溶解し得るものであれば特に限定されず、その具体例としては、クロロホルム、クロロベンゼン、テトラクロロエタン等のハロゲン化炭化水素、ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン等のアミド系溶剤、乳酸エチル、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、エチルエトキシプロピオネート、メチルアミルケトンなどが挙げられる。これらの有機溶剤は、単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
これらの中では、均一な厚みを有する薄膜が得られる点で、適当な蒸発速度を有するもの、具体的には沸点が７０〜２００℃程度の有機溶剤を用いることが好ましい。
【００７９】
有機溶剤の使用割合は、重合体成分および錯体成分の種類によって異なるが、通常、組成物溶液中の重合体成分および錯体成分の合計の濃度が０．５〜１０質量％となる割合である。
また、組成物溶液を塗布する手段としては、例えばスピンコート法、ディッピング法、ロールコート法、インクジェット法、印刷法などを利用することができる。
形成される機能性有機材料層の厚みは、特に限定されるものではないが、通常、１０〜１０００ｎｍ、好ましくは３０〜２００ｎｍの範囲で選択される。
【００８０】
このような有機ＥＬ素子用重合体組成物によれば、発光効率が高く、連続駆動中においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができ、しかも、機能性有機材料層を、インクジェット法などの湿式法により容易に形成することができる。
【００８１】
＜有機ＥＬ素子＞
図１は、本発明の有機ＥＬ素子の構成の一例を示す説明用断面図である。
この有機ＥＬ素子においては、透明基板１上に、正孔を供給する電極である陽極２が設けられ、この陽極２上には、正孔注入輸送層３が設けられ、この正孔注入輸送層３上には、発光層４が設けられ、この発光層４上には、電子注入層５が設けられ、この電子注入層５上には、電子を供給する電極である陰極６が設けられている。そして、陽極２および陰極６は、直流電源７に電気的に接続されている。
【００８２】
上記の有機ＥＬ素子において、透明基板１としては、ガラス基板、透明性樹脂基板または石英ガラス基板等を用いることができる。
陽極２を構成する材料としては、好ましくは、仕事関数の大きい例えば４ｅＶ以上の透明性材料が用いられる。ここで、仕事関数とは、固体から真空中に電子を取り出すのに要する最小限の仕事の大きさをいう。陽極２としては、例えば、ＩＴＯ（Indium Tin Oxide）膜、酸化スズ（ＳｎＯ2 ）膜、酸化銅（ＣｕＯ）膜、酸化亜鉛（ＺｎＯ）膜等を用いることができる。
また、陽極２の厚みは、材料の種類によって異なるが、通常、１０〜１，０００ｎｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。
【００８３】
正孔注入輸送層３は、正孔を効率よく発光層４に供給するために設けられたものであって、陽極２から正孔（ホール）を受け取って、発光層４に輸送する機能を有するものである。
この正孔注入輸送層３を構成する材料としては、例えばポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネートなどの電荷注入輸送材料を好適に用いることができる。
また、正孔注入輸送層３の厚みは、例えば１０〜２００ｎｍである。
【００８４】
発光層４は、電子とホールとを結合させ、その結合エネルギーを光として放射する機能を有するものであり、この発光層４は、本発明の有機ＥＬ素子用重合性組成物によって形成されている。
発光層４の厚みは、特に限定されるものではないが、通常、２〜５，０００ｎｍの範囲で選択される。
【００８５】
電子注入層５は、陰極６から電子を受け取って発光層４まで輸送する機能を有するものである。この電子注入層５を構成する材料としては、バソフェナントロリン系材料とセシウムとの共蒸着系（ＢＰＣｓ）を用いることが好ましく、その他の材料としては、フッ化リチウム、フッ化マグネシウム、酸化ストロンチウム、アントラキノジメタン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、オキサジアゾール誘導体、ペリレンテトラカルボン酸誘導体等も用いることができる。
また、電子注入層５の厚みは、例えば０．１〜１００ｎｍである。
【００８６】
陰極６を構成する材料としては、仕事関数の小さい例えば４ｅＶ以下のものが用いられる。陰極６の具体例としては、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、インジウム等よりなる金属膜、またはこれらの金属の合金膜等を用いることができる。
また、陰極６の厚みは、材料の種類によって異なるが、通常、１０〜１，０００ｎｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。
【００８７】
本発明において、上記の有機ＥＬ素子は、例えば以下のようにして製造される。
先ず、透明基板１上に、陽極２を形成する。
陽極２を形成する方法としては、真空蒸着法またはスパッタ法などを利用することができる。また、ガラス基板などの透明基板の表面に例えばＩＴＯ膜が形成されてなる市販の材料を用いることもできる。
【００８８】
このようにして形成された陽極２上に、正孔注入輸送層３を形成する。
正孔注入輸送層３を形成する方法としては、具体的に、電荷注入輸送材料を適宜の有機溶剤に溶解することによって正孔注入輸送層形成液を調製し、この正孔注入輸送層形成液を、陽極２の表面に塗布し、得られた塗布膜に対して有機溶剤の除去処理を行うことによって正孔注入輸送層３を形成する手法を用いることができる。
【００８９】
次いで、本発明の有機ＥＬ素子用重合体組成物を発光層形成液として用い、この発光層形成液を正孔注入輸送層３上に塗布し、得られた塗布膜を熱処理することにより、発光層４を形成する。
発光層形成液を塗布する方法としては、スピンコート法、ディップ法、インクジェット法、印刷法などを利用することができる。
【００９０】
そして、このようにして形成された発光層４上に、電子注入層５を形成し、この電子注入層５上に、陰極６を形成することにより、図１に示す構成を有する有機ＥＬ素子が得られる。
以上において、電子注入層５を形成する方法としては、真空蒸着法などの乾式法、電子注入材料を適宜の溶剤に溶解した後、この溶液を、スピンコート法、ディップ法、インクジェット法、印刷法等により塗布して乾燥させる湿式法を利用することができる。
また、陰極６を形成する方法としては、真空蒸着法、スパッタ法などの乾式法を利用することができる。
【００９１】
上記の有機ＥＬ素子においては、直流電源７により、陽極２と陰極６との間に直流電圧が印加されると、発光層４が発光し、この光は、正孔注入輸送層３、陽極２および透明基板１を介して外部に放射される。
このような構成の有機ＥＬ素子によれば、発光層４が本発明の有機ＥＬ素子用重合体組成物によって形成されているため、高い発光輝度が得られ、しかも、連続駆動中においても安定的な発光が得られる。
【実施例】
【００９２】
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９３】
＜合成例１＞（カルバゾール化合物（１）の合成）
Ｎ−エチルカルバゾール５０ｇ（２５６ｍｍｏｌ）を酢酸８００ｍｌに溶解した系を、水浴によって冷却しながら、酢酸１５０ｍｌに臭素１００ｇ（６２６ｍｍｏｌ）を溶解した溶液を１時間かけて滴下し、その後、６時間撹拌した。次いで、得られた反応溶液を大量の水中に投入して生成した沈殿を濾別し、この沈殿を大量の水中に拡散させて再び濾過することによって得られた沈殿を、５０℃で減圧乾燥して完全に乾燥させることにより、収率９７．２％で白色固体としてＮ−エチルジブロモカルバゾール（以下、「カルバゾール化合物（１）」ともいう。）８７．８ｇ（２４８ｍｍｏｌ）を得た。  
【００９４】
＜合成例２＞（フルオレン化合物（１）の合成）
窒素雰囲気下において、テトラヒドロフラン６０ｍｌにフルオレン２０ｇ（０．１２ｍｍｏｌ）を溶解した系をアセトン−ドライアイスバスを用いて−７８℃に冷却した後、この系に濃度１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム８０ｍｌ（０．１２８ｍｏｌ）を滴下して１時間攪拌し、更に、ヘキシルブロマイド１８ｍｌ（０．１２８ｍｏｌ）を滴下すると共に、アセトン−ドライアイスバスに代えて水浴によって冷却しながら、オレンジ色のスラリーが赤色溶液となり、更に黄褐色溶液になるまで攪拌した。次いで、得られた黄褐色溶液を、アセトン−ドライアイスバスを用いて−７８℃に冷却した後、この溶液に、濃度１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム９０ｍｌ（０．１４４ｍｏｌ）を滴下して１時間攪拌し、その後、ヘキシルブロマイド２４ｍｌ（０．１７１ｍｏｌ）を滴下すると共に、アセトン−ドライアイスバスに代えて水浴によって冷却しながら８時間攪拌した。得られた反応溶液を１．５リットルの水中に投入して有機層を取り出し、また、水層をクロロホルムによって３回抽出処理することによって得られたクロロホルム溶液を有機層に加えた。このクロロホルム溶液が混合された有機層液を飽和食塩水で洗浄し、更に無水硫酸マグネシウムで洗浄した後、溶媒を減圧留去して黄褐色のオイルを得、これを減圧下で加熱することにより、未反応のヘキシルブロマイドや副生成物のエーテルが除去された純粋なジヘキシルフルオレンを得た。
【００９５】
得られたジヘキシルフルオレン (０．１２ｍｏｌ）と、塩化鉄(III) ２００ｍｇ（１．２３ｍｍｏｌ）とをクロロホルム５００ｍｌに加え、この系を、遮光した状態で氷浴によって冷却し、その後、この系に臭素３８．４ｇ（０．２４ｍｏｌ）を２０分間かけて滴下した後、系を放置してその温度を室温にまで上昇させながら４時間攪拌した。次いで、得られた反応溶媒を、水、チオ硫酸ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水をこの順で用いて洗浄し、無水硫酸マグネシウムによって乾燥した後、溶媒を減圧留去することにより、収率８７．０％で黄褐色オイルとしてジヘキシルジブロモフルオレン（以下、「フルオレン化合物（１）」ともいう。）５１．４ｇ（０．１ｍｏｌ）を得た。オイルは時間とともに固化した。
【００９６】
＜合成例３＞（フルオレン化合物（２）の合成）
ジヘキシルジブロモフルオレン１０ｇ（２０．３ｍｍｏｌ）を窒素雰囲気下においてテトラヒドロフラン５０ｍｌに溶解した溶液をアセトン−ドライアイスバスを用いて−７８℃に冷却し、その後、この系に濃度１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム３０ｍｌ（４８ｍｍｏｌ）を滴下して１時間攪拌した。次いで、この系に、２−イソプロポキシ−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン１３ｍｌ（６２．４５ｍｍｏｌ）を滴下した後、バスを外して系を室温にまで上昇させながら８時間攪拌した。得られた反応溶液に濃度２Ｍの塩酸１００ｍｌを加えて３０分間撹拌した後、３００ｍｌの水中に注ぎ、更にエーテルによって３回抽出処理し、その後、エーテル溶液を無水硫酸マグネシウムで乾燥した後、エーテルを減圧留去することにより、上記式（Ｂ）で表されるボロン酸エステル基を含有するフルオレン化合物（２）を得た。
【００９７】
＜重合例１＞（ヤマモト法）
窒素雰囲気下において、ビス（１，５−シクロオクタジエニル）ニッケル１ｇ（３．６４ｍｍｏｌ）と、２，２’−ビピリジル５６８ｍｇ（３．６４ｍｍｏｌ）とにテトラヒドロフラン２５ｍｌを加え、この系に、１，５−シクロオクタジエン０．４９ｍｌ（４ｍｍｏｌ）を加えて還流することによってニッケル溶液を得た。
次いで、窒素雰囲気下において、上記のカルバゾール化合物（１）１．８ｍｍｏｌおよび上記のフルオレン化合物（２）１．８ｍｍｏｌをテトラヒドロフラン４０ｍｌに溶解することによってジブロモ体溶液を得た。
このジブロモ体溶液を６０℃に加熱してニッケル溶液に対してキャニュレーションにより迅速に滴下し、得られた混合溶液を６時間還流した後に金属を濾別し、用いたろ紙をクロロホルムによって抽出処理して抽出液をろ液に加えた後、このろ液の溶媒を減圧留去することによって得られた残渣を少量のテトラヒドロフランに溶解した溶液を、大量のメタノール中に投入することにより、粗ポリマーの沈殿を得た。
得られた粗ポリマーについてＮＭＲ測定を行った結果を図２および図３に示す。図３に示されているように、カルバゾール化合物（１）およびフルオレン化合物（２）においてハロゲン元素を水素化した化合物のスペクトルがブロードニングしたスペクトルであった。
【００９８】
得られた粗ポリマーをクロロホルムに溶解し、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）水溶液をアンモニア水溶液でｐＨ７に調整した溶液で３回、エチレンジアミン四酢酸水溶液で１回、希塩酸水溶液で１回、最後に超純水で１回洗浄した後、溶媒を減圧留去することによって得られた残渣を少量のテトラヒドロフランに溶解し、その溶液を、大量のメタノールに投入することにより、沈殿物として重合体（１）を得た。
得られた重合体（１）についてＮＭＲ測定を行ったところ、当該重合体（１）が、一般式（１）においてＲ1 がエチル基、ｍおよびｎがともに０であるカルバゾール構造単位と、一般式（２）においてＲ4 がヘキシル基、ｐおよびｑがともに０であるフルオレン構造単位とを有し、カルバゾール構造単位数とフルオレン構造単位数の比が１：１であるランダム共重合体であることが確認された。
得られた重合体（１）についてゲルパーミエーションクロマトグラフ法による分子量測定を行ったところ、重量平均分子量はポリスチレン換算で３００００であり、また、比Ｍｗ／Ｍｎは８であった。
【００９９】
＜重合例２＞（スズキ法）
窒素雰囲気下において、カルバゾール化合物（１）２ｍｍｏｌと、フルオレン化合物（２）２ｍｍｏｌとに、テトラヒドロフラン２５ｍｌとエタノール１０ｍｌとを加え、この系に、濃度１Ｍの炭酸カリウム水溶液２０ｍｌを加えて還流し、得られた溶液に、トルエン／テトラヒドロフラン混合溶液５ｍｌにテトラキス（トリフェニルホスフィンパラジウム）５０ｍｇを溶解した溶液を滴下して２４時間還流した。得られた反応溶液を冷却した後、濾過し、残渣を希塩酸中で２時間還流した溶液を濾過し、得られた固体を少量のトルエンに溶解させた。この溶液を、大量のメタノールに投入することにより、沈殿物として重合体（２）を得た。
得られた重合体（２）についてＮＭＲ測定を行ったところ、当該重合体（２）が、一般式（１）においてＲ1 がエチル基、ｍおよびｎがともに０であるカルバゾール構造単位と、一般式（２）においてＲ4 がヘキシル基、ｐおよびｑがともに０であるフルオレン構造単位とを有し、カルバゾール構造単位数とフルオレン構造単位数の比が１：１である交互共重合体であることが確認された。
得られた重合体（２）についてゲルパーミエーションクロマトグラフ法による分子量測定を行ったところ、重量平均分子量はポリスチレン換算で５５０００であり、また、比Ｍｗ／Ｍｎは５．７であった。
【０１００】
＜重合例３＞
重合例２において得られた重合体（２）をトルエンに溶解させ、このトルエン溶液にアセトンを、トルエンとアセトンの比率がトルエン：アセトン＝１：１となるように加え、これにより析出した不溶成分を濾別した。そして、濾過液を大量のアセトンに投入することにより、沈殿物として重合体（３）を得た。
得られた重合体（３）についてゲルパーミエーションクロマトグラフ法による分子量測定を行ったところ、重量平均分子量はポリスチレン換算で５７００であり、また、比Ｍｗ／Ｍｎは１．２であった。
【０１０１】
＜重合例４＞
重合例３において濾別された不溶成分をトルエンに溶解させ、このトルエン溶液にアセトンを、トルエンとアセトンの比率がトルエン：アセトン＝１．１：１となるように加え、これにより析出した不溶成分を濾別した。そして、濾過液を大量のアセトンに投入することにより、沈殿物として重合体（４）を得た。
得られた重合体（４）についてゲルパーミエーションクロマトグラフ法による分子量測定を行ったところ、重量平均分子量はポリスチレン換算で３４０００であり、また、比Ｍｗ／Ｍｎは２．６であった。
【０１０２】
＜重合例５＞
重合例４において濾別された不溶成分をトルエンに溶解させ、このトルエン溶液にアセトンを、トルエンとアセトンの比率がトルエン：アセトン＝１．５：１となるように加え、これにより析出した不溶成分を濾別した。そして、濾過液を大量のアセトンに投入することにより、沈殿物として重合体（５）を得た。
得られた重合体（５）についてゲルパーミエーションクロマトグラフ法による分子量測定を行ったところ、重量平均分子量はポリスチレン換算で８１０００であり、また、比Ｍｗ／Ｍｎは２．２であった。
【０１０３】
＜実施例１＞
（有機ＥＬ素子用重合体組成物溶液の調製）
重合体（１）１０ｇと、この重合体（１）に対して４ｍｏｌ％のＩｒ（ｐｐｙ）3 （一般式（３）において、ｘおよびｙが０である化合物）とを混合した系に、シクロヘキサノンを固形分濃度が３質量％になるように添加し、この溶液をポアサイズが２．５２μｍのフィルターで濾過することにより、有機ＥＬ素子用重合性組成物が有機溶剤中に溶解されてなる組成物溶液（１）を調製した。
【０１０４】
（有機ＥＬ素子の作製）
透明基板上にＩＴＯ膜が形成されてなるＩＴＯ基板を用意し、このＩＴＯ基板を、中性洗剤、超純水、イソプロピルアルコール、超純水、アセトンをこの順に用いて超音波洗浄した後、更に紫外線−オゾン（ＵＶ／Ｏ3 ）洗浄した。
洗浄を行ったＩＴＯ基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）溶液をスピンコート法によって塗布し、その後、得られた厚さ６５ｎｍの塗布膜を窒素雰囲気下において２５０℃で３０分間乾燥することにより、正孔注入層を形成した。
次いで、得られた正孔注入層の表面に、組成物溶液（１）をスピンコート法によって塗布し、得られた厚さ７５ｎｍの塗布膜を窒素雰囲気下において１５０℃で１０分間乾燥することにより、発光層を形成した。
次いで、ＩＴＯ基板上に正孔注入層および発光層がこの順に積層されてなる積層体を真空装置内に固定し、その後、当該真空装置内を１×１０-4Ｐａ以下にまで減圧し、バソフェナントロリンおよびセシウム（Ｃｓ）をモル比で３：１となる割合で共蒸着することにより、電子注入層を形成した。
そして、電子注入層の表面に、アルミニウムを蒸着して厚みが１０００Åのアルミニウム膜を形成し、その後、ガラス材料によって封止することにより、有機ＥＬ素子（１）を製造した。
【０１０５】
（有機ＥＬ素子の評価）
得られた有機ＥＬ素子（１）に対し、ＩＴＯ膜を陽極とし、アルミニウム膜を陰極として直流電圧を電圧値が次第に大きくなるよう印加することによって電界をかけたところ、電圧８．５Ｖから発光が開始され、また、最大発光輝度が１１００ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、有機ＥＬ素子（１）に直流電圧１０Ｖを印加して駆動させたときの発光輝度（以下、「加熱前輝度」ともいう。）を測定し、その後、当該有機ＥＬ素子（１）を１５０℃で１時間加熱処理した後に、再び直流電圧１０Ｖを印加して駆動させたときの発光輝度（以下、「加熱後輝度」ともいう。）を測定したところ、この加熱後輝度が、加熱前輝度と同様の大きさであることが確認された。
【０１０６】
＜実施例２＞
実施例１において、有機ＥＬ素子用重合体組成物溶液を調製する工程における重合体（１）に代えて、当該重合体（１）を分取ゲルパーミエーションクロマトグラフ法によって低分子量成分を取り除き、重量平均分子量がポリスチレン換算で５００００であり、比Ｍｗ／Ｍｎが２．５である分子量調整重合体を用いたこと以外は実施例１と同様にして組成物溶液（２）を得た。そして、有機ＥＬ素子を作製する工程における組成物溶液（１）に代えて組成物溶液（２）を用いたこと以外は実施例１と同様にして有機ＥＬ素子（２）を作製した。
得られた有機ＥＬ素子（２）を、実施例１と同様の手法によって評価したところ、電圧７．５Ｖから発光が開始され、また、最大輝度が１４５０ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、有機ＥＬ素子（２）における加熱後輝度が、加熱前輝度と同様の大きさであることが確認された。
【０１０７】
＜実施例３＞
実施例１において、有機ＥＬ素子用重合体組成物溶液を調製する工程における重合体（１）に代えて重合体（２）を用いたこと以外は実施例１と同様にして組成物溶液（３）を得、有機ＥＬ素子を作製する工程における組成物溶液（１）に代えて組成物溶液（３）を用いたこと以外は実施例１と同様にして有機ＥＬ素子（３）を作製した。
得られた有機ＥＬ素子（３）を、実施例１と同様の手法によって評価したところ、電圧７．０Ｖから発光が開始され、また、最大輝度が１８４０ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、有機ＥＬ素子（３）における加熱後輝度が、加熱前輝度と同様の大きさであることが確認された。
【０１０８】
＜実施例４＞
実施例１において、有機ＥＬ素子用重合体組成物溶液を調製する工程における重合体（１）に代えて重合体（３）を用いたこと以外は実施例１と同様にして組成物溶液（４）を得、有機ＥＬ素子を作製する工程における組成物溶液（１）に代えて組成物溶液（４）を用いたこと以外は実施例１と同様にして有機ＥＬ素子（４）を作製した。
得られた有機ＥＬ素子（４）を、実施例１と同様の手法によって評価したところ、電圧５．７Ｖから発光が開始され、また、最大輝度が９８０ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、有機ＥＬ素子（４）における加熱後輝度が、加熱前輝度と同様の大きさであることが確認された。
【０１０９】
＜実施例５＞
実施例１において、有機ＥＬ素子用重合体組成物溶液を調製する工程における重合体（１）に代えて重合体（４）を用いたこと以外は実施例１と同様にして組成物溶液（５）を得、有機ＥＬ素子を作製する工程における組成物溶液（１）に代えて組成物溶液（５）を用いたこと以外は実施例１と同様にして有機ＥＬ素子（５）を作製した。
得られた有機ＥＬ素子（５）を、実施例１と同様の手法によって評価したところ、電圧６．８Ｖから発光が開始され、また、最大輝度が１５３０ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、有機ＥＬ素子（５）における加熱後輝度が、加熱前輝度と同様の大きさであることが確認された。
【０１１０】
＜実施例６＞
実施例１において、有機ＥＬ素子用重合体組成物溶液を調製する工程における重合体（１）に代えて重合体（５）を用いたこと以外は実施例１と同様にして組成物溶液（６）を得、有機ＥＬ素子を作製する工程における組成物溶液（１）に代えて組成物溶液（６）を用いたこと以外は実施例１と同様にして有機ＥＬ素子（６）を作製した。
得られた有機ＥＬ素子（６）を、実施例１と同様の手法によって評価したところ、電圧７．２Ｖから発光が開始され、また、最大輝度が２１００ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、有機ＥＬ素子（６）における加熱後輝度が、加熱前輝度と同様の大きさであることが確認された。
【０１１１】
＜比較例１＞
実施例１において、有機ＥＬ素子を作製する工程における組成物溶液（１）に代えてポリビニルカルバゾールに対して２０ｍｏｌ％の２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリンを混合し、更にＩｒ（ｐｐｙ）3 をポリビニルカルバゾールと２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリンの合計に対して１ｍｏｌ％になるように混合し、シクロヘキサノンを固形分濃度が３質量％になるように添加することによって得られた比較用組成物溶液（１）を用いたこと以外は実施例１と同様にして比較用有機ＥＬ素子（１）を作製した。
得られた比較用有機ＥＬ素子（１）を、実施例１と同様の手法によって評価したところ、電圧９Ｖから発光が開始され、また、最大輝度が６００ｃｄ／ｍ2 であることが確認された。
更に、比較用有機ＥＬ素子（１）における加熱後輝度が、加熱前輝度の６０％の大きさであることが確認された。
【０１１２】
以上の結果から、特定のカルバゾール構造単位と、特定のフルオレン構造単位とを有する共役系共重合体よりなる重合体成分と、三重項発光材料であるイリジウム錯体化合物よりなる錯体成分とからなる組成物を、発光層を構成する材料として用いることにより、湿式法によって薄膜を容易に形成することができ、しかも発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができることが確認された。
また、実施例１〜実施例６に係る有機ＥＬ素子（１）〜有機ＥＬ素子（６）の各々においては、発光波長５１５ｎｍのＩｒ（ｐｐｙ）3 に由来のスペクトルが得られたことから、組成物溶液（１）〜組成物溶液（６）の各々を構成する重合体成分に係るホストポリマーからは発光が得られずにホストポリマーからＩｒ（ｐｐｙ）3 にエネルギー移動が起こっていることが確認された。
【０１１３】
本発明の有機材料は、特定のカルバゾール構造単位と、特定のフルオレン構造単位とを有する共役系共重合体よりなるものであることから、湿式法によって薄膜を容易に形成することができ、しかも発光輝度が高く、連続駆動中においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。
【０１１４】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物は、上記の有機材料を構成する共役系重合体を重合体成分として有し、この重合体成分と、三重項発光材料であるイリジウム錯体化合物よりなる錯体成分とからなるものであることから、湿式法によって薄膜を容易に形成することができ、しかも発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光を得ることができる有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。
【０１１５】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用重合体組成物により形成された機能性有機材料層を備えてなるものであることから、発光輝度が高く、連続駆動においても安定的な発光を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１６】
【図１】本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子の一例における構成を示す説明用断面図である。
【図２】重合例（１）に係るＮＭＲ測定によって得られた13Ｃ−ＮＭＲのスペクトルのチャートを示す図である。
【図３】重合例（１）に係るＮＭＲ測定によって得られた 1Ｈ−ＮＭＲのスペクトルのチャートを示す図である。
【符号の説明】
【０１１７】
１  透明基板
２  陽極
３  正孔注入輸送層
４  発光層
５  電子注入層
６  陰極
７  直流電源
【図１】
2004323823.tif 000017
【図２】
2004323823.tif 000018
【図３】
2004323823.tif 000019