(57)【要約】      （修正有）【課題】一対のパネル部材を交差方向に簡単に組付け、接続でき、しかも、当該接続状態から分解状態に簡単に行うことのできる接続具を提供する。【解決手段】一対のパネル部材１，１´を互いに交差方向に接続するものであって、前記パネル部材１，１´に裏面を重ね合わせて固着する、合成樹脂製の第一、第二の固定材２，３の表面２´，３´に受入溝７，１２を設ける。そして、該受入溝７，１２に互いに同方向から摺嵌して前記第一、第二の各部材２，３を接合する係止突片１６，１７を、接合材４の、前記表面２´，３´に摺接する接合面に突設する。【選択図】図７
2004239361.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のパネル部材を交差方向に配して互いに接続する接続具において、前記パネル部材に裏面を重ね合わせて固着する合成樹脂の第一、第二の固定材とこれらの間に介在させる接合材で成り、各固定材の表面に受入溝を設け、該受入溝に互いに同じ方向に摺嵌して係止する係止突片を、前記接合材の前記表面に摺接するそれぞれの接合面に突設した、パネル部材の交差方向接続具。
【請求項２】
接合材に係止突片と重なり合う部片を設け、前記接合材の第一、第二の固定材との接合時に該部片に設けた透孔を貫通して先端が突出するピンを、前記各固定材に突設した請求項１記載のパネル部材の交差方向接続具。
【請求項３】
受入溝を長手方向に沿う開口端側を径幅の狭い部分、奥壁側を径幅の広い部分とした断面Ｔ字形と成し、該受入溝の前記径幅の広い部分を、互いに交差方向に配したときの第一、第二の各固定材の裏面側に前記長手方向の一端から他の一端に至るに従って漸次近接するテーパを設けて、前記長手方向の一端から他の一端方向に漸次縮径させると共に、前記受入溝に摺嵌する係止突片を基部側を径幅の狭い部分、先端側を径幅の広い部分とした断面Ｔ字形と成し、該係止突片の先端側の径幅の広い部分を、該係止突片を摺嵌するときの前記第一、第二の各固定材の裏面側に摺嵌する方向に沿う基端から先端に至るに従って漸次近接するテーパを設けて、前記摺嵌する方向に沿う基端から先端方向に漸次縮径させた、請求項１又は２記載のパネル部材の交差方向接続具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、デスク、ラック或いはキャビネット等の各種の家具を構成するパネル部材の交差方向接続具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
互いに接続する一方のパネル部材に止着する雄部材と他の一方のパネル部材に止着する雌部材および止め具の３部材で構成し、雄部材に設けた嵌合凸部を雌部材に設けた嵌合孔に嵌挿し、この嵌挿方向と直交する方向から前記止め具を雌雄両材間に嵌挿して前記嵌合凸部に設けた抜止部に係合し、雌雄両部材の接続状態を維持するようにした構造のものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
実開平２−６７１０４号公報（第１頁第１図乃至第３図）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
前記従来例は雄部材側の嵌合凸部を雌部材側の嵌合孔に嵌挿し、該嵌挿状態を止め具で維持させるものであるから、構造が複雑となり、従って、製造コストが嵩み、必ずしも満足のいくものでない。また、前記従来例は、嵌合凸部の嵌合孔に対する嵌合方向に対する直交する方向に止め具を嵌挿するようにするため、構造的に止め具は接続する一方のパネル部材の表面に向けて嵌挿して雌雄両部材に止着することとなり、従って、雌雄両部材から当該止め具を離脱させることがきわめてむずかしく、当該接続具を用いて一対のパネル部材を互いに交差方向に接続した後は、これらを分解状態におくことが困難で、例えば、当該接続具を用いた家具の引越しの際等の移動に支障がある。
【０００５】
本発明は斯様な従来例の欠点に着目し、一対のパネル部材を交差方向に簡単に組付け、接続でき、しかも、当該接続状態から分解状態に簡単に行うことのできる接続具を提供すべく創案したものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
一対のパネル部材を交差方向に配して互いに接続する接続具において、前記パネル部材に裏面を重ね合わせて固着する合成樹脂の第一、第二の固定材とこれらの間に介在させる接合材で成り、各固定材の表面に受入溝を設け、該受入溝に互いに同じ方向に摺嵌して係止する係止突片を、前記接合材の前記表面に摺接するそれぞれの接合面に突設したことを基本的手段とする。
【０００７】
なお、係止突片と受入溝との係合（接合）状態は、受入溝側すなわち第一、第二の各固定材を合成樹脂で構成することにより、両者間に生じる接触抵抗により維持される。この場合、加工精度にもよるが、係止突片と受入溝の断面形を同形にすることにより、両者間が互いに分離しない程度の当該抵触抵抗は生じる。
【０００８】
係止突片すなわち接合部材側は金属で構成することにより、第一、第二の各固定材から分離する際の工具等による叩打操作による損傷に対処して耐久性を尚一層期待できる。
【０００９】
また、前記基本的手段に、受入溝を長手方向に沿う開口端側を径幅の狭い部分、奥壁側を径幅の広い部分とした断面Ｔ字形と成し、該受入溝の前記径幅の広い部分を、互いに交差方向に配したときの第一、第二の各固定材の裏面側に前記長手方向の一端から他の一端に至るに従って漸次近接するテーパを設けて、前記長手方向の一端から他の一端方向に漸次縮径させると共に、前記受入溝に摺嵌する係止突片を基部側を径幅の狭い部分、先端側を径幅の広い部分とした断面Ｔ字形と成し、該係止突片の先端側の径幅の広い部分を、該係止突片を摺嵌するときの前記第一、第二の各固定材の裏面側に摺嵌する方向の基端から先端に至るに従って漸次近接するテーパを設けて、前記摺嵌する方向の基端から先端方向に漸次縮径させた点を付加することにより、係止突片が受入溝の長手方向の細（小）径側に摺嵌、移動する程、第一、第二の両固定材は互いに引き寄せられることとなり、両パネル部材の、安定した接続状態を得られ、また、パネル部材に対する両固定材の取付操作（作業）精度上の誤差を吸収して両パネル部材の安定した接続状態を期待できる。
【００１０】
因みに、接合材と第一、第二の固定材を接合したとき、接合材側に突設したピンが固定材側に設けた透孔を貫通して突出するようにすると、該突出の有無によって接合状態の不備を判別できる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明に係る接続具は、互いに交差方向に接続する一対のパネル部材１，１´の一方に第一固定材２を、他の一方に第二固定材３を止着し、これら両固定材２，３間に接合材４を介在させて互いに組付けることにより前記パネル部材１，１´を交差方向に接続できるようにしたものである。
【００１２】
【第一実施形態】
図１乃至図８は本発明に係るパネル部材の交差方向の接続具の第一実施形態を示し、図１は第一固定材の正面図、図２は第一固定材の側面図、図３は第二固定材の正面図、図４は第二固定材の側面図、図５は接合材の正面図、図６は接合材の側面図、図７はパネル部材を接続した状態を示す断面図、図８は図７のｘ−ｘ線断面図である。
【００１３】
前記第一固定材２は、主体部２Ａの一端に、先端を主体部２Ａ裏面方向に折り曲げ状とした屈曲部片５を備えた断面Ｌ字状の位置決め部２Ｂを連設して構成した、全体として方形平板体で成り、主体部２Ａの前記位置決め部２Ｂ側の一端面中央部位には薄板状（主体部２Ａと比較し）の前記位置決め部２Ｂと第一固定材２板厚方向に重なり合うようにして、主体部２Ａと同厚の係合突部６を突設し、前記主体部２Ａの表面には、この係合突部６側の一端縁２ａ側に偏する位置に、直縁状の該一端縁２ａに沿わせて受入溝７を凹設し、前記一端縁２ａに対向する他の一端縁２ｂ側には、前記受入溝７に沿うように並べて螺子釘８貫通用の、一対の止着孔９を設けて構成したものである。
【００１４】
この第一固定材２に設けた前記受入溝７は、該第一固定材２の前記一対の一端縁２ａ，２ｂ間方向と直交して相対する他の両端縁２ｃ，２ｄ間いっぱいに配して長手方向の両端７´´，７´´´を開放し、主体部２Ａの表面２´側の長手方向に沿う開口端７´側の小径部７ａと、該小径部７ａに連通させた奥壁側の大径部７ｂとで成る全体として断面Ｔ字状で成り、大径部７ｂを長手方向の一端である一方の開放端７´´から他の一端である他の一方の開放端７´´´方向にテーパａを設けて漸次縮径させた形態にしたものである。
【００１５】
受入溝７の「テーパａを設けて漸次縮径させた形態」は、前記第一固定材２と第二固定材３を交差方向に配したときの第一固定材２の裏面２´´側と第二固定材３の裏面３´´側の両者に偏するように、すなわち、受入溝７の大径部７ｂの、前記裏面２´´側と前記主体部２Ａの突子６のある一端縁２ａ側に偏した一隅部（符号ｐで表わす）側に偏するように、大径部７ｂにテーパａを設けて前記一端縁２ｃから他の一端縁２ｄ方向に漸次縮径させた形態を意味する。
【００１６】
実施形態の受入溝大径部７ｂは図示の通り、曲面状の奥壁を備えた断面長方形状を成すが、該長方形の前記小径部７ａ側の一方の長辺部（小径部７ａが存することにより断続している）と、第一固定材２（主体部２Ａ）の前記一端縁２ｄ側の一方の短辺部のそれぞれにテーパａ部を設けて、実施形態の場合は、受入溝７を一方の開放端７´´（大径部側の開放端ということになる）から他の一方の開放端７´´´（小径部側の開放端ということになる）に漸次縮径させたものである。
【００１７】
前記止着孔９は、第一固定材２（主体部２Ａ）の表面２´側を大径部９ａと成し、これに前記螺子釘８の頭部８ａが没入できるようにして、パネル部材１に第一固定材２を螺子釘８を用いて止（固）着したとき、第一固定材２の表面２´に無用な突起物が生じないように構成したものである。
【００１８】
第一固定材２と交差方向（実施形態では直交方向）に互いに組合わせる前記第二固定材３は、第一固定材２が備えている薄板状部（位置決め部２Ｂ）を省略したような形態の方形平板体で成り、裏面３´´側を第一固定材２の裏面と同様に平滑面状と成すと共に、表面３´の一端縁３ａ側の中央部位すなわち第一固定材２に設けた前記係合突部６位置と対応する位置に、前記一端縁３ａ側からこれに相対する他の一端縁３ｂ側方向にして係合切欠１０を設け、この係合切欠１０と一対の止着孔１１，１１（前記他の一端縁３ｂ側に前記第一固定材２に設けた止着孔９と同様にして設けた）との間の、第二固定材３の前記端縁３ａ，３ｂ間中間部には、第一固定材２に受入溝７を設けた同様にして前記端縁３ａ，３ｂに沿わせて受入溝１２を凹設してある。
【００１９】
第二固定材３の受入溝１２は、テーパｂの方向が第一固定材２のものといわば反対方向に配した点が異なるだけで、残余の点は、構成的には第一固定材２の受入溝７とほぼ同じである。
【００２０】
すなわち、第二固定部材３の前記一対の端縁３ａ，３ｂの相対向方向と直交する方向に相対する他の一対の両端縁３ｃ，３ｄ間いっぱいに配して長手方向の両端１２´´，１２´´´を開放し、第二固定材３の表面３´側の、長手方向に沿う開口端１２´側の小径部１２ａと該小径部１２ａを連通させた奥壁側の大径部１２ｂとで成る、全体として断面Ｔ字形にすると共に、大径部１２ｂを前記一方の開放端１２´´から前記他の一方の開放端１２´´´方向に前記テーパｂを設けて漸次縮径させた形態にしたもので、前記第一固定材２の受入溝７の、漸次縮径する形態と同様に、第二固定材３を第一固定材２に対して交差方向に配したとき（図７）の該第二固定材３の裏面３´´側と第一固定材２の裏面２´´側に偏するように、すなわち、受入溝１２の大径部１２ｂの、前記裏面３´´側と前記係合切欠１０のある第二固定材３の一端縁３ａ側に偏した一隅（符号ｐ´で示す）部に（一方の開放端１２´´から見て他の一方の開放端１２´´´が）偏するように、大径部１２ｂにテーパｂを設けて漸次縮径させるようにして、第一固定材２の受入溝７と同様にして第二固定材３に形成したものである。要するに、第二固定材３の受入溝１２と止着孔１１は、第一固定材２の受入溝７と止着孔１１と対称位置に配せられ、受入溝１２，７は、対称的にはテーパａ，ｂが施された断面形としてある。
【００２１】
尚、第二固定材３は第一固定材２と同様に合成樹脂を素材とする。
【００２２】
また、第一固定材２の主体部２Ａ部分の一端縁２ｂとこれに相対する突子６側の他の一端縁２ａ間の主体２Ａの長さ（幅）と、第二固定材３の一端縁３ｂから係合切欠１０部位までの第二固定材３の長さ（幅）は同長（幅）としてあり、各材２，３の一端縁２ｂ，３ｂ側からの止着孔９，１１および受入溝７，１２までの距離も同長として両材２，３間に介在させる接合材４を全体として断面等辺三角形状の左右対称形状体と成すことができるようにして、互いの接合強度すなわちパネル部材１，１´の堅牢な接続状態を得られるようにしてある。
【００２３】
実施形態の接合材４は、腐食しにくい金属であるアルミを素材（鉄その他の金属や硬質合成樹脂でも不都合はない）として構成したもので、第一、第二の各固定材２，３の受入溝７，１２に沿う方向の長さ（幅）より後記する部片４Ｂの板厚分だけ長い等辺三角柱形状の主体部材４Ａの長手方向の一端の互いに隣接する短辺側側面４Ａ´，４Ａ´（第一，第二の固定材２，３を接合する際の該固定材２，３の表面２´，３´と摺接する接合面となる）部側に前記第一、第二の各固定材２，３の板（肉）厚幅と同幅にして前記主体部材４Ａに対して庇状の、互いに連続する部片４Ｂ，４Ｂを突設し、短辺側側面４Ａ´，４Ａ´には、この部片４Ｂ，４Ｂと該部片４Ｂ板厚方向に重なり合うようにして係止突片１６，１７を設けて構成したものである。
【００２４】
因みに、接合材４の、第一、第二の各固定材２，３間に介在させる主体部材４Ａを三角柱形状にしたのは、両固定材２，３（パネル部材１，１´）の一方又は双方からの外力の負荷に対処するためで（建物の軸組装置で用いている火打ちのように）、パネル部材１，１´の強固な接続状態を尚一層期待するためである（固定材２，３と組付け、組外す際の押圧受ともなることは勿論）。
【００２５】
係止突片１６，１７は基部側を小径部１６ａ，１７ａ（受入溝７，１２の小径部７ａ，１２ａを幅径を狭くしてある）、自由端側を大径部１６ｂ，１７ｂと成し、対応する前記受入溝７，１２とほぼ一致する断面Ｔ字状の柱体形状としたもので、その大径部１６ｂ，１７ｂを、前記部片４ｂ側の一端から該一端に相対する長手方向の他の一端方向にテーパｃ，ｄを設けて漸次縮径した形態（やや楔形態）にしたものである。
【００２６】
すなわち、第一固定材２の受入溝７と対応するようにして一方の前記短辺側側面４Ａ´に突設した係止突片１６と、第二固定材３の受入溝１２と対応するようにして他の一方の前記短辺側側面４Ａ´に突設した係止突片１７は、受入溝大径部７ｂ，１２ｂと同様に曲面状の奥壁を備えた断面長方形状と成し、該長方形の前記小径部１６ａ，１７ａ側の一方の長辺部（前記奥壁と相対する側の壁面）と、主体部４Ａの長辺側側面４Ａ´´の延長上面（線）に近い側の短辺部のそれぞれにテーパｃ，ｄ部を設けて係止突片１６，１７側の一端（係止突片１６，１７を受入溝７，１２に摺嵌する方向の基端）１６´，１７´から他の一端（係止突片１６，１７を受入溝７，１２に摺嵌する方向の先端）１６´´，１７´´方向である長手方向（係止突片１６，１７を受入溝７，１２に摺嵌する方向）に沿わせて漸次縮径させて、一方の係止突片１６の形態を第一固定材２の受入溝７の形態に、他の一方の係止突片１７の形態を前記第二固定材３の受入溝１２の形態に対応させて互いに嵌合するように構成したもので、係止突片１６と受入溝７は対を成し、互いに雄、雌の関係を成し、係止突片１７と受入溝１２の関係も同様に対を成すのである。
【００２７】
しかして、互いに接続する一対のパネル部材１，１´の一方の部材１の端面に屈曲部片５を引っ掛けるようにして第一固定材２の裏面２´´を該パネル部材１の表面に重ね合わせて、止着孔９に螺子釘８を貫通させてパネル部材１に螺入させて締付けて第一固定材２をパネル部材１に取付け、固定する一方、一方のパネル部材１に止着した、この第一固定材２の前記屈曲部片５の嵌合穴１８を設けた他のパネル部材１´に、係合切欠１０が嵌合穴１８側に存するように、従って、第一固定材２と同様に裏面３´をパネル部材１´の表面に重ね合わせ、かつ、受入溝１２の一方の開放端１２´´が、一方のパネル部材１に止着した第一固定材２の受入溝７の一方の開放端７´´と同じ側（図８では「上側」ということになる）に配するようにして、止着孔１１に貫通させて螺子釘８をパネル部材１´に螺入締付けて第二固定材３を他の一方のパネル部材１´に固定してこれら各材２，３は用いるのである。
【００２８】
なお、固定材２，３のパネル部材１，１´に対する固定手段は「接着」でも良く、螺子釘８に代えて所謂釘でも不都合はない。
【００２９】
そして、一方のパネル部材１に止着した第一固定材２の、パネル部材１端面より突出する屈曲部片５を嵌合穴１８に嵌合するように、かつ、第一固定材２側の係合突部６を第二固定材３側の係合切欠１０に係合して（係合突部６と係合切欠１０の係合関係は、両固定材２，３の位置決めとして機能すると共に、当該組合わせ状態の安定により、接合材４の摺嵌操作を円滑に行えることとなる）、第一、第二の各固定材２，３を組合わせ、相互の位置関係を確認して（このとき、受入溝７，１２は、第一固定材２の裏面２´´側と第二固定材３の裏面３´´側に偏するように一方の開放端７´´，１２´´から他の一方の開放端７´´´，１２´´´に漸次縮径するような方向にして配されることになる）、一方の係止突片１６を第一固定材２の受入溝７の一方の開放端７´´に，他の一方の係止突片１７を第二固定材３の受入溝１２の一方の開放端１２´´に一致させて接合材４の部片４Ｂ側の長手方向の一端を押圧すると、係止突片１６は受入溝７に沿って、また、他の係止突片１７は第二固定材３の受入溝１２に沿って互いに同じ方向から摺嵌され、かつ、接合材４の短辺側側面４Ａ´，４Ａ´は接合面となって第一、第二固定材２，３の表面２´，３´´に摺接して、各固定材２，３に案内されるように移動し（ことのき、係合突部６の係合切欠１０の係合関係により、接合材４と第一、第二の固定材２，３との間の接触抵抗を原因とする第一、第二固定材２，３の相互のずれは防止され、接合材４は両固定材２，３に沿って円滑に移動する）、この移動中に、受入溝大径部７ｂ，１２ｂ（受入溝７，１２）と係止突片大径部１６ｂ，１７ｂ（係止突片１６，１７）は、この移動方向の先端側を先細状にして漸次縮径させ、その縮径形態は各材２，３の裏面２´´，３´´側（パネル部材１，１´といっても良い）に偏する位置関係（例えば、長方形の大径部７ｂ，１２ｂの一方の長辺側が他の一方の長辺側に漸次近接すると同時に、一方の短辺側が他の一方の短辺側にも漸次近接するという位置関係）にあるから、第一、第二の固定材２，３が交差方向に互いに引寄せられるように作用し、従って、パネル部材１，１´も同様に交差方向に引き寄せられ、パネル部材１，１´の堅牢な交差方向接続状態を得られる。
【００３０】
なお、実施形態は、受入溝７，１２およびこれに摺嵌する係止突片１６，１７を断面Ｔ字形にしてあるが、例えば、あり溝状にする等その形態を自由に選択して良いが、実施形態の場合は、受入溝７，１２と係止突片１６，１７の奥行幅のある細径部７ａ，１２ａ，１６ａ，１７ａが存することにより大径部７ｂ，１２ｂ，１６ｂ，１７ｂの係合関係が、接合部材４と第一固定材２又は第二固定材３の重合方向の係止作用し、接合材４と第一、第二の各固定材２，３がその重合方向において互いに強固に組付けられることになる。
【００３１】
接合材４の部片４Ｂは、各固定材２，３に組付けるときの接合材４の相対的な移動時に固定材２，３の一端縁２ｃ，３ｃに接触してストッパーとして機能する。
【００３２】
なお、接合材４を、その端面を叩打するなどして原位置方向へ移動させることにより各材２，３，４の分解（離）を行うことができる。
【００３３】
【第二実施形態】
図９乃至図１８は第二実施形態を示し、図９は第一固定材の正面図、図１０は第一固定材の平面図、図１１は第二固定材の正面図、図１２は第二固定材の平面図、図１３は第一固定材と第二固定材を組合わせた状態の平面図、図１４は接合材の正面図、図１５は接合材の平面図、図１６は接合材の底面図、図１７はパネル部材を接合した状態の断面図、図１８は図１７のｙ−ｙ線断面図である。
【００３４】
第二実施形態は、図１乃至図８で示す前記第一実施形態と符号を同一にして示す通り、基本的に構成を同じくするので、以下第一実施形態と異なる点のみを説明することとする。従って、第一実施形態と同一符号の部分は、第一実施形態の説明に譲ることとする。
【００３５】
しかして、第一、第二の固定材２，３に設けた受入溝７，１２において、第一実施形態は長手方向の両端７´´，７´´´、１２´´，１２´´´を開放し、受入溝７，１２の一方の開放端７´´，１２´´から他の一方の開放端７´´，７´´´，１２´´´方向にその大径部７ｂ，１２ｂの径を漸次縮径させるのであるが、第二実施形態の受入溝７，１２は、第一実施形態の受入溝７，１２でいう前記他の一方の開放端７´´´，１２´´´を省略してこれを閉塞状と成し、該奥端７´´´ａ，１２´´´ａに接合材４側の係止突片１６，１７の一端１６´´，１７´´が接するようにしたもので、係止突片１６，１７の一端１６´´，１７´´が第一実施形態のような開放端７´´´，１２´´´の省略により外部に露出しないことになり、外観的見栄えが良好となる。
【００３６】
また、第二実施形態の第一、第二の固定材２，３の係合突部６又は係合切欠１０側の一端に、固定材２，３同士を交差（直交）方向に組合わせたとき、いわば留接合する（４５°の角度で互いに接合する）接合面２ａ´，３ａ´を設け、前記の組合わせが安定的に行われるようにしてある。
【００３７】
そして、第二実施形態の第一実施形態との最も大きな相違点は、第一、第二の固定材２，３の一端縁２ｃ，３ｃにピン１９，２０を突設し、このピン１９，２０が貫通して突出する透孔２１，２２を接合材４の部片４Ｂ，４Ｂに設けた点である。すなわち、第二実施形態においても、一方のパネル部材１に止着した第一固定材２の、パネル部材１端面より突出する屈曲部片５を嵌合穴１８に接合するように、かつ、第一固定材２側の係合突部６を第二固定材３側の係合切欠１０に係合して、しかも、前記接合面２ａ´，３ａ´同士を当接させて第一、第二の各固定材２，３を組合わせ、一方の係止突片１６を第一固定材２の受入溝７の開放端７´´に，他の一方の係止突片１７を第二固定材３の受入溝１２の開放端１２´´に一致させて接合材４の部片４Ｂ側の長手方向の一端を押圧すると、係止突片１６は受入溝７に沿って、また、他の係止突片１７は第二固定材３の受入溝１２に沿って互いに同じ方向から摺嵌され、かつ、接合材４の短辺側側面４Ａ´，４Ａ´は接合面となって第一、第二固定材２，３の表面２´，３´´に摺接して、各固定材２，３に案内されるように移動し、この移動中に、受入溝大径部７ｂ，１２ｂ（受入溝７，１２）と係止突片大径部１６ｂ，１７ｂ（係止突片１６，１７）は、この移動方向の先端側を先細状にして漸次縮径させ、その縮径形態は各材２，３の裏面２´´，３´´側に偏する位置関係にあるから、第一、第二の固定材２，３が交差方向に互いに引寄せられるように作用し、従って、パネル部材１，１´も同様に交差方向に引き寄せられることになるのであるが、第二実施形態は、固定材２，３側に設けた前記ピン１９，２０が接合材４の部片４Ｂ，４Ｂ側に設けた透孔２１，２２を貫通し、その先端が透孔２１，２２より突出した状態となってパネル部材１，１´の堅牢な交差方向の接続状態を得られ、該接続完了状態は、接合材４（の部片４Ｂ）よりピン１９，２０先端が突出しているかどうかで判断できるのである。パネル部材１，１´を交差方向に互いに組合わせた時、内側から該交差部すなわち実施形態の接続具を視認できにくい場合があるが、接合材４からのピン１９，２０の突出状態を触接することにより確認できるのである。
【００３８】
なお、第二実施形態の接合材主体部４Ａの長辺側側面４Ａ´´を凹面状と成して素材量の低減を図っている。また、部片４Ｂの一端に前記主体部４Ａと連続するカバー片４Ｂ´を設け、第一、第二の接合材２，３の端縁２ｂ，３ｂを套装するようにして外観的見栄えを良好にしてある。
【００３９】
第二実施形態のその他の構成の点は、矛盾のない限り第一実施形態の構成と同じくすることは勿論である。
【００４０】
【発明の効果】
本発明は前記の通りの構成であるから、一対のパネル部材を交差方向に簡単に組付け、分解（離）ができ、特別な工具を要することなく、組付け、分離ができるから、組立て家具に用いるに好適である。
【図面の簡単な説明】
【図１】第一固定材の正面図。
【図２】第一固定材の側面図。
【図３】第二固定材の正面図。
【図４】第二固定材の側面図。
【図５】接合材の正面図。
【図６】接合材の側面図。
【図７】パネル部材を接続した状態を示す断面図。
【図８】図７のｘ−ｘ線断面図。
【図９】第一固定材の正面図。
【図１０】第一固定材の平面図。
【図１１】第二固定材の正面図。
【図１２】第二固定材の平面図。
【図１３】第一固定材と第二固定材を組合わせた状態の平面図。
【図１４】接合材の正面図。
【図１５】接合材の平面図。
【図１６】接合材の底面図。
【図１７】パネル部材を接合した状態の断面図。
【図１８】図１７のｙ−ｙ線断面図。
【符号の説明】
１，１´    パネル部材
２          第一固定材
３          第二固定材
２´，３´  表面
４          接合材
７，１２    受入溝
１６，１７  係止突片
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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