(57)【要約】【課題】エネルギーロスの少ない効率のよい光機能分子素子及びその製造方法を提供すること。【解決手段】次の式（ＶＩＩＩ）で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子。【化１】2004266100.tif 000063｛式中、ａはＨ、アルキル基またはアリール基を表し；Ｘは−Ｏ−，−Ｓ−，＞ＮＲ１０１（ここでＲ１０１はＨ又はアルキル基を表わす），ＣＨ２または単結合を表わし；Ｙは＝Ｏ，＝Ｓ又は２Ｈを表わし；ｍは０〜４の整数を表わし；ｎは０〜６の整数を表わし；Ｚ１は５〜６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環を表わし；Ｚ２は、電子受容体もしくは電子供与体となり得る官能基を有する基又はポルフィリン多量体の末端基となり得る基を表し；Ｄはアリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし；Ｅはアリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし；Ｍは金属のイオンを表し；Ｑは単結合または二価の連結基を表わし；ｐは１以上の整数を表す。｝【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の式（ＶＩＩＩ）又は（ＶＩＩＩ’）：
【化１】
2004266100.tif 000050
【化２】
2004266100.tif 000051
（式中、
ａは、Ｈ、アルキル基またはアリール基を表し、
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ−、＞ＮＲ１０１（ここで、Ｒ１０１は、Ｈまたはアルキル基を表わす。）、ＣＨ２または単結合を表わし、
Ｙは、＝Ｏ、＝Ｓまたは２Ｈを表わし、
ｍは、０〜４の整数を表わし、
ｎは、０〜６の整数を表わし、
Ｚ１は、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環を表わし、
Ｚ２は、電子受容体もしくは電子供与体となり得る官能基を有する基、又はポルフィリン多量体の末端基となり得る基を表し、
Ｄは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし、
Ｅは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし、
Ｍは、典型金属及び遷移金属から選択される金属のイオンを表し、
Ｑは、単結合または二価の連結基を表わし、
ｐは、１以上の整数を表す。）
で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子。
【請求項２】
次の工程を含む、共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子の製造方法：
（１）次の式（Ｉ）：
【化３】
2004266100.tif 000052
｛式中、
ａ、ｂ及びｄは、各々独立してＨ、アルキル基またはアリール基を表わし、
Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ−、＞ＮＲ１０１（ここで、Ｒ１０１は、Ｈまたはアルキル基を表わす。）、ＣＨ２または単結合を表わし、
Ｙは、＝Ｏ、＝Ｓまたは２Ｈを表わし、
ｍは、０〜４の整数を表わし、
ｎは、０〜６の整数を表わし、
Ｚ１は、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環を表わし、
Ｒ１は、
【化４】
2004266100.tif 000053
（式中、Ｄは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし、Ｅは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし、Ｒ３は、Ｈまたはアセチル基を表わす。）を表わす。｝
で表されるリンカー分子を基板上に固定化する工程、及び前記リンカー分子由来のポルフィリン残基に、典型金属及び遷移金属から選択される金属Ｍを導入する工程により、次の式（ＩＩ）または（ＩＩ’）：
【化５】
2004266100.tif 000054
（式中、各置換基は、上で規定したとおり）で表される単分子膜体を得る工程（だだし、前記リンカー分子を基板上に固定する工程と、前記金属Ｍを導入する工程とは、いずれが先でもよい）と、
（２）前記単分子膜体のポルフィリン残基と、
次の式（ＩＩＩ）：
【化６】
2004266100.tif 000055
｛式中、
ａ、ｂ、ｄ、Ｘ、Ｙ、ｍ、ｎ、Ｍ及びＺ１は、上で規定したとおりであり、
Ｑは、単結合または二価の連結基を表わす。｝で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの一方のポルフィリン残基とを２つの配位結合により連結し、次の式（ＩＶ）または（ＩＶ’）：
【化７】
2004266100.tif 000056
（式中、各置換基は、上で規定したとおりであり、ｐは、１である。）で表される第一積層体を得る工程と、
（３）前記第一積層体のリンカー分子由来のポリフィリン残基のオレフィン部分と、前記リンカー分子由来のポリフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分とを、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、これらのポルフィリン間を共有結合で固定化し、次の式（Ｖ）または式（Ｖ’）：
【化８】
2004266100.tif 000057
（式中、各置換基は、上で規定したとおりであり、ｐは、１である。）で表される固定化第一積層体を得る工程と、
（４）必要に応じて、前記工程（２）と同様に、前記固定化第一積層体の末端に位置するポルフィリン残基と、前記式（ＩＩＩ）で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの一方のポルフィリン残基とを、配位結合により連結し、第二積層体（前記式（ＩＶ）又は式（ＩＶ’）において、ｐは、２以上の整数を表す。）を得、次いで、前記第二積層体において、前記工程（３）と同様に、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、固定化第二積層体（前記式（Ｖ）又は式（Ｖ’）において、ｐは、２以上の整数を表す。）を得る工程を１回またはそれ以上繰り返すことにより固定化第ｑ積層体（前記式（Ｖ）又は式（Ｖ’）において、ｐは、ｑを表し、ｑは、２以上の整数である。）を得る任意の工程と、
（５）前記工程（３）で得られた固定化第一積層体又は前記工程（４）で得られた固定化第ｑ積層体の末端に位置するポルフィリン残基と、次の式（ＶＩ）：
【化９】
2004266100.tif 000058
（式中、
Ｚ１、Ｍ、Ｘ、Ｙ、ｍ、ｎ、ａ、ｂ及びｄは、上で規定したとおりであり、
Ｚ２は、電子受容体もしくは電子供与体となり得る官能基を有する基、又はポルフィリン多量体の末端基となり得る基を表す。）で表される、ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基とを２つの配位結合により連結し、次の式（ＶＩＩ）又は式（ＶＩＩ’）：
【化１０】
2004266100.tif 000059
【化１１】
2004266100.tif 000060
（式中、各置換基は、上で規定したとおり。）で表される光機能分子前駆体を得る工程と、
（６）前記ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基のオレフィン部分と、前記ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分とを、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、これらのポルフィリン間を共有結合で固定化し、次の式（ＶＩＩＩ）又は（ＶＩＩＩ’）：
【化１２】
2004266100.tif 000061
【化１３】
2004266100.tif 000062
（式中、各置換基は、上で規定したとおり。）で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子を得る工程。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に有する素子の製造方法に関する。本発明の方法により製造される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に有する素子は、光機能分子素子、具体的には、例えば、有機太陽電池のような光電変換素子や３次の非線形有機材料として使用することが出来る。
【０００２】
【従来の技術】
ポルフィリン多量体は緑色植物の葉緑体や光合成細菌に見られるような高効率の光捕集能および電子伝達媒体として期待されており、電極上にポルフィリンを化学修飾させることで有機太陽電池、光半導体などの分子素子としての応用が考えられる。分子レベルで配列制御されたポルフィリン薄膜の作製法として交互積層法が報告されている。国武らはポリカチオンとアニオン性ポルフィリンを交互積層させることによってポルフィリン多層膜を作製している（例えば、非特許文献１参照。）。また金属配位子を有するポルフィリンと金属イオンを交互に積層させることでも基板上にポルフィリンを固定化でき（例えば、非特許文献２参照。）、このようなポルフィリン多層膜において電位勾配を構築することで光電変換も行われている（例えば、非特許文献３〜５参照。）。
【０００３】
またポルフィリンはｐ−型半導体として機能することが知られており、ＣＶＤや電解重合膜によって積層されたポルフィリン膜で  ｐ−ｎ，  ｐ−ｐ’接合界面を作り、光電変換素子、光整流界面あるいはＳｃｈｏｔｔｋｙダイオードの作製を試みた例もある（例えば、非特許文献６〜９参照。）。
【０００４】
一方、われわれはイミダゾール置換ポルフィリン金属錯体が分子間で相補的に配位結合することで、以下に示するように光合成細菌中に見られる二量体と同様の超分子構造形成することを見いだしている（例えば、非特許文献１０参照。）。
【０００５】
【化１４】
2004266100.tif 000002
【０００６】
このポルフィリン二量体の特長は励起子分裂により広い波長領域において光吸収できること、光励起種が二量体間に非局在化するため電荷分離状態を長寿命化できることであり、効率よい光増感反応に最適である。さらにイミダゾール置換ポルフィリンに側鎖アリル置換基を導入すると、Ｇｒｕｂｂｓ錯体を使ったメタセシス閉環反応によってこの二量体構造を共有結合で固定でき、しかもその電子スペクトルは溶媒の影響を受けず強い励起子相互作用を示した。（例えば、非特許文献１１参照。）：
【化１５】
2004266100.tif 000003
【０００７】
この共有結合によって固定化されたイミダゾール置換ビス亜鉛ポルフィリンユニットによって，  更に高次に階層化した超分子構造の設計が可能になった。すなわちイミダゾール置換ビスポルフィリンは一次元方向に伸長した配位組織体を形成するが（例えば、非特許文献１２参照。）、これをメタセシス反応によって段階的に共有結合で固定化すると、つぎの官能基を有するイミダゾール置換亜鉛ポルフィリンを段階的に導入、固定化することが出来る：
【化１６】
2004266100.tif 000004
【０００８】
一方、実用的なデバイスへと展開するためには電極などの固体基板上にこのようなポルフィリン多量体を構築する必要がある。我々は初期の研究として、金基板上にリンカーポルフィリンをつけた後、イミダゾール置換亜鉛ポルフィリン溶液に基板を浸漬し、配位結合によってポルフィリン多量体を積層する実験をおこなった。そして実際に積層化された素子の光電流測定を行い、動作することを確認した。（例えば、非特許文献１３参照。）：
【化１７】
2004266100.tif 000005
【０００９】
さらにこのような素子の機能をより向上させるためには、性質の異なるポルフィリン多量体を固体基板上の一定方向に順次導入する方法が必要となる。そうすれば、エネルギーロスの少ない効率のよい素子が構築できるからである。上記で述べたような基板をただ浸漬し積層する方法では、２回目の積層の際に１回目の層もはがれて交換が起こってしまうので、このような目的を達するのは不可能であった。
【００１０】
【非特許文献１】
Ｋ．  Ａｒｉｇａ，  Ｙ．  Ｌｖｏｖ，  Ｔ，  Ｋｕｎｉｔａｋｅ，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  １９９７，  １１９，  ２２２４−２２３１
【非特許文献２】
Ｄ．−Ｊ．  Ｑｕｉａｎ，  Ｃ．  Ｎａｋａｍｕｒａ，  Ｔ．  Ｉｓｈｉｄａ，  Ｓ．−Ｏ．  Ｗｅｎｋ，  Ｔ．  Ｗａｋａｙａｍａ，  Ｓ．  Ｔａｋｅｄａ，  Ｊ．  Ｍｉｙａｋｅ，  Ｌａｎｇｍｕｉｒ  ２００２，  １８，  １０２３７−１０２４２
【非特許文献３】
Ｋ．  Ａｒａｋｉ，  Ｍ．  Ｊ．  Ｗａｇｎｅｒ，  Ｍ．  Ｓ．  Ｗｒｉｇｈｔｏｎ，  Ｌａｎｇｍｕｉｒ，  １９９６，  １２，  ５３９３−５３９８
【非特許文献４】
Ｆ．  Ｂ．  Ａｂｄｅｌｒａｚｚａｑ，  Ｒ．  Ｃ．  Ｋｗｏｎｇ，  Ｍ．  Ｅ．  Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２００１，  １２４，  ４７９６−４８０３
【非特許文献５】
Ａ．  Ｉｋｅｄａ，  Ｔ．  Ｈａｔａｎｏ，  Ｓ．  Ｓｈｉｎｋａｉ，  Ｔ．  Ａｋｉｙａｍａ，  Ｓ．  Ｙａｍａｄａ，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２００１，  １２３，  ４８５５−４８５６
【非特許文献６】
Ｆ．  Ｊ．  Ｋａｍｐａｓ，  Ｍ．  Ｇｏｕｔｅｒｍａｎ，  Ｊ．  Ｐｈｙｓ．  Ｃｈｅｍ．  １９７７，  ８１，  ６９０−６９５
【非特許文献７】
Ｆ．  Ｊ．  Ｋａｍｐａｓ，  Ｋ．  Ｙａｍａｓｈｉｔａ，  Ｊ．  Ｆａｊｅｒ，  Ｎａｔｕｒｅ  １９８０，  ２８４，  ４０−４２
【非特許文献８】
Ｙ．  Ｈａｒｉｍａ，  Ｋ．  Ｙａｍａｓｈｉｔａ，  Ｊ．  Ｐｈｙｓ．  Ｃｈｅｍ．  １９８５，  ８９，  ５３２５−５３２７
【非特許文献９】
Ｈ．  Ｓｅｇａｗａ，  Ｎ．  Ｎａｋａｙａｍａ，  Ｔ，  Ｓｈｉｍｉｄｚｕ，  Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  Ｃｈｅｍ．  Ｃｏｍｍｕｎ．  １９９２，  ７８４−７８６
【非特許文献１０】
Ｙ．  Ｋｏｂｕｋｅ，  Ｈ．  Ｍｉｙａｊｉ，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．，  １９９４，  １１６，  ４１１１−４１１２
【非特許文献１１】
第８２回  有機合成シンポジウム講演要旨集  ２−２、ｐ．６５−６８（２００２）
【非特許文献１２】
Ｋ．  Ｏｇａｗａ，  Ｙ．  Ｋｏｂｕｋｅ，  Ａｎｇｅｗ．  Ｃｈｅｍ．  Ｉｎｔ．  Ｅｄ．  ２０００，  ３９，  ４０７０−４０７３
【非特許文献１３】
Ａ．  Ｎｏｍｏｔｏ，  Ｙ．  Ｋｏｂｕｋｅ，  Ｃｈｅｍ．  Ｃｏｍｍｕｎ．，  ２００２，  １１０４−１１０５
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記従来技術の問題点を解決し、エネルギーロスの少ない効率のよい光機能分子素子及びその製造方法を提供することを課題とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、鋭意研究した結果、次の共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子及びその製造方法が上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、
次の式（ＶＩＩＩ）又は（ＶＩＩＩ’）：
【化１８】
2004266100.tif 000006
【００１３】
【化１９】
2004266100.tif 000007
【００１４】
（式中、ａは、Ｈ、アルキル基またはアリール基を表し；Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ−、＞ＮＲ１０１（ここで、Ｒ１０１は、Ｈまたはアルキル基を表わす。）、ＣＨ２または単結合を表わし；Ｙは、＝Ｏ、＝Ｓまたは２Ｈを表わし；ｍは、０〜４の整数を表わし；ｎは、０〜６の整数を表わし；Ｚ１は、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環を表わし；Ｚ２は、電子受容体もしくは電子供与体となり得る官能基を有する基、又はポルフィリン多量体の末端基となり得る基を表し；Ｄは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし；Ｅは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし；Ｍは、典型金属及び遷移金属から選択される金属のイオンを表し；Ｑは、単結合または二価の連結基を表わし；ｐは、１以上の整数を表す。）で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子を提供する。
【００１５】
また、本発明は、次の工程を含む、共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子の製造方法も提供する。
【００１６】
（１）次の式（Ｉ）：
【化２０】
2004266100.tif 000008
【００１７】
｛式中、ａ、ｂ及びｄは、各々独立してＨ、アルキル基またはアリール基を表わし；Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ−、＞ＮＲ１０１（ここで、Ｒ１０１は、Ｈまたはアルキル基を表わす。）、ＣＨ２または単結合を表わし；Ｙは、＝Ｏ、＝Ｓまたは２Ｈを表わし；ｍは、０〜４の整数を表わし；ｎは、０〜６の整数を表わし；Ｚ１は、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環を表わし；Ｒ１は、
【化２１】
2004266100.tif 000009
【００１８】
（式中、Ｄは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし、Ｅは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし、Ｒ３は、Ｈまたはアセチル基を表わす。）を表わす。｝で表されるリンカー分子を基板上に固定化する工程、及び前記リンカー分子由来のポルフィリン残基に、典型金属及び遷移金属から選択される金属Ｍを導入する工程により、次の式（ＩＩ）または（ＩＩ’）：
【化２２】
2004266100.tif 000010
【００１９】
（式中、各置換基は、上で規定したとおり）で表される単分子膜体を得る工程（だだし、前記リンカー分子を基板上に固定する工程と、前記金属Ｍを導入する工程とは、いずれが先でもよい）と、
【００２０】
（２）前記単分子膜体のポルフィリン残基と、
次の式（ＩＩＩ）：
【化２３】
2004266100.tif 000011
【００２１】
｛式中、ａ、ｂ、ｄ、Ｘ、Ｙ、ｍ、ｎ、Ｍ及びＺ１は、上で規定したとおりであり；Ｑは、単結合または二価の連結基を表わす。｝で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの一方のポルフィリン残基とを２つの配位結合により連結し、次の式（ＩＶ）または（ＩＶ’）：
【化２４】
2004266100.tif 000012
【００２２】
（式中、各置換基は、上で規定したとおりであり、ｐは、１である。）で表される第一積層体を得る工程と、
【００２３】
（３）前記第一積層体のリンカー分子由来のポリフィリン残基のオレフィン部分と、前記リンカー分子由来のポリフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分とを、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、これらのポルフィリン間を共有結合で固定化し、次の式（Ｖ）または式（Ｖ’）：
【化２５】
2004266100.tif 000013
【００２４】
（式中、各置換基は、上で規定したとおりであり、ｐは、１である。）で表される固定化第一積層体を得る工程と、
【００２５】
（４）必要に応じて、前記工程（２）と同様に、前記固定化第一積層体の末端に位置するポルフィリン残基と、前記式（ＩＩＩ）で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの一方のポルフィリン残基とを、配位結合により連結し、第二積層体（前記式（ＩＶ）又は式（ＩＶ’）において、ｐは、２以上の整数を表す。）を得、次いで、前記第二積層体において、前記工程（３）と同様に、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、固定化第二積層体（前記式（Ｖ）又は式（Ｖ’）において、ｐは、２以上の整数を表す。）を得る工程を１回またはそれ以上繰り返すことにより固定化第ｑ積層体（前記式（Ｖ）又は式（Ｖ’）において、ｐは、ｑを表し、ｑは、２以上の整数である。）を得る任意の工程と、
【００２６】
（５）前記工程（３）で得られた固定化第一積層体又は前記工程（４）で得られた固定化第ｑ積層体の末端に位置するポルフィリン残基と、次の式（ＶＩ）：
【化２６】
2004266100.tif 000014
【００２７】
（式中、Ｚ１、Ｍ、Ｘ、Ｙ、ｍ、ｎ、ａ、ｂ及びｄは、上で規定したとおりであり；Ｚ２は、電子受容体もしくは電子供与体となり得る官能基を有する基、又はポルフィリン多量体の末端基となり得る基を表す。）で表される、ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基とを２つの配位結合により連結し、次の式（ＶＩＩ）又は式（ＶＩＩ’）：
【化２７】
2004266100.tif 000015
【００２８】
【化２８】
2004266100.tif 000016
【００２９】
（式中、各置換基は、上で規定したとおり。）で表される光機能分子前駆体を得る工程と、
【００３０】
（６）前記ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基のオレフィン部分と、前記ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分とを、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、これらのポルフィリン間を共有結合で固定化し、次の式（ＶＩＩＩ）又は（ＶＩＩＩ’）：
【化２９】
2004266100.tif 000017
【００３１】
【化３０】
2004266100.tif 000018
【００３２】
（式中、各置換基は、上で規定したとおり。）で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子を得る工程。
【００３３】
【発明の実施の形態】
まず、本発明の式（ＶＩＩＩ）または式（ＶＩＩＩ’）で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子について詳細に説明する。
【００３４】
式（ＶＩＩＩ）において、ａは、各々独立してＨ、アルキル基またはアリール基を表わす。複数個のａは、同じでも異なっていてもよいが、同じであることが製造上の容易性の観点から好ましい。
【００３５】
ここで、アルキル基は、直鎖、分岐鎖または環状の１価の飽和脂肪族基をいう（以下、他の置換基がアルキル基である場合においても同じ）。また、アリール基は、１価の芳香族炭化水素基をいい、単環であっても、２環以上の縮合環でもよい（以下、他の置換基がアリール基である場合においても同じ）。さらに、アルキニル基は、直鎖、分岐鎖または環状の不飽和の脂肪族基をいう。これらのアルキル基、アルキニル基及びアリール基は、可能な場合は、置換基を有することができる（以下、アルキル基及びアリール基以外の基についても同じ。
【００３６】
ａにより表されるアルキル基の炭素原子数は、一方のａが結合する炭素原子と他方のａが結合する炭素原子のとの間の二重結合が、閉環メタセシス反応に供され得るか否か、原料化合物の合成の容易性、生成物に期待される機能等を考慮して選択することができるが、通常、１〜８であり、１〜２程度が好ましい。
【００３７】
ａにより表わされるアリール基の炭素原子数も、同様の観点から選択することができ、通常、６〜２０であり（例えば、フェニル、ナフチル、アントラセニル、ピレニル、ナフタセニル）、６〜１０程度が好ましい。
【００３８】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ−、＞ＮＲ１０１（ここで、Ｒ１０１は、Ｈまたはアルキル基を表わす。）、ＣＨ２または単結合を表わす。
【００３９】
Ｒ１０１により表わされるアルキル基の炭素原子数は特に制限はないが、１〜４程度が好ましい。
【００４０】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｘは、原料化合物の合成の容易性、生成物に期待される機能等を考慮すると、−Ｏ−が好ましい。
【００４１】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｙは、＝Ｏ、＝Ｓまたは２Ｈを表わす。ここで、Ｙが２Ｈであるとは、Ｙが結合する炭素原子に２つの水素原子が単結合により結合した状態を意味する。
【００４２】
Ｙは、原料化合物の合成の容易性、生成物に期待される機能等を考慮すると、＝Ｏが好ましい。
【００４３】
式（ＶＩＩＩ）において、ｍは、０〜４の整数を表わす。ｍは、原料化合物の合成の容易性、生成物に期待される機能等を考慮すると、１が好ましい。
【００４４】
式（ＶＩＩＩ）において、ｎは、０〜６の整数を表わす。ｎは、原料化合物の合成の容易性、生成物に期待される機能等を考慮すると、２が好ましい。
【００４５】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｚ１は、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環基を表わす。ここで、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環基とは、窒素原子を少なくとも１個有する５若しくは６員のヘテロ環であって、芳香族性を有するものであれば特に制限はない。窒素以外のヘテロ原子として、酸素、硫黄等を有することができる。含窒素配位性ヘテロ芳香族環基に構造異性体が存在する場合は、それらの構造異性体が含まれる。
【００４６】
５員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環基及び６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環基には、次のイミダゾリル基、オキサゾリル基及びチアゾリル基、並びにピリジル基が含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００４７】
【化３１】
2004266100.tif 000019
【００４８】
上記イミダゾリル基において、Ｒ２で表わされるアルキル基は、原料化合物の合成の容易性、生成物に期待される機能等を考慮すると、通常、炭素原子数１〜１０にすることができ、１程度が好ましい。
【００４９】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｚ１は、ポルフィリン金属錯体の中心金属との結合の強さ等を考慮すると、イミダリル基が好ましい。
【００５０】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｚ２は、電子受容体もしくは電子供与体となり得る官能基を有する基、又はポルフィリン多量体の末端となり得る基を表す。
【００５１】
Ｚ２で表される電子受容体となり得る官能基を有する基の具体例には、次の各基が含まれるが、これらに限定されるものではなく、励起されたポルフィリンから電子を受け取る性質のあるもの（例えば、還元電位が励起されたポルフィリンのエネルギー順位より低い金属錯体）等も電子受容体となり得る官能基を有する基となり得る：
【化３２】
2004266100.tif 000020
【００５２】
［式中、Ｄ’は、式（ＶＩＩＩ）のＤで規定したものに加えて、単結合、
【化３３】
2004266100.tif 000021
【００５３】
｛式中、Ｒ５は、Ｈ、アルキル基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基又はアルコキシ基を表す。ただし、２つのＲ５は、同じでも異なっていてもよい。Ｍ’は、２Ｈ、又はＭで表される典型金属もしくは遷移金属から選択される金属のイオンを表す。｝を表す。］。
【００５４】
Ｚ２で表されるポルフィリンの末端基となり得る基にはアルキル基、アリール基及びアルキニル基等が含まれる。アルキル基、アリール基の場合の炭素原子数は、上述した置換基ａについて述べたものと同義である。また、アルコキシ基のアルキル部分は、置換基ａのアルキル基と同義である。Ｚ２で表される基がアルキニル基の場合の炭素原子数は、２〜１８程度にすることができ、２程度が好ましい。
【００５５】
また、Ｒ５で表される基が、アルキル基、アリール基、アルコキシ基である場合の炭素原子数も上述したものと同義である。Ｒ５で表される基がハロゲン原子である場合の具体例には、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ等が含まれる。
【００５６】
一方、Ｚ２で表される電子供与体となり得る官能基を有する基の具体例には、次の各基が含まれるが、これらに限定されるものではなく、酸化されたポルフィリンに電子を与える性質のあるもの（例えば、酸化電位が１電子酸化されたポルフィリンのエネルギー順位より高い金属錯体）も電子供与体となり得る官能基を有する基となり得る：
【化３４】
2004266100.tif 000022
【００５７】
［式中、Ｄ’は、式（ＶＩＩＩ）のＤで規定したものに加えて、単結合、
【化３５】
2004266100.tif 000023
【００５８】
｛式中、Ｒ５は、Ｈ、アルキル基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基又はアルコキシ基を表す。ただし、複数個のＲ５は、同じであっても異なっていてもよい。Ｍ’は、２Ｈ、又はＭで表される典型金属もしくは遷移金属から選択される金属のイオンを表す。｝を表す。］。
【００５９】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｄは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし、Ｅは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし、Ｒ３は、Ｈまたはアセチル基を表わす。）を表わす。
【００６０】
上記Ｄで表わされるアリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基とは、両末端にアリーレン基及び／またはアルキレン基を有する二価の基であって、通常、これらの両末端基の間に、１またはそれ以上のエーテル基、カルボニル基、ヘテロ原子を含む官能基（例えば、エステル基、アミド基）が介在する基をいうが、これらの基が介在していなくてもよい。これらの両末端基の間に介在する基は、リンカー分子を合成する際、ポルフィリン環と、硫黄原子含有基とを連結する際に使用することができる基である。アリーレン基及びアルキレン基の炭素原子数に特に制限はないが、通常、アルキレン基の場合は１〜１８に、アリーレン基の場合は６〜１３にすることができる。
【００６１】
上記Ｅで表わされるアリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基とは、上述したＤで表わされる基から水素原子を１つ除いたものをいう。
【００６２】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｍは、典型金属及び遷移金属から選択される金属のイオンを表わす。ここで、典型金属とは、長周期表において、１Ａ、２Ａ、２Ｂ、３Ｂ〜７Ｂ及び０族の金属をいい、具体的には、Ｍｇ、Ｚｎ、Ｃｄ、Ｈｇ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎ、Ｔｌ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｐ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｂｉ等を挙げることができる。遷移金属とは、３Ａ〜７Ａ、８及び１Ｂ族の金属をいい、具体的には、Ｓｃ、Ｙ、ランタノイド（Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ）、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｖ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｍｎ、Ｔｃ、Ｒｅ、Ｆｅ、Ｒｕ、Ｏｓ、Ｃｏ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｎｉ、Ｐｄ、Ｐｔ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｕ等を挙げることができる。これらの金属の価数は、ポリフィリン金属錯体の中心金属となり得るものであれば特に制限はないが、通常、ＩＩ価またはＩＩＩ価である。
【００６３】
Ｍは、上述したＺとの間で配位結合を形成できる限り特に制限はないが、反応性、結合の強さ、生成物に期待される機能等の観点からは、Ｚｎ、Ｍｇ、Ｃｏ及びＦｅ等が好ましい。
【００６４】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｑは、単結合または直線状二価の連結基を表わす。直線状二価の連結基は、生成物に期待される機能（電子あるいはエネルギーの伝導度、ポルフィリン環同士を結合する強さ、立体配置を維持する能力等）を考慮して選択することができる。
【００６５】
ここで、直線状二価の連結基とは、（ア）両末端の結合手の向きが直線状または（イ）両末端の結合手の向きが互いに平行に配置される二価の連結基をいう。ここで、両末端の結合手の向きが「直線状」とは、幾何学的に完全な直線であることを必ずしも意味するものではない。また、「平行」についても同様に、幾何学的に完全な平行であることを必ずしも意味するものではない。したがって、この直線状二価の連結基により構成される多量体が環状ではなく、多量体全体としてほぼ直線的な鎖状であればかまわない。特に、この直線状二価の連結基により構成される多量体が比較的長いものである場合、この直線状二価の基の両末端の結合手の向きが幾何学的に完全な直線状や完全に互いに平行でなく、ほぼ直線的あるいはほぼ平行であれば鎖状多量体を形成することができる。以下、本明細書では、このようなほぼ直線的あるいはほぼ平行な状態を、それぞれ単に、直線状あるいは平行と表現して説明する。
【００６６】
（ア）両末端の結合手の向きが直線状に配置される基の具体例としては、二価の飽和または不飽和の脂肪族炭化水素基｛例えば、炭素原子数１〜３のアルキル基（−ＣＨ２−等）、−Ｃ≡Ｃ−｝；二価の飽和または不飽和の炭化水素環基｛例えば、炭素原子数３〜２０程度の単環または縮合環（１，３−シクロブチレン（トランス体）、１，４−フェニレン、２，７−ピレニレン等）｝；二価の飽和または不飽和のヘテロ環基（例えば、６員のヘテロ環であって、ヘテロ原子として、Ｎ、Ｓ、Ｏ、Ｐ等を１以上含むもの（２，５−ピリジン等）；及びこれらの二価の基の２つ以上の組み合わせを挙げることができる。二価の基を２以上組み合わせる場合、同じ基同士（いわゆるビス体）でも、異なる基でもよいが、同じ基同士を組み合わせたもののほうが原料化合物の合成の容易性等の環点から好ましい。また、二価の基を２以上組み合わせる場合、−Ｏ−や−Ｃ（＝Ｏ）−のような両末端の結合手の向きが直線状に配置される基が介在することができ、さらにその他の基でも、最終的にＱにより表わされる基の両末端の結合手の向きが直線状に配置されれば介在していてもかまわない。
【００６７】
（イ）両末端の結合手の向きが互いに平行に配置される基には、二価の飽和または不飽和の直鎖状炭化水素基｛例えば、炭素原子数３〜５の直鎖アルキル基（ｎ−プロピレン等）、−Ｃ＝Ｃ−（トランス体）｝；二価の芳香族炭化水素環基｛例えば、炭素原子数１０〜２０程度の縮合環（２，６−ナフチレニル、１，６−ピレニレン等）｝が含まれる。
【００６８】
また、両末端の結合手の向きが結果として直線状または互いに平行に配置されるならば、上記（ア）として説明した両末端の結合手の向きが直線状に配置される基と（イ）として説明した両末端の結合手の向きが互いに平行に配置される基との組み合わせであってもよい。
【００６９】
以下に、両末端の結合手の向きが直線状（ア）または互いに平行（イ）に配置される二価の連結基の具体例を挙げるが、Ｑで表わされる基はこれらに限定されるものではない。
【００７０】
【化３６】
2004266100.tif 000024
【００７１】
式（ＶＩＩＩ）において、Ｑは、結合の強度、安定性、原料化合物の合成の容易さ等を考慮すると、単結合またはアルキニレン基｛（−Ｃ≡Ｃ−）ｎ（ここで、ｎは、１〜３の整数を表わす。）｝が好ましい。
【００７２】
式（ＶＩＩＩ）において、ｐは、１以上の整数を表す。ｐの値は、本発明の共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子の用途等に応じて適宜選択することができる。ｐの値の上限値は、特に制限はなく、１０，０００程度までのものが製造可能であると考えているが、現段階では、ｐの値が１００程度のものまで製造することができる。
【００７３】
式（ＶＩＩＩ）で表される光機能分子素子には、２種類以上のポルフィリンを任意の順番で積層、固定化したものも含まれる。例えば、以下の模式図１に示すように、エネルギー順位の異なるポルフィリン多量体を段階的に固定化すると、式（ＶＩＩＩ）の光機能分子素子は、電位勾配をもつ傾斜機能材料となる。これによって電子や空孔（ホール）の流れる方向を制御（整流作用）することが可能になる。構成単位であるポルフィリンは光励起電子移動を起こすので、式（ＶＩＩＩ）の光機能分子素子は光機能分子素子として使用することができる。具体的には、作成した素子が光電変換素子として機能することを確認した（実施例３参照）。
【００７４】
【化３７】
2004266100.tif 000025
【００７５】
式（ＶＩＩＩ）において、用いることできる基板としては、金属材料としては金以外に銀、銅、白金、パラジウム、ニッケル、アルミニウム、などの良伝性金属、およびこれらを固体基板（例えば、スライドガラス、マイカ（雲母）、シリコンウエハー）に蒸着（通常、５０〜１，０００Åの厚み）したものがある。また半導体としてはＴｉＯ２，  ＳｎＯ２，  ＩＴＯ（ｉｎｄｉｕｍ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ），  ＣｄＳ，  ＣｄＳｅ，  ＧａＡｓ，  ＧａＰ，  Ｓｉ，  ＩｎＰ，  ＣｄＴｅや、これらに電子受容体や電子供与体を添加してバンド構造を変化させたものも含む。また、有機の固体基板として各種高分子ポリマーやポリマーを固体基板に塗布（通常、５０〜１，０００Åの厚み）したものも含まれる。特に導電性、半導電性ポリマー（ＰＰＶ（ポリフェニレンビニレン系）、Ｐ３ＯＴ（ポリチオフェン系）、ポリピロール系、ポリアセチレン系、ポリジアセチレン系）はポルフィリン素子と組み合わせることで全有機素子として構築できるため特に有望である。
【００７６】
式（ＶＩＩＩ）では、基板から−Ｓ−結合を介して１本のポルフィリン鎖が伸びた状態として示しているが、通常、本発明の光機能分子素子は、基板上に層状に広がりをもって形成されている。一例を挙げると、基板として金を使用した場合、Ａｕ−Ｓの還元的脱着法によって求めた値では、表面被覆率が約７×１０１３分子／ｃｍ２（１０−１０ｍｏｌ／ｃｍ２）、すなわち１分子あたりの金基板上での分子の占有面積は、約３ｎｍ２／分子となる。ポルフィリン環の幅は、約１ｎｍであるので、基板上にはかなり密に膜が形成されていることになる。
【００７７】
式（ＶＩＩＩ）では、基板表面に対してポルフィリン鎖が法線方向へ伸びているが、この角度は、必ずしも実際の角度を反映するものではない。なお、上述したように分子占有面積から分子が密に並んでいること、組織がきちんと伸張することなどから判断すると、ある程度の角度で基板表面から立った状態で結合していると考えられる。
【００７８】
式（ＶＩＩＩ’）で表される光機能分子素子は、リンカー分子が基板上に２点を介して結合している点で式（ＶＩＩＩ）の光機能分子素子とは異なるが、置換基等の規定は同じである。式（ＶＩＩＩ’）で表される光機能分子素子は、リンカー分子が基板上に２点を介して結合しているので、（ＶＩＩＩ）で表される光機能分子素子よりも強い結合力で積層ポルフィリンが基板上に固定されている。このような式（ＶＩＩＩ’）で表される光機能分子素子は、ポルフィリン多量体を伸張する際の浸漬、洗浄工程でポリフィリンがはがれ落ちにくいという利点を有する。例えば、式（ＶＩＩＩ）の光機能分子素子のように、１点を介して基板上に結合したものでは、浸漬、洗浄工程でポルフィリンの吸収が半分程度にまで減少することがあるが、式（ＶＩＩＩ’）の光機能分子素子では、その原料の度合いは小さく、はがれ落ちが少ないと考えられる。
【００７９】
次に、本発明の式（ＶＩＩＩ）または式（ＶＩＩＩ’）で表される光機能分子素子の製造方法を詳細に説明する。以下の説明において、別段の断りがない限り各置換基は上述した式（ＶＩＩＩ）及び式（ＶＩＩＩ’）について述べたものと同義である。
【００８０】
本発明の式（ＶＩＩＩ）または式（ＶＩＩＩ’）で表される光機能分子素子の製造方法には、次の工程（１）〜（６）が含まれる。
【００８１】
（工程１）
次の式（Ｉ）：
【化３８】
2004266100.tif 000026
【００８２】
｛式中、ａ、ｂ及びｄは、各々独立してＨ、アルキル基またはアリール基を表わし、Ｘは、−Ｏ−、−Ｓ−、＞ＮＲ１０１（ここで、Ｒ１０１は、Ｈまたはアルキル基を表わす。）、ＣＨ２または単結合を表わし、Ｙは、＝Ｏ、＝Ｓまたは２Ｈを表わし、ｍは、０〜４の整数を表わし、ｎは、０〜６の整数を表わし、Ｚ１は、５若しくは６員の含窒素配位性ヘテロ芳香族環を表わし、Ｒ１は、
【化３９】
2004266100.tif 000027
【００８３】
（式中、Ｄは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む二価の基を表わし、Ｅは、アリーレン基及びアルキレン基の少なくとも一方を含む三価の基を表わし、Ｒ３は、Ｈまたはアセチル基を表わす。）を表わす。｝で表されるリンカー分子を基板上に固定化する工程、及び前記リンカー分子又は基板上に固定化したリンカー分子のポルフィリン残基に、典型金属及び遷移金属から選択される金属Ｍを導入する工程により、次の式（ＩＩ）または（ＩＩ’）：
【化４０】
2004266100.tif 000028
【００８４】
（式中、各置換基は、上で規定したとおり）で表される単分子膜体を得る。
【００８５】
上記工程１では、前記リンカー分子を基板上に固定する工程と、前記金属Ｍを導入する工程とは、いずれが先でもよいがリンカー分子を基板上に固定した後に金属Ｍを導入したほうがきれいな単分子膜が形成されるので好ましい。
【００８６】
工程１で用いる金等を蒸着した基板は、市販品または市販品から文献記載の方法で調製することができる。
【００８７】
リンカー分子は、リンカー分子溶液（溶媒は、ＣＨ２Ｃｌ２、クロロホルム、ブロモベンゼン、メタノール、ピリジン等）に基板を浸漬させる（通常、一晩）ことにより基板上に固定化することができる。
【００８８】
金属Ｍは、導入すべき金属の塩（例えば、酢酸塩、塩酸塩）の溶液（溶媒は、ＣＨＣｌ３、メタノール等）に、リンカー分子を固定化した基板を浸漬させる（通常、６０〜１２０分程度）ことによりポルフィリン環内に導入することができる。この際、加熱し、４０〜５０℃程度に昇温することが好ましい。なお、リンカー分子を基板に固定化する前に金属Ｍを導入する場合も、同様の条件下で行うことができる。
【００８９】
工程１で得られた式（ＩＩ）又は式（ＩＩ’）で表される単分子膜体は、必要に応じて洗浄工程を経て次の工程２に供される。使用可能な洗浄溶媒には、メタノール、ヘキサン、塩化メチレン等が含まれるがこれらに限定されるものではない。以下に説明する各工程の間でも、同様の洗浄工程を施すことができる。
【００９０】
（工程２）
上記工程１で得られた単分子膜体のポルフィリン残基と、次の式（ＩＩＩ）：
【化４１】
2004266100.tif 000029
【００９１】
｛式中、ａ、ｂ、ｄ、Ｘ、Ｙ、ｍ、ｎ及びＺ１は、上で規定したとおりであり、Ｍは、典型金属及び遷移金属から選択される金属のイオンを表わし、Ｑは、単結合または二価の連結基を表わす。｝で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの一方のポルフィリン残基とを２つの配位結合により連結し、次の式（ＩＶ）または（ＩＶ’）：
【化４２】
2004266100.tif 000030
【００９２】
（式中、各置換基は、上で規定したとおりであり、ｐは、１である。）で表される第一積層体を得る。
【００９３】
工程２では、工程１で得られた単分子膜体を、上記式（ＩＩＩ）で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの溶液（溶媒は、２０ｍＭ程度のピリジンを含むＣＨ２Ｃｌ２、クロロホルム等）に、浸漬させる（通常、１〜５時間程度）ことにより第一積層体が得られる。
【００９４】
（工程３）
工程２で得られた第一積層体のリンカー分子由来のポリフィリン残基のオレフィン部分と、前記リンカー分子由来のポリフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分とを、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、これらのポルフィリン間を共有結合で固定化し、次の式（Ｖ）または式（Ｖ’）：
【化４３】
2004266100.tif 000031
【００９５】
（式中、各置換基は、上で規定したとおりであり、ｐは、１である。）で表される固定化第一積層体を得る。
【００９６】
工程３で用いるＧｒｕｂｂｓ触媒とは、Ｇｒｕｂｂｓらによって開発されたオレフィンメタセシス反応に活性を示すルテニウムカルベン錯体の総称である。この錯体を用いるとエステルやケトン、アミドなどさまざまな官能基を持つオレフィン化合物を反応基質として用いた場合でもオレフィン部位とのみ選択的に反応が進行する（Ｇｒｕｂｂｓらの総説（Ｔ．  Ｍ．  Ｔｒｎｋａ，  Ｒ．  Ｈ．  Ｇｒｕｂｂｓ，  Ａｃｃ．  Ｃｈｅｍ．  Ｒｅｓ．  ３４，  １８  （２００１））を参照）。
【００９７】
工程３の閉環メタセシス反応は、Ｇｒｕｂｂｓ触媒溶液（溶媒は、ＣＨ２Ｃｌ２、クロロホルム等）に工程２で得られた第一積層体を浸漬（通常、５〜２０分）させることにより行うことができる。この反応は、窒素又はアルゴンのような不活性雰囲気下で行うことが好ましいが、空気中であっても反応は問題なく進行する。
【００９８】
工程３の閉環メタセシス反応は、第一積層体のリンカー分子由来のポリフィリン残基のオレフィン部分と、前記リンカー分子由来のポリフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分の間で起こり、式（ＩＩＩ）のメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリン間では起こらない。これは、第一積層体のコンフォーメーションの関係によるものである。
【００９９】
（工程４：任意工程）
本発明の方法では、上述した工程２と同様に、前記固定化第一積層体の末端に位置するポルフィリン残基と、上記式（ＩＩＩ）で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの一方のポルフィリン残基とを、配位結合により連結し、第二積層体（上記式（ＩＶ）又は式（ＩＶ’）において、ｐは、２以上の整数を表す。）を得、次いで、この第二積層体において、上述した工程３と同様に、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、固定化第二積層体（上記式（Ｖ）又は式（Ｖ’）において、ｐは、２以上の整数を表す。）を得る工程を１回またはそれ以上繰り返すことにより固定化第ｑ積層体（上記式（Ｖ）又は式（Ｖ’）において、ｐは、ｑを表し、ｑは、２以上の整数である。）を得る工程を必要に応じて行うことができる。
【０１００】
この工程４の繰り返し数を調節することにより、本発明の光機能分子素子の積層数を所望の値にすることができる。この工程４を１回行うことにより積層する分子の数は、ポルフィリン溶液の濃度や浸漬時間、反応温度等の条件に依存して変化する。例えば、後述する実施例１の条件では、ｐの値は、２〜３程度ずつ増加していると考えられる。
【０１０１】
また、この工程４で使用する式（ＩＩＩ）で表されるメソ−メソ連結ヘテロ芳香族置換ビスポルフィリンの種類を変更することにより、上記模式図１に示したような電位勾配をもつ傾斜機能材料を調製することができる。
【０１０２】
（工程５）
工程５では、上述した工程３で得られた固定化第一積層体、又は任意の工程４で得られた固定化第ｑ積層体の末端に位置するポルフィリン残基と、次の式（ＶＩ）：
【化４４】
2004266100.tif 000032
【０１０３】
（式中、Ｚ１、Ｍ、Ｘ、Ｙ、ｍ、ｎ、ａ、ｂ及びｄは、上で規定したとおりであり、Ｚ２は、電子受容体又は電子供与体となり得る官能基を有する基、又はポルフィリン多量体の末端基となり得る基を表す。）で表される、ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基とを２つの配位結合により連結し、次の式（ＶＩＩ）又は式（ＶＩＩ’）：
【化４５】
2004266100.tif 000033
【０１０４】
【化４６】
2004266100.tif 000034
【０１０５】
（式中、各置換基は、上で規定したとおり。）で表される光機能分子前駆体を得る。
【０１０６】
この工程５では、固定化第一積層体、又は任意の工程４で得られた固定化第ｑ積層体を、上記式（ＶＩ）で表される電子受容性又は電子供与性基を有するポルフィリン誘導体の溶液（溶媒は、２０ｍＭ程度のピリジンを含むＣＨ２Ｃｌ２、クロロホルム等）に、浸漬させる（通常、１〜５時間程度）ことにより、光機能分子前駆体が得られる。
【０１０７】
（工程６）
工程６では、前記ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基のオレフィン部分と、前記ポルフィリン誘導体のポルフィリン残基に配位結合したポルフィリン残基のオレフィン部分とを、Ｇｒｕｂｂｓ触媒の存在下に閉環メタセシス反応させ、これらのポルフィリン間を共有結合で固定化し、次の式（ＶＩＩＩ）又は（ＶＩＩＩ’）：
【化４７】
2004266100.tif 000035
【０１０８】
【化４８】
2004266100.tif 000036
【０１０９】
（式中、各置換基は、上で規定したとおり。）で表される共有結合により固定化されたポルフィリン多量体を基板上に積層させた光機能分子素子を得る。
【０１１０】
工程６の閉環メタセシス反応は、工程３の閉環メタセシス反応と同様の条件下に行うことができる。
【０１１１】
【実施例】
本発明の実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１１２】
＜実施例１＞
（１−１）ポルフィリン分子の合成
（１−１−１）一般操作
合成した化合物は以下に示す方法により同定を行った。生成物の単離に使用したカラムクロマトグラフィーは、シリカゲル６０（Ｍｅｒｃｋ）を担体に用いた。薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）の担体はシリカゲル６０Ｆ２５４（Ｍｅｒｃｋ）を用い、スポットの検出にはヨウ素発色、リンモリブデン酸１０  ％エタノール溶液、ＵＶ発光（ｓｈｏｒｔ  ２５４  ｎｍ，  ｌｏｎｇ  ３６５  ｎｍ）を併用した。ＮＭＲスペクトルはＣＤＣｌ３あるいはＤＭＳＯ−ｄ６に試料を溶解し、テトラメチルシラン（ＴＭＳ）を内部標準物質として、装置はＪＥＯＬ  ＪＮＭ  ＥＸ  ２７０分光計（２７０  ＭＨｚ）またはＪＥＯＬ  ＥＣＰ  ６００分光計（６００  ＭＨｚ）を用いて測定した。赤外吸収（ＩＲ）スペクトルはニコレーＡＶＡＴＡＲ３２０ＥＳを用い、ＫＢｒ錠剤法にて測定した。紫外−可視（ＵＶ−ＶＩＳ）スペクトルは島津ＵＶ−３１００ＰＣを用い、セルは光路長１０  ｍｍまたは１  ｍｍの石英セルを使用して測定した。蛍光スペクトルは、日立Ｆ−４５００を用いた。質量分析にはマトリクス支援レーザー脱離イオン化飛行時間分解型質量分析  （ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ）法により行った。装置としてＰｅｒＳｅｐｔｉｖｅ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ  ＶｏｙａｇｅｒＤＥ−ＳＴＲを使用し、金プレートに試料とともにマトリックスとしてＤｉｔｈｒａｎｏｌ（Ａｌｄｒｉｃｈ）を塗布して測定を行った。
【０１１３】
（１−１−２）以下のスキームＡに示す反応により、化合物Ａ−５を得た。
【０１１４】
【化４９】
2004266100.tif 000037
【０１１５】
３，５−Ｂｉｓ（１０−ｈｙｄｒｏｘｙｄｅｃｙｌｏｘｙｌ）  ｂｅｎｚａｌｄｅｈｙｄｅ  Ａ−３
１０−Ｂｒｏｍｏｄｅｃａｎｅ−１−ｏｌ  Ａ−１  ４．４７  ｇ（１８．８  ｍｍｏｌ，  ２．２  ｅｑ．）のＤＭＦ  １００  ｍＬの溶液に３，５−ｄｉｈｙｄｒｏｘｙｂｅｎｚａｌｄｅｈｙｄｅ  Ａ−２  １．１８  ｇ  （８．５６  ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３  ６．１５  ｇ  （４４．５  ｍｍｏｌ，  ５．２  ｅｑ．）を加えて窒素雰囲気下５０  ℃で４８時間攪拌した。室温に戻した後、水５０  ｍＬを加えて反応を停止し、有機層をエーテルで抽出（１００  ｍＬ×３）した。有機層をまとめて、飽和食塩水で洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥した。溶媒をエバポレーターで除去し、茶色の液体Ａ−３を得た。  粗収量  ４．４１８  ｇ  この段階では精製せずに次の反応に用いた。
【０１１６】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．６３  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ＭｅＯＨ  ＝  １０／１，  検出：ＵＶ  ２５４  ｎｍ、リンモリブデン酸１０％エタノール溶液）
１Ｈ−ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ９．８８  （ｓ，  １Ｈ；  Ｈａ），  ６．９８  （ｄ，  Ｊ  ＝  ６．０  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｈｂ），  ６．７０  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．０  Ｈｚ，  １Ｈ；  Ｈｃ），  ３．９８  （ｔ，  ４Ｈ；  Ｈｄ），  ３．６２  （ｔ，  Ｊ  ＝  １６．８  Ｈｚ，  ４Ｈ；  Ｈｅ），  １．８５−１．２６  （ｍ，  Ｈｆ）．
※原料の１０−Ｂｒｏｍｏｄｅｃａｎｅ−１−ｏｌが残っているのでＨｅ、Ｈｆの積分値は一致しない。
【０１１７】
【化５０】
2004266100.tif 000038
【０１１８】
３，５−Ｂｉｓ［１０−（ｐ−ｔｏｌｕｅｎｅｓｕｌｆｏｎｙｌｏｘｙｌ）ｄｅｃｙｌｏｘｙｌ］  ｂｅｎｚａｌｄｅｈｙｄｅ  Ａ−４
未精製のＡ−３  ２  ｇ  （４．４４  ｍｍｏｌ）をＣｈｌｏｒｏｆｏｒｍ  ５０  ｍＬに溶かし，  ｐ−ＴｓＣｌ  ３．３８  ｇ  （１７．８  ｍｍｏｌ，  ４  ｅｑ．），  ｐｙｒｉｄｉｎｅ  １．４０  ｇ  （１７．８  ｍｍｏｌ，  ４  ｅｑ．）を加えた。溶液を０  ℃で攪拌し、９時間反応させた。反応溶液を水で洗浄（５０  ｍＬ×３）し、ＮａＨＣＯ３で洗浄後、無水Ｎａ２ＳＯ４に少量のＮａ２ＣＯ３を加えて乾燥した。溶媒をエバポレーターで除去しオレンジ色の液体を得た。この粗生成物をシリカゲルカラム（ＣＨＣｌ３  ／  ｈｅｘａｎｅ＝３／２）で単離して、淡黄色オイル状のＡ−４を得た。  収量  ２．２０  ｇ  （収率  ６５  ％）
【０１１９】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．３４  （展開溶媒：ｈｅｘａｎｅ／ＥｔＯＡｃ  ＝  ３／１，  検出：ＵＶ  ２５４  ｎｍ、リンモリブデン酸１０％エタノール溶液）
１Ｈ−ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ９．８９  （ｓ，  １Ｈ；  Ｈａ），  ７．７９  （ｄ，  Ｊ  ＝  ８．４  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｈｂ），  ７．３４  （ｄ，  Ｊ  ＝  ８．１  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｈｃ），  ６．９８  （ｄ，  Ｊ  ＝  ２．２  Ｈｚ  ，  ２Ｈ；  Ｈｄ），  ６，６９  （ｔ，  Ｊ  ＝  ２．４  Ｈｚ，  １Ｈ；  Ｈｅ），  ４．０４−３．９６  （ｍ，  ８Ｈ；  Ｈｆ），  ６，６９  （ｓ，  ６Ｈ；  Ｈｇ），  １．８１−１．２５  （ｍ，  ３２Ｈ；  Ｈｈ）。
【０１２０】
【化５１】
2004266100.tif 000039
【０１２１】
３，５−Ｂｉｓ（１０−ｔｈｉｏａｃｅｔｙｌｄｅｃｙｌｏｘｙｌ）ｂｅｎｚａｌｄｅｈｙｄｅ  Ａ−５
３，５−Ｂｉｓ［１０−（ｐ−ｔｏｌｕｅｎｅｓｕｌｆｏｎｙｌｏｘｙｌ）ｄｅｃｙｌｏｘｙｌ］  ｂｅｎｚａｌｄｅｈｙｄｅ  Ａ−４  ８００  ｍｇ  （１．０５  ｍｍｏｌ）を、ｅｔｈａｎｏｌ  ４０  ｍＬに溶かし、チオ酢酸カリウム３６１  ｍｇ（３．１６  ｍｍｏｌ，  ３  ｅｑ．）を加え２時間攪拌、還流した。室温に戻して反応溶液に水２０  ｍＬを加え、ジエチルエーテル（５０  ｍＬ×３）で抽出した。エーテル層をまとめて飽和食塩水で洗浄後、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し溶媒をエバポレーターで除去した。これよりベージュ色の固体Ａ−５を得た。収量４４７  ｍｇ  （収率７５  ％）
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．７２  （展開溶媒：ｈｅｘａｎｅ／ＥｔＯＡｃ  ＝  ３／１，  検出：ＵＶ  ２５４  ｎｍ、リンモリブデン酸１０％エタノール溶液）。
【０１２２】
１Ｈ−ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ９．８８７  （ｓ，  １Ｈ；  Ｈａ），  ７．２６３  （ｄ，  ２Ｈ；  Ｈｂ），  ６．９８１  （ｔ，  ２Ｈ；  Ｈｃ），  ３．９８２  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．７５  Ｈｚ，  ４Ｈ；  Ｈｄ），  ２．８６３  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．０２  Ｈｚ，  ４Ｈ；  Ｈｅ），  ２．３２１  （ｓ，  ６Ｈ；  Ｈｆ），  １．８１２−１．３０５  （ｍ，  ３２Ｈ；  Ｈｇ）
【０１２３】
【化５２】
2004266100.tif 000040
【０１２４】
（１−１−３）以下のスキームＢに示す反応により、化合物Ｂ−３を得た。
【０１２５】
【化５３】
2004266100.tif 000041
【０１２６】
４−Ａｌｌｙｌｏｘｙ−１−ｂｕｔａｎｏｌ  Ｂ−１  ｒｅｆ．  Ｋｏｄａｍａ，  Ｉ．；  Ｋａｗａｄａ，  Ｍ．；  Ｇｅｖｏｒｇｙａｎ，  Ｖ．；  Ｙａｍａｍｏｔｏ，  Ｙ．  Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．  １９９７，  ６２，  ７４３９．水素化ナトリウム  １．５  ｇ  （６１ｍｍｏｌ）  を  ｎ−ｈｅｘａｎｅ  で洗浄して  ＴＨＦ  ３０  ｍＬ  に分散し，  氷浴下  ｂｕｔａｎｅｄｉｏｌ  ２２  ｇ  （２４９  ｍｍｏｌ）  を滴下して  １時間攪拌した．  ａｌｌｙｌｂｒｏｍｉｄｅ  ７．６  ｇ  （６３  ｍｍｏｌ）をさらに滴下し  １時間氷浴下で攪拌した後，  ３時間加熱還流した（ベージュ色の臭化ナトリウムが析出）．  水に注いで反応を停止して油相を分離し，  さらに水相を  Ｅｔ２Ｏ  で抽出して先の油相と併せて茫硝で乾燥し，  溶媒を減圧留去した．  減圧蒸留（７９−８２  ℃／０．３  ｋＰａ）にて精製し無色透明の液体を得た（収量６．８  ｇ，  収率  ８２  ％）。
【０１２７】
１Ｈ−ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ１．６４−１．７２  （ｍ，  −（ＣＨ２）２−，  ４Ｈ），  ２．６８  （ｂｒ，  −ＯＨ，  １Ｈ），  ３．４８  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．０  Ｈｚ，  −ＯＣＨ２−，  ２Ｈ），  ３．６４  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．０  Ｈｚ，  −ＣＨ２ＯＨ，  ２Ｈ），  ３．９９  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  ５．９，  １．４  Ｈｚ，  ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２Ｏ−，  ２Ｈ），  ５．２０  （ｄ，  Ｊ  ＝  １０．５  Ｈｚ，  β−ｃｉｓ−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．３７  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １７．３，  １．６  Ｈｚ，  β−ｔｒａｎｓ−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．９１  （ｍ，  α−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ）
【０１２８】
４−Ａｌｌｙｌｏｘｙ−１−ｂｕｔａｎａｌ  Ｂ−２
−８０  ℃  に冷却した  ｏｘａｒｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ  （５．８  ｍＬ，  ６６  ｍｍｏｌ）  の  ＣＨＣｌ３  １２３  ｍＬ  溶液に  ＤＭＳＯ  １３  ｍＬ  （２４６ｍｍｏｌ）  を徐々に加えて  ３分間攪拌し，  続いて４−ａｌｌｙｌｏｘｙ−１−ｂｕｔａｎｏｌ  ６．８  ｇ  （５２  ｍｍｏｌ）  を加えた．  １５分間攪拌した後，  ｔｒｉｅｔｈｙｌａｍｉｎｅ  ４３  ｍＬ  （５９４  ｍｍｏｌ）  を添加して室温に戻しながらさらに  １０時間攪拌した．  蒸留水を加えて反応を止め，  ＣＨＣｌ３層を分離し，  希塩酸，  飽和重曹水，  飽和食塩水で洗浄して茫硝で乾燥した．  溶媒を減圧留去して淡黄色液体を得た（収量６．０  ｇ，  収率  ９０  ％）。
【０１２９】
１Ｈ−ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ１．９３  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−，  ２Ｈ），  ２．５４  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＨＯ，  ２Ｈ），  ３．４７  （ｔ，  Ｊ  ＝  ５．９  Ｈｚ，  ａｌｌｙｌ−ＯＣＨ２−，  ２Ｈ），  ３．９９  （ｄｄｄ，  Ｊ  ＝  ５．１，  １．４，  １．４  Ｈｚ，  ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２Ｏ−，  ２Ｈ），  ５．１７  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １０．５，  １．９  Ｈｚ，  β−ｃｉｓ−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．２５  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １５．４，  １．６  Ｈｚ，  β−ｔｒａｎｓ−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．９１  （ｍ，α−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ９．７８  （ｓ，  −ＣＨＯ，  １Ｈ）．
ｂｐ．４５−４８  ℃／０．３  ｋＰａ
【０１３０】
ｍｅｓｏ−（３−Ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）ｄｉｐｙｒｒｏｍｅｔｈａｎｅ  Ｂ−３
４−ａｌｌｙｌ−１−ｂｕｔａｎａｌ  ６．０  ｇ  （４７  ｍｍｏｌ）  を  ６０等量の  ｐｙｒｒｏｌｅ  （２００  ｍＬ）  に溶解し，  窒素バブリングした．  ０．１等量のＴＦＡ  ０．３６２  ｍＬ  （４．７  ｍｍｏｌ）  を添加して  １７時間攪拌し（この間溶液は褐色に着色），  ＣＨＣｌ３を加えて飽和重曹水，  飽和食塩水で分液洗浄し，  茫硝乾燥した．  溶媒を減圧留去し，  過剰の  ｐｙｒｒｏｌｅ  を減圧蒸留で回収した．  シリカゲルカラム（ｈｅｘａｎｅ／ｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ  ５／１  ｖ／ｖ，  ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．２８）で飴色粘稠液体の目的物９．３  ｇ  を得た（収率  ８１  ％）。
【０１３１】
１Ｈ−ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ１．５８  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−，  ２Ｈ），  ２．０４  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＨ２−ｄｉｐｙｒｒｏ，  ２Ｈ），  ３．４３  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．２  Ｈｚ，  ａｌｌｙｌ−ＯＣＨ２−，  ２Ｈ），  ３．９３  （ｔ，  Ｊ  ＝  １．４  Ｈｚ，  ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２Ｏ−，  ２Ｈ），  ４．０２  （ｔ，  ｍｅｔｈｉｎｅ，  １Ｈ），  ５．１６  （ｄ，  Ｊ  ＝  １０．５  Ｈｚ，  β−ｃｉｓ−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．２５  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １７．１，  １．４  Ｈｚ，  β−ｔｒａｎｓ−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．８９  （ｍ，  α−ａｌｌｙｌ，  １Ｈ），  ６．０５  （ｓ，  ３，３’−ｐｙｒｒｏｌｅ  ｒｉｎｇ，  ２Ｈ），  ６．１４  （ｍ，  ４，４’−ｐｙｒｒｏｌｅ  ｒｉｎｇ，  ２Ｈ），  ６．６２  （ｓ，  ５，５’−ｐｙｒｒｏｌｅ  ｒｉｎｇ，  ２Ｈ），  ７．８８  （ｂｒ，  ＮＨ，  ２Ｈ）
【０１３２】
（１−１−４）以下のスキームＣに示す反応により、化合物Ｃ−３を得た。
【０１３３】
【化５４】
2004266100.tif 000042
【０１３４】
５，１５−Ｂｉｓ（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）−１０−［３，５−ｂｉｓ（１０−ｔｈｉｏａｃｅｔｙｌｄｅｃｙｌｏｘｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ］−２０−（１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｉｍｉｄａｚｏｌ）  ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｃ−１
２−Ｆｏｒｍｙｌ−１−ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌｅ  １４２  ｍｇ  （１．２９  ｍｍｏｌ，  １  ｅｑ．）  をＣＨＣｌ３  ２５０  ｍＬに溶かした溶液にｍｅｓｏ−（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）ｄｉｐｙｒｒｏｍｅｔｈａｎｅ  Ｂ−３  ６１２  ｍｇ  （２．５９  ｍｍｏｌ，  ２  ｅｑ．），  ３，５−ｂｉｓ（１０−ｔｈｉｏａｃｅｔｙｌｄｅｃｙｌｏｘｙｌ）−ｂｅｎｚａｌｄｅｈｙｄｅ  Ａ−５  ７３３  ｍｇ  （１．２９  ｍｍｏｌ，  １ｅｑ．）を加え、窒素ガスを１０分間吹き込んだ。この溶液に酸触媒としてｔｒｉｆｌｕｏｒｏａｃｅｔｉｃ  ａｃｉｄ  １９９  μＬ  （２．５９  ｍｍｏｌ，  ２  ｅｑ．）を加え窒素雰囲気下、遮光し室温で５時間攪拌した。さらに、酸化剤としてｐ−ｃｈｌｏｒａｎｉｌ  ９５４  ｍｇ  （３．８８  ｍｍｏｌ，  ３  ｅｑ．）を加えて一晩攪拌して反応を終了した。反応溶液をそのままシリカゲルに通して、カラムクロマトグラフィー（溶離液ＣＨＣｌ３  →  ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，  ｖ／ｖ）によりタール成分と副生成物を除去した。再びシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液ＣＨＣｌ３  ／  ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１  →ＣＨＣｌ３  ／  ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  １／１，  ｖ／ｖ）にてＴＬＣでＲｆ  ＝  ０．４０（展開溶媒：ＣＨＣｌ３  ／  ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，ｖ／ｖ）の分画を分取してＣ−１を単離した。収量  ５９．６  ｍｇ  （収率  ４．１  ％）。
【０１３５】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．４０  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，  検出：ＵＶ  ３６５  ｎｍ、可視）
１Ｈ−ＮＭＲ  （６００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ９．５３  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ９．４７  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ９．００  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．７７  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ７．６９  （ｓ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ７．４８  （ｓ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ７．３９  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ７．３０  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ６．９１  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ６．０８  （ｄｄｔ，  Ｊ  ＝  ６．０，  ９．６，  １６．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌβ），  ５．４２  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．８，  １６．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．２３  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．８，  ９．６  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．１０  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  ４Ｈ；  ＣＨ２α），  ４．１２  （ｍ，  ４Ｈ；  ｐｈＯＣＨ２−），  ４．０８  （ｍ，  ４Ｈ；  Ａｌｌｙｌα），  ３．６６  （ｔ，  ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ  ４Ｈ；  −ＣＨ２ＯＡｌｌｙｌ），  ３．４０  （ｓ，  ３Ｈ；  ＮＣＨ３），  ２．８３  （ｍ，  ４Ｈ；  −ＣＨ２ＳＡｃ），  ２．７９  （ｍ，  ４Ｈ；  ＣＨ２β），  ２．２８  （ｓ，  ６Ｈ；  −ＳＣＯＣＨ３），  １．８８−１．２５  （ｍ，  ３２Ｈ；  Ａｌｋｙｌ），  −２．６５  （ｓ，  ２Ｈ；  ｉｎｎｅｒ  ｐｒｏｔｏｎ）．
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １１２３．９６  （Ｍ＋Ｈ）＋，Ｃａｌｃｄ（Ｃ６６Ｈ８６Ｎ６Ｏ６Ｓ２）１１２２．６１
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１９．０（０．１１０９），  ５１６．０  （０．００７５），  ５５４．５（０．００３０）  ５８８．５（０．００２８），  ６４９．０（０．００２０）
蛍光スペクトル  （溶媒：ＣＨＣｌ３，  λＥＸ：４１９  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６５３（２１１．０），  ７１９．８（１０２．１）。
【０１３６】
５，１５−Ｂｉｓ（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）−１０−［３，５−ｂｉｓ（１０−ｔｈｉｏａｃｅｔｙｌｄｅｃｙｌｏｘｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ］−２０−（１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）  ｐｏｒｐｈｙｒｉｎａｔｏｚｉｎｃ  Ｃ−２
窒素雰囲気下でＣ−１  ２８  ｍｇ  （２４．９  μｍｏｌ）をＣＨＣｌ３  ６  ｍＬに溶解させ、飽和酢酸亜鉛メタノール溶液１  ｍＬを加え２時間攪拌した。ＴＬＣ（展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，ｖ／ｖ）においてＣ−１が消失し、かわりにＲｆ  ＝  ０．８０にＣ−２が現れたので反応を終了した。反応溶液にＣＨＣｌ３を５  ｍＬ加えて、飽和重曹水、蒸留水で洗浄し、水層の色が無くなるまでＣＨＣｌ３で抽出した。有機層をまとめて飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒をエバポレーターで濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，ｖ／ｖ）にてＣ−２を単離した。収量  ２６．６  ｍｇ  （収率  ９０  ％）。
【０１３７】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．８０  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，  検出：ＵＶ  ３６５  ｎｍ、可視）
１Ｈ−ＮＭＲ  （６００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ９．６２  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ９．５１  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．９５  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ７．８７  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ７．３１  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ６．９８  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ６．１９  （ｄｄｔ，  Ｊ  ＝  ６．０，  １０．２，  １６．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌβ），  ５．５３  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．２，  １６．８  Ｈｚ，  ２Ｈ，  Ａｌｌｙｌγ），  ５．５２  （ｄ，  Ｊ  ＝  １．８  Ｈｚ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ５．４１  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．８  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ５．３４  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．２，  １０．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．２３  （ｍ，  ４Ｈ；  ＣＨ２α），  ４．３７  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  ＰｈＯＣＨ２−），  ４．０８  （ｄｄｔ，  Ｊ  ＝  １．２，  ６．０，  １０．２  Ｈｚ，  ４Ｈ；  Ａｌｌｙｌα），  ４．１２  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．６  Ｈｚ，  ２Ｈ；  ＰｈＯＣＨ２−），  ３．９４  （ｍ，  ４Ｈ；  −ＣＨ２ＯＡｌｌｙｌ），  ３．１１  （ｍ，  ２Ｈ；  ＣＨ２β），  ３．００  （ｍ，  ２Ｈ；  ＣＨ２β），  ２．８３  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  −ＣＨ２ＳＡｃ），  ２．８３  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  −ＣＨ２Ｓａｃ），  ２．３２  （ｓ，  ３Ｈ；  −ＳＣＯＣＨ３），  ２．２７  （ｓ，  ３Ｈ；  −ＳＣＯＣＨ３），  ２．１２  （ｄ，  Ｊ  ＝  １．８  Ｈｚ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  １．６７  （ｓ，  ３Ｈ；  ＮＣＨ３），  ２．０６−１．２６
（ｍ，  ３２Ｈ；  Ａｌｋｙｌ）．
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １１８５．８９  （Ｍ＋Ｈ）＋，Ｃａｌｃｄ（Ｃ６６Ｈ８４Ｎ６Ｏ６Ｓ２Ｚｎ）１１８４．５２
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１４．０（０．０８５１），  ４３７．０（０．０９９１），  ５６６．０（０．００８２），  ６１８．５（０．００４５）
蛍光スペクトル  （溶媒：ＣＨＣｌ３，  λＥＸ：４３７  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６２２．８（１６７．５），  ６７８．２（５５．２７）。
【０１３８】
５，１５−Ｂｉｓ（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）−１０−［３，５−ｂｉｓ（１０−ｍｅｒｃａｐｔｏｄｅｃｙｌｏｘｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ］−２０−
（１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）  ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｃ−３
Ｃ−２  ２６．６  ｍｇ（２２．４  μｍｏｌ）をＣＨＣｌ３  ／  ＭｅＯＨ  （＝  ４／１，  ｖ／ｖ）の混合溶媒１０  ｍＬに溶かし５分間Ｎ２バブリングした。これにＫＯＨ溶液（ＫＯＨ  ５  ｇ  ＋  Ｈ２Ｏ  １０  ｍＬ  ＋  ＭｅＯＨ  １５  ｍＬ）の１  ｍＬを加えて室温で３０分間攪拌した。  ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭａｓｓスペクトルによりＣ−２の消失を確認し、蒸留水を加えて反応を終了した。  蒸留水で２回洗浄し、水層を色がつかなくなるまでＣＨＣｌ３で抽出した。
【０１３９】
有機層をまとめ、溶液の色が鮮やかな緑色に変化するまでｃｏｎｃ．ＨＣｌ  ／  ＭｅＯＨ  （＝  １  ／  １０，  ｖ／ｖ）  を加え、２時間室温で攪拌した。ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭａｓｓスペクトルおよびＴＬＣ  （ＣＨＣｌ３  ／  ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９  ／  １）で、Ｒｆ＝０．４０の目的物Ｃ−３の生成を確認した。反応溶液を飽和重曹水（５０  ｍＬ）、蒸留水（５０  ｍＬ）で洗浄し、水層をＣＨＣｌ３で抽出し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥した。溶媒をエバポレーターで除去し、真空乾燥することによりＣ−３を得た。収量  ２０．３  ｍｇ  （収率  ８７  ％）。
【０１４０】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．４０  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，  検出：ＵＶ  ３６５  ｎｍ、可視）
１Ｈ−ＮＭＲ  （６００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ９．４５  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ９．３９  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．９２  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．７０  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ７．６１  （ｓ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ７．３９  （ｓ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ７．３２  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ７．２２  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ６．８３  （ｓ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ６．００  （ｄｄｔ，  Ｊ  ＝  ６．０，  ９．６，  １６．２  Ｈｚ  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌβ），  ５．３４  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．８，  １８．０  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．１８  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．８，  １０．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．１１  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．８０  Ｈｚ  ４Ｈ；  ＣＨ２α），  ４．０６  （ｍ，  ４Ｈ；  ｐｈＯＣＨ２−），  ４．００  （ｍ，  ４Ｈ；  Ａｌｌｙｌα），  ３．５８  （ｔ，  Ｊ  ＝  ６．０  Ｈｚ  ４Ｈ；  −ＣＨ２ＯＡｌｌｙｌ），  ３．３１  （ｓ，  ３Ｈ；  ＮＣＨ３），  ２．７１  （ｍ，  ４Ｈ；  ＣＨ２β），  ２．４０  （ｍ，  ４Ｈ；  −ＣＨ２ＳＨ），  １．８１−０．７７  （ｍ，  ３２Ｈ；  Ａｌｋｙｌ），  −２．７７  （ｓ，  ２Ｈ；  ｉｎｎｅｒ  ｐｒｏｔｏｎ）．ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １０３９．６８  （Ｍ＋Ｈ）＋，Ｃａｌｃｄ（Ｃ６２Ｈ８２Ｎ６Ｏ４Ｓ２）１０３８．５８
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１８．５（０．１１２８），  ５１５．５  （０．００５９），  ５５３．５（０．００２４）  ５８９．５（０．００２２），  ６４８．０（０．００１８）
蛍光スペクトル  （溶媒：ＣＨＣｌ３，  λＥＸ：４１９  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６５３（１７７．３），  ７１８．６（８４．２８）。
【０１４１】
（１−１−５）以下のスキームＤに示す反応により、化合物Ｄ−３を得た。
【０１４２】
【化５５】
2004266100.tif 000043
５，１５−Ｂｉｓ（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）−１０−（４−ｆｏｒｍｙｌｐｈｅｎｙｌ）−２０−（１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）  ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｄ−１
２−Ｆｏｒｍｙｌ−１−ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ２２５  ｍｇ  （２．０５  ｍｍｏｌ，  １  ｅｑ．）  をＣＨＣｌ３  ４００  ｍＬに溶かした溶液に５−（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）ｄｉｐｙｒｒｏｍｅｔｈａｎｅ  Ｂ−３  １．００  ｇ  （４．０９  ｍｍｏｌ，  ２  ｅｑ．），  ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌａｌｄｅｈｙｄｅ  ２７４  ｍｇ  （２．０５  ｍｍｏｌ，  １ｅｑ．）を加え、窒素ガスを１０分間吹き込んだ。この溶液に酸触媒としてｔｒｉｆｌｕｏｒｏａｃｅｔｉｃ  ａｃｉｄ  ３１５  μＬ  （４．０９  ｍｍｏｌ，  ２  ｅｑ．）を加え窒素雰囲気下、遮光し室温で３０分間攪拌した。さらに、酸化剤としてｃｈｌｏｒａｎｉｌ  １．５１  ｇ  （６．１４  ｍｍｏｌ，  ３  ｅｑ．）を加え一晩攪拌して反応を終了した。  反応溶液中のタールを吸引ろ過により除去し、残渣をＣＨＣｌ３で洗浄した。ろ液を飽和重曹水２００  ｍＬ、蒸留水２００  ｍＬで洗浄し、水層をＣＨＣｌ３で抽出し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液ＣＨＣｌ３  →  ＣＨＣｌ３  ／  ＭｅＯＨ  ＝  ９／１，  ｖ／ｖ）によりタール成分と副生成物を除去し、再びシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液  ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  １／１，  ｖ／ｖ）にてＴＬＣでＲｆ  ＝  ０．４８（展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  １／１，ｖ／ｖ）の分画を単離してＤ−１を得た。収量  ６５．３  ｍｇ  （収率  ４．６  ％）。
【０１４３】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．４８  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  １／１，  検出：ＵＶ  ３６５  ｎｍ、可視）
１Ｈ−ＮＭＲ  （６００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ１０．４１  （ｓ，  １Ｈ；  −ＣＨＯ），  ９．５５  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ９．５１  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．２  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．８１  （ｄ，  Ｊ  ＝  ５．４  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．８０  （ｄ，  Ｊ  ＝  ５．４  Ｈｚ，  ２Ｈ；  Ｐｏｒβ），  ８．４２  （ｄ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ８．３１  （ｔ，  ２Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ８．２８  （ｄ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  １Ｈ；  ｐｈｅｎｙｌ），  ７．６９  （ｓ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ７．４９  （ｓ，  １Ｈ；  ｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ｒｉｎｇ），  ６．０８  （ｄｄｔ，  Ｊ  ＝  ６．０，  ９．６，  １６．２  Ｈｚ  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌβ），  ５．４３  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．２，  １７．４  Ｈｚ  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．２６  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １．２，  １０．２  Ｈｚ  ２Ｈ；  Ａｌｌｙｌγ），  ５．０１  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．２０  Ｈｚ  ４Ｈ；  ＣＨ２α），  ４．０８  （ｍ，  ４Ｈ；  Ａｌｌｙｌα），  ３．６６  （ｔ，  ，  Ｊ  ＝  ５．４  Ｈｚ  ４Ｈ；  −ＣＨ２ＯＡｌｌｙｌ），  ３．３１  （ｓ，  ３Ｈ；  ＮＣＨ３），  ２．２８  （ｍ，  ４Ｈ；  ＣＨ２β），  −２．６９  （ｓ，  ２Ｈ；  ｉｎｎｅｒ  ｐｒｏｔｏｎ）．
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  ６９１．３４  （Ｍ＋Ｈ）＋，Ｃａｌｃｄ（Ｃ４３Ｈ４２Ｎ６Ｏ３）６９０．３３
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１８．０（０．８４４６），  ５１５．５（０．０４５５），  ５５１．０（０．０２２２），  ５９１．０（０．０１４７），  ６４８．０（０．０１２０）
蛍光スペクトル  （ＣＨＣｌ３λＥＸ：４１８  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６５３．０（１５８．９），  ７１１．８（６４．２８）。
【０１４４】
５，１５−Ｂｉｓ（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）−１０−［４−ｐｈｅｎｙｌ−２−（Ｎ−ｍｅｔｈｙｌ）ｆｕｌｌｅｒｏｐｙｒｒｏｌｉｄｉｎｙｌ］−２０−  （１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）  ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｄ−２
Ｄ−１  ３７．５  ｍｇ  （５４．２  μｍｏｌ）をｔｏｌｕｅｎｅ  ６０  ｍＬに溶解させ、ｆｕｌｌｅｒｅｎｅ  ７８．１  ｍｇ  （１０９  μｍｏｌ，  ２  ｅｑ．）およびＮ−ｍｅｔｈｙｌｇｌｙｃｉｎｅ  （ｓａｒｃｏｓｉｎｅ）  ９６．７  ｍｇ  （１．０９  ｍｍｏｌ，  ２０  ｅｑ．）を加え窒素雰囲気下、遮光し、１００  ℃で１２時間加熱した。ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭａｓｓスペクトルでＤ−１の消失とＤ−２の生成を確認し反応を終了した。反応溶液をそのままシリカゲルカラムに通し、始めｔｏｌｕｅｎｅのみでｆｕｌｌｅｒｅｎｅを溶出し回収した。続いて溶離液をＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  （＝  ９／１，ｖ／ｖ）  にしてＴＬＣでＲｆ  ＝  ０．３５（展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，ｖ／ｖ）に相当する赤いバンドを分取することにより、Ｄ−２を単離した。収量  ３２  ｍｇ  （収率  ４１  ％）。
【０１４５】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．３５  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，  検出：ＵＶ  ３６５  ｎｍ、可視）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １４３９．９６  （Ｍ＋Ｈ）＋，Ｃａｌｃｄ（Ｃ１０５Ｈ４７Ｎ７Ｏ２）１４３７．３８
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１９．０（１．０６５２），  ５１６．０（０．０５８２），  ５５１．０（０．０２７７），  ５９１．５（０．０１８４），  ６４８．５（０．０１４０）
蛍光スペクトル  （ＣＨＣｌ３λＥＸ：４１９  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６５５．０（１．５２１），  ７１１．８（１．５０７）。
【０１４６】
５，１５−Ｂｉｓ（ａｌｌｙｌｏｘｙｐｒｏｐｙｌ）−１０−［４−ｐｈｅｎｙｌ−２−（Ｎ−ｍｅｔｈｙｌ）ｆｕｌｌｅｒｏｐｙｒｒｏｌｉｄｉｎｙｌ］−２０−  （１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）  ｐｏｒｐｈｙｒｉｎａｔｏｚｉｎｃ  Ｄ−３
窒素雰囲気下でＤ−２  ７．７  ｍｇ  （５．３５  μｍｏｌ）をＣＨＣｌ３  １５  ｍＬに溶解させ、飽和酢酸亜鉛メタノール溶液１  ｍＬを加え室温で２時間攪拌した。ＴＬＣ（展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，ｖ／ｖ）においてＤ−２が消失し、Ｒｆ＝０．８５にＤ−３が現れたので反応を終了した。反応溶液にクロロホルムを５  ｍＬ加えて、飽和重曹水、蒸留水で洗浄し、水層の色が無くなるまでクロロホルムで抽出した。有機層をまとめて飽和食塩水で洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥した。溶媒をエバポレーターで濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，ｖ／ｖ）  で分取することによりＤ−３を単離した。  収量  ７．２  ｍｇ  （収率  ９０  ％）。
【０１４７】
ＴＬＣ  Ｒｆ  ＝  ０．８５  （展開溶媒：ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ＝  ９／１，  検出：ＵＶ  ３６５  ｎｍ、可視）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １５０２．７７  （Ｍ＋Ｈ）＋，Ｃａｌｃｄ（Ｃ１０５Ｈ４５Ｎ７Ｏ２Ｚｎ）＝１４９９．２９
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１４．０（０．０８２４），  ４３８．５（０．１１１３），  ５６５．５  （０．００９９），  ６１９．５（０．００６３）
蛍光スペクトル  （ＣＨＣｌ３λＥＸ：４３８  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６２０．６（０．５８１），  ６７５．０（０．３００）。
【０１４８】
（１−１−６）以下のスキームＥに示す反応により、化合物Ｅ−６を得た。
【０１４９】
【化５６】
2004266100.tif 000044
【０１５０】
ｍｅｓｏ−（ｍｅｔｈｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌｅｔｈｙｌ）ｄｉｐｙｒｒｏｍｅｔｈａｎｅ  Ｅ−１
メトキシカルボニルプロパナール  （１１．６  ｇ，  ０．１  ｍｏｌ）  とピロール  （２８０  ｍＬ，  ４  ｍｏｌ）  をトリフルオロ酢酸  （１．４  ｍＬ，  １０  ｍｍｏｌ）存在下、攪拌することによって合成した。シリカゲルクロマトグラフィー（ｈｅｘａｎｅ／ＥｔＯＡｃ  ５／１）によって精製しｍｅｓｏ−（メトキシカルボニルエチル）ジピロメタンＥ−１を１７  ｇ（７３％）で得た。
【０１５１】
１Ｈ  ＮＭＲ  （６００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ  ２．２２−２．２６  （ｍ，  ２Ｈ），  ２．２９−２．３３  （ｍ，  ２Ｈ），  ３．６３  （ｓ，  ３Ｈ），  ３．９９  （ｔ，  Ｊ  ＝  ７．２  Ｈｚ，  １Ｈ），  ６．０５−６．０７  （ｍ，  ２Ｈ，  ｐｙＨ４），  ６．１２−６．１４  （ｍ，  ２Ｈ，  ｐｙＨ５），  ６．５８  −  ６．６２  （ｍ，  ２Ｈ，  ｐｙＨ２），  ７．７８  （ｂｒ，  ２Ｈ，  ＮＨ）；  １３Ｃ  ＮＭＲ  （１５０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ  ２９．５，  ３１．９，  ３６．９，  ５１．６，  １０５．８，  １０８．１，  １１７．３，  １３２．４，  １７４．０。
【０１５２】
５−（１−ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌ−２−ｙｌ）−１０，２０−ｂｉｓ（２−ｍｅｔｈｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌｅｔｈｙｌ）ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｅ−２
無水ＭｇＳＯ４  ２．６  ｇ  （２２  ｍｍｏｌ），  ｐａｒａｆｏｒｍａｌｄｅｈｙｄｅ  ０．８  ｇ  （２０  ｍｍｏｌ）を分散した  ＣＨＣｌ３  ５００  ｍＬ  を窒素バブリング後，  ＴＦＡ  ０．７５  ｍＬ  （９．８  ｍｍｏｌ）  を加えて  ４０秒間超音波をかけ，  ｉｍｉｄａｚｏｌｅａｌｄｅｈｙｄｅ  ０．５５  ｇ  （５．０  ｍｍｏｌ），  ｄｉｐｙｒｒｏｍｅｔｈａｎｅＥ−１  ２．３５  ｇ  （１０  ｍｍｏｌ）を加えて  ５０分攪拌した．  つぎに  ｃｈｌｏｒａｎｉｌ  ３．５  ｇ  （１４  ｍｍｏｌ）を加えて  ２０分間攪拌したあと，  飽和重曹水で分液洗浄して  ＴＦＡ  を除去して溶媒を減圧留去した．シリカゲルカラム（ＣＨＣｌ３−ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ９／１  ｖ／ｖ）で目的のポルフィリンを含む分画を分取した．  酢酸亜鉛のメタノール飽和溶液でポルフィリンに亜鉛を導入してシリカゲルカラム（ＣＨＣｌ３）で分取した．  得られた分画を  ｄｉｅｔｈｙｌｅｔｈｅｒ  で洗浄して析出した微結晶Ｅ−２を得た（収量９６  ｍｇ，  収率３．１  ％）。
【０１５３】
１Ｈ  ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ  １．５９  （ｓ，  Ｎ−ＣＨ３，  ３Ｈ），  １．８５  （ｓ，  ５−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ，  １Ｈ），  ３．８７−３．９１  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＯＯＭｅ，  ４Ｈ），  ３．９１  （ｓ，  −ＣＯＯＣＨ３，  ６Ｈ），  ５．４２  （ｓ，  ３，７−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ２Ｈ），  ５．４４  （ｓ，  ４−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ，  １Ｈ），  ５．５２  （ｔ，  Ｊ  ＝  ８．６  Ｈｚ，  −ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＭｅ，  ４Ｈ），  ８．９５  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．６  Ｈｚ，  ２，  ８−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ２Ｈ），  ９．５４，  ９．７４  （ｄ，  ４．３２  Ｈｚ，  １２，１３，  １７，１８−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  １０．２９  （ｓ，  ｍｅｓｏ−ｐｒｏｔｏｎ，  １Ｈ）．
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  ６２５．３５  （Ｍ＋Ｈ）＋，  Ｃａｌｃｄ  ６２４．１５  （Ｍ＋）
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４０８，  ４３０，  ５５９，  ６０８。
【０１５４】
１５，１５’−Ｂｉｓ｛５−（１−ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌ−２−ｙｌ）−１０，２０−ｂｉｓ（２−ｍｅｔｈｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ−ｅｔｈｙｌ）｝−ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｅ−３  （ｍｅｓｏ−ｍｅｓｏ  ｂｉｓｐｏｒｐｈｙｒｉｎ）
前駆体となる亜鉛ポルフィリンＥ−２  １７４  ｍｇ  （０．２７  ｍｍｏｌ），  Ｉ２  ３９  ｍｇ  （０．１５  ｍｍｏｌ）を  ＣＨＣｌ３  ９０  ｍＬ  に溶解し，  ５分間窒素バブリングを行い窒素雰囲気とした．  この溶液に  ＡｇＰＦ６  ４７  ｍｇ  （０．１８  ｍｍｏｌ）の  ａｃｅｔｏｎｉｔｒｉｌｅ溶液数滴を添加し，  室温で  １８分間攪拌した．  チオ硫酸ナトリウム水溶液，  飽和重曹水，  飽和食塩水で分液洗浄して反応をクエンチし，  希塩酸／メタノール溶液処理して脱亜鉛を行い茫硝乾燥した．  シリカゲルカラム（ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ９／１  ｖ／ｖ）３回行いｎ−ｈｅｘａｎａｅで洗浄することで目的のメソ位直結型ポルフィリンＥ−３を得た（収量７４  ｍｍｏｌ，  収率４９％）。
【０１５５】
１Ｈ  ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ  −２．１７  （ｓ，  ＮＨ，  ４Ｈ），  ３．５３  （ｓ，  Ｎ−ＣＨ３  ＋  −ＣＨ２ＣＯＯＭｅ，  ６Ｈ  ＋  ８Ｈ），  ３．７０  （ｄ，  Ｊ  ＝  ３．２４  Ｈｚ，  −ＣＯＯＣＨ３，  ６Ｈ），  ５．３３  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＭｅ，  ８Ｈ），  ７．５６  （ｄ，  Ｊ  ＝  １．４  Ｈｚ，  ５−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ，  ２Ｈ），  ７．７６  （ｄ，  Ｊ  ＝  １．４  Ｈｚ，  ４−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ，  ２Ｈ），  ７．９９，  ８．１４  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．７  Ｈｚ，  １３，１３’，１７，１７’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  ８．９４  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．１  Ｈｚ，  ４，４’，７，７’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  ９．１４  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １０．８，  ５．１  Ｈｚ，  １２，１２’，１８，１８’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  ９．５９  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  ２．３，  ３．０  Ｈｚ，  ３，３’，９，９’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ）．  ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １１２３．８２
（Ｍ＋Ｈ）＋，  Ｃａｌｃｄ  １１２２．４５  （Ｍ＋）．
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨＣｌ３）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４１３，  ４５３，  ５２６，  ５９６，  ６５５。
【０１５６】
１５，１５’−Ｂｉｓ｛５−（１−ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌ−２−ｙｌ）−１０，２０−ｂｉｓ（２−ａｌｌｙｌｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ−ｅｔｈｙｌ）｝−ｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｅ−５
ポルフィリンメチルエステル体Ｅ−３  ２１  ｍｇ  （０．０１９  ｍｍｏｌ）を  ｔｏｌｕｅｎｅ／ａｌｌｙｌａｌｃｏｈｏｌ  １０／１  ｖ／ｖ  に溶解し，  １０等量のスズ触媒Ｅ−４（大寺らの方法に従い合成して使用した。Ｊｕｎｚｏ  Ｏｔｅｒａ，  Ｎｏｂｕｈｉｓａ  Ｄａｎ−ｏｈ，  Ｈｉｔｏｓｉ  Ｎｏｚａｋｉ，  Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．  １９９１，  ５６，  ５３０７−５３１１）  １０４  ｍｇ  （０．１９  ｍｍｏｌ）を加えて加熱（バス温  ８０−９０  ℃）しながら  ６時間攪拌した．  ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳでエステル交換反応が完了したことを確認し，  反応溶液をエバポレータで濃縮してシリカゲルカラム（ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  ５／１  ｖ／ｖ  →  １／１  ｖ／ｖ，  ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  １／１  ｖ／ｖ  −  ＣＨＣｌ３／ａｃｅｔｏｎｅ  １／１  ｖ／ｖ  ＋  ＭｅＯＨ  ）にて精製し、Ｅ−５を得た（収量１２  ｍｇ，  収率５１％）。
【０１５７】
１Ｈ  ＮＭＲ  （２７０  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）  δ  −２．１６  （ｓ，  ＮＨ，  ４Ｈ），  ３．５３  （ｓ，  Ｎ−ＣＨ３  ＋  −ＣＨ２ＣＯＯＭｅ，  ６Ｈ  ＋  ８Ｈ），  ３．５０  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＯＯ−  ６Ｈ），  ３．５３  （ｓ，  Ｎ−ＣＨ３，  ６Ｈ），  ４．６２  （ｍ，  −ＣＯＯＣＨ２−，  ８Ｈ），  ５．１５  （ｄ，  Ｊ  ＝１０．２６  Ｈｚ，  β−ａｌｌｙｌ，  ４Ｈ），  ５．２３  （ｄ，  Ｊ  ＝２．７  Ｈｚ，  β−ａｌｌｙｌ，  ４Ｈ），  ５．２９  （ｍ，  −ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯ−，  ８Ｈ），  ５．８４  （ｍ，α−ａｌｌｙｌ，  ４Ｈ），  ７．２５  （ｓ，  ５−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ，  ２Ｈ），  ７．５７  （ｄ，  Ｊ  ＝  １．１  Ｈｚ，  ４−ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ，  ２Ｈ），  ７．９９，  ８．１５  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．７  Ｈｚ，  １３，１３’，１７，１７’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  ８．９５  （ｄ，  Ｊ  ＝  ４．３  Ｈｚ，  ４，４’，７，７’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  ９．１８  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  １３．５，  ４．９  Ｈｚ，  １２，１２’，１８，１８’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ），  ９．５９  （ｄｄ，  Ｊ  ＝  ２．３，  ３．０  Ｈｚ，  ３，３’，９，９’−β−ｐｙｒｒｏｌｅ，  ４Ｈ）．
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １２２７．５８  （Ｍ＋Ｈ）＋，  Ｃａｌｃｄ  １２２６．５１  （Ｍ＋）。
【０１５８】
１５，１５’−Ｂｉｓ｛５−（１−ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌ−２−ｙｌ）−１０，２０−ｂｉｓ（２−ａｌｌｙｌｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ−ｅｔｈｙｌ）｝−ｐｏｒｐｈｙｒｉｎａｔｅｚｉｎｃ  Ｅ−６
フリーベース体  Ｅ−５  （１２  ｍｇ）をクロロホルム（２０  ｍＬ）に溶解し、酢酸亜鉛のメタノール飽和溶液（２  ｍＬ）を加えて室温で２時間撹拌した。反応液をエチレンジアミン四酢酸水溶液，  飽和食塩水で分液洗浄した後、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、溶媒を留去することによって亜鉛錯体Ｅ−６  （１２  ｍｇ）を得た。
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  Ｍａｓｓ  スペクトル  （Ｄｉｔｈｒａｎｏｌ）：ｍ／ｚ  Ｆｏｕｎｄ  １３５１．３５  （Ｍ＋Ｈ）＋，  Ｃａｌｃｄ  １３５０．３４  （Ｍ＋）．
ＵＶ−Ｖｉｓ  スペクトル（溶媒：ＣＨ２Ｃｌ２）λｍａｘ／ｎｍ  （吸光度）：４０７，  ４９０，  ５８２，  ６３３．
蛍光スペクトル  （ＣＨ２Ｃｌ２λＥＸ：４９０  ｎｍ）  λＥＭ／ｎｍ  （蛍光強度）：６７０。
【０１５９】
（１−２）ポルフィリン組織化基板の調製
（１−２−１）金基板の作製
スライドガラス（７６×２６×１．２  ｍｍ，  Ｉｗａｋｉ製）を３０％  Ｈ２Ｏ２／ｃｏｎｃ．ＨＣｌ（１０／１，  ｖ／ｖ）混合溶液に１．５−２時間浸した後、純水で洗浄し、ヒートガンで乾燥した。この基板を蒸着装置に設置し、３００  ℃、１０−６  Ｔｏｒｒ程度の条件下でまずＣｒを５０  Å（蒸着速度ｃａ．  ０．３  ｎｍ／ｓｅｃ）蒸着後、その上にＡｕを２００  Å（蒸着速度ｃａ．  ０．１  ｎｍ／ｓｅｃ）蒸着した。蒸着後１８０  ℃に放冷（約１時間）した後、基板を取り出した。蒸着装置にはアルバックテクノ株式会社  小型高真空蒸着装置  ＶＰＣ−２６０  を用いた。このようにして作成した基板をＦ−１とする。
【０１６０】
（１−２−２）自己組織化亜鉛ポルフィリン単分子膜（Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ−３）の調製
以下のスキームＦａに示す反応により、化合物Ｆ−３を得た。
【０１６１】
【化５７】
2004266100.tif 000045
【０１６２】
金基板Ｆ−１を１０  ｍｍ  ｘ  ２６  ｍｍの大きさに分割し、その表面をメタノールで拭いて窒素気流下で乾燥した。別途Ｃ−３の０．１  ｍＭ  ＣＨ２Ｃｌ２溶液を調製し、アルゴンガスをバブリングして脱気後、分割した金基板を室温で一晩浸漬させた。浸漬後、基板表面をＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した。さらに、窒素気流下で乾燥し、金表面にフリーベースポルフィリンを修飾した自己組織化単分子膜の基板Ｆ−２を得た。Ａｕ−Ｓ結合の還元的脱離法によって基板上におけるポルフィリン分子の専有面積を求めたところ表面被覆率が約７×１０１３分子／ｃｍ２（１０−１０ｍｏｌ／ｃｍ２）、すなわち１分子あたりの金基板上での分子の占有面積は、約３ｎｍ２／分子であり、金基板全体にポルフィリン分子が密に配列していることを確認した。
【０１６３】
次に基板上でポルフィリン部への亜鉛の導入をおこなった。ＣＨＣｌ３  ４  ｍＬに飽和酢酸亜鉛メタノール溶液を３、４滴加え、窒素バブリングによる脱気後、この溶液にＦｂ−ＳＡＭ基板  Ｆ−２を浸漬させ、３０分おきに軽く攪拌しながら５０  ℃で２時間加熱した。表面をＣＨＣｌ３、ＭｅＯＨ、ＣＨ２Ｃｌ２の順に洗浄し、窒素気流下で乾燥し、ポルフィリンに亜鉛が導入された基板Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ−３を得た。
【０１６４】
（１−２−３）Ｃ６０−  ＺｎＳＡＭ／Ａｕ    Ｆ−４の作製
以下のスキームＦｂに示す反応により、化合物Ｆ−４を得た。
【０１６５】
【化５８】
2004266100.tif 000046
【０１６６】
亜鉛ポルフィリン単分子膜をもつ基板Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ−３をフラーレン置換イミダゾリルポルフィリンＤ−３の０．１  ｍＭ  ＣＨ２Ｃｌ２（２０  ｍＭのｐｙｒｉｄｅｎｅを含む）溶液に室温で２時間浸漬後、ＣＨ２Ｃｌ２で洗浄し、窒素気流下で乾燥した。さらに、この基板をＧｒｕｂｂｓ触媒（Ｆｌｕｋａ  ０９５８７  Ｂｅｎｚｙｌｉｄｅｎｅ−ｂｉｓ（ｔｒｉｃｙｃｌｏｈｅｘｙｉｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）−ｄｉｃｈｌｏｒｏｒｕｔｈｅｎｉｕｍを購入して使用した。）の溶液（Ｇｒｕｂｂｓ  ｃａｔ．  ０．７  ｍｇ  ，  ０．８５μｍｏｌ  ｉｎ  ＣＨ２Ｃｌ２  ４  ｍＬ）にアルゴン雰囲気下で１０分間浸してメタセシス反応を行った。その後ＣＨ２Ｃｌ２、ＭｅＯＨ、ＣＨ２Ｃｌ２の順に洗浄し、ＳＡＭ表面に電子アクセプターを固定化した基板（Ｃ６０−  ＺｎＳＡＭ／Ａｕ）  Ｆ−４を得た。
【０１６７】
（１−２−４）Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５の作製
以下のスキームＦｃに示す反応により、化合物Ｆ−５を得た。
【０１６８】
【化５９】
2004266100.tif 000047
【０１６９】
基板  Ｆ−３をｍｅｓｏ−ｍｅｓｏ連結ｂｉｓｐｏｒｐｈｙｒｉｎ  Ｅ−６  の１  ｍＭ  ＣＨ２Ｃｌ２  （２０  ｍＭのｐｙｒｉｄｅｎｅを含む）溶液に１時間（１）浸漬し、基板表面をＣＨ２Ｃｌ２で洗浄してｐｙｒｉｄｉｎｅを除去することで基板上にＥ−６のｏｌｉｇｏｍｅｒを組織化させた。この基板をＧｒｕｂｂｓ触媒の溶液（Ｇｒｕｂｂｓ  ｃａｔ．  ０．７  ｍｇ  ，  ０．８５μｍｏｌ  ｉｎ  ＣＨ２Ｃｌ２  ４  ｍＬ）にアルゴン雰囲気下で１０分間浸し、（２）メタセシス反応を行った。余分な触媒および共有結合で固定されていないｐｏｒｐｈｙｒｉｎを除去するために過剰のＣＨ２Ｃｌ２、ＭｅＯＨ、ＣＨ２Ｃｌ２の順に（３）洗浄し、窒素気流下で乾燥した。（１）浸漬、（２）メタセシス反応、（３）洗浄の操作を１サイクルとして、この操作を合計５回繰り返して吸光度０．１５程度までポルフィリン多量体を規則正しく固定化した。こうして得た基板をＡｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５とする。
【０１７０】
図１に、Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ３と、各サイクルごとの生成物の吸収スペクトルを示す。
【０１７１】
（１−２−５）Ｃ６０−Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ    Ｆ−６  の作製
以下のスキームＦｄに示す反応により、化合物Ｆ−６を得た。
【０１７２】
【化６０】
2004266100.tif 000048
【０１７３】
光捕集アンテナを組織化させた基板  Ｆ−５をフラーレン置換イミダゾリルポルフィリンＤ−３の０．１  ｍＭ  ＣＨ２Ｃｌ２（２０  ｍＭのｐｙｒｉｄｅｎｅを含む）溶液に室温で２時間浸漬後、ＣＨ２Ｃｌ２で洗浄し、窒素気流下で乾燥した。さらに、この基板をＧｒｕｂｂｓ触媒の溶液（Ｇｒｕｂｂｓ  ｃａｔ．  ０．７  ｍｇ  ，  ０．８５  μｍｏｌ  ＋  ＣＨ２Ｃｌ２  ４  ｍＬ）にアルゴン雰囲気下で１０分間浸し、メタセシス反応を行った。その後ＣＨ２Ｃｌ２、ＭｅＯＨ、ＣＨ２Ｃｌ２の順に洗浄した。この一連の操作によって得られた基板をＣ６０−Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−６とする。
【０１７４】
＜実施例２＞
上記実施例１では、異なるポルフィリンとして２種類のみ用いたが、２種類以上のポルフィリンを任意の順番で積層、固定化することができる。例えば、次のスキームＧに示すように、ビスポルフィリン１６の後に励起エネルギー順位の低いビスポルフィリン２６を用い、さらに電子受容体を有するイミダゾールポルフィリンを結合することによってエネルギー順位に傾斜をつけた素子を構築することができる。この方法によって様々な電位勾配を有するヘテロ界面の構築が可能になる。
【０１７５】
【化６１】
2004266100.tif 000049
【０１７６】
＜実施例３＞
（３−１）光電流測定
上記実施例１で合成したＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−３、Ｃ６０−  ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−４、Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５及びＣ６０−Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−６の光電流測定を行った。
【０１７７】
（３−２）測定装置
２００  Ｗ  高安定Ｈｇ−Ｘｅランプ
電源：ＸＥＮＯＮ  ＬＡＭＰ  ＰＯＷＥＲ  ＳＵＰＰＬＹ  Ｃ７５３５  ＨＡＭＡＭＡＴＳＵ
ランプハウス：ＬＡＭＰＨＯＵＳＥ  ＵＮＩＴ  Ｅ７５３６  ＨＡＭＡＭＡＴＳＵ
モノクロメーター：ＳＰＧ−１２０Ｓ  ＳＨＩＭＡＤＺＵ
【０１７８】
（３−３）測定系
基板の光電流測定を行うために三極系電気化学セルに光学セルを組み合わせた光電気化学セルを使用した（図２）。ポルフィリンを修飾した金電極（作用極）は０．２８  ｃｍ２の大きさの窓を開けたゴムを介してセルに固定した。このセルを２００−Ｗ  Ｘｅランプのランプハウスから３０  ｃｍのところに設置し、ＩＲカットフィルターあるいはモノクロメーターを通すことで白色光または単色光を基板表面に光学セルを通して照射した。外光の影響を除くために、この装置全体を箱で覆い遮光した。セルに支持電解質として０．１  Ｍ  Ｎａ２ＳＯ４水溶液、犠牲試薬５  ｍＭ  ｍｅｔｈｙｌｖｉｏｌｏｇｅｎ水溶液を加えて、対極（白金線）および参照極（Ａｇ／Ａｇ＋，  ＣＨ３ＣＮ，  ｔｅｔｒａ−ｔ−ｂｕｔｙｌａｍｍｏｎｉｕｍ  ｐｅｒｃｈｌｏｒａｔｅ（ＴＢＡＰ））を溶液に浸して１時間窒素バブリングを行った後測定した。
【０１７９】
測定開始後５０秒はシャッターをｏｆｆにして電流値を安定させた。その後２０秒間隔で光照射のｏｎ−ｏｆｆを行った。
【０１８０】
作製したＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−３  、Ｃ６０−  ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−４  、Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５  、Ｃ６０−Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−６基板について、光照射時と非照射時における電流と電圧の関係を本装置によって計測した。図３及び図４に結果を示す。
【０１８１】
また、Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５については電解質を５０  ｍＭトリエタノールアミンに換えて同様に光照射時と非照射時における電流と電圧の関係を計測した。図５に結果を示す。
【０１８２】
【発明の効果】
本発明の基板上に多量体を積層させた式（ＶＩＩＩ）又は式（ＶＩＩＩ’）で表される素子は、その構成単位であるポルフィリンの光励起電子移動作用により、光機能分子素子として使用することができる。具体的には、本発明の光機能分子素子は、有機太陽電池や３次の非線形有機材料への応用が期待できる。
【０１８３】
また、本発明の光機能分子素子は、固体基板上において配位結合で組織化されたポルフィリン多量体を共有結合によって固定化している。特に、この共有結合による固定化により、本発明の光機能分子素子を使用する環境（用いる溶媒）への依存性が少なく、多量体の形態を安定に維持することができる。さらに、多量体を積層する際の浸漬、洗浄工程中に既に積層した層がはがれる可能性が低く、厚みのある積層体を形成することができる。
【０１８４】
また、本発明の光機能分子素子では、固定化するポルフィリンは任意に選択することができ、１方向のみに段階的に成長させることができる。従って、例えば、エネルギー順位の異なるポルフィリン多量体を段階的に固定化すると電位勾配をもつ傾斜機能材料となる。これによって電子や空孔（ホール）の流れる方向を制御（整流作用）することが可能になる。
【０１８５】
また、本発明の光機能分子素子は、従来の無機半導体を用いた電子材料に比べて、軽量化可能、薄膜化可能、曲げに強い、コストを下げられる、使用後は自然分解するなど多くのメリットが考えられる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ−３及びＡｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５が得られるまで（５サイクル）の各サイクル毎の吸光度を示すグラフ。
【図２】図２は、実施例で使用した三極系電気化学セルに光学セルを組み合せた光電気化学セルを備えた装置の概略図。
【図３】図３は、Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ−３（白ダイア：光電流；黒ダイア：暗電流）及びＣ６０−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−４（白丸：光電流；黒丸暗電流）の光電流測定結果を示すグラフ。
【図４】図４は、Ｚｎ−ＳＡＭ  Ｆ−３（白三角：光電流；黒三角：暗電流）、Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５（白四角：光電流；黒四角：暗電流）及びＣ６０−Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−６（白丸：光電流；黒丸：暗電流）の光電流測定結果を示すグラフ。
【図５】図５は、Ａｎｔｅｎｎａ−ＺｎＳＡＭ／Ａｕ  Ｆ−５（白丸：光電流；黒丸：暗電流）光電流測定結果を示すグラフ。
【図１】
2004266100.tif 000064
【図２】
2004266100.tif 000065
【図３】
2004266100.tif 000066
【図４】
2004266100.tif 000067
【図５】
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