(57)【要約】【課題】６速の手動変速機において、チェンジレバーの遊びを低減させるとともに、後退速への変速操作時と他の変速段への変速操作時との違いを明確にする。【解決手段】変速操作機構６の第１ロッド３０（チェンジロッド）を変速機Ａの上下方向に延びるように配設し、その上端に変速レバー７（チェンジレバー）の動きを伝達する。第１ロッド３０の下部をオイルに浸漬するように設け、その外周部に第１及び第２円弧面３４ａ，３４ｂ、テーパ部３２及び溝部３３からなるディテント荷重特性設定部を設けるとともに、そこに押圧付勢され、第１ロッド３０の動作に応じて相対移動するようにディテント部材３５を配設する。テーパ部３２は、後退速へのセレクト操作時にディテント部材３５が乗り越えるように設ける。溝部３３はニュートラル時にディテント部材３５が係合するように設ける。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
セレクト方向の一方の端に後退速レーンが単独で設けられているシフトパターンに沿って操作されるチェンジレバーと、該チェンジレバーのセレクト操作に応じて軸方向に移動し、該チェンジレバーのシフト操作に応じて周方向に回動するチェンジロッドと、該チェンジロッドの動きを変速機構に伝達するコントロールロッドと、を備える変速機の変速操作機構において、
前記チェンジロッドは、変速機の上下方向に延びるように設けられ、
前記チェンジロッドの上部には、前記チェンジレバーの操作を伝達する伝動部材が連結されているとともに、
前記チェンジロッドの下部は前記変速機内のオイルに浸漬されており、
該チェンジロッドの下部には、
前記チェンジレバーの後退速レーンへの操作に対して所定の抵抗力を付与するための第１ディテント機構と、
前記チェンジレバーのセレクト操作に対してニュートラル位置で所定の節度感を付与するための第２ディテント機構とが設けられていることを特徴とする変速機の変速操作機構。
【請求項２】
請求項１の変速機の変速操作機構において、
チェンジロッドは、チェンジレバーが後退速レーンへ向かってセレクト操作されるときに軸方向の一側に向かって移動するように設けられており、
第１ディテント機構は、前記チェンジロッドの外周に設けたディテント荷重特性設定部に対して弾性的に押圧付勢されるよう、変速機ケース側にディテント部材を設けてなり、
前記ディテント荷重特性設定部は、
前記チェンジレバーが後退速レーンへセレクト操作されるときに前記ディテント部材と接触する範囲には、前記チェンジロッド軸方向の一側に向かって該チェンジロッド軸線からの距離が小さくなるように傾斜部が形成されているとともに、
前記チェンジレバーが後退速レーンにあるときに前記ディテント部材と接触する範囲には、前記チェンジロッド軸線を中心とする円周面部が形成されていることを特徴とする変速機の変速操作機構。
【請求項３】
請求項２の変速機の変速操作機構において、
第２ディテント機構は、チェンジレバーがニュートラル位置にあるときにディテント部材と係合するように、ディテント荷重特性設定部においてチェンジロッドの周方向に長く形成された溝部であることを特徴とする変速機の変速操作機構。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一つの変速機の変速操作機構において、
チェンジロッドの動きをコントロールロッドに伝達するレバー部材が設けられており、
該レバー部材には、前記チェンジロッドの下部に外嵌合状態で固定されるスリーブ部が設けられていて、このスリーブ部の表面にディテント荷重特性設定部が設けられていることを特徴とする変速機の変速操作機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、手動操作により複数の変速段の中から１つの変速段を選択する自動車の手動変速機の変速操作機構に関し、特に、操作者に変速操作時の節度感を与えるとともにチェンジレバーの遊びを低減するための構造の技術分野に属する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、車両の手動変速機には、チェンジレバーの操作に応じて回動または軸方向に移動するコントロールロッドにより変速操作を伝達する機構が用いられている。例えば、特許文献１のものでは、チェンジレバーの動きをケーブルによってコントロールロッドに直接、伝達し、該コントロールロッドを動作させるようにしている。具体的には、チェンジレバーをセレクト操作すると、前記コントロールロッドが軸方向に移動し、該コントロールロッド上に設けられた突起部が各変速段のギヤに対応するシフトフォークのいずれかと係合する。そして、前記チェンジレバーをシフト操作すると、前記コントロールロッドの回動に伴い、前記の如く突起部に係合されたシフトフォークに対応する変速段のギヤが伝動状態となり、各変速段に変速するようになっている。
【０００３】
前記変速機では、チェンジレバーの操作がコントロールロッドに直接、伝達されるようにしているが、構造上の制約から、チェンジレバーの操作を直接、コントロールロッドに伝達することができない場合には、図１に示すように、チェンジレバーによる操作を複数のロッドやリンクを介してコントロールロッドに伝達する構造を用いる場合がある。
【０００４】
図１に示す変速機Ａでは、チェンジレバーの変速操作は変速用ギヤまで以下のように伝達される。まず、変速レバー７（チェンジレバー）により変速操作を行うと、該変速レバーの動きがケーブル（伝動部材）によってセレクトレバー１８またはシフトレバー２０に伝達される。具体的には、前記変速レバー７をセレクト操作する場合には、このセレクト操作により前記セレクトレバー１８がトランスミッションケース２との支持点を中心に左右方向に揺動（Ａ１−Ａ１’方向）するため、該セレクトレバー１０の動きに応じて第１ロッド３０（チェンジロッド）は軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動する。一方、前記変速レバー７をシフト操作する場合には、このシフト操作により前記シフトレバー２０が前記第１ロッド３０の軸心を中心として回動（Ｂ１―Ｂ１’方向）するため、該シフトレバー２０の動きに応じて前記第１ロッド３０がその軸心を中心として回動（Ｂ２−Ｂ２’方向）する。
【０００５】
そして、前記第１ロッド３０の動きは、該第１ロッド３０上に係止された第１レバー３１及び該第１レバー３１に連結された第２レバー４２を介して第２ロッド４０に伝達され、そこからさらにコントロールロッド５０に伝達される。該コントロールロッド５０の周囲には、各変速段のギヤに対応する複数のシフトフォークが配設されており、前記コントロールロッド５０の軸心を中心とした回動（Ａ４−Ａ４’方向）により、該コントロールロッド５０上に設けられた爪部材１０２が１つのシフトフォークを選択するとともに、前記コントロールロッド５０の軸方向の移動によって、前記選択されたシフトフォークが該コントロールロッド５０と一緒に移動し、これにより該シフトフォークに対応する変速段のギヤが伝動状態になる。
【０００６】
すなわち、変速レバー７をセレクト操作することにより、第１及び第２ロッド３０，４０を介してコントロールロッド５０を回動させて、各変速段に対応するシフトフォークを選択することができる。そして、前記変速レバーをシフト操作することで、前記選択されたシフトフォークを軸方向に移動させて、該シフトフォークに対応する変速段のギヤを伝動状態とし、これにより、選択した変速段で車両を駆動することができる。
【０００７】
【特許文献１】
特開平８−２５４２７０号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、前記特許文献１に示すように、チェンジレバーの操作を直接、コントロールロッドに伝達する場合には、該チェンジレバーとコントロールロッドとの間にはリンク等によるがたがほとんど生じないと考えられるが、図１のようにチェンジレバーとコントロールロッドとの間に複数のロッドが介在する場合には比較的がたが大きくなり易く、チェンジレバーの遊びが大きくなって、変速操作時の操作感が低下してしまう。
【０００９】
また、チェンジレバーのシフトパターン上で後退速がセレクト方向の端部に設けられることの多い６速の手動変速機の場合、その操作に不慣れな運転者が、例えば、１速に変速するつもりが間違って後退速へ変速してしまうなどのような操作ミスを生じる可能性がある。そして、このような操作ミスは、前述のようにチェンジレバーとコントロールロッドとの間のがたが大きい場合には、特に発生し易い。
【００１０】
本発明は斯かる諸点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、６速の手動変速機において、変速操作を伝達するリンクのがたによって発生するチェンジレバーの遊びを低減させて操作性を向上させるとともに、後退速への変速操作時と他の変速段への変速操作時との違いを明確にすることにより、変速操作ミスの発生を防止することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために、本発明の解決手段では、チェンジレバーの変速操作を伝達する変速操作機構において、変速機内に配設されたロッドのうちの最先のもの（チェンジロッド）に、後退速への変速操作に所定の節度感を付与するための第１ディテント機構とニュートラル位置決めのための第２ディテント機構とを設けた。
【００１２】
具体的には、請求項１の発明では、セレクト方向の一方の端に後退速レーンが単独で設けられているシフトパターンに沿って操作されるチェンジレバーと、該チェンジレバーのセレクト操作に応じて軸方向に移動し、該チェンジレバーのシフト操作に応じて周方向に回動するチェンジロッドと、該チェンジロッドの動きを変速機構に伝達するコントロールロッドと、を備える変速機の変速操作機構を対象とする。
【００１３】
そして、前記チェンジロッドは、変速機の上下方向に延びるように設けられ、前記チェンジロッドの上部には、前記チェンジレバーの操作を伝達する伝動部材が連結されているとともに、前記チェンジロッドの下部は前記変速機内のオイルに浸漬されており、該チェンジロッドの下部には、前記チェンジレバーの後退速レーンへの操作に対して所定の抵抗力を付与するための第１ディテント機構と、前記チェンジレバーのセレクト操作に対してニュートラル位置で所定の節度感を付与するための第２ディテント機構とが設けられている構成とする。
【００１４】
この構成によれば、チェンジレバーの操作を伝達する経路において変速機内に配設されたロッドのうちの最初のものであるチェンジロッドに、第１及び第２ディテント機構を設けて、該第１ディテント機構により後退速への変速操作に対して所定の抵抗力を付与するとともに、前記第２ディテント機構によりニュートラル位置で所定の節度感を付与するようにしたので、チェンジロッドとコントロールロッドとの間に生じるがたに起因するチェンジレバーの遊びをなくして、変速操作における操作感を向上し、後退速への操作ミスを防止することができる。
【００１５】
また、チェンジレバーの操作を伝達する伝動部材がチェンジロッドの上部に連結されているため、前記伝動部材の組み付け及び調整を変速機の上側で容易に且つ精度よく行うことが可能になる。
【００１６】
さらに、前記第１及び第２ディテント機構は、変速機のオイルの中に浸漬されているチェンジロッドの下部に設けられているため、該第１及び第２ディテント機構での発生音を減衰させることができる。そして、車両を停止してから長時間経過後でも前記第１及び第２ディテント機構には常にオイルが介在するため、該第１及び第２ディテント機構の円滑な動作を安定的に確保できる。
【００１７】
請求項２の発明では、請求項１の発明において、チェンジロッドは、チェンジレバーが後退速レーンへ向かってセレクト操作されるときに軸方向の一側に向かって移動するように設けられており、第１ディテント機構は、前記チェンジロッドの外周に設けたディテント荷重特性設定部に対して弾性的に押圧付勢されるよう、変速機ケース側にディテント部材を設けてなり、前記ディテント荷重特性設定部は、前記チェンジレバーが後退速レーンへセレクト操作されるときに前記ディテント部材と接触する範囲には、前記チェンジロッド軸方向の一側に向かって該チェンジロッド軸線からの距離が小さくなるように傾斜部が形成されているとともに、前記チェンジレバーが後退速レーンにあるときに前記ディテント部材と接触する範囲には、前記チェンジロッド軸線を中心とする円周面部が形成されているものとする。
【００１８】
このことにより、第１ディテント機構は、チェンジレバーの後退速レーンへのセレクト操作によるチェンジロッドの移動に伴い、ディテント部材が該チェンジロッド上のディテント荷重特性設定部において傾斜部を乗り越えるような構成にしたため、後退速へのセレクト操作時にチェンジレバーの操作荷重を増大させて、所定の抵抗力を付与することができる。続いて、後退速へシフト操作するときには、前記ディテント部材がチェンジロッドの軸線を中心とする円周面上を相対移動することになり、前記チェンジレバーの操作荷重が小さく且つ略一定となって操作感が向上する。
【００１９】
請求項３の発明では、請求項２の発明において、第２ディテント機構は、チェンジレバーがニュートラル位置にあるときにディテント部材と係合するように、ディテント荷重特性設定部においてチェンジロッドの周方向に長く形成された溝部であるものとする。
【００２０】
これにより、チェンジレバーがニュートラル位置にあるときには、ディテント部材が溝部に係合することで、チェンジロッドの動きが規制され、これによりチェンジレバーの遊びをなくすことができる。
【００２１】
また、前記溝部をチェンジロッドの周方向に長くなるように設けているので、ニュートラルから３速または４速への変速時には、前記チェンジロッドの回動により前記ディテント部材が前記溝部に沿って相対移動することになり、これにより、変速操作をスムーズに行うことができる。
【００２２】
請求項４の発明では、請求項１〜３のいずれか一つの発明において、チェンジロッドの動きをコントロールロッドに伝達するレバー部材が設けられており、該レバー部材には、前記チェンジロッドの下部に外嵌合状態で固定されるスリーブ部が設けられていて、このスリーブ部の表面にディテント荷重特性設定部が設けられているものとする。
【００２３】
こうすれば、コントロールロッドにチェンジロッドの動きを伝達するためのレバー部材を利用して第１及び第２ディテント機構を構成することができるため、変速機内部の構造を簡略化することができるとともにコストを低減することが可能になる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基いて説明する。
【００２５】
（変速機の構成）
図１は、本発明の実施形態に係る変速機Ａの一例を示し、自動車のエンジンからの回転出力を駆動輪に伝達するとともに、その変速比を手動による変速操作に応じて段階的に変更する変速ギヤ列からなる変速機構を有するものである。この変速機構は、トランスミッションケース２（変速機ケース）に軸受を介して回転自在に支持されて、エンジンの出力に応じて回転されるプライマリシャフト３と、同じく前記トランスミッションケース２に前記プライマリシャフト３に並行に配置され、軸受を介して回転自在に支持されたセカンダリシャフト４とを備えている。該セカンダリシャフト４は図示しない左右の前輪の車軸５に連結され、回転を伝達するようになっている。また、図１に仮想線で示すように前記トランスミッションケース２の内部には、前記変速機構による変速の動作を円滑に行うためのオイルが該ケース２の下側略半分まで満たされており、後述するコントロールロッド５０等、変速操作機構６の一部分は該オイルに浸漬されている。
【００２６】
そして、詳細は図示しないが、前記プライマリシャフト３及びセカンダリシャフト４上には、それぞれ７個のギヤが配置され、１〜６速及び後退速の７組のギヤ列を構成しており、それらのいずれかのギヤ列が選択的に動力を伝える伝動状態とされることで、前記変速機Ａが１〜６速及び後退速の各変速段に切り替えられるようになっている。すなわち、プライマリシャフト３とセカンダリシャフト４とは各変速段に対応するギヤ列により駆動連結されるようになっており、これにより、エンジンからの回転出力が前記ギヤ列に対応した各変速段の回転出力に変換されることになる。
【００２７】
また、変速機Ａには、前記変速機構において伝動状態とするギヤ列を選択し、これにより変速段を切り替えるための変速操作機構６が設けられている。この変速操作機構６は、変速レバー７（チェンジレバー）の操作を前記変速機構に伝達し、該変速レバー７が図４に示すシフトパターンの１〜６速または後退速のいずれかの位置にあるときには、各変速段に対応するギヤ列を伝動状態にする一方、前記変速レバー７がニュートラルレーンｒ１にあるときにはエンジンからの回転出力を伝達しない非伝動状態にするものである。なお、前記ニュートラルレーンｒ１は変速レバー７のセレクト操作が行われるレーンであり、図４において符号ｒ２〜ｒ５はそれぞれ変速レバー７のシフト操作が行われる１−２速レーン、３−４速レーン、５−６速レーン及び後退速レーンである。つまり、この実施例では、後退速レーンｒ５が１−２速レーンｒ２に隣接するようにシフトパターンのセレクト方向の一方の端に設けられている。
【００２８】
以下に、前記変速操作機構６の構造について図１〜図８を用いて詳細に説明する。該変速操作機構６は、運転者により変速レバー７のセレクト操作及びシフト操作がケーブル等により伝達されるセレクトレバー１８及びシフトレバー２０と、トランスミッションケース２内に配設されて前記セレクトレバー１８及びシフトレバー２０の動きを変速機構に伝達するための第１ロッド３０、第２ロッド４０及びコントロールロッド５０とを備えている。該コントロールロッド５０は、図１にも示すようにプライマリシャフト３やセカンダリシャフト４と平行に配置されていて、詳しくは後述するが、シフトフォークを介してプライマリシャフト３やセカンダリシャフト４上のギヤの同期装置を選択的に作動させ、これにより、各変速段に切り替えるようになっている。
【００２９】
図１に示すように、前記セレクトレバー１８は、略Ｌ字形状のものであり、トランスミッションケース２の外側に設けられたブラケット２ａにより略水平な支軸の周りに回動自在に支持されている。該セレクトレバー１８の一方の端部には、変速レバー７のセレクト操作を伝えるためのセレクトケーブル１９（伝動部材）の一方の端部が取り付けられ、他方の端部は前記シフトレバー２０に連結されている。
【００３０】
そのシフトレバー２０は、トランスミッションケース２の外へ突出し、該ケース２の上下方向に延びるように配設された第１ロッド３０の上端にピン２１、２１で固定されているとともに、変速レバー７によるシフト操作を変速操作機構６に伝達するシフトケーブル２２（伝動部材）の一方の端部が連結されている。該シフトケーブル２２のもう一方の端部は前記変速レバー７に取り付けられており、該変速レバー７をシフト操作する場合には、そのシフト操作に応じて前記シフトレバー２０及び第１ロッド３０が該第１ロッド３０の軸心の周りに回動するようになっている。なお、該第１ロッド３０は、軸方向への移動と軸心を中心とした回動とが自在に行えるようにトランスミッションケース２に支持されていて、上記シフトレバー２０と一体で動作する。
【００３１】
したがって、前記の構成により、変速レバー７をニュートラルレーンｒ１に沿ってセレクト操作すると、セレクトケーブル１９を介してセレクトレバー１８がブラケット２ａとの支持点を中心として回動（図１においてＡ１−Ａ１’方向）するため、シフトレバー２０を介して前記第１ロッド３０がその軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動することになる。一方、前記変速レバー７をシフト操作する場合には、シフトケーブル２２に連結されたシフトレバー２０によって第１ロッド３０がその軸心の周りに回動（Ｂ２−Ｂ２’方向）される。
【００３２】
なお、上記の如く、セレクトケーブル１９及びシフトケーブル２２がトランスミッションケース２の外部でセレクトレバー１８及びシフトレバー２０にそれぞれ連結されているため、取り付け作業が容易になるうえ、該ケーブル１９，２０の調整も精度良く行うことができる。
【００３３】
また、前記第１ロッド３０の下部には、図３に示すように、後述する第１レバー３１（レバー部材）がボルト３２で締結されている。このため、前記第１ロッド３０が変速操作に応じて軸方向（図１及び図３においてＡ２−Ａ２’方向）へ移動したり、その軸心を中心として回動（図１〜図３においてＢ２−Ｂ２’方向）したりする場合には、前記第１レバー３１も前記第１ロッド３０と一体で移動または回動する。
【００３４】
前記第１レバー３１は、図５に示すように、前記第１ロッド３０に外挿される略円筒状のスリーブ部３１ａと、該スリーブ部３１ａから前記第２ロッド４０方向に延びるとともにその先端が二股状になっている第１レバー腕部３１ｂと、該第１レバー腕部３１ｂとは前記第１ロッド３０の軸線Ｚを挟んで反対側のスリーブ部３１ａ上に設けられた膨出部３１ｃと、を備えており、該膨出部３１ｃの表面の所定部位には、テーパ部３２（傾斜部）と溝部３３とからなる凹凸面が設けられているとともに、図３に示すように、その凹凸面に対してばね部材３８ａによって押圧付勢されるようにディテント部材３５が配設されている。
【００３５】
このことにより、詳しくは後述するが、変速レバー７の操作に応じて前記第１レバー３１が回動または移動するときには、該第１レバー３１の凹凸面に対して前記ディテント部材３５が相対移動することになり、このときに該ディテント部材３５の受ける抵抗が変速操作における所定の節度感として付与される。このように、変速操作に所定の節度感を与える機構をディテント機構と呼び、その節度感を設定する凹凸面をディテント荷重特性設定部と呼ぶ。そして、前記ディテント部材３５と前記テーパ部３２とにより構成されるディテント機構が、「チェンジレバーの後退速レーンへの操作に対して所定の抵抗力を付与するための第１ディテント機構」に、また、前記ディテント部材３５と前記溝部３３とにより構成されるディテント機構が、「チェンジレバーのセレクト操作に対してニュートラル位置で所定の節度感を付与するための第２ディテント機構」にそれぞれ対応している。
【００３６】
前記第２ロッド４０は、前記第１ロッド３０に並行に配置されており、図３に示すように、該第２ロッド４０の下部がピン４１によってトランスミッションケース２に固定されている。そして、該第２ロッド４０には、前記第１レバー３１に向かって延びるとともに、その二股状の先端部でピン３３によって該第１レバー３１と回動自在に係合する第２レバー４２が、後述する支持機構４３を介して取り付けられている。このことにより、前記第１レバー３１が回動または移動する場合には、その動きに応じて前記第２レバー４２も回動または移動するようになっている。
【００３７】
具体的には、前記第１レバー３１が第１ロッド３０の軸心を中心として回動（Ｂ２−Ｂ２’方向）する場合には、その動きに応じて前記第２レバー４２が第２ロッド４０を中心として回動（Ｂ３−Ｂ３’方向）することになり、前記第１レバー３１が軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動する場合には、その動きに応じて前記第２レバー４２が第２ロッド４０の軸方向（Ａ３−Ａ３’方向）に移動することになる。
【００３８】
ここで、前記第２レバー４２と第２ロッド４０との間に設けられている前記支持機構４３について説明する。該支持機構４３は、図３に示すように、前記第２レバー４２と第２ロッド４０との間に配設され、該第２ロッド４０に対して第２レバー４２を回動または軸方向に移動可能に支持するベアリング４４と、該ベアリング４４の一端（図の上端）に配設された第１取付部材４５と、一端がトランスミッションケース２に当接し、前記第２レバー４２と第２ロッド４０との間に配設された第２取付部材４６と、前記第１取付部材４５と第２取付部材４６との間に配設されて第２レバー４２を付勢するばね４７と、により構成されている。この構成により、前記第２レバー４２が図３の位置から第２ロッド４０の軸方向に上下移動した場合には、該第２レバー４２は前記ばね４７によって図３の元の位置まで戻るように付勢される。このことにより、前記第２レバー４２と連動する変速レバー７がニュートラルレーンｒ１にあるときには、該変速レバー７はニュートラルに位置するように付勢される。
【００３９】
さらに、前記第２レバー４２は、コントロールロッド５０と連結されており、前述のような第１レバー３１の回動または移動という動きを該コントロールロッド５０に伝達するようになっている。詳しくは、図２に示すように、前記コントロールロッド５０には概略円筒状の係合部材５２が外挿されて、ピン５１で固定されており、該係合部材５２から前記第２レバー４２に向かって突出するように設けられた球状の突起部５２ｃが、当該第２レバー４２に設けられた凹部に摺動可能に係合している。
【００４０】
そして、図１に示すように、前記第２レバー４２が第２ロッド４０の軸方向（Ａ３−Ａ３’方向）に移動する場合には、コントロールロッド５０がその軸心を中心として回動（Ａ４−Ａ４’方向）する。一方、図２に示すように、前記第２レバー４２が第２ロッド４０の軸心を中心として回動（Ｂ３−Ｂ３’方向）する場合には、コントロールロッド５０がその軸方向（Ｂ４−Ｂ４’方向）に移動することになる。
【００４１】
また、図２に示すように、前記係合部材５２の表面には、所定形状の凹凸部６０が設けられているとともに、その凹凸部６０に対してばね部材５９により押圧付勢されるように球部材５５が配設されている。このことで、変速操作に応じて前記コントロールロッド５０とともに前記係合部材５２が回動または軸方向に移動する場合には、この係合部材５２表面の凹凸部６０上を前記球部材５５が相対的に移動することになり、これにより変速操作に節度感を付与することができる。
【００４２】
前記図２に示すように、前記コントロールロッド５０には、外周に爪部を有する円筒状の爪部材１０２が外挿されて、ピン１０１により固定されている。該爪部材１０２は、１−２速、３−４速、５−６速及び後退速にそれぞれ対応して設けられている４本のシフトフォーク７０〜７２，７５（図２には１−２速用シフトフォーク７０と３−４速用シフトフォーク７１とを示す）のいずれか一つに選択的に係合して軸方向に移動させるためのものである。そして、前記４本のシフトフォーク７０〜７２，７５がそれぞれ対応する各変速段のギヤを伝動状態にすることで、変速機Ａが各変速段に切り替えられる。
【００４３】
前記シフトフォーク７０〜７２，７５の構造について以下で詳細に説明すると、１−２速用シフトフォーク７０は、図２に示すように、前記爪部材１０２の近傍（図２では上方）の前記コントロールロッド５０上に相対移動可能に嵌合されたスリーブ状の基部７０ａと、該基部７０ａに一体に形成され、図示しない１−２速用同期装置に係合する係合部を有する第１腕部７０ｂと、前記基部７０ａから前記爪部材１０２に向かって延びる第２腕部７０ｃと、該第２腕部７０ｃの先端部が凹状に切り欠かれて爪部材１０２と係合可能に位置づけられた１−２速用ゲート部７０ｄと、により構成されている。この構成により、変速レバー７のセレクト操作によって前記コントロールロッド５０をその軸心まわり（Ａ４−Ａ４’方向）に回動させて、その爪部材１０２を前記１−２速用シフトフォーク７０のゲート部７０ｄに係合させれば、その後、変速レバー７のシフト操作による前記コントロールロッド５０の軸方向（Ｂ４−Ｂ４’方向）への移動によって前記１−２速用シフトフォーク７０も一緒に移動させることができ、この１−２速用シフトフォーク７０の第１腕部７０ｂにより１−２速用同期装置を作動させて１速または２速のどちらか一方の変速ギヤを伝動状態にすることができる。
【００４４】
また、３−４速用シフトフォーク７１は、図２の他、図６にも示すように、１−２速用シフトフォーク７０と同様、前記爪部材１０２の近傍（図２では下方）のコントロールロッド５０上に相対移動可能に嵌合された基部７１ａと、図示しない３−４速用同期装置に係合する係合部７１ｃを有する第１腕部７１ｂと、爪部材１０２と係合可能な３−４速用ゲート部７１ｅを有する第２腕部７１ｄと、を備えており、前述の１−２速用シフトフォーク７０の場合と同様に、３−４速用ゲート部７１ｅがコントロールロッド５０の爪部材１０２と係合して、その軸方向（Ｂ４−Ｂ４’方向）へ移動されることにより、３速または４速のどちらか一方の変速ギヤを伝動状態にすることができる。
【００４５】
また、５−６速用シフトフォーク７２は、図６および図７に示すように、コントロールロッド５０に平行に設けられた５−６速用シフトロッド８０の一端に嵌合され、ピン８１で固定されている基部７２ａと、該基部と一体に形成される腕部７２ｂと、図示しない５−６速用同期装置に係合する係合部７２ｃとを備えており、前記５−６速用シフトロッド８０と一体でその軸方向（Ｂ４−Ｂ４’方向）に移動するようになっている。その５−６速用シフトロッド８０の長さ方向の中間部には、前記コントロールロッド５０の爪部材１０２に係合可能な５−６速用ゲート部７３ａを有する５−６速用ゲート部材７３がボルト７４で固定されている。前記の構成により、１−２速用及び３−４速用シフトフォーク７０，７１の場合と同様、変速レバー７のセレクト操作により５−６速用のゲート部７３ａと爪部材１０２とを係合させて、シフト操作によりコントロールロッド５０とともに５−６速用シフトフォーク７２を軸方向へ移動（Ｂ４−Ｂ４’方向）させることで、５速または６速のどちらかに変速することができる。
【００４６】
さらに、後退速用シフトフォーク７５は、図８に示すように前記５−６速用シフトロッド８０上を相対移動可能に嵌合されたスリーブ状の基部７５ａと、該基部７５ａから図示しない後退速用同期装置に向かって延びる第１腕部７５ｂと、を有している。前記基部７５ａには第１腕部７５ｂに並設して第２腕部７５ｃが設けられ、後退速用ゲート部７５ｄが、前記１−２速用ゲート部７０ｄ、３−４速用ゲート部７１ｅ及び５−６速用ゲート部７３ａを跨る前記第２腕部７５ｃの先端に設けられている。この構成により、前記シフトフォーク７０，７１，７２と同様に、セレクト操作によって前記爪部材１０２を前記後退速用ゲート部７５ｄと係合させ、シフト操作によってコントロールロッド５０の軸方向へ前記後退速用シフトフォーク７５を移動させることで、後退速のギヤを伝動状態にすることができる。
【００４７】
以上の構成による前記変速機Ａの動作についてまとめると次のとおりとなる。まず、運転者が変速レバー７をニュートラルレーンｒ１に沿ってセレクト操作すると、図１に矢印Ａ１−Ａ１’として示すように、セレクトケーブル１９を介してセレクトレバー１８がブラケット２ａとの支持点を中心に回動するため、第１ロッド３０が軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動する。そのときには、該第１ロッド３０に固定された第１レバー３１が該第１ロッド３０の軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動するため、該第１レバー３１に連結された第２レバー４２が第２ロッド４０の軸方向（Ａ３−Ａ３’方向）に移動する。これにより、図２にも示すように、該第２レバー４２に連結されたコントロールロッド５０が自身の軸心まわり（Ａ４−Ａ４’方向）に回動し、該コントロールロッド５０の爪部材１０２がシフトフォーク７０〜７２，７５の中のいずれか一つに係合する。
【００４８】
その状態で運転者が変速レバー７を１−２速、３−４速、５−６速または後退速のいずれかのレーンｒ２〜ｒ５に沿ってシフト操作すると、シフトケーブル２２を介して前記シフトレバー２０が第１ロッド３０の軸心を中心として回動（Ｂ１−Ｂ１’方向）するため、該シフトレバー２０に固定された第１ロッド３０がその軸心まわり（Ｂ２−Ｂ２’方向）に回動する。そのときには、該第１ロッド３０に固定された前記第１レバー３１が該第１ロッド３０の軸心まわり（Ｂ２−Ｂ２’方向）に回動するため、該第１レバー３１に連結された前記第２レバー４２も第２ロッド４０の軸心まわり（Ｂ３−Ｂ３’方向）に回動する。これにより、該第２レバー４２に連結されたコントロールロッド５０が軸方向に移動（Ｂ４−Ｂ４’方向）し、前記セレクト操作時に爪部材１０２に係合したシフトフォークのみがコントロールロッド５０の軸方向（Ｂ４−Ｂ４’方向）に移動して、該シフトフォークに係合した同期装置の作動により１〜６速または後退速のいずれかのギヤが非伝動状態から伝動状態に移行することになる。
【００４９】
前記の構成に加えて、前記変速機Ａには、前記変速操作機構６を変速操作のシフトパターンに対応して円滑に動作させるための変速操作案内機構２００が設けられている。該変速操作案内機構２００は、図２に示すように、トランスミッションケース２に支持され、自身の軸方向への移動や回動が可能なガイドロッド２０１と、一方の端部が該ガイドロッド２０１にピン２０２で固定され、もう一方の端部に形成された球状部が前記第２レバー４２に設けられた凹部と摺動自在に係合されている連結部材２０３と、を備えている。この構造により、前記第２レバー４２が第２ロッド４０の軸方向（図１のＡ３−Ａ３’方向）に移動する場合には、前記連結部材２０３を介して前記ガイドロッド２０１が軸心を中心として回動（Ａ５−Ａ５’方向）する一方、前記第２レバー４２が第２ロッド４０の軸心を中心として回動（Ｂ３−Ｂ３’方向）する場合には、前記ガイドロッド２０１が軸方向に移動（Ｂ５−Ｂ５’方向）する。
【００５０】
つまり、運転者が変速レバー７をセレクト操作する場合には、前記第２レバー４２が前記第２ロッド４０の軸方向（Ａ３−Ａ３’方向）に移動するため、前記連結部材２０３を介して前記ガイドロッド２０１は軸心を中心として回動（Ａ５−Ａ５’方向）することになる。一方、変速レバー７をシフト操作する場合には、前記第２レバー４２が前記第２ロッド４０の軸心を中心として回動（Ｂ３−Ｂ３’方向）するため、前記連結部材２０３を介して前記ガイドロッド２０１は軸方向（Ｂ５−Ｂ５’方向）に移動することになる。
【００５１】
また、前記ガイドロッド２０１には、一方の端部を該ガイドロッド２０１にピン２０６で固定されたガイドピン２０７が連結されている。そして、該ガイドピン２０７のもう一方の端部は、トランスミッションケース２にボルト２０４，２０４で固定されたガイドプレート２０５に設けられ、図４に示す変速のシフトパターンに対応する溝に係合している。このことにより、前記ガイドロッド２０１が変速レバー７のシフト操作に伴い自身の軸方向（Ｂ５−Ｂ５’方向）に移動したり、セレクト操作により該ガイドロッド２０１の軸心を中心に回動（Ａ５−Ａ５’方向）したりするときには、前記ガイドピン２０７は前記ガイドプレート２０５の溝に沿って案内されることになり、これにより、変速操作がシフトパターンに沿って円滑に行われる。
【００５２】
（ディテント機構）
以下に本願の発明の特徴部分であるディテント機構について詳細に説明する。該ディテント機構は、後退速への変速操作に他の変速段への変速操作とは異なる節度感を与えることにより、操作者のシフトミスを減少させるとともに、変速レバー７の遊びを減少させて変速操作時の操作性を向上させるためのものである。そして、このディテント機構は、第１ロッド３０と一体に動作する第１レバー３１の膨出部３１ｃ表面に形成されたテーパ部３２及び溝部３３を有するディテント荷重特性設定部と、該ディテント荷重特性設定部に当接するように押圧付勢されている球状のディテント部材３５と、により構成されている。
【００５３】
前記膨出部３１ｃは、図５に示すように、第１ロッド３０に外挿される円筒状のスリーブ部３１ａ上に設けられており、該膨出部３１ｃの表面には、前記第１ロッド３０の軸線を中心として第１円弧面３４ａと、該第１円弧面３４ａに対して前記第１ロッドの軸線Ｚ方向に離間する相対的に大径の第２円弧面３４ｂと、が形成されている。また、前記第１円弧面３４ａと第２円弧面３４ｂとの間にはテーパ部３２が形成されるとともに、前記第１円弧面３４ａの略中央の周方向には、球状のディテント部材３５よりも小さい半径の略半円状断面を有する溝部３３が形成されていて、それら第１及び第２円弧面３４ａ，３４ｂと、テーパ部３２と、溝部３３とにより、ディテント荷重特性設定部が構成されている。
【００５４】
一方、前記ディテント部材３５は、図３に示すように、トランスミッションケース２の筒状部２ｂに内嵌されている蓋部材３６上に設けられており、前記第１レバー３１の膨出部３１ｃの表面（ディテント荷重特性設定部）に当接するように配設されている。すなわち、前記蓋部材３６と前記筒状部２ｂ内に配設されたストッパ部材３７との間には、ばね部材３８ａが配設されているため、前記蓋部材３６上に設けられたディテント部材３５は前記ディテント荷重特性設定部に向かって押圧付勢されている。なお、前記ストッパ部材３７は、該ストッパ部材３７とトランスミッションケース２に螺合されているねじ部材３９との間に配設されたばね部材３８ｂによって、前記筒状部２ａに設けられた段差部２ｃに押圧付勢されている。
【００５５】
そのため、変速レバー７の変速操作に応じて第１ロッド３０及び第１レバー３１が回動または軸方向に移動する場合には、前記ディテント部材３５は該第１レバー３１のディテント荷重特性設定部上を第１ロッド３０の軸線に対して周方向または軸方向に相対移動することになる。
【００５６】
ここで、前記ディテント荷重特性設定部に対する前記ディテント部材３５の位置は、図４に示すシフトパターン上での変速レバー７の位置に対応しており、具体的には、前記ディテント部材３５が、前記ディテント荷重特性設定部上を第１ロッド３０の軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に相対移動する場合がニュートラルレーンｒ１に、溝部３３に位置している場合がニュートラル位置に、前記溝部３３に沿って円周方向に相対移動する場合が３−４速レーンｒ３にそれぞれ対応している。また、前記ディテント部材３５が、テーパ部３２に位置している場合がニュートラルレーンｒ１と１−２速レーンｒ２との交点付近に、第２円弧面３４ｂ上を円周方向に相対移動する場合が後退速レーンｒ５にそれぞれ対応している。
【００５７】
なお、前記テーパ部３２は１−２速レーンｒ２と後退速レーンｒ５との間のニュートラルレーンｒ１上に対応付けて設けるようにしてもよい。
【００５８】
上記の構成により、変速レバー７の操作に対応してディテント機構は次のとおり動作する。まず、変速レバー７を図４に示すシフトパターンのニュートラルレーンｒ１に沿ってセレクト操作するときには、第１ロッド３０の軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）への移動に合わせて第１レバー３１も移動するため、ディテント部材３５がディテント荷重特性設定部の第１円弧面３４ａ上を前記第１ロッド３０の軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に相対移動する。その際、前述のとおり、前記第１レバー３１と連動する第２レバー４２が支持機構４３によって一定の位置（図３に示す位置）になるように付勢されているため、前記第１レバー３１も前記第２レバー４２の動きに応じて第１ロッド３０の軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）について一定位置になるように付勢される。
【００５９】
そして、前記のように第１レバー３１が軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に付勢されることにより、前記ディテント部材３５は前記第１円弧面３４ａ上を第１ロッド３０の軸方向に相対移動し、該第１円弧面３４ａに形成された溝部３３に係合するようになる。このようにして、第１ロッド３０及び第１レバー３１に対する前記ディテント部材３５のニュートラル時の位置が決まることで、該第１ロッド３０に連結されている変速レバー７のニュートラル位置での遊びが減少する。
【００６０】
次に、例えば、ニュートラルから３速または４速へ変速操作するときには、変速レバー７のシフト操作に応じて第１ロッド３０及び第１レバー３１が軸心まわり（Ｂ２−Ｂ２’方向）に回動するため、前記ディテント部材３５はディテント荷重特性設定部の溝部３３に沿って相対移動する。このことにより、ニュートラルから３速または４速への変速操作をスムーズに行うことが可能になり、変速操作のフィーリングが安定する。
【００６１】
さらに、ニュートラルから後退速へ変速するときには、変速レバー７のセレクト操作に応じて第１ロッド３０とともに第１レバー３１が軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動するとともに、後退速へのシフト操作により第１ロッド３０及び第１レバー３１が軸心まわり（Ｂ２−Ｂ２’方向）に回動する。そのため、ディテント部材３５は、前記セレクト操作により、ディテント荷重特性設定部の第１円弧面３４ａ上を軸方向（Ａ２−Ａ２’方向）に移動し、テーパ部３２を乗り越えて第２円弧面３４ｂまで移動するとともに、続くシフト操作により、該第２円弧面３４ｂ上を周方向（Ｂ２−Ｂ２’方向）に移動することになる。
【００６２】
このことにより、後退速へセレクト操作する場合には、前記ディテント部材３５がテーパ部３２を乗り越えるときに変速レバー７の操作荷重が増大し、これにより、他の変速段への変速操作とは異なる節度感を付与することができるため、間違って他の変速段へ変速操作するなどのミスシフトを防止することができる。また、ディテント荷重特性設定部におけるテーパ部３２の位置がシフトパターン上の所定位置に対応付けて設定されているので、その所定の位置を前記変速レバー７が通過するときにはいつでも操作荷重が増大することになり、操作荷重立ち上がりのストロークポイントがばらつかず、安定化する。
【００６３】
また、前記ディテント部材３５が前記テーパ部３２を乗り越えた後は、円弧面３４ｂ上を相対移動するディテント部材３５の中心の軌跡と第１ロッド３０の軸線との距離が一定になり、その際の操作荷重が比較的小さく且つ略一定になるため、スムーズに後退速へシフト操作を行うことができる。
【００６４】
さらに、前記ディテント機構は、図１に示すとおりオイルに浸漬されているため、テーパ部３２及び溝部３３が形成された膨出部３１ｃとディテント部材３５とが当接することによって生じる当接音を減衰させることができるとともに、車両停止から長時間経過後でも前記膨出部３１ｃとディテント部材３５との間には常にオイルが介在するため、変速操作のフィーリング悪化を防止することができる。
【００６５】
以上より、この実施形態では、変速機Ａに設けられている複数のロッドの中で最初に変速レバー７の操作が伝達されるチェンジロッド３０上にテーパ部３２及び溝部３３からなるディテント荷重特性設定部を設けるとともに、該ディテント荷重特性設定部に対し球状のディテント部材３５を押圧付勢して、第１及び第２ディテント機構を構成し、これにより、後退速へのセレクト操作時には、前記ディテント部材３５が前記テーパ部３２を乗り越えることにより他の変速段への変速操作と異なる節度感を付与することができるとともに、ニュートラル時にはディテント部材３５が前記溝部３３に係合することにより変速レバー７の遊びをなくすことができるようにした。このことにより、変速操作の操作性を向上させるとともに操作ミスをなくすことができる。
【００６６】
（他の実施形態）
尚、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、その他の種々の実施形態を包含するものである。すなわち、前記実施形態では、図４に示すように、後退速を１速の隣り（左側）に配置するようにしているが、これに限らず、２速の左側、５速の右側または６速の左側のいずれか一つに配置するようにしてもよい。
【００６７】
また、前記実施形態では、テーパ部３２及び溝部３３を第１レバー３１上に設けるようにしているが、これに限らず、例えば第１ロッド３０上に直接、前記テーパ部３２及び溝部３３の少なくとも一つを設けるようにしてもよい。
【００６８】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１の発明に係る変速機の変速操作機構によると、変速機に設けられている複数のロッドの中でチェンジレバーの動きが最初に伝達されるチェンジロッドに第１及び第２ディテント機構を設けるようにしたため、ニュートラルでの遊びをなくし、後退速へのセレクト操作時には所定の節度感を付与することができる。このことにより、変速操作における操作性が向上し、変速操作のミスを防止することができる。
【００６９】
また、前記第１及び第２ディテント機構をオイルに浸漬されているチェンジロッドの下部に設けたため、該ディテント機構での発生音を減衰することができるとともに、車両停止から長時間経過後でも変速操作のフィーリング悪化を防止することができる。
【００７０】
請求項２記載の発明によると、チェンジレバーの後退速への操作時には、ディテント部材がチェンジロッド上に設けられた傾斜部を乗り越えた後、該チェンジロッドの軸線を中心とする円周面部上を相対移動するようにしたため、操作の初期に所定の節度感を付与することができるとともに、その後の操作荷重を小さくすることができ、これにより、操作性を向上させることができる。
【００７１】
請求項３記載の発明によると、チェンジロッド表面の周方向に溝部を設け、ニュートラル時にはディテント部材が該溝部に位置するようにしたため、チェンジレバーの遊びをなくすことができるとともに、ニュートラルから３速または４速への変速操作をスムーズなものとすることができる。
【００７２】
請求項４記載の発明によると、ディテント荷重特性設定部をレバー部材のスリーブ部に設けるようにしたため、該ディテント荷重特性設定部を他の部材と兼用して、変速機内部の構造の簡略化及びコスト低減を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】変速機Ａの変速操作機構部分の構造図である。
【図２】図１記載のＩ−Ｉ線における断面図である。
【図３】図２記載のＩＩ−ＩＩ線における断面図である。
【図４】６速用変速機のシフトパターンを示す図である。
【図５】第１レバーの正面図である。
【図６】図２記載のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面図である。
【図７】図６記載のＩＶ−ＩＶ線において５−６速用ゲート機構を中心として表した断面図である。
【図８】図６記載の白抜き矢印Ｓ方向から見て後退速用ゲート機構を中心として表した図である。
【符号の説明】
Ａ          変速機
２          トランスミッションケース（変速機ケース）
７          変速レバー（チェンジレバー）
３０        第１ロッド（チェンジロッド）
３１        第１レバー（レバー部材）
３１ａ      スリーブ部
３１ｃ      膨出部
３２        テーパ部（傾斜部）
３３        溝部
３４ａ      第１円弧面
３４ｂ      第２円弧面（円周面部）
３５        ディテント部材
５０        コントロールロッド
ｒ５        後退速レーン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2004353737.tif 000008
【図７】
2004353737.tif 000009
【図８】
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