(57)【要約】【課題】本発明は、中間転写体を用いた画像形成方式のトナーの転写性を改善し、中抜けや文字チリ等の画像欠陥を発生させない画像形成方法、画像形成装置及び電子写真感光体を提供することを目的とする。【解決手段】電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を記録材又は中間転写体に転写する転写手段を備えた画像形成方法において、該電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、前記現像及び転写を行うことを特徴とする画像形成方法。【選択図】　　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を記録材又は中間転写体に転写する転写手段を備えた画像形成方法において、該電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、前記現像及び転写を行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を中間転写体に転写する一次転写手段と、該中間転写体に転写されたトナー像を記録材に転写する二次転写手段とを備えた画像形成方法において、該電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、前記現像及び転写を行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項３】
前記接触角が９０〜１２０°であることを特徴とする請求項１又は２項に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記電子写真感光体の表面を原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記表面エネルギー低下剤が剤付与手段により付与されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記表面エネルギー低下剤の含水率が５．０質量％以下であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項７】
前記表面エネルギー低下剤が脂肪酸金属塩であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項８】
前記脂肪酸金属塩がステアリン酸亜鉛であることを特徴とする請求項７に記載の画像形成方法。
【請求項９】
前記電子写真感光体の表面層に個数平均粒径５ｎｍ〜５００ｎｍの微粒子を含有していることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法を用い、電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を記録材又は中間転写体に転写する転写手段を備えた画像形成方法に用いられる電子写真感光体において、表面を原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は複写機、プリンター、ファクシミリ等に用いられる画像形成方法、画像形成装置及び電子写真感光体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、電子写真感光体（以下、単に感光体とも云う）上のトナー像を最終画像の記録材に転写する方式としては、電子写真感光体上に形成されたトナー像を記録材に直接転写する方式が知られている。一方、中間転写体を用いた画像形成方式が知られており、この方式は電子写真感光体から記録材にトナー像を転写する工程内に、もう一つの転写工程を入れ、電子写真感光体から中間転写体に一次転写した後、中間転写体の一次転写像を記録材に二次転写することで最終画像を得る。このうち、上記中間転写方式は、色分解された原稿画像をブラック、シアン、マゼンタ、イエロー等のトナーによる減色混合を用いて再現する、いわゆるフルカラー画像形成装置における各色トナー像の重ね転写方式として採用されることが多い。
【０００３】
しかし、上記いずれの方式においても、多数枚のコピーやプリントを行うと電子写真感光体上や中間転写体上にトナーフィルミングが発生したり、電子写真感光体や中間転写体の表面エネルギーが大きくなり、トナーとの付着力が増大し、電子写真感光体から記録材或いは中間転写体から記録材へのトナーの転写性が低下し、最終画像に画像欠陥を発生しやすい。特に中間転写体を用いる画像形成方式では電子写真感光体から中間転写体へのトナー像の一次転写を行う一次転写手段の転写工程と中間転写体から記録材へのトナー像を転写する二次転写手段の転写工程の２回の転写工程を有することから、転写性の低下は最終画像の品質を著しく低下させる。
【０００４】
即ち、中間転写体を用いる画像形成方式でトナーの転写性が低下すると、トナー像の一部が転写されない、いわゆる「中抜け」や「文字チリ」を発生しやすい。特に、感光体上に形成された４００ｄｐｉ（ｄｐｉとは２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上のトナー像は、「中抜け」や「文字チリ」を発生しやすい。
【０００５】
この「中抜け」や「文字チリ」の原因となる転写性の改善やトナーフィルミングの防止、或いはクリーニング不良を改善するために、電子写真感光体の表面層に微粒子を含有させて、表面に凹凸をつけ、感光体表面のトナーの付着力を低減し、転写性を改良したり、ブレードとの摩擦力を低減させるなどの技術が検討されてきた。例えば、感光層にアルキルシルセスキオキサン樹脂微粒子を含有させることが報告されている（特許文献１）。しかし、アルキルシルセスキオキサン樹脂微粒子は吸湿性があり、高湿環境下では感光体の表面の濡れ性、即ち表面エネルギーが大きくなり、転写性が低下しやすいといった問題が発生する。一方、感光体表面を低表面エネルギー化するために、フッ素樹脂粉体を含有させた電子写真感光体が報告されている（特許文献２）。しかしながらフッ素樹脂粉体では十分な表面強度が得られず、感光体表面の傷に起因したスジ故障は発生し易いという問題があった。又、微小な凹凸を有する感光体表面に脂肪酸金属塩を供給して、感光体表面の摩擦トルクを低減し、クリーニング性を改良する技術が公開されている（特許文献３）。しかしながら、ここに開示された技術では、感光体表面の接触角のバラツキを少なくし、上記「中抜け」や「文字チリ」を防止する技術に関しては何も記載されていない。
【０００６】
一方、中間転写体の転写性を改善する為には、中間転写体に固形の潤滑剤を供給し、中間転写体の表面エネルギーを低下させる技術が公開されている（特許文献４、５、６）。しかしながら、このような中間転写体の表面を制御するだけでは、２回の転写工程を有する中間転写体を用いた画像形成方式のトータルの転写性の改良には、尚不十分であり、特に高温高湿や長期のコピー画像の形成等に対しては尚一層の改善が必要であることが見出された。
【０００７】
即ち、中間転写体を用いた画像形成方式では電子写真感光体及び中間転写体の両方の表面エネルギーをバランス良く低下させ、一次転写と二次転写の両方トータルの転写性を改善する事が必要であることが見出された。
【０００８】
【特許文献１】
特開平５−１８１２９１号公報
【０００９】
【特許文献２】
特開昭６３−５６６５８号公報
【００１０】
【特許文献３】
特開２００１−２６５０４０号公報
【００１１】
【特許文献４】
特開平６−３３７５９８号公報
【００１２】
【特許文献５】
特開平６−３３２３２４号公報
【００１３】
【特許文献６】
特開平７−２７１１４２号公報
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、上述のような従来技術の問題点を解決して、中間転写体を用いた画像形成方式のトナーの転写性を改善し、中抜けや文字チリ等の画像欠陥を発生させない画像形成方法、画像形成装置及び電子写真感光体を提供することである。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
本発明者等は上記問題点について検討を重ねた結果、中間転写体を用いた画像形成方式のトナーの転写性を改善し、中抜けや文字チリ等の画像欠陥を防止する為には、電子写真感光体の表面にトナー粒径よりも小さな凹凸を形成し、該感光体の表面に均一に表面エネルギー低下剤を延展しながら、感光体の表面の接触角のバラツキを小さくすることにより、トナー像を形成する現像及びトナー像の転写時の場所によるバラツキを小さくすることにより、本発明の目的が達成できることを見いだし、本発明を完成した。
【００１６】
本発明の目的は、以下の構成を持つことにより達成される。
１．電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を記録材又は中間転写体に転写する転写手段を備えた画像形成方法において、該電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、前記現像及び転写を行うことを特徴とする画像形成方法。
【００１７】
２．電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を中間転写体に転写する一次転写手段と、該中間転写体に転写されたトナー像を記録材に転写する二次転写手段とを備えた画像形成方法において、該電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、前記現像及び転写を行うことを特徴とする画像形成方法。
【００１８】
３．前記接触角が９０〜１２０°であることを特徴とする前記１又は２項に記載の画像形成方法。
【００１９】
４．前記電子写真感光体の表面を原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下であることを特徴とする前記１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【００２０】
５．前記表面エネルギー低下剤が剤付与手段により付与されることを特徴とする前記１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【００２１】
６．前記表面エネルギー低下剤の含水率が５．０質量％以下であることを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【００２２】
７．前記表面エネルギー低下剤が脂肪酸金属塩であることを特徴とする前記１〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【００２３】
８．前記脂肪酸金属塩がステアリン酸亜鉛であることを特徴とする前記７に記載の画像形成方法。
【００２４】
９．前記電子写真感光体の表面層に個数平均粒径５ｎｍ〜５００ｎｍの微粒子を含有していることを特徴とする前記１〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【００２５】
１０．前記１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法を用い、電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【００２６】
１１．電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながら、電子写真感光体上に形成された潜像を現像によりトナー像とし、該トナー像を記録材又は中間転写体に転写する転写手段を備えた画像形成方法に用いられる電子写真感光体において、表面を原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【００２７】
即ち、本発明の上記構造をとることにより、中抜けや文字チリの発生、鮮鋭性の劣化を防止し、中間転写体を用いた画像形成装置で良好な電子写真画像を形成することができる。
【００２８】
以下、本発明について、詳細に説明する。
図１は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【００２９】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、複数組の画像形成部１０Ｙ，１０Ｍ，１０Ｃ，１０Ｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【００３０】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段２Ｙ、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｋ、帯電手段２Ｋ、露光手段３Ｋ、現像手段４Ｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｋ、クリーニング手段６Ｋを有する。
【００３１】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【００３２】
画像形成部１０Ｙ，１０Ｍ，１０Ｃ，１０Ｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された記録媒体としての用紙Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃ，２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５Ａに搬送され、用紙Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された用紙Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。
【００３３】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５Ａにより用紙Ｐにカラー画像を転写した後、用紙Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６Ａにより残留トナーが除去される。
【００３４】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｋは常時、感光体１Ｋに圧接している。他の一次転写ローラ５Ｙ，５Ｍ，５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃに圧接する。
【００３５】
二次転写ローラ５Ａは、ここを用紙Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に圧接する。
【００３６】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ，８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【００３７】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ，１０Ｍ，１０Ｃ，１０Ｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【００３８】
画像形成部１０Ｙ，１０Ｍ，１０Ｃ，１０Ｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１，７２，７３，７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋ、及びクリーニング手段６Ａとから成る。
【００３９】
図２は中間転写体のクリーニング手段の一例である。
中間転写体のクリーニング手段６Ａは図２で示されるように支軸６３の周りに回転可能に制御されるブラケット６２に取り付けられたブレード６１で構成され、バネ荷重或いは重り荷重を変えることにより、ローラ７１へのブレード押圧力を調整することが出来るようにしてある。
【００４０】
筐体８の引き出し操作により、画像形成部１０Ｙ，１０Ｍ，１０Ｃ，１０Ｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とは、一体となって、本体Ａから引き出される。
【００４１】
筐体８の図示左側の支持レール８２Ｌは、無端ベルト状中間転写体７０の左方で、定着手段２４の上方空間部に配置されている。筐体８の図示右側の支持レール８２Ｒは、最下部の現像手段４Ｋの下方付近に配置されている。支持レール８２Ｒは、現像手段４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋを筐体８に着脱する動作に支障を来さない位置に配置されている。
【００４２】
筐体８の感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの図示右方は、現像手段４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋにより囲まれ、図示下方は、帯電手段２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ、及びクリーニング手段６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋ等により囲まれ、図示左方は、無端ベルト状中間転写体７０により囲まれている。
【００４３】
その中で感光体、クリーニング手段及び帯電手段等は一つの感光体ユニットを形成し、現像手段及びトナー補給装置等は一つの現像ユニットを形成している。
【００４４】
図３は感光体と無端ベルト状中間転写体と一次転写ローラとの位置関係を示す配置図である。一次転写ローラ５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋを中間転写体としての無端ベルト状中間転写体７０の背面から各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋへ押圧するが、図３の配置図にも示すように、押圧しない時の中間転写体としての無端ベルト状中間転写体７０と各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋとの接触点よりも感光体回転方向下流側に一次転写ローラ５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋを配置し各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋへ押圧する。このとき中間転写体としての無端ベルト状中間転写体７０は各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの外周に沿うように曲げられ、感光体と無端ベルト状中間転写体７０の接触領域の最も下流側に一次転写ローラ５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋが配置される構成となる。
【００４５】
図４はバックアップローラと無端ベルト状中間転写体と二次転写ローラとの位置関係を示す配置図である。二次転写ローラ５Ａは図４の配置図にも示すように、該二次転写ローラ５Ａで押圧しない時の中間転写体としての無端ベルト状中間転写体７０とバックアップローラ７４との接触中央部よりもバックアップローラ７４の回転方向上流側に配置されていることが望ましい。
【００４６】
中間転写体は、ポリイミド、ポリカーボネート、ＰＶｄＦ等の高分子フィルムや、シリコーンゴム、フッ素ゴム等の合成ゴムにカーボンブラック等の導電性フィラーを添加して導電化したもの等が用いられ、ドラム状、ベルト状どちらでもよいが、装置設計の自由度の観点からベルト状が好ましい。
【００４７】
又、中間転写体の表面は、適当に粗面化されていることが好ましい。中間転写体の十点平均粗さＲｚを０．５〜２．５μｍにすることにより、感光体に供給された表面エネルギー低下剤を中間転写体表面に取り込み、中間転写体上のトナー付着力を低下させ、中間転写体から記録紙へのトナーの二次転写の転写率を向上させることが容易になる。この場合、中間転写体の十点平均粗さＲｚが感光体の十点平均粗さＲｚより、大きい方が効果が大きい傾向にある。
【００４８】
本発明は電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与しながら、電子写真感光体上の潜像を現像し、トナー像として顕像化することを特徴とするが、表面エネルギー低下剤を感光体に付与する方法は、現像剤に表面エネルギー低下剤を混合して、現像剤から感光体に付与する方法もあるが、本発明ではこのような方法とは異なる方法を用いることが好ましい。即ち、表面エネルギー低下剤を現像剤に混合する場合は、該混合により、トナーの帯電特性、流動性等の現像特性に影響を与え、十分な混合量を達成することが困難であり、又、本発明のトナーとの関係でいえば、現像剤に表面エネルギー低下剤を混合することにより、中抜けや、文字チリの発生防止効果が著しく低下しやすく、以下に記すような現像剤混合とは異なる手段、方法を用いることが好ましい。
【００４９】
即ち、本発明は電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を供給する剤付与手段を有することが好ましい。剤付与手段は電子写真感光体周辺の適当な位置に設置することができるが、設置空間を有効利用するには、図１記載の帯電手段、現像手段、クリーニング手段の一部を利用して、設置しても良い。以下、クリーニング手段に剤付与手段を併用した例を挙げる。
【００５０】
図５は本発明の感光体に設置されるクリーニング手段の構成図である。
該クリーニング手段は図１の６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋ等のクリーニング手段として用いられる。図５のクリーニングブレード６６Ａが支持部材６６Ｂに取り付けられている。該クリーニングブレードの材質としてはゴム弾性体が用いられ、その材料としてはウレタンゴム、シリコンゴム、フッ素ゴム、クロロピレンゴム、ブタジエンゴム等が知られているが、これらの内、ウレタンゴムは他のゴムに比して摩耗特性が優れている点で特に好ましい。
【００５１】
一方、支持部材６６Ｂは板状の金属部材やプラスチック部材で構成される。金属部材としてはステンレス鋼板、アルミ板、或いは制震鋼板等が好ましい。
【００５２】
本発明において、感光体表面に圧接するクリーニングブレードの先端部は、感光体の回転方向と反対方向（カウンター方向）に向けて負荷をかけた状態で圧接することが好ましい。図５に示すようにクリーニングブレードの先端部は感光体と圧接するときに、圧接面を形成することが好ましい。
【００５３】
クリーニングブレードの感光体への当接荷重Ｐ、当接角θの好ましい値としては、Ｐ＝５〜４０Ｎ／ｍ、θ＝５〜３５°である。
【００５４】
当接荷重Ｐはクリーニングブレード６６Ａを感光体ドラム１に当接させたときの圧接力Ｐ′の法線方向ベクトル値である。
【００５５】
又当接角θは感光体の当接点Ａにおける接線Ｘと変形前のブレード（図面では点線で示した）とのなす角を表す。６６Ｅは支持部材を回転可能にする回転軸であり、６６Ｇは荷重バネを示す。
【００５６】
又、前記クリーニングブレードの自由長Ｌは図５に示すように支持部材６６Ｂの端部Ｂの位置から変形前のブレードの先端点の長さを表す。該自由長の好ましい値としてはＬ＝６〜１５ｍｍ、である。クリーニングブレードの厚さｔは０．５〜１０ｍｍが好ましい。ここで、本発明のクリーニングブレードの厚さとは図５に示すように支持部材６６Ｂの接着面に対して垂直な方向を示す。
【００５７】
図５のクリーニング手段には剤付与手段を兼ねたブラシロール６６Ｃが用いられている。該ブラシロールは感光体１に付着したトナーの除去、クリーニングブレード６６Ａで除去されたトナーの回収機能と共に、表面エネルギー低下剤を感光体に供給する剤付与手段としての機能を有する。即ち該ブラシロールは感光体１と接触し、その接触部においては感光体と進行方向が同方向に回転し、感光体上のトナーや紙粉を除去すると共に、クリーニングブレード６６Ａで除去されたトナーを搬送し、搬送スクリュー６６Ｊに回収する。この間の経路はブラシロール６６Ｃに除去手段としてのフリッカ６６Ｉを当接させることにより、感光体１からブラシロール６６Ｃに転移したトナー等の除去物を除去することが好ましい。更にこのフリッカに付着したトナーをスクレーパ６６Ｄで除去し、トナーを搬送スクリュー６６Ｊに回収する。回収されたトナーは廃棄物として外部に取り出されるか、或いはトナーリサイクル用のリサイクルパイプ（図示せず）を経由して現像器に搬送され再利用される。フリッカ６６Ｉの材料としてはステンレス、アルミニウム等の金属管が好ましく用いられる。一方、スクレーパ６６Ｄとしては、リン青銅板、ポリエチレンテレフタレート板、ポリカーボネート板等の弾性板が用いられ、先端がフリッカの回転方向に対し鋭角を形成するカウンター方式で当接させるのが好ましい。
【００５８】
又、表面エネルギー低下剤（ステアリン酸亜鉛等の固形素材）６６Ｋはブラシロールにバネ荷重６６Ｓで押圧されて取り付けられており、ブラシは回転しながら、該表面エネルギー低下剤を擦過して、感光体の表面に表面エネルギー低下剤を供給する。
【００５９】
ブラシロール６６Ｃとしては導電性又は半導電性体のブラシロールが用いられる。
【００６０】
本発明で用いられるブラシロールのブラシ構成素材は、任意のものを用いることができるが、疎水性で、かつ誘電率が高い繊維形成性高分子重合体を用いるのが好ましい。このような高分子重合体としては、例えばレーヨン、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエステル、メタクリル酸樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノールホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、ポリビニルアセタール（例えばポリビニルブチラール）等が挙げられる。これらのバインダ樹脂は単独であるいは２種以上の混合物として用いることができる。特に、好ましくはレーヨン、ナイロン、ポリエステル、アクリル樹脂、ポリプロピレンである。
【００６１】
また、前記ブラシは、導電性又は反導電性のものが用いられ、構成素材にカーボン等の低抵抗物質を含有させ、任意の比抵抗に調整したものが使用できる。
【００６２】
ブラシロールのブラシ毛の比抵抗は、常温常湿（温度２６℃、相対湿度５０％）で、長さ１０ｃｍの１本のブラシ毛の両端に５００Ｖの電圧を印加した状態で測定して、１０１Ωｃｍ〜１０６Ωｃｍの範囲内のものが好ましい。
【００６３】
即ち、ブラシロールはステンレス等の芯材に１０１Ωｃｍ〜１０６Ωｃｍの比抵抗を持つ導電性又は半導電性のブラシ毛を用いることが好ましい。１０１Ωｃｍよりも比抵抗が低いと、放電によるバンディング等が発生しやすくなる。また、１０６Ωｃｍよりも高いと、感光体との電位差が低くなって、クリーニング不良が発生しやすくなる。
【００６４】
ブラシロールに用いるブラシ毛１本の太さは、５〜２０デニールが好ましい。５デニールに満たないと、十分な擦過力が無いため表面付着物を除去できない。また、２０デニールより大きいと、ブラシが剛直になるため感光体の表面を傷つける上に摩耗を進行させ、感光体の寿命を低下させる。
【００６５】
ここでいう「デニール」とは、前記ブラシを構成するブラシ毛（繊維）の長さ９０００ｍの質量をｇ（グラム）単位で測定した数値である。
【００６６】
前記ブラシのブラシ毛密度は、４．５×１０２／ｃｍ２〜２．０×１０４／ｃｍ２（１平方センチあたりのブラシ毛数）である。４．５×１０２／ｃｍ２に満たないと、剛直度が低く擦過力が弱い上に、擦過にムラができ、付着物を均一に除去することができない。２．０×１０４／ｃｍ２より大きいと、剛直になって擦過力が強くなるために感光体を摩耗させ、感度低下によるカブリや傷による黒スジ等の不良画像が発生する。
【００６７】
本発明で用いられるブラシロールの感光体に対する食い込み量は０．４〜１．５ｍｍに設定されるのが好ましい。この食い込み量は、感光体ドラムとブラシロールの相対運動によって発生するブラシにかかる負荷を意味する。この負荷は、感光体ドラムから見れば、ブラシから受ける擦過力に相当し、その範囲を規定することは、感光体が適度な力で擦過されることが必要であることを意味する。
【００６８】
この食い込み量とはブラシを感光体に当接したとき、ブラシ毛が感光体表面で曲がらずに、直線的に内部に進入したと仮定した時の内部への食い込み長さを云う。
【００６９】
表面エネルギー低下剤が供給された感光体ではブラシによる感光体表面の擦過力が小さいため、食い込み量が、０．４ｍｍより小さいと、表面エネルギー低下剤の感光体表面への付与が十分でなく、トナーの転写むらが発生し、画像むらなどの不良が発生する。一方、１．５ｍｍより大きいと、ブラシによる感光体表面の擦過力が大きすぎるために、感光体上に表面エネルギー低下剤の均一な膜形成が出来にくく、これもトナーの転写むらの原因となり、画像上にスジ故障が発生したりして問題である。
【００７０】
本発明のブラシロールに用いられるロール部の芯材としては、主としてステンレス、アルミニウム等の金属、紙、プラスチック等が用いられるが、これらにより限定されるものではない。
【００７１】
本発明で用いられるブラシロールは円柱状の芯材の表面に接着層を介してブラシを設置した構成であることが好ましい。
【００７２】
ブラシロールは、その当接部分が感光体の表面と同方向に移動するように回転するのが好ましい。該当接部分が逆方向に移動すると、感光体の表面に過剰なトナーが存在した場合に、ブラシロールにより除去されたトナーがこぼれて記録紙や装置を汚す場合がある。
【００７３】
感光体とブラシロールとが前記のように、同方向に移動する場合に、両者の表面速度比は１対１．１〜１対２の範囲内の値であることが好ましい。ブラシロールの回転速度が感光体よりも遅いとブラシロールのトナー除去能力が低下するためにクリーニング不良が発生しやすく、感光体よりも速いとトナー除去能力が過剰となってブレードバウンディングやめくれが発生しやすくなる。
【００７４】
本発明は上記のような中間転写体を有する画像形成装置において、表面エネルギー低下剤を電子写真感光体表面に付与するため、剤付与手段を電子写真感光体の表面に当接させたことを特徴とする。
【００７５】
ここで表面エネルギー低下剤とは電子写真感光体の表面に付着し、電子写真感光体の表面エネルギーを低下させる物質を云い、具体的には表面に付着することにより、電子写真感光体の表面の接触角（純水に対する接触角）を１°以上増加させる材料を云う。
【００７６】
接触角及び接触角のバラツキ測定
本発明の接触角とは感光体表面への純水に対する接触角を云う。感光体の接触角は純水に対する接触角を接触角計（ＣＡ−ＤＴ・Ａ型：協和界面科学社製）を用いて３０℃８０％ＲＨの環境下で測定する。
【００７７】
接触角のバラツキの測定は３０℃８０％ＲＨの環境下で測定する。測定は感光体が画像形成になじみ、感光体表面に表面エネルギー低下剤が十分に付与された時点（少なくとも１０００枚以上の繰り返し画像形成後）に行う。測定個所は円筒状感光体の中央部、左右端部から５ｃｍの位置の３カ所について、それぞれ円周方向９０°づつの４カ所、計１２カ所を測定し、この平均値を本発明の接触角とし、この平均値から最も大きく正又は負にずれた値をバラツキの値とした。
【００７８】
又、本発明では上記感光体の接触角のバラツキが±５°であることが好ましく、より好ましくは±４°、最も好ましくは±３°である。接触角のバラツキが±５°の範囲を超えると、ハーフトーンむらが発生しやすく、中抜けや文字チリ等も発生しやすい。
【００７９】
本発明は感光体表面に表面エネルギー低下剤を付与することにより、接触角を大きくするが、その接触角は９０〜１２０°の範囲が好ましい。９０°未満だと、中抜けや文字チリの防止効果が小さく、１２０°より大きいと、接触角のバラツキ以外の欠点が大きくなりやすい。即ち、接触角を１２０°より大きくするような表面エネルギー低下剤は、適切な材料が見あたらず、そのような材料を電子写真感光体へ付与すると、電子写真画像の劣化を伴いやすい。
【００８０】
又、本発明で、電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を付与し、該電子写真感光体の接触角のバラツキを平均値の±５°にしながらとは、前記した剤付与手段等を用いて、電子写真の画像形成中に表面エネルギー低下剤を継続して、動作中の感光体表面に供給することであり、継続して供給することにより、表面接触角のバラツキを、小さくしたままの状態に保持することができる。又、継続して供給するとは、画像形成の開始から終了まで常に供給してもよいが、開始時、終了時に供給が一時的に中止されてもよく、又、何らかの理由で表面エネルギー低下剤が過剰に供給された場合は、画像形成中でも、一時的に供給が中断されてもよい。
【００８１】
ところで、表面エネルギー低下剤としては脂肪酸金属塩或いはフッ素系樹脂が挙げられるが、これらの素材は、該素材中の親水性基や不純物成分の為、高温高湿条件で、含水量が多くなりやすい。この含水量が多くなると、これら表面エネルギー低下剤が均一に感光体の表面に延展されず、場所による接触角のバラツキが発生しやすく、前記した本発明の効果を十分に発揮させ得ない。本発明に用いられる表面エネルギー低下剤はこの高温高湿条件の３０℃８０％ＲＨの環境下で、含水量が５．０質量％以下であることにより、感光体表面の接触角を平均値の±５°以内に小さくする効果を有する。
【００８２】
又、表面エネルギー低下剤としては、電子写真感光体の表面の接触角（純水に対する接触角）を１°以上増加させる材料であれば、脂肪酸金属塩或いはフッ素系樹脂等の材料に限定されない。
【００８３】
本発明に用いられる表面エネルギー低下剤としては、感光体表面への延展性及び均一な膜形成性能を有する材料として脂肪酸金属塩が最も好ましい。該脂肪酸金属塩は、炭素数１０以上の飽和又は不飽和脂肪酸の金属塩が好ましい。たとえばステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸インジウム、ステアリン酸ガリウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸リチウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸ナトリウム、パルチミン酸アルミニウム、オレイン酸アルミニウム等が挙げられ、より好ましくはステアリン酸金属塩である。
【００８４】
上記脂肪酸金属塩の中でも特にフローテスターの流出速度が高い脂肪酸金属塩は劈開性が高く、本発明の前記感光体表面でより効果的に脂肪酸金属塩の層を形成することができる。流出速度の範囲としては１×１０−７以上１×１０−１以下が好ましく、５×１０−４以上１×１０−２以下であると最も好ましい。フローテスターの流出速度の測定は島津フローテスター「ＣＦＴ−５００」（島津製作所（株）製）を用いて測定した。
【００８５】
又、上記固形材料の他の例としてはポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂粉末が好ましい。これらの固形材料は必要に応じて圧力をかけ、板状或いは棒状ににして用いることが好ましい。
【００８６】
一方、含水率の測定は、表面エネルギー低下剤の場合はこの素材をシャーレに入れ、３０℃、８０％ＲＨに２４時間放置後、カールフィッシャー水分率計（京都電子工業（株）製；ＭＫＡ−３ｐ）を用いて測定する。
【００８７】
本発明の表面エネルギー低下剤は含水率を５．０質量％以下にする方法としては、材料中の親水成分や不純物の制御、例えば精製や疎水化処理により、高温高湿（３０℃８０％ＲＨ）下の水分量の低減の他に、水分調整剤の混入、高温乾燥処理等により達成できる。上記水分量の含水率は好ましくは０．０１〜５．０質量％、更には０．０５〜３．０質量％が良い。０．０１質量％より小さいと却って複写中の温度上昇等による環境変動、特に像担持体の場所による湿度に左右され易かったり、また材料の選択や疎水性処理が難しい。５．０質量％より大きいと中抜けや文字チリが発生しやすい。
【００８８】
本発明は電子写真感光体（以下単に感光体とも云う）の表面に感光層の膜厚やトナーの大きさに比し非常に小さい凹凸を設けることが好ましい。即ち、本発明は原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下となるような表面層を有する電子写真感光体に含水量が小さい表面エネルギー低下剤を供給し、感光体表面に均一に表面エネルギー低下剤の薄膜を効果的に形成し、接触角の位置によるバラツキを小さくして、文字チリや中抜けを防止し、鮮鋭性の良好な電子写真画像を得ることができる。
【００８９】
以下、原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下となるような表面層を有する電子写真感光体の具体的な実現手段について以下に記述する。
【００９０】
本発明の感光体表面粗さは原子間力顕微鏡を用いて測定される。この測定方法を以下に説明する。
【００９１】
原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）：走査型プローブ顕微鏡ＳＰＩ３８００Ｎ、多機能型ユニットＳＰＡ４００（セイコーインスツルメンツ（株）製）
測定モード：ダイナミックフォースモード（ＤＦＭモード）
カンチレバー：ＳＩ−ＤＦ２０（シリコン製バネ定数２０Ｎ／ｍ，固有周波数
１３５ＫＨｚ）
測定エリア：５×５μｍ
前記ＤＦＭモードとはある周波数（カンチレバーに固有の周波数）でカンチレバーを振動させ、近づいてくる試料に対し、間欠的に接触し振動振幅の減少によって表面の形状を表示するモード。このＤＦＭモードは感光体表面に非接触で測定するため感光体表面を傷つけることなく、元の形状を保ったまま測定できる。
【００９２】
平均面粗さ（Ｒａ）：ＪＩＳＢ６０１で定義されている中心線粗さＲａを測定面に対し適用できるよう三次元に拡張したもので「基準面から指定面までの偏差の絶対値を平均した値」であり下式により表される。
【００９３】
【数１】
2004004504.tif 000003
【００９４】
指定面とは全測定面であり、本発明では５μｍ四方の測定面（ＸＹ平面）を表す。
【００９５】
全測定面Ｚは次式で求められる。
Ｚ＝Ｆ（Ｘ，Ｙ）
Ｓ０は次式で求められる。
【００９６】
Ｓ０＝Ｘ×Ｙ
基準面：Ｚデータの平均値をＺ０とするとＺ＝Ｚ０で表される面
（ＸＹ平面と平行）
Ｚ０は次式で求められる。
【００９７】
【数２】
2004004504.tif 000004
【００９８】
次に、このような表面形状を有する感光体の構成について記載する。
本発明の感光体の表面層には、個数平均粒径５〜５００ｎｍの微粒子を添加するのが好ましい。上記のような微粒子を添加することにより、原子間力顕微鏡を用いて測定した５μｍ四方の表面平均面粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ以上、１００ｎｍ以下の表面層を作製できる。このような微粒子は前記したポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン等の表面エネルギー低下剤としての機能を有する微粒子でもよいが、個数平均粒径５〜５００ｎｍの疎水化処理を行った無機微粒子（例えば特開平８−２４８６６３号記載の）を感光体の表面層に分散、含有させて表面粗さを調整することが好ましい。又、無機微粒子を疎水化する方法としては、チタンカップリング剤・シランカップリング剤・高分子脂肪酸またはその金属塩等の疎水化処理剤により処理する方法を利用することができる。
【００９９】
無機微粒子としては、例えば、シリカ、酸化チタン、アルミナ、チタン酸バリウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素、酸化クロム、ベンガラ等の微粒子が挙げられる。
【０１００】
前記したように、無機微粒子は疎水化処理が成されている方が好ましい。該疎水化処理は無機微粒子と疎水化処理剤とを高温度下で反応させて行うことができる。前記疎水化処理剤としては、特に制限はなく、例えば、ヘキサメチルジシラザン、ジメチルジクロロシラン、デシルシラン、ジアルキルジハロゲン化シラン、トリアルキルハロゲン化シラン、アルキルトリハロゲン化シラン等のシランカップリング剤やジメチルシリコンオイルなどが挙げられる。前記疎水化処理剤の量としては、前記微粒子等の種類等により異なり、一概に規定することはできないが、一般的にはその量が増せば疎水化度は高くなる。又、例えば再沈や加熱処理等により、吸湿性物質を除去するのも有効である。
【０１０１】
上記微粒子としては、ポリメタクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン等の有機微粒子でもよい。
【０１０２】
尚、上記個数平均粒径は透過型電子顕微鏡観察によって２０００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。
【０１０３】
次に、本発明に好ましく用いられる感光体の層構成について記載する。
本発明において、感光体とは電子写真画像形成に用いられる電子写真感光体であり、中でも有機電子写真感光体（有機感光体）を用いた場合に本発明の効果が顕著に表れる。有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機電子写真感光体を全て含有する。
【０１０４】
本発明の表面層とは電子写真感光体を構成する各種層構成の中で単純に表面に存在する層を意味し、機能を示すものではない。即ち、電子写真感光体が円筒状基体上に中間層、電荷発生層、電荷輸送層を順に積層している場合には電荷輸送層が表面層であり、更に保護層を積層している場合は保護層が表面層となる。
【０１０５】
以下に本発明に用いられる有機感光体の層構成について記載する。
導電性基体
導電性支持体
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状、円筒状のどちらを用いても良いが、画像形成装置をコンパクトに設計するためには円筒状導電性支持体の方が好ましい。
【０１０６】
本発明の円筒状導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真円度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【０１０７】
導電性の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性基体としては常温で比抵抗１０３Ωｃｍ以下が好ましい。
【０１０８】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、バリヤー機能を備えた中間層を設けることもできる。
【０１０９】
本発明においては導電性支持体と前記感光層のとの接着性改良、或いは該支持体からの電荷注入を防止するために、該支持体と前記感光層の間に中間層（下引層も含む）を設けることもできる。該中間層の材料としては、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂が挙げられる。これら下引き樹脂の中で繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さくできる樹脂としてはポリアミド樹脂が好ましい。又、これら樹脂を用いた中間層の膜厚は０．０１〜０．５μｍが好ましい。
【０１１０】
又本発明に好ましく用いられる中間層はシランカップリング剤、チタンカップリング剤等の有機金属化合物を熱硬化させた硬化性金属樹脂を用いた中間層が挙げられる。硬化性金属樹脂を用いた中間層の膜厚は、０．１〜２μｍが好ましい。
【０１１１】
又、本発明に好ましく用いられる中間層としては疎水化表面処理を行った酸化チタン微粒子（平均粒径が０．０１〜１μｍ）をポリアミド樹脂等のバインダーに分散させた中間層が挙げられる。該中間層の膜厚は、１〜１５μｍが好ましい。
【０１１２】
感光層
本発明の感光体の感光層構成は前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造の感光層構成でも良いが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した構成をとるのがよい。機能を分離した構成を取ることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成を取ることが好ましい。正帯電用の感光体では前記層構成の順が負帯電用感光体の場合の逆となる。本発明の最も好ましい感光層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体構成である。
【０１１３】
以下に機能分離負帯電感光体の感光層構成について説明する。
電荷発生層
電荷発生層には電荷発生物質（ＣＧＭ）を含有する。その他の物質としては必要によりバインダー樹脂、その他添加剤を含有しても良い。
【０１１４】
電荷発生物質（ＣＧＭ）としては公知の電荷発生物質（ＣＧＭ）を用いることができる。例えばフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料などを用いることができる。これらの中で繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできるＣＧＭは複数の分子間で安定な凝集構造をとりうる立体、電位構造を有するものであり、具体的には特定の結晶構造を有するフタロシアニン顔料、ペリレン顔料のＣＧＭが挙げられる。例えばＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角２θが２７．２°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン、同２θが１２．４に最大ピークを有するベンズイミダゾールペリレン等のＣＧＭは繰り返し使用に伴う劣化がほとんどなく、残留電位増加小さくすることができる。
【０１１５】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．０１μｍ〜２μｍが好ましい。
【０１１６】
電荷輸送層
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【０１１７】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては公知の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。これらの中で繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできるＣＴＭは高移動度で、且つ組み合わされるＣＧＭとのイオン化ポテンシャル差が０．５（ｅＶ）以下の特性を有するものであり、好ましくは０．２５（ｅＶ）以下である。
【０１１８】
ＣＧＭ、ＣＴＭのイオン化ポテンシャルは表面分析装置ＡＣ−１（理研計器社製）で測定される。
【０１１９】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられる樹脂としては、例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらＣＴＬのバインダーとして最も好ましいものはポリカーボネート樹脂である。又、電荷輸送層の膜厚は１０〜４０μｍが好ましい。
【０１２０】
保護層
必要により、感光体の保護層として、各種樹脂層を設けることができる。特に架橋系の樹脂層を設けることにより、機械的強度の強い有機感光体を得ることができる。
【０１２１】
本発明のトナー像を形成するトナーとしては、例えば磁性体を含有させて一成分磁性トナーとして使用する場合、いわゆるキャリアと混合して二成分現像剤として使用する場合、非磁性トナーを単独で使用する場合等が考えられ、いずれも好適に使用することができるが、本発明ではキャリアと混合して使用する二成分現像剤として使用することが好ましい。
【０１２２】
本発明の画像形成方法は電子写真複写機、レーザープリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【０１２３】
【実施例】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。尚、下記文章中の「部」は質量部を表す。
【０１２４】
（１）感光体の作製
感光体１の作製
円筒形アルミドラム（直径：６０ｍｍφ、長さ３６２ｍｍ）上に、チタンキレート化合物「ＴＣ−７５０」（松本製薬社製）２０部、シランカップリング剤「ＫＢＭ−５０３」（信越化学社製）１３部をイソプロパノール：水＝１００：３の混合溶媒１００部に溶解した中間層液を浸漬塗布し、１５０℃；３０分加熱硬化して乾燥膜厚１．０μｍの中間層を設けた。
【０１２５】
その上に、電荷発生物質としてＸ線回折におけるブラッグ角２θが９．５度、２４．１度、２７．２度を有するチタニルフタロシアニン顔料６部、シリコン樹脂「ＫＲ−５２４０」（信越化学社製）７部、酢酸ｔ−ブチル２００部をサンドグラインダーを用いて分散した塗布液を浸漬塗布して、乾燥膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２６】
次いで電荷輸送物質（ＣＴ−１）２００部、酸化防止剤（ＡＯ−１）５部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート「パンライトＴＳ−２０５０」（帝人化成（株）製）３００部、疎水化処理シリカ（数平均粒径７ｎｍ）５０部、１，２−ジクロロエタン２０００部に溶解した塗布液を、電荷発生層上に円形スライドホッパーにて塗布して、乾燥膜厚２４μｍの電荷輸送層を形成し、感光体１を作製した。感光体１の平均面粗さ（Ｒａ）は２．１５ｎｍであった。
【０１２７】
【化１】
2004004504.tif 000005
【０１２８】
感光体２の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を疎水化処理シリカ（数平均粒径４５ｎｍ）に代えて用いた他は、感光体１と同様にして感光体２を作製した。感光体２の平均面粗さ（Ｒａ）は３５．６ｎｍであった。
【０１２９】
感光体３の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を疎水化処理酸化チタン（数平均粒径３５ｎｍ）に代えて用いた他は、感光体１と同様にして感光体３を作製した。感光体３の平均面粗さ（Ｒａ）は２４．２ｎｍであった。
【０１３０】
感光体４の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を疎水化処理ジルコニア（数平均粒径６２ｎｍ）を用いた他は、感光体１と同様にして感光体４を作製した。感光体４の平均面粗さ（Ｒａ）は４８．４ｎｍであった。
【０１３１】
感光体５の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を疎水化処理アルミナ（数平均粒径１００ｎｍ）を用いた他は、感光体１と同様にして感光体５を作製した。感光体５の平均面粗さ（Ｒａ）は７２．５ｎｍであった。
【０１３２】
感光体６の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を微粉末焼結シリカ（数平均粒径０．１３μｍ）を用いた他は、感光体１と同様にして感光体６を作製した。感光体６の平均面粗さ（Ｒａ）は９６．６ｎｍであった。
【０１３３】
感光体７の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を微粉末焼結シリカ（数平均粒径０．２５μｍ）を用いた他は、感光体１と同様にして感光体７を作製した。感光体７の平均面粗さ（Ｒａ）は１１２ｎｍであった。
【０１３４】
感光体８の作製
感光体１の作製において、疎水化処理シリカ（数平均粒径１５ｎｍ）を除いた他は、感光体１と同様にして感光体８を作製した。感光体８の平均面粗さ（Ｒａ）は１．２ｎｍであった。
【０１３５】
前記感光体１〜８の作製に用いられたコロイダルシリカ等の数平均粒子径は透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。
【０１３６】
表面エネルギー低下剤Ａ〜Ｆの作製
ステアリン酸ナトリウムを水に溶解し、１５質量％液を作製した。又、硫酸亜鉛を水に溶解し、２５質量％液を作製した。直径６ｃｍのタービン羽根を有する撹拌装置付きの２リットルの受け容器を用意し、タービン羽根を３５０ｒｐｍで回転させた。この受け容器にステアリン酸ナトリウム液を投入し、液温８０℃に調整した。次に、この受け容器に８０℃にした硫酸亜鉛液を３０分かけて滴下した。ステアリン酸ナトリウムと硫酸亜鉛の当量比は０．９８とし、金属石鹸スラリー量が５００ｇとなるように混合した。全量仕込み終了後、反応時の温度状態で、１０分間熟成し、反応を終結させた。次にこのようにして得られた金属石鹸スラリーを２回水洗し、続いて水を用いて洗浄した。得られた金属石鹸ケーキを１１０℃の乾燥温度で乾燥し、１５ＭＰａの圧力で固形化した。その後３０℃８０％ＲＨの環境条件下に２４時間放置し、表１に示す含水率を変化させたステアリン酸亜鉛の固形材料（表面エネルギー低下剤Ａ〜Ｆ）を得た。これらＡ〜Ｆの含水率は１１０℃の乾燥時間を変化させて調製した。
【０１３７】
【表１】
2004004504.tif 000006
【０１３８】
〈評価〉
図５に示したクリーニング手段を図１の中間転写体を有するデジタルカラープリンターの感光体のクリーニング手段として搭載し、該デジタルカラープリンターに感光体と表面エネルギー低下剤の組み合わせ及び中間転写体のＲｚ、クリーニングブラシの食い込み量を表２のように組み合わせ、高温高湿（３０℃８０％ＲＨ）下で、画素率８％の画像を連続してＡ４紙１０万枚プリントを行い評価した。評価項目は中抜け、文字チリの評価、ハーフトーンむら、クリーニング性評価、画像の鮮鋭性評価等である。評価項目、評価基準を下記に示す。又評価結果を表２に示す。
【０１３９】
評価項目と評価基準
感光体の接触角及び接触角のバラツキの測定
上記Ａ４紙２０００枚のプリント評価後に、本文中の方法により、純水に対する感光体表面の接触角を接触角計（ＣＡ−ＤＴ・Ａ型：協和界面科学社製）を用いて３０℃８０％ＲＨの環境下で測定した。
【０１４０】
「中抜けの発生」
文字を拡大観察し、中抜けの発生の有無を目視にて観察した。
【０１４１】
◎：１０万枚のプリント終了まで、顕著な中抜けの発生なし
○：５万枚のプリント終了まで、顕著な中抜けの発生なし
×：５万枚未満のプリントで、顕著な中抜け発生あり
「文字チリの評価」
文字を構成するドット画像に代わり、画像全面に１０％網点画像を形成し、ルーペにてドット周辺のトナー散りを観察した。
【０１４２】
ランク◎：１０万枚のプリント終了まで、トナー散りが少ない。
ランク○：５万枚のプリント終了まで、トナー散りが少ない。
【０１４３】
ランク×：５万枚未満のプリントでトナー散りが増加している。（実用上問
題のレベル）
ハーフトーンむら：１０万枚コピー終了後、ハーフトーン画像（濃度０．２近辺の均一画像）の濃度差（ΔＨＤ＝最大濃度−最小濃度）で判定
マクベス反射濃度計「ＲＤ−９１８」を用いて、印字されていないコピー用紙（白紙）の濃度を２０カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均値を白紙濃度とする。次に、上記ハーフトーン画像部を同様に２０カ所、絶対画像濃度で測定し、その最大濃度−最小濃度をΔＨＤとして評価した。
【０１４４】
◎：０．０５以下（良好）
○：０．０５より大で０．１未満（実用上問題ないレベル）
×：０．１以上（実用上問題あり）
クリーニング性の評価
感光体とクリーニングブレードの摩耗によるトナーのすり抜けの発生の有無、やブレード捲れ（ブレードが反転する現象）の発生の有無を評価した。
【０１４５】
◎：１０万枚のプリント終了までトナーのすり抜け、ブレード捲れの発生なし
○：５万枚のプリント終了までトナーのすり抜け、ブレード捲れの発生なし
×：５万枚未満のプリントでトナーのすり抜け又はブレード捲れ発生あり
画像の鮮鋭性
細線の再現性、画像の鮮鋭性を高温常湿環境下（温度３３℃、相対湿度５０％）において画像を出し、文字潰れで評価した。３ポイント、５ポイントの文字画像を形成し、下記の判断基準で評価した。
【０１４６】
◎：３ポイント、５ポイントとも明瞭であり、容易に判読可能
○：３ポイントは一部判読不能、５ポイントは明瞭であり、容易に判読可能
×：３ポイントは殆ど判読不能、５ポイントも一部あるいは全部が判読不能
その他の評価条件
画像形成のライン速度Ｌ／Ｓ：１８０ｍｍ／ｓ
感光体（６０ｍｍφ）の帯電条件：非画像部の電位は、電位センサで検知し、フィードバック制御できるようにし、その制御可能範囲は−５００Ｖ〜−９００Ｖであり、全露光した場合の感光体の表面電位は−５０〜０Ｖの範囲にした。
【０１４７】
露光条件：像露光は半導体レーザ（波長：７８０ｎｍ）を用い、８００ｄｐｉのデジタル潜像を形成した。
【０１４８】
現像条件：現像剤はＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ共、個数平均粒子径が７．５μｍのトナーとキャリアの２成分現像剤（トナー濃度：５質量％）であり、現像装置も２成分現像剤に対応した方式のものである。
【０１４９】
中間転写体：シームレスの無端ベルト状中間転写体７０を用い、半導電樹脂製のベルトで体積抵抗率が１×１０８Ω・ｃｍのものを用いた。Ｒｚが０．９μｍと１．５μｍ、２．２μｍの３種類を用いた。
【０１５０】
一次転写条件
一次転写ローラ（図１の５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ（各６．０５ｍｍφ））：芯金に弾性ゴムを付した構成：表面比抵抗１×１０６Ω、転写電圧印加
二次転写条件
中間転写体としての無端ベルト状中間転写体７０とそれを挟み込むようにバックアップローラ７４と二次転写ローラ５Ａが配置され、バックアップローラ７４の抵抗値が１×１０６Ωであり、二次転写手段としての二次転写ローラの抵抗値が１×１０６Ωであり定電流制御（約８０μＡ）をするようにしてある。
【０１５１】
定着はローラ内部にヒータを配置した定着ローラによる熱定着方式である。
中間転写体と感光体との最初の接触点から次色感光体との最初の接触点までの中間転写体上での距離Ｙは９５ｍｍにした。
【０１５２】
駆動ローラ７１、ガイドローラ７２，７３及び二次転写のためのバックアップローラ７４の外周長さ（円周長さ）を３１．６７ｍｍ（＝９５ｍｍ／３）にし、テンションローラ７６の外周長さを２３．７５ｍｍ（＝９５ｍｍ／４）にした。
【０１５３】
そして、一次転写ローラの外周長さを１９ｍｍ（＝９５ｍｍ／５）にした。
クリーニングブレード（感光体）：ウレタンゴムブレード
クリーニングブラシ：導電性アクリル樹脂、ブラシ毛密度（３×１０３／ｃｍ２）、食い込み量０．６、１．０、１．３ｍｍの３種類を用いた。
【０１５４】
二次転写ローラ（図１の５Ａ）：芯金に弾性ゴムを付した構成：転写電圧印加
クリーニングブレード（中間転写体）：ウレタンゴムブレード
【０１５５】
【表２】
2004004504.tif 000007
【０１５６】
表２より、明らかなように、表面エネルギー低下剤を付与し、電子写真感光体の接触角のバラツキを±５°以下に小さくした本発明内の組み合わせ１〜５及び７〜１１は、本発明外の接触角のバラツキが±５°よりも大きい組み合わせ６、１２に対しては中抜け、文字チリ、鮮鋭性等の改良が顕著であり、組み合わせ１３に比してはハーフトーンむらの改善か著しい。又、表面エネルギー低下剤を付与していない組み合わせ１４に比してはほとんど全ての評価項目で改善がなされている。
【０１５７】
【発明の効果】
本発明を用いることにより、中間転写体を用いた電子写真方式のトナーの転写特性の改善を達成でき、トナー転写性の低下から発生する中抜けや文字チリ等の画像欠陥を防止でき、且つクリーニング性も良好な電子写真方式の画像形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【図２】中間転写体のクリーニング手段の一例である。
【図３】感光体と無端ベルト状中間転写体と一次転写ローラとの位置関係を示す配置図である。
【図４】バックアップローラと無端ベルト状中間転写体と二次転写ローラとの位置関係を示す配置図である。
【図５】本発明の感光体に設置されるクリーニング手段の構成図である。
【符号の説明】
１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ　感光体
２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ　帯電手段
３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋ　露光手段
４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋ　現像手段
５Ａ　二次転写ローラ（二次転写手段）
５Ｙ，５Ｍ，５Ｃ，５Ｋ　一次転写ローラ（一次転写手段）
６Ａ，６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋ　クリーニング手段
７　無端ベルト状中間転写体ユニット
１０Ｙ，１０Ｍ，１０Ｃ，１０Ｋ　画像形成部
６１　ブレード
６２　ブラケット
６３　支軸
７０　無端ベルト状中間転写体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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