(57)【要約】【課題】プラズマディスプレイパネルにおいて、時間とともに電位が変化する傾斜波の印加による弱放電の発生により強放電を防止することができない場合であっても、強放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、誤点灯に起因するチラツキを防止する。【解決手段】消去不良が生じた場合にのみ消去作用を行う補助消去パルス電圧Ｐｈｅを傾斜波に続けて共通電極１０に印加する。【選択図】  図１
2004191530.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一つの第一電極と、前記第一電極に対して平行に配置され、前記第一電極との間に表示ラインを構成する少なくとも一つの第二電極とが形成されている第一の基板と、
前記第一及び第二電極に対向し、かつ、前記第一及び第二電極と直交する方向に延びる少なくとも一つの第三電極が形成されている第二の基板と、
を備え、前記第一電極及び前記第二電極と前記第三電極との各交点に表示セルが設けられているプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形の電圧を印加する第一工程と、
前記傾斜波形の電圧による消去放電の後に、消去不良が生じた場合にのみ消去作用を行う補助消去パルス電圧を前記第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に印加する第二工程と、
を備えることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記補助消去パルス電圧は細幅消去を行うものであることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
前記補助消去パルス電圧のパルス幅は０．５乃至２マイクロ秒（μｓ）であることを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
前記第一工程と前記第二工程との間において、消去不良の表示セルに放電を起こさせるための補助消去前調整パルス電圧を前記第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に印加する第三工程をさらに備えることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
前記補助消去前調整パルス電圧は、前記補助消去パルス電圧を印加する電極以外の電極に印加するものであることを特徴とする請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
前記補助消去前調整パルス電圧は前記補助消去パルス電圧よりも大きなパルス幅を有していることを特徴とする請求項４または５に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
前記第三工程において前記補助消去前調整パルス電圧は複数回印加するものであることを特徴とする請求項４乃至６の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記補助消去前調整パルス電圧のパルス幅は２乃至１０マイクロ秒（μｓ）であることを特徴とする請求項４乃至７の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
前記補助消去パルス電圧は太幅消去を行うものであることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１０】
前記補助消去パルス電圧のパルス幅は２乃至５０マイクロ秒（μｓ）であることを特徴とする請求項９に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１１】
前記補助消去パルス電圧は自己消去パルス電圧からなるものであることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１２】
前記自己消去パルス電圧が印加されている電極以外の電極に、前記自己消去パルス電圧と時間的に重なり合うように、消去不良の表示セルに放電を起こさせるための補助消去前調整パルス電圧を印加することを特徴とする請求項１１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１３】
前記自己消去パルス電圧のパルス幅は２乃至５０マイクロ秒（μｓ）であることを特徴とする請求項１１または１２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１４】
前記補助消去前調整パルス電圧は、前記補助消去パルス電圧によって形成される電界とは逆極性の電界を形成することを特徴とする請求項４または５に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１５】
前記第二工程における前記第一電極及び第二電極の何れか一方と前記第三電極との間の対向放電の発生時刻は、前記第一電極と前記第二電極との間の面放電の最も早い発生時刻よりも早くなるように設定されていることを特徴とする請求項１乃至１４の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１６】
前記補助消去パルスの開始タイミングに同期して前記補助消去パルスとは逆極性の補助パルスを前記第三電極に印加することを特徴とする請求項１５に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１７】
前記補助消去前調整パルスの開始タイミングに同期して前記補助消去前調整パルスとは逆極性の補助パルスを前記第三電極に印加することを特徴とする請求項１５または１６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１８】
前記補助パルスの電圧はデータパルスの電圧と同じであることを特徴とする請求項１６または１７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１９】
前記補助パルスのパルス幅は０．１乃至２マイクロ秒（μｓ）であることを特徴とする請求項１６乃至１８の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法に関し、特に、ＡＣ（交流放電）メモリ動作型のプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマディスプレイパネルは、構造上の分類により、電極が放電ガスに露出しているＤＣ（直流放電）型と、電極が誘電体に覆われており、放電ガスには直接露出していないＡＣ（交流放電）型とがある。さらに、ＡＣ型には、誘電体の電荷蓄積作用によるメモリ機能を利用するメモリ動作型と、メモリ機能を利用しないリフレッシュ動作型とがある。
【０００３】
一般的な構造及びメモリ動作型のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法について以下に説明する。
【０００４】
図９は、従来のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの一つとして、特開２００１−２７２９４８号公報に記載されているＡＣ型プラズマディスプレイパネル２０の構造を示す分解斜視図である。
【０００５】
プラズマディスプレイパネル２０は、前面側絶縁基板１ａと背面側絶縁基板１ｂとを有している。
【０００６】
前面側絶縁基板１ａ上には、所定の間隔を隔てて、走査電極９及び共通電極１０が相互に平行に対をなして配置されている。
【０００７】
走査電極９及び共通電極１０の各々は、電気伝導性を確保するためのバス電極３と、バス電極３上に重ねて配置され、放電を行うための主放電電極２と、からなる。図９に示したプラズマディスプレイパネル２０においては、主放電電極２としては、透過率を低下させないために、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ−Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）やＳｎＯ２からなる透明電極が用いられている。
【０００８】
走査電極９及び共通電極１０は誘電体層４ａに覆われ、この誘電体層４ａを放電から保護するために、酸化マグネシウムからなる保護膜５が誘電体層４ａ上に形成されている。
【０００９】
背面側絶縁基板１ｂ上には、走査電極９及び共通電極１０と直交するように、複数個のデータ電極６が相互に平行に配置されている。
【００１０】
データ電極６は誘電体層４ｂに覆われ、誘電体層４ｂ上には、放電空間を確保するとともに、セルを区切るための複数個の隔壁７がデータ電極６と同方向に延びるように形成されている。
【００１１】
隔壁７が形成されていない誘電体層４ｂの表面及び各隔壁７の側面には、放電により発生する紫外線を可視光に変換するための蛍光体８が塗布されている。この蛍光体８をセル毎に、例えば、光の３原色である赤緑青（ＲＧＢ）に塗り分ければ、カラー表示を行うことができる。
【００１２】
前面側絶縁基板１ａ及び背面側絶縁基板１ｂに挟まれ、隔壁７によって区切られた空間には放電ガスが封入されている。放電ガスは、例えば、ヘリウム、ネオン、キセノンまたはこれらの混合ガスからなる
図９に示したプラズマディスプレイ２０を表示面側から見た平面図を図１０に示す。
【００１３】
図１０に示すように、走査電極９と共通電極１０は行方向に平行に対をなして配置されている。走査電極９と共通電極１０とによって作られる間隙を放電ギャップ１２と呼び、この放電ギャップ１２において、走査電極９と共通電極１０との間で面放電が発生する。
【００１４】
次に、メモリ動作型ＡＣ型プラズマディスプレイパネル２０の駆動方法について図１１を参照して説明する。
【００１５】
図１１はプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法において各電極に印加される電圧波形と、正常時及び後述する強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【００１６】
図１１に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものである。
【００１７】
走査電極９及びデータ電極６は各電極毎に個別に電圧が印加され、共通電極１０には全ての電極に同じ波形の電圧が印加される。
【００１８】
図１１に示すように、プラズマディスプレイパネル２０の基本的な駆動の一周期は、セルの状態を初期化し、放電を発生しやすくするための期間であるリセット期間、表示するセルを選択する期間である走査期間、走査期間において選択したセルを発光させる期間である維持期間に分離されている。
【００１９】
まず、リセット期間においては、全ての走査電極９に維持放電消去パルスＰｓｅを印加し、消去放電を発生させ、それ以前に維持放電パルスにより堆積した壁電荷を消去する。
【００２０】
ここで言う消去とは、壁電荷を全てなくすことに限定されるものではなく、続く予備放電、書込放電や維持放電を円滑に行うべく、壁電荷量を減少させることも含まれる。
【００２１】
維持放電消去パルスＰｓｅは、図１１に示すように、電位が時間とともに変化する傾斜波形または鋸歯状波形のパルス電圧である。
【００２２】
次いで、全ての走査電極９に正極性プライミングパルスＰｐ＋を印加し、全ての表示セルを強制的に放電発光させる。この時、共通電極１０には、負極性プライミングパルスＰｐ−が印加される。
【００２３】
さらに、全ての走査電極９にプライミング消去パルスＰｐｅを印加し、消去放電を発生させ、正極性プライミングパルスＰｐ＋により堆積した壁電荷を消去する。ここで言う消去とは、壁電荷を全てなくすことに限定されるものではなく、続く書込放電や維持放電を円滑に行うべく、壁電荷量を減少させることも含まれる。
【００２４】
これら正極性プライミングパルスＰｐ＋の印加による予備放電及びプライミング消去パルスＰｐｅの印加による予備放電消去により、後続する書き込み放電を発生させることが容易になる。
【００２５】
走査電極９には、プライミング消去パルスＰｐｅに続けて走査ベースパルスＰｂｗが印加される。
【００２６】
図１１に示した正極性プライミングパルスＰｐ＋、プライミング消去パルスＰｐｅは時間の経過ともに徐々に電圧が上昇または低下していくような傾斜波形または鋸歯状波形を有しており、このような傾斜波形による放電は、放電ギャップ１２の近傍でしか広がらないような弱い放電（弱放電）になる。
【００２７】
上記の予備放電及び消去放電は映像とは無関係に発生するため、これらの放電による発光は背景輝度として観測されることになり、その値が大きい場合にはコントラストが悪化し、画質が劣化することになる。
【００２８】
図１０は図９に示したプラズマディスプレイパネル２０を構成する１つのセルを表示面側から見た図であるが、このセルのデータ電極６に沿った断面（Ａ−Ａ’線）における維持放電消去パルスＰｓｅの動作を図１２及び図１３（１）を用いて説明する。図１２は、維持期間から次のリセット期間にかけての維持放電消去パルスＰｓｅを拡大した波形図であり、図１３（１）は、弱放電が安定して発生する場合におけるリセット期間での壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【００２９】
従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、維持期間における最後の維持放電時には、走査電極９には電圧Ｖｓが印加され、共通電極１０はＧＮＤになる。
【００３０】
そのため、維持放電終了後であって、維持放電消去パルスＰｓｅの印加直前には、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、共通電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積されている。他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている。図１３（１）（ａ）はこれらの壁電荷の配置を模式的に表している。
【００３１】
維持放電消去パルスＰｓｅの印加中においては、共通電極１０は電圧Ｖｓに保たれており、走査電極９には、電圧Ｖｓから時間とともに徐々にＧＮＤに向かって電位が変化する傾斜波電圧（または、鋸歯状波電圧）が印加されている。この傾斜波電圧が印加された後、外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると走査電極９と共通電極１０との間において面放電が発生する。
【００３２】
この面放電が開始する時刻は図１２に示されるＴｆｓｗである。傾斜波電圧の変化がおよそ１０Ｖ／μｓ以下になると、電位の変化とともに徐々に放電が広がるような弱放電になる（図１３（１）（ｂ））。
【００３３】
図１２に示される時刻Ｔｆｓｓにおいても走査電極９と共通電極１０との間において弱放電が発生している（図１３（１）（ｃ））。
【００３４】
走査電極９とデータ電極６との間においては、外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると、データ電極６を正電位、走査電極９を負電位として対向放電が発生する。この対向放電が開始する時刻は図１２に示されるＴｆｍである。
【００３５】
この場合、対向放電が開始する時刻Ｔｆｍよりも時刻Ｔｆｓｗの方が早い。すなわち、既に走査電極９と共通電極１０との間では面放電が発生しているため、放電空間はイオンやメタステーブルが存在する状態、すなわち、活性化した状態になっている。このため、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電は安定して発生する（図１３（１）（ｄ））。
【００３６】
そして、維持消去パルスＰｓｅの印加後においては、図１３（１）（ｅ）に示されるような電荷配置になる。
【００３７】
次いで、図１４及び図１５を参照して、プライミング消去パルスＰｐｅの動作を説明する。図１４は、正極性プライミングパルスＰｐ＋とプライミング消去パルスＰｐｅとを拡大した波形図、図１５は、リセット期間における壁電荷配置を模式的に表した図である。
【００３８】
正極性プライミングパルスＰｐ＋の印加時においては、走査電極９には正極性の傾斜波が印加され、共通電極１０はＧＮＤに保持されている。
【００３９】
外部印加電圧と壁電荷との和が放電開始電圧を超えると、走査電極９と共通電極１０との間において面放電が発生する。この場合の面放電は、維持放電消去パルスＰｐｅの印加により発生する放電と同じく、電位の変化とともに徐々に放電が広がるような強度の弱い放電である。この放電によって、放電ギャップ１２の近傍における電荷の調整が行われる。
【００４０】
この時、走査電極９とデータ電極６との間でも放電（対向放電）が発生し、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積される。
【００４１】
正極性プライミングパルスＰｐ＋の印加終了後には、図１５（ａ）に示すように、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、共通電極１０上の誘電体層４ａ上には正電荷が蓄積され、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている壁電荷配置となっている。
【００４２】
後続するプライミング消去パルスＰｐｅの印加時においては、走査電極９には傾斜波が印加され、共通電極１０は電圧Ｖｓに保持される。
【００４３】
この傾斜波を印加した後、外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると、走査電極９と共通電極１０との間において、面放電が発生する。この面放電が開始する時刻は図１４に示されるＴｆｓｗである。この場合の面放電は電位の変化とともに徐々に放電が広がるような弱放電である（図１５（ｂ））。
【００４４】
外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると、走査電極９とデータ電極６との間においては、対向放電が発生する。この対向放電が開始する時刻はＴｆｍである。
【００４５】
図１４に示される時刻Ｔｆｓｓにおいても、走査電極９と共通電極１０との間において弱放電が発生している。
【００４６】
この場合、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電の開始時刻Ｔｆｍよりも走査電極９と共通電極１０との間の面放電の開始時刻Ｔｆｓｗの方が早い。すなわち、既に走査電極９と共通電極１０との間では面放電が発生している（図１５（ｃ））。
【００４７】
プライミング消去パルスＰｐｅの印加後においては、後続する走査期間の動作が円滑に行なわれるような電荷配置になる（図１５（ｄ））。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、共通電極１０上の誘電体層４ａ上には正電荷が蓄積され、データ電極６上の誘電体層４ｂ上には正電荷が蓄積されている。
【００４８】
ただし、後続の走査期間において非選択の場合、すなわち、書き込み放電が発生しない場合、維持期間において放電が発生しない程度に壁電荷が減少している。
【００４９】
表示するセルを選択するための放電を行う走査期間においては、各走査電極９にタイミングをずらしつつ走査パルスを順次に印加し、走査パルスを印加したタイミングに合わせて、データ電極６に表示データに応じて電圧ＶｄのデータパルスＰｄ（例えば、約７０Ｖ）を印加する。走査パルスＰｗの印加時にデータパルスＰｄが印加されたセルにおいては、走査電極９とデータ電極６との間において対向放電が発生し、この対向放電に誘発されて走査電極９と共通電極１０との間においても面放電が発生する。これら一連の動作を書き込み放電と呼ぶ。
【００５０】
書き込み放電が発生すると、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が、データ電極６上の誘電体層４ｂには負電荷が蓄積される。
【００５１】
第１回目の維持放電が発生すると、走査電極９上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積され、共通電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積される。
【００５２】
第２回目の維持パルスは、第１回目の維持パルスと比較して、走査電極９及び共通電極１０に印加される電圧の極性が逆転しているため、誘電体層４ａに蓄えられた電荷による電圧が重畳されて、第２回目の放電が発生する。
【００５３】
以後、同様に維持放電が持続される。第１回目の維持パルスによって面放電が発生しなかった場合には、それ以後の維持パルスによっても放電は発生しない。
【００５４】
以上のリセット期間、走査期間及び維持期間の３つの期間を合わせてサブフィールドと呼ぶ。
【００５５】
さらに、階調表現を実現するためには、１画面を表示するための期間である１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、それぞれのサブフィールドにおける維持パルスの数が異なるようにしておく。ここで、１フィールドをｎ個のサブフィールドに分割し、それぞれのサブフィールドの輝度比を２（ｎ−１）に設定すると、１フィールドにおいて表示するサブフィールドを選択し、組み合わせることにより、２ｎ通りの階調表示が可能となる。
【００５６】
例えば、１フィールドを８サブフィールドに分割すると、２８＝２５６であるので、８個のサブフィールドのそれぞれのオン／オフ制御によって、２５６階調を表示することができる。
【００５７】
上述の従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、時間とともに電位が徐々に変化する傾斜波において、弱い放電が発生せず、弱放電が発生すべき電圧を超えたところで強い放電（強放電）が発生することや、パネル面内で弱放電の強度に差が発生し、壁電荷の形成状態がパネル面内で不均一になってしまうことがあった。
【００５８】
図１６は走査電極９と共通電極１０との間の電場の状態を示す電気力線図である。以下、図１６を参照して、その理由を述べる。
【００５９】
走査電極９と共通電極１０との間の電場は、図１６に示される電気力線で描かれるように、放電ギャップ１２を中心として湾曲している形状になっている。このため、放電ギャップ１２から離れた位置における電場は比較的疎な状態になっているのに対して、放電ギャップ１２の近傍における電場は非常に密になっている。従って、放電ギャップ１２においては、局所的に非常に強い電場が形成されている。
【００６０】
図１３（２）は、強放電が発生する場合におけるリセット期間での壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【００６１】
従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、維持期間における最後の維持放電時には、走査電極９には電圧Ｖｓが印加され、共通電極１０はＧＮＤになる。
【００６２】
そのため、維持放電終了後であって、維持放電消去パルスＰｓｅの印加直前には、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、共通電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積されている。他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている（図１３（２）（ａ））。
【００６３】
維持放電消去パルスＰｓｅの印加時において、放電の発生確率が低くなっている場合には、偶発的に面放電が時刻Ｔｆｓｗでは発生せず（図１３（２）（ｂ））、時刻Ｔｆｓｗよりも遅い時間で発生してしまう場合がある。
【００６４】
走査電極９と共通電極１０との間の放電の発生時間が時刻Ｔｆｓｗよりも遅くなってしまうと、その間にも傾斜波の電位は下がっているので、放電開始電圧よりもさらに高い電位差が走査電極９と共通電極１０との間に印加されてしまい、放電発生時には、弱放電よりも放電の広がる範囲が大きくなり、若干規模の大きい放電になってしまう。
【００６５】
上述のように、走査電極９と共通電極１０との間の放電ギャップ１２は非常に強い電場であるために、規模の大きい放電が発生してしまうと放電が急速に成長してしまい、セル全体にまで広がるような強放電になってしまう（図１３（２）（ｃ））。
【００６６】
図１２に示される時刻Ｔｆｓｓはこのような強放電が発生する最も早い時刻を表している。
【００６７】
強放電が発生してしまうと、走査電極９上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って正電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って負電荷が蓄積されてしまう（図１３（２）（ｄ））。
【００６８】
以後、傾斜波波形の電圧印加中には放電が発生することはないので、維持放電消去パルスＰｓｅの印加後は図１３（２）（ｅ）に示されるような壁電荷配置となる。すなわち、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されているが、図１３（１）（ｅ）に示される壁電荷配置とは反対に、走査電極９上の誘電体層４ａ上には正電荷が蓄積され、共通電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されている。
【００６９】
維持放電消去パルスＰｓｅの後には、正極性プライミングパルスＰｐ＋及びプライミング消去パルスＰｐｅによる壁電荷調整が実施されるが、これら２つのパルスＰｐ＋、Ｐｐｅによる壁電荷調整は、維持放電消去パルスＰｓｅと同じく、弱放電を発生させて電荷調整を行なうものである。このため、放電ギャップ１２の近傍においては、維持放電消去パルスＰｓｅの印加時に発生する強放電による影響を解消することができるが、表示セル全体に渡ってその影響を解消することはできず、特に表示セルの放電ギャップ１２から遠い位置においては、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されたままになってしまう。
【００７０】
後続する走査期間においては、走査電極９上の誘電体層４ａに負電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａに正電荷が蓄積されている場合（図１３（１）（ｅ））に安定して動作するような電圧設定になっており、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されているような壁電荷配置（図１３（２）（ｅ））では、動作は不安定になる。
【００７１】
また、背景輝度を低減するために、あるサブフィールドでは、正極性プライミングパルスＰｐ＋及びプライミング消去パルスＰｐｅを用いないことがある。これは、維持放電消去パルスＰｓｅによって電荷調整を行なった後であっても、プライミング消去パルスＰｐｅの印加後とほぼ同じような壁電荷配置にすることができるからである。このため、正極性プライミングパルスＰｐ＋及びプライミング消去パルスＰｐｅが印加される場合と同様に、後続する走査期間において動作が安定するようになる。
【００７２】
しかし、維持放電消去パルスＰｓｅにおいて強放電が発生してしまうと、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されてしまい（図１３（２）（ｅ））、その状態で走査期間が後続してしまうため、表示セルが非選択である場合であっても点灯する状態、すなわち、誤点灯の状態が発生する。
【００７３】
さらに、走査電極９上の誘電体層４ａに蓄積された正電荷及び共通電極１０上の誘電体層４ａに蓄積された負電荷の消去が不十分であると、維持期間において、誤放電としての強放電３０Ｂが発生し、あるいは、プライミング消去パルスＰｐｅが強放電し、維持期間において、誤放電としての強放電３０Ｂが発生することがあった。
【００７４】
このような誤点灯を防止するためには、維持放電消去パルスＰｓｅにおいて強放電が発生することを抑制しなければならず、あるいは、そのような強放電の発生を防止できない場合には、強放電への対応策を講じなければならない。
【００７５】
維持放電消去パルスＰｓｅの場合と同じように、プライミング消去パルスＰｐｅにおいても放電確率が低くなっている場合には、走査電極９と共通電極１０との間の弱放電が発生しないことがある。
【００７６】
その後、放電が発生すると、放電開始電圧よりも高い電位差が印加されているため、弱放電よりは若干強度の強い放電になってしまう。走査電極９と共通電極１０との間の放電ギャップ１２は非常に強い電場であるために、強度の強い放電が発生してしまうと放電が急速に成長してしまい、セル全体にまで広がるような強い放電３０Ａ（強放電）になってしまう。図１４に示される時刻Ｔｆｓｓはこの強放電３０Ａが発生する最も早い時刻を表している。
【００７７】
この強放電が発生してしまうと、走査電極９上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って正電荷が、共通電極１０上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って負電荷が蓄積されてしまう。
【００７８】
これは走査期間において選択する表示セルにおいて書き込み放電が発生した後の電荷配置と同様の状態になっている。
【００７９】
このため、後続する走査期間で非選択であったとしても、プライミング消去パルスＰｐｅにおいて強放電３０Ａが発生してしまった場合には、１番目の維持パルスＰｓが印加された時には、壁電荷と外部電圧との重畳によって、放電が発生してしまい、２番目以降の維持パルスＰｓにおいても、継続して放電が発生することとなる。
【００８０】
その結果、非選択であるセルにも関わらず点灯するという状態、すなわち、誤点灯の状態が発生する。このような誤点灯を防止するためには、プライミング消去パルスＰｐｅにおいて強放電３０Ａが発生することを抑制しなければならないか、あるいは、強放電３０Ａが発生したとしても、その強放電３０Ａによる影響を排除することが必要である。
【００８１】
このように、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、非選択のセルが点灯するという誤点灯の状態が発生する結果として、本来の映像が劣化するという問題が発生していた。
【００８２】
例えば、特開２０００−１２２６０２号公報は、このような誤点灯の問題を解決するためのプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提案している。
【００８３】
同公報に提案されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、消去放電における面放電と対向放電とを時間的に分離して発生させている。
【００８４】
【特許文献１】
特開２００１−２７２９４８号公報
【００８５】
【特許文献２】
特開２０００−１２２６０２号公報
【００８６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、放電が同時に発生してしまうと、データ電極上の電荷制御を所望の通りに行うことが困難になり、走査期間において、誤動作を発生するという問題がある。
【００８７】
すなわち、放電確率が非常に低い場合には、放電発生後、ある程度の時間が経過すると、すぐにプライミング粒子が減少してしまう。このため、上記公報に提案されているプラズマディスプレイパネルの駆動方法のように、面放電と対向放電とを時間的に分離してしまうと、仮に、最初に対向放電が弱放電として発生したとしても、次に発生する面放電は強放電になってしまう。
【００８８】
このように、上記公報に提案されているプラズマディスプレイパネルの駆動方法によっても、強放電に起因して、非選択のセルが点灯するという誤点灯の問題は必ずしも解決されていない。
【００８９】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、強放電が偶発的に発生した場合であっても、その強放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、誤点灯に起因するチラツキ（本来暗くなるべき領域が明るくなる現象）を防止することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを目的とする。
【００９０】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するために、本発明は、少なくとも一つの第一電極（後述する実施形態における走査電極９に対応する電極）と、第一電極に対して平行に配置され、第一電極との間に表示ラインを構成する少なくとも一つの第二電極（後述する実施形態における共通電極１０に対応する電極）とが形成されている第一の基板と、第一及び第二電極に対向し、かつ、第一及び第二電極と直交する方向に延びる少なくとも一つの第三電極（後述する実施形態におけるデータ電極６に対応する電極）が形成されている第二の基板と、を備え、第一電極及び第二電極と第三電極との各交点に表示セルが設けられているプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形の電圧を印加する第一工程と、傾斜波形の電圧による消去放電の後に、消去不良が生じた場合にのみ消去作用を行う補助消去パルス電圧を第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に印加する第二工程と、を備えることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供する。
【００９１】
本発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、時間とともに電位が変化する傾斜波を第一及び第二電極の一方または双方に印加することにより、弱放電が発生し、強放電の発生を防止することができる（第一工程）。しかしながら、たとえ、傾斜波の印加により強放電の発生を防止できない場合であっても、補助消去パルス電圧を第一及び第二電極の一方または双方に印加することにより、この補助消去パルス電圧が消去作用を発揮し、強放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、誤点灯に起因するチラツキを防止することができる。
【００９２】
例えば、補助消去パルス電圧は細幅消去を行うものとして設定することができる。
【００９３】
この場合、補助消去パルス電圧のパルス幅は０．５乃至２マイクロ秒（μｓ）の範囲に設定することができる。
【００９４】
本方法は、第一工程と第二工程との間において、消去不良の表示セルに放電を起こさせるための補助消去前調整パルス電圧を第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に印加する第三工程をさらに備えることができる。
【００９５】
この場合の補助消去前調整パルス電圧は、補助消去パルス電圧を印加する電極以外の電極に印加することができる。
【００９６】
また、補助消去前調整パルス電圧は補助消去パルス電圧よりも大きなパルス幅を有していることが好ましい。
【００９７】
補助消去前調整パルス電圧は、第三工程において、複数回印加することが可能である。
【００９８】
補助消去前調整パルス電圧のパルス幅は、例えば、２乃至１０マイクロ秒（μｓ）の範囲に設定することができる。
【００９９】
補助消去パルス電圧は太幅消去を行うものとして設定することができる。
【０１００】
この場合、補助消去パルス電圧のパルス幅は、例えば、２乃至５０マイクロ秒（μｓ）の範囲内に設定される。
【０１０１】
また、補助消去パルス電圧は自己消去パルス電圧からなるものとして設定することが可能である。
【０１０２】
この場合、自己消去パルス電圧が印加されている電極以外の電極に、自己消去パルス電圧と時間的に重なり合うように、消去不良の表示セルに放電を起こさせるための補助消去前調整パルス電圧を印加することができる。
【０１０３】
自己消去パルス電圧のパルス幅は、例えば、２乃至５０マイクロ秒（μｓ）の範囲内に設定することができる。
【０１０４】
また、補助消去前調整パルス電圧は、補助消去パルス電圧によって形成される電界とは逆極性の電界を形成するものであることが好ましい。
【０１０５】
第二工程における第一電極及び第二電極の何れか一方と第三電極との間の対向放電の発生時刻は、第一電極と第二電極との間の面放電の最も早い発生時刻よりも早くなるように設定することができる。
【０１０６】
補助消去パルスの開始タイミングに同期して補助消去パルスとは逆極性の補助パルスを第三電極に印加することが好ましい。
【０１０７】
あるいは、補助消去前調整パルスの開始タイミングに同期して補助消去前調整パルスとは逆極性の補助パルスを第三電極に印加するようにしてもよい。
【０１０８】
補助パルスの電圧はデータパルスの電圧と同じであることが好ましい。
【０１０９】
補助パルスのパルス幅は、例えば、０．１乃至２マイクロ秒（μｓ）の範囲とすることができる。
【０１１０】
また、いずれの場合においても、第二電極に放電の発生を補助するデータパルスを備えることができる。これにより、より確実に、かつ、安定的に壁電荷を消去することができる。
【０１１１】
【発明の実施の形態】
【０１１２】
【第一の実施形態】
以下、本発明の第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図１を参照して説明する。
【０１１３】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図９に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１１４】
図１は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【０１１５】
図１に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものである。
【０１１６】
本実施形態においては、走査電極９にプライミング消去パルスＰｐｅを印加した直後において、共通電極１０に補助消去パルスＰｈｅを印加している。本実施形態においては、リセット期間と走査期間との間に補助消去期間が設けられており、補助消去パルスＰｈｅはこの補助消去期間内において共通電極１０に印加される。
【０１１７】
この補助消去パルスＰｈｅは、走査電極９にプライミング消去パルスＰｐｅを印加したが、消去不良（強放電３０Ａ）が生じた表示セルにおいてのみ、放電が生じるものである。
【０１１８】
この補助消去パルスＰｈｅにより、強放電３０Ａが発生した直後において、走査電極９と共通電極１０との間の電圧が低下し、電荷が走査電極９及び共通電極１０に引き寄せられることがなくなるので、壁電荷の発生を防止することができる。この結果、リセット期間に続く走査期間や維持期間における誤放電（強放電３０Ｂ）を抑制することができ、その誤放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、チラツキのない良好な画像を得ることができる。
【０１１９】
本実施形態における補助消去パルスＰｈｅはいわゆる細幅消去を行うものであり、この補助消去パルスＰｈｅのパルス幅は０．５乃至２マイクロ秒（μｓ）に設定されている。また、リセット期間で強放電が発生しなかった場合は、放電が発生しない程度に補助消去パルスの電位を設定している。
【０１２０】
共通電極１０の補助消去パルスＰｈｅの電位は走査電極９に対して約−１５０Ｖ乃至−２００Ｖの範囲内で設定される。本実施形態においては、共通電極１０の補助消去パルスＰｈｅの電位は走査電極９に対して約−１７０Ｖに設定した。
【０１２１】
共通電極１０に負極性の補助消去パルスＰｈｅを印加する代わりに、走査電極９に正極性の補助消去パルスを印加してもよい。あるいは、共通電極１０に負極性の補助消去パルスＰｈｅを、走査電極９に正極性の補助消去パルスを同じタイミングで印加してもよい。いずれの場合も、リセット期間で強放電が発生したことあるいはその他のことを理由として消去不良が発生した際に、補助消去パルスを印加したときの走査電極９と共通電極１０との間の電位差を放電開始電圧以上に設定することにより、細幅消去を行うことができる。
【０１２２】
なお、図１に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものを例として示したが、前のサブフィールド及び当該サブフィールドの選択または非選択にかかわらず、発光波形は変わらない。
【０１２３】
【第二の実施形態】
以下、本発明の第二の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図２を参照して説明する。
【０１２４】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図９に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１２５】
図２は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【０１２６】
図２に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものである。
【０１２７】
本実施形態においては、リセット期間と走査期間との間に補助消去期間が設けられており、この補助消去期間内において、走査電極９に前述の補助消去パルスＰｈｅを印加するとともに、補助消去パルスＰｈｅの印加の直前において、共通電極１０に補助消去前調整パルスＰｐｈを印加している。
【０１２８】
走査電極９へのプライミング消去パルスＰｐｅの印加に起因して強放電３０Ａが生じた場合、強放電３０Ａの発生タイミング、すなわち、強放電３０Ａの発生時における印加電圧により、壁電荷の形成状態が異なってくる。このため、消去不良が生じた表示セル間において補助消去パルスＰｈｅによる放電に差が生じ、表示セル間において消去特性にバラツキを生じることがある。
【０１２９】
補助消去前調整パルスＰｐｈは、リセット期間で強放電が発生したことあるいはその他のことを理由として消去不良が発生した際に、補助消去パルスＰｈｅの印加の直前に放電を発生させることにより、壁電荷の形成状態を変え、補助消去パルスＰｈｅによる消去放電を安定して発生させることが可能になる。この結果、リセット期間に続く走査期間や維持期間における誤放電（強放電３０Ｂ）を抑制することができ、その誤放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、チラツキのない良好な画像を得ることができる。
【０１３０】
補助消去前調整パルスＰｐｈは補助消去パルスＰｈｅよりも大きなパルス幅を有するものとして設定されている。この補助消去前調整パルスＰｐｈのパルス幅は２乃至１０マイクロ秒（μｓ）に設定されている。
【０１３１】
共通電極１０の補助消去前調整パルスＰｐｈの電位は走査電極９に対して約−１５０Ｖ乃至−２００Ｖの範囲内で設定される。本実施形態においては、共通電極１０の補助消去前調整パルスＰｐｈの電位は走査電極９に対して約−１７０Ｖに設定されている。
【０１３２】
なお、本実施形態においては、負の補助消去パルスＰｈｅを走査電極９に印加し、負の補助消去前調整パルスＰｐｈを共通電極１０に印加するものとしたが、これとは逆に、正の補助消去パルスＰｈｅを共通電極１０に印加し、正の補助消去前調整パルスＰｐｈを走査電極９に印加するようにすることもできる。
【０１３３】
また、本実施形態においては、負の補助消去前調整パルスＰｐｈは一回のみ共通電極１０に印加しているが、例えば、負の補助消去前調整パルスＰｐｈを共通電極１０に印加した後、正の補助消去前調整パルスＰｐｈを走査電極９に印加し、負の補助消去パルスＰｈｅを共通電極１０に印加するようにすることもできる。すなわち、必要に応じて、補助消去前調整パルスＰｐｈの印加を二回以上の回数とすることができる。
【０１３４】
なお、図２に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものを例として示したが、前のサブフィールド及び当該サブフィールドの選択または非選択にかかわらず、発光波形は変わらない。
【０１３５】
【第三の実施形態】
以下、本発明の第三の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図３を参照して説明する。
【０１３６】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図９に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１３７】
図３は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【０１３８】
図３に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものである。
【０１３９】
本実施形態においては、第一の実施形態の場合と同様に、走査電極９にプライミング消去パルスＰｐｅを印加した直後において、共通電極１０に補助消去パルスＰｈｅを印加している。第一及び第二の実施形態の場合と同様に、本実施形態においては、リセット期間と走査期間との間に補助消去期間が設けられており、補助消去パルスＰｈｅはこの補助消去期間内において共通電極１０に印加される。
【０１４０】
本実施形態によっても、リセット期間に続く走査期間や維持期間における誤放電（強放電３０Ｂ）を抑制することができ、その誤放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、チラツキのない良好な画像を得ることができる。
【０１４１】
この補助消去パルスＰｈｅは、走査電極９にプライミング消去パルスＰｐｅを印加したが、消去不良（強放電３０Ａ）が生じた表示セルにおいてのみ、放電が生じる。
【０１４２】
第一の実施形態における補助消去パルスＰｈｅは細幅消去を行うものとして設定されていたが、本実施形態における補助消去パルスＰｈｅはいわゆる太幅消去を行うものとして設定されている。
【０１４３】
太幅消去とは、強放電が発生しない程度の低い電位のパルスを印加することにより、弱放電を発生させ、消去を行うことを指す。この太幅消去における放電は弱放電であるため、壁電荷の形成量が少なく、消去の役割を果たす。
【０１４４】
第一の実施形態における補助消去パルスＰｈｅのように、細幅消去はパルス幅が短いため、細幅消去の補助消去パルスＰｈｅの印加中に消去放電が発生しないこともある。これに対して、本実施形態のように、補助消去パルスＰｈｅが充分に発生するだけのパルス幅を設定することにより、細幅消去よりも確実に消去放電を発生させることが可能である。
【０１４５】
本実施形態における補助消去パルスＰｈｅは、第一の実施形態における補助消去パルスＰｈｅと比較して、電圧は低く設定される。第一の実施形態における共通電極１０の補助消去パルスＰｈｅの電圧が走査電極９に対して約−１５０Ｖ乃至−２００Ｖの範囲内であったのに対して、第三の実施形態における共通電極１０の補助消去パルスＰｈｅの電圧は走査電極９に対して約−１００Ｖ乃至−１５０Ｖに設定される。本実施形態においては、共通電極１０の補助消去パルスＰｈｅの電位は走査電極９に対して約−１５０Ｖに設定した。
【０１４６】
このように、本実施形態における補助消去パルスＰｈｅは第一の実施形態における補助消去パルスＰｈｅよりも電圧が低いため、リセット期間で強放電が発生したことあるいはその他の理由により消去不良が発生した際に、確実に放電が発生するように、パルス幅は第一の実施形態における補助消去パルスＰｈｅのパルス幅よりも長く設定する。第一の実施形態における補助消去パルスＰｈｅのパルス幅は０．５乃至２マイクロ秒（μｓ）に設定されていたのに対して、本実施形態における補助消去パルスＰｈｅのパルス幅は２乃至５０マイクロ秒（μｓ）に設定されている。
【０１４７】
なお、図３に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものを例として示したが、前のサブフィールド及び当該サブフィールドの選択または非選択にかかわらず、発光波形は変わらない。
【０１４８】
【第四の実施形態】
以下、本発明の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図４を参照して説明する。
【０１４９】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図９に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１５０】
図４は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【０１５１】
図４に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものである。
【０１５２】
本実施形態においては、図２に示した第二の実施形態と同様に、共通電極１０に補助消去前調整パルスＰｐｈを印加するとともに、走査電極９に補助消去パルスＰｈｅを印加する。第一乃至第三の実施形態の場合と同様に、本実施形態においては、リセット期間と走査期間との間に補助消去期間が設けられており、補助消去パルスＰｈｅ及び補助消去前調整パルスＰｐｈはこの補助消去期間内において走査電極９及び共通電極１０にそれぞれ印加される。
【０１５３】
ただし、第二の実施形態においては、補助消去パルスＰｈｅは他のパルスとは独立に単独のパルスとして走査電極９に印加されたが、本実施形態における補助消去パルスＰｈｅは走査ベースパルスＰｂｗの一部として、さらに、自己消去パルスとして走査電極９に印加される。
【０１５４】
ここに、自己消去とは、印加電圧の電極間電位差を０に、または、低い値に設定した際に壁電荷によって放電が発生する現象をいう。自己消去は壁電荷を消去する機能を有している。
【０１５５】
このように補助消去パルスＰｈｅを自己消去パルスとして走査電極９に印加することにより、第二の実施形態と同様に、リセット期間に続く走査期間や維持期間における誤放電（強放電３０Ｂ）を抑制することができ、その誤放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、チラツキのない良好な画像を得ることができる。
【０１５６】
さらに、補助消去パルスＰｈｅのパルス幅を太幅消去に比べて短く設定することが可能になる。
【０１５７】
本実施形態における補助消去パルスＰｈｅのパルス幅は２乃至５０マイクロ秒（μｓ）に設定されている。
【０１５８】
さらに、走査電極９の補助消去パルスＰｈｅの電位は消去放電中の共通電極１０の電位に対して約−１５０Ｖ乃至−２００Ｖの範囲内に設定される。本実施形態においては、走査電極９の補助消去パルスＰｈｅの電位は消去放電中の共通電極１０の電位に対して約−１７０Ｖに設定した。共通電極１０の補助消去前調整パルスＰｐｈの電位も消去放電中の共通電極１０の電位に対して約−１５０Ｖ乃至−２００Ｖの範囲内に設定される。本実施形態においては、共通電極１０の補助消去前調整パルスＰｐｈの電位は消去放電中の共通電極１０の電位に対して約−１７０Ｖに設定した。
【０１５９】
第二の実施形態においては、補助消去パルスＰｈｅは補助消去前調整パルスＰｐｈの直後に印加される。すなわち、補助消去パルスＰｈｅは補助消去前調整パルスＰｐｈとは時間的に分離された形で走査電極９に印加されるが、本実施形態においては、補助消去パルスＰｈｅは補助消去前調整パルスＰｐｈと時間的に重なり合ってそれぞれ走査電極９及び共通電極１０に印加される。
【０１６０】
なお、図４に示す発光波形は、前のサブフィールドが選択され、当該サブフィールドが非選択である場合のものを例として示したが、前のサブフィールド及び当該サブフィールドの選択または非選択にかかわらず、発光波形は変わらない。
【０１６１】
【第五の実施形態】
以下、本発明の第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図５乃至図８を参照して説明する。
【０１６２】
第一の実施形態を示した図１において、補助消去パルスＰｈｅの開始のタイミングでデータ電極に正極性の補助パルスＰｄｅを印加することにより、消去放電をより確実に行うことができる。
【０１６３】
補助パルスＰｄｅのパルス幅は補助消去パルスＰｈｅのパルス幅と同じか、または、それ以下であることが望ましい。補助パルスＰｄｅの電圧はデータパルスＰｄと同じ電圧を用いた。これを図５に示す。
【０１６４】
同様に、第二の実施形態を示した図２において、補助消去前調整パルスＰｐｈの開始のタイミング及び補助消去パルスＰｈｅの開始のタイミングでデータ電極６に正極性の補助パルスＰｄｅを印加することにより、消去放電をより確実に行うことができる。
【０１６５】
補助パルスＰｄｅのパルス幅は０．１乃至２マイクロ秒とし、補助パルスＰｄｅの電圧はデータパルスＰｄと同じ電圧を用いた。これを図６に示す。
【０１６６】
同様に、第三の実施形態を示した図３において、補助消去パルスＰｈｅの開始のタイミングでデータ電極６に正極性の補助パルスＰｄｅを印加することにより、消去放電をより確実に行うことができる。
【０１６７】
補助パルスＰｄｅのパルス幅は０．１乃至２マイクロ秒とし、補助パルスＰｄｅの電圧はデータパルスＰｄと同じ電圧を用いた。これを図７に示す。
【０１６８】
同様に、第四の実施形態を示した図４において、補助消去前調整パルスＰｐｈの開始のタイミング及び補助消去パルスＰｈｅの開始のタイミングでデータ電極６に正極性の補助パルスＰｄｅを印加することにより、消去放電をより確実に行うことができる。
【０１６９】
補助パルスＰｄｅのパルス幅は０．１乃至２マイクロ秒とし、補助パルスＰｄｅの電圧はデータパルスＰｄと同じ電圧を用いた。これを図８に示す。
【０１７０】
このように、データ電極６に正極性の補助パルスＰｄｅを印加することにより、消去放電をより確実に行うことができることの理由を以下に説明する。
【０１７１】
走査電極９と共通電極１０とは同じ平面内に配置されているのに対して、走査電極９とデータ電極６とは放電空間を挟んで同じ間隔で平行に対峙しており、さらに、相互に対向している部分の面積も広いため、これらの二電極９、６間に形成される電場は図１６の電気力線で示されるような一様なものとなる。
【０１７２】
走査電極９とデータ電極６とは、対向している部分の面積が広いので、放電の発生確率が大きく、放電が発生する時間はそれほど遅くならない。そのため、走査電極９とデータ電極６との間の放電開始電圧を超過する電位差がかかりにくいので、走査電極９とデータ電極６との間の弱放電は走査電極９と共通電極１０との間の弱放電と比較すると、はるかに安定して発生する。
【０１７３】
走査電極９とデータ電極６との間に対向放電が発生すると、放電空間内にはイオンやメタステーブルなどが生成され、放電が発生しやすい活性状態になり、走査電極９と共通電極１０との間の面放電が発生しやすくなり、確実に消去放電が発生するようになる。
【０１７４】
第一乃至第五の実施形態においては、プライミング消去が消去不良になった場合の例を説明したが、第一乃至第五の実施形態は維持消去が消去不良になった場合にも適用することが可能である。
【０１７５】
また、第二の実施形態においては、補助消去前調整パルスＰｐｈにより壁電荷の形成状態を変え、補助消去パルスＰｈｅによる消去放電を安定して発生させることが可能であるため、第一の実施形態よりも安定して消去放電を行うことができる。
【０１７６】
第三の実施形態によれば、太幅消去により、第一及び第二の実施形態よりも確実に消去放電を発生させることができる。
【０１７７】
さらに、第四の実施形態によれば、自己消去により、低い印加電圧で消去放電を発生させ、かつ、補助消去パルスＰｈｅのパルス幅を長く設定することができるので、第三の実施形態よりも確実に、かつ、安定的に壁電荷を消去することができる。
【０１７８】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、時間とともに電位が変化する傾斜波の印加による弱放電の発生により強放電を防止することができない場合であっても、消去不良が生じた場合にのみ消去作用を行う補助消去パルス電圧を第一及び第二電極の一方または双方に印加することにより、強放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、誤点灯に起因するチラツキを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【図２】第二の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【図３】第三の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【図４】第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【図５】第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形の第一の例を示す図である。
【図６】第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形の第二の例を示す図である。
【図７】第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形の第三の例を示す図である。
【図８】第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形の第四の例を示す図である。
【図９】従来のプラズマディスプレイパネルの構造を示す分解斜視図である。
【図１０】図９に示した従来のプラズマディスプレイパネルを表示面側から見た平面図である。
【図１１】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形と、正常時及び強放電発生時における各発光波形を示す図である。
【図１２】図１１に示した電圧波形図の部分的な拡大図である。
【図１３】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において維持放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図１４】図１１に示した電圧波形図において正極性プライミングパルス及びプライミング消去パルスを部分的に拡大した拡大図である。
【図１５】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法においてプライミング消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図１６】図９に示した従来のプラズマディスプレイパネルのデータ電極に沿った断面図であり、電極間の電気力線を示す図である。
【符号の説明】
１ａ  前面側絶縁基板
１ｂ  背面側絶縁基板
２  主放電電極
３  バス電極
４ａ、４ｂ  誘電体層
５  保護膜
６  データ電極
７  隔壁
８  蛍光体
９  走査電極
１０  共通電極
１２  放電ギャップ
２０  プラズマディスプレイパネル
Ｐｓｅ  維持放電消去パルス
Ｐｐ＋  正極性プライミングパルス
Ｐｐ−  負極性プライミングパルス
Ｐｐｅ  プライミング消去パルス
Ｐｈｅ  補助消去パルス
Ｐｐｈ  補助消去前調整パルス
Ｐｂｗ  走査ベースパルス
Ｐｗ  走査パルス
Ｐｓ  維持パルス
Ｐｄ  データパルス
Ｐｄｅ  補助パルス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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