(57)【要約】【課題】幅広い組合せにおいて樹脂部材と加硫ゴム部材とが強固に接合した複合体を得る。【解決手段】加硫剤（有機過酸化物などのラジカル発生剤）を含有する未加硫ゴム層を介して、未加硫ゴム組成物、半加硫ゴム部材および加硫ゴム部材から選択されたゴムエレメントと、未成形樹脂組成物、半成形樹脂部材および成形樹脂部材から選択された樹脂エレメントとを加圧接触下で加熱して成形し、加硫ゴム層を介して、加硫ゴム部材と樹脂部材とが接合した樹脂／ゴム複合体を製造する。樹脂部材は、熱可塑性樹脂又は架橋性基を有する樹脂であってもよく、活性原子（水素原子及び硫黄原子）を有する樹脂であってもよい。加硫ゴム層を形成するための未加硫ゴム組成物と樹脂部材のうち少なくとも一方の成分が、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有してもよい。【選択図】　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
加硫剤により加硫した加硫ゴム層を介して、加硫ゴム部材と樹脂部材とが接合している樹脂／ゴム複合体。
【請求項２】
加硫剤が、硫黄系加硫剤又は過酸化物系加硫剤である請求項１記載の複合体。
【請求項３】
加硫剤が、有機過酸化物である請求項１記載の複合体。
【請求項４】
樹脂部材が、熱可塑性樹脂および架橋性基を有する樹脂から選択された少なくとも一種で構成されている請求項１記載の複合体。
【請求項５】
架橋性基を有する樹脂が、熱硬化性樹脂及び不飽和結合を有する熱可塑性樹脂から選択された少なくとも一種である請求項４記載の複合体。
【請求項６】
加硫ゴム層を形成するための未加硫ゴム組成物と樹脂部材とが、下記条件（ｉ）〜（ｉｉｉ）のうち少なくとも一つの条件を満足する請求項１記載の複合体。
（ｉ）樹脂部材が、下記式（１）で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上であり、かつ水素原子及び硫黄原子から選択された少なくとも一種の活性原子を一分子中に少なくとも平均２つ有する熱可塑性樹脂で構成されている
Ｓ＝（ＣＨＯＭＯ，ｎ）２／｜ＥＣ−ＥＨＯＭＯ，ｎ｜＋（ＣＬＵＭＯ，ｎ）２／｜ＥＣ−ＥＬＵＭＯ，ｎ｜
（１）
（式中、ＥＣ、ＣＨＯＭＯ，ｎ、ＥＨＯＭＯ，ｎ、ＣＬＵＭＯ，ｎ、ＥＬＵＭＯ，ｎは、いずれも半経験的分子軌道法ＭＯＰＡＣＰＭ３により算出された値であって、ＥＣは加硫剤としてのラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＨＯＭＯ，ｎは熱可塑性樹脂の基本単位を構成する第ｎ番目の活性原子の最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＨＯＭＯ，ｎは前記ＨＯＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＬＵＭＯ，ｎは前記ｎ番目の活性原子の最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＬＵＭＯ，ｎは前記ＬＵＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示す）
（ｉｉ）未加硫ゴム組成物及び樹脂部材のうち少なくとも一方の成分が、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有する
（ｉｉｉ）樹脂部材が、熱硬化性樹脂、又は分子中に不飽和結合を有する樹脂で構成され、未加硫ゴム組成物が複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有する
【請求項７】
加硫ゴム層、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも１つが、加硫活性剤を含む組成物で形成されている請求項１記載の樹脂／ゴム複合体。
【請求項８】
加硫ゴム層が、加硫剤および加硫活性剤を含有する未加硫ゴム組成物で形成され、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも一方の部材が、加硫活性剤を含む組成物で形成されている請求項１記載の樹脂／ゴム複合体。
【請求項９】
加硫ゴム層が硫黄系加硫剤で加硫されたスチレン−ジエン系ゴムで構成され、樹脂部材がポリフェニレンエーテル系樹脂で構成されている請求項１記載の樹脂／ゴム複合体。
【請求項１０】
加硫剤を含有する未加硫ゴム層を介して、未加硫ゴム組成物、半加硫ゴム部材および加硫ゴム部材から選択されたゴムエレメントと、未成形樹脂組成物、半成形樹脂部材および成形樹脂部材から選択された樹脂エレメントとを接触させ、未加硫ゴム又は半加硫ゴムを加硫し、加硫ゴム層を介して、加硫ゴム部材と樹脂部材とが接合した樹脂／ゴム複合体を製造する方法。
【請求項１１】
ゴムエレメント及び樹脂エレメントの接合面のうち少なくとも一方の接合面に、加硫剤を含有する未加硫ゴム組成物の層を形成し、この未加硫ゴム組成物層を介して前記ゴムエレメントと樹脂エレメントとを加圧接触下で加熱する請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
加硫剤を含有する未加硫ゴム組成物の層を、未加硫ゴム組成物のフィルム又は塗布剤で形成する請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
加硫剤を含むゴムエレメントと、樹脂エレメントとの間に、有機過酸化物と、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物とを含有する未加硫ゴム組成物の層を介在させて加圧下で加熱して成形する請求項１０記載の方法。
【請求項１４】
ゴムエレメント及び樹脂エレメントのうち少なくとも一方が、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含む請求項１３記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、樹脂と加硫ゴムとが一体に接合し、かつ機械部品、自動車部品などとして有用な複合体（又は複合部材）及びその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
樹脂成形部材とゴム成形部材とを複合一体化する方法として、接着剤を用いて樹脂成形体とゴム成形体とを接着する方法が知られている。しかし、接着剤を用いる方法は、工程が複雑で工程管理が煩雑であり、コストが高くなるだけでなく、耐熱性、耐水性などの特性が低下し、必ずしも十分な接着性を得られない。
【０００３】
樹脂とゴムとが直接接合した複合体が提案されている。例えば、特開昭５０−２５６８２号公報には、ポリホルムアルデヒドやオレフィン重合体などの熱可塑性プラスチック成分と、この熱可塑性プラスチック成分と相溶性の加硫したゴム成分とを摩擦接触させてプラスチック表面を溶融し、プラスチック成分とゴム成分とを接触させたまま凝固させる複合体の製造方法が開示されている。
【０００４】
熱可塑性樹脂とゴムとの相溶性を利用して複合体を製造する方法として、特開昭６１−２０４２６０号公報には、ポリフェニレンエーテル系樹脂と合成ゴムとを加硫系の存在下に熱処理する方法が開示されている。特開平９−１２４８０３号公報には、アクリロニトリル含有熱可塑性樹脂と、アクリロニトリル含有ゴムとを加熱密着させて複合部材を得ることが提案されている。
【０００５】
熱可塑性樹脂とゴムとの化学的な反応を利用して複合体を製造する方法として、特開平２−１５０４３９号公報、特開平３−１３３６３１号公報、特開平３−１３８１１４号公報には、ポリアミド系樹脂と、ゴム成分として、カルボキシル基又は酸無水物基含有ゴムと過酸化物と加硫活性化剤とを含むゴム成分を用いることが提案されている。特開平８−１５６１８８号公報には、エポキシ基含有樹脂部材と、カルボキシル基又は酸無水物基含有ゴム部材とを密着させて加硫することにより複合部材を得ることが提案されている。
【０００６】
さらに、特定の添加剤を用いることにより複合体を得る方法として、特開平７−１１０１３号公報には、ポリアミド成形体と、ゴムと過酸化物加硫剤とシラン化合物と必要により加硫活性剤とを含むゴムコンパウンドとを接触させて加硫する方法が開示されている。さらに、硬質成分として熱可塑性ポリエステルを用い、軟質成分として、ゴムと過酸化物加硫剤と二官能又は多官能マレイミドと必要により加硫活性剤とを含むゴム成分を用いること（特開平７−３０４８８０号公報）、ゴムと過酸化物加硫剤とシラン化合物と必要により加硫活性剤とを含むゴム成分を用いること（特開平７−１６６０４３号公報）が提案されている。
【０００７】
しかし、これらの方法では、高い接着強度を得るためには、熱可塑性樹脂およびゴムの種類が制限される。特に、反応性の乏しい加硫ゴムと熱可塑性樹脂との複合体を得ることは困難である。
【０００８】
特開平１０−５８６０５号公報には、基材フィルム（ポリエステルフィルムなど）と、接着性改良剤として多官能性メタクリレートを含むゴムフィルム（シリコーンゴム、エチレンプロピレン系ゴムなど）を積層して加硫することにより複合フィルムを得る方法が開示されている。しかし、この方法では、基材フィルムとの十分な接着強度を得るためには多量の接着性改良剤を含有したゴムを使用する必要があり、かつ基材フィルムはコロナ放電処理又は易接着処理する必要がある。さらに、この文献の実施例では、接着に際しては高エネルギー線である電子線を照射を利用することが記載されており、厚みが大きく立体的なゴム成形体と樹脂成形体との接合に利用することが困難である。
【０００９】
このように、樹脂部材とゴム部材とを高い接着強度で接合するための汎用性の高い技術は知られていない。特に、ゴムの種類や処方によって接合強度が大きく変動し、ゴム処方の大きな変更が必要となったり、ゴム処方を変更しても高い接合強度が得られない場合がある。例えば、ゴム部材の性能の点から、充填剤，フィラー、可塑剤などの添加剤の添加量を多くせざるを得ないゴム処方や、加硫剤の種類が制約されるゴム処方（例えば、硫黄加硫剤を必要とするゴム処方）では、接合強度を高めるための処方の選択幅が大きく制限される。さらに、ゴム処方を変更することは、実質的に困難である場合が多い。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明の目的は、広範囲の組合せにおいて樹脂成形体と加硫ゴム成形体とを強固に接合できる複合体及びその製造方法を提供することにある。
【００１１】
本発明の他の目的は、樹脂成形体の表面を易接着処理することなく、樹脂成形体と加硫ゴム成形体とが強固に接合した複合体及びその製造方法を提供することにある。
【００１２】
本発明のさらに他の目的は、加硫ゴム部材のゴム処方を変更することなく、樹脂部材と強固に接合できる複合体とその製造方法を提供することにある。
【００１３】
本発明の別の目的は、三次元的構造であっても強固に接合できる複合体及びその製造方法を提供することにある。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、ゴムとゴムとが接合しやすいことを利用して、ゴム部材と樹脂部材との間に加硫剤を含む未加硫ゴム層を介在させ、この未加硫ゴム層を加熱などの手段により加硫すると、広範囲の組合せにおいて、前記ゴム部材と樹脂部材とを強固に一体化でき、樹脂／ゴム複合体を効率よく得ることができることを見いだし、本発明を完成した。
【００１５】
すなわち、本発明の複合体は、加硫剤により加硫した加硫ゴム層を介して、加硫ゴム部材と樹脂部材とが接合し、樹脂／ゴム複合体を形成している。本発明では加硫剤の種類に拘わらず接合強度を向上できるので、前記加硫剤は、硫黄系加硫剤（硫黄や硫黄化合物など）又は過酸化物系加硫剤（有機過酸化物などのラジカル発生剤系加硫剤）であってもよい。前記樹脂部材は、熱可塑性樹脂および架橋性基を有する樹脂から選択された少なくとも一種で構成でき、架橋性基を有する樹脂は、熱硬化性樹脂及び／又は不飽和結合を有する熱可塑性樹脂であってもよい。さらに、加硫ゴム層を形成するための未加硫ゴム組成物と樹脂部材は、下記条件（ｉ）〜（ｉｉｉ）のうち少なくとも一つの条件を満足する場合が多い。
【００１６】
（ｉ）樹脂部材が、下記式（１）で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上である活性原子（水素原子および硫黄原子から選択された少なくとも一種の活性原子）を一分子中に少なくとも平均２つ有する熱可塑性樹脂で構成されている
Ｓ＝（ＣＨＯＭＯ，ｎ）２／｜ＥＣ−ＥＨＯＭＯ，ｎ｜＋（ＣＬＵＭＯ，ｎ）２／｜ＥＣ−ＥＬＵＭＯ，ｎ｜
（１）
（式中、ＥＣ、ＣＨＯＭＯ，ｎ、ＥＨＯＭＯ，ｎ、ＣＬＵＭＯ，ｎ、ＥＬＵＭＯ，ｎは、いずれも半経験的分子軌道法ＭＯＰＡＣＰＭ３により算出された値であって、ＥＣは加硫剤としてのラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＨＯＭＯ，ｎは熱可塑性樹脂の基本単位を構成する第ｎ番目の水素原子の最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＨＯＭＯ，ｎは前記ＨＯＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＬＵＭＯ，ｎは前記ｎ番目の水素原子の最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＬＵＭＯ，ｎは前記ＬＵＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示す）
（ｉｉ）未加硫ゴム組成物及び樹脂部材のうち少なくとも一方の成分が、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有する
（ｉｉｉ）樹脂部材が、熱硬化性樹脂、又は分子中に不飽和結合を有する樹脂で構成され、未加硫ゴム組成物が複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有する
前記複合体において、前記加硫ゴム層、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも１つは、加硫活性剤を含む組成物で形成してもよい。例えば、加硫ゴム層を、加硫剤および加硫活性剤を含有する未加硫ゴム組成物で形成し、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも一方の部材を、加硫活性剤を含む組成物で形成してもよい。また、加硫ゴム層を、硫黄系加硫剤で加硫されたスチレン−ジエン系ゴムで構成し、樹脂部材を、ポリフェニレンエーテル系樹脂で構成してもよい。
【００１７】
本発明の方法では、加硫剤を含有する未加硫ゴム層を介して、未加硫ゴム組成物、半加硫ゴム部材および加硫ゴム部材から選択されたゴムエレメントと、未成形樹脂組成物、半成形樹脂部材および成形樹脂部材から選択された樹脂エレメントとを接触させ、未加硫ゴム又は半加硫ゴムを加硫し、前記未加硫ゴム層が加硫した加硫ゴム層を介して、前記ゴムエレメントの加硫ゴム部材と樹脂エレメントの樹脂部材とが接合した樹脂／ゴム複合体を製造する。この方法において、未加硫ゴム又は半加硫ゴムを加硫し、必要によりゴムエレメントと樹脂エレメントとを成形してもよい。また、ゴムエレメント及び樹脂エレメントの接合面のうち少なくとも一方の接合面に、加硫剤を含有する未加硫ゴム組成物の層を形成し、この未加硫ゴム組成物層を介して前記ゴムエレメントと樹脂エレメントとを加圧接触下で加熱してもよい。また、加硫剤を含有する未加硫ゴム組成物の層は、未加硫ゴム組成物のフィルム又は塗布剤で形成してもよい。さらに、加硫剤を含むゴムエレメントと、樹脂エレメントとの間に、有機過酸化物と、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物とを含有する未加硫ゴム組成物の層を介在させて加圧下で加熱して成形してもよい。さらには、ゴムエレメント及び樹脂エレメントのうち少なくとも一方のエレメントは、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含んでいてもよい。
【００１８】
【発明の実施の形態】
［樹脂部材］
本発明の複合体において、樹脂部材は、熱可塑性樹脂および架橋性基を有する樹脂から選択された少なくとも一種（以下、単に樹脂と称することがある）で構成されている。
【００１９】
（熱可塑性樹脂）
熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリエーテル系樹脂（ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂、ポリエーテルケトン系樹脂など）、ポリカーボネート系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリウレタン系樹脂などの縮合系熱可塑性樹脂；ポリオレフィン系樹脂、ハロゲン含有ビニル系樹脂、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂などのビニル重合系熱可塑性樹脂；熱可塑性エラストマーなどが例示できる。これらの樹脂は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。二種以上の樹脂を組み合わせて用いる場合、樹脂組成物はポリマーアロイなどの複合樹脂組成物を形成してもよい。
【００２０】
（１）ポリアミド系樹脂
ポリアミド系樹脂としては、脂肪族ポリアミド系樹脂、脂環族ポリアミド系樹脂、芳香族ポリアミド系樹脂などが挙げられる。脂肪族ポリアミド系樹脂としては、脂肪族ジアミン成分（テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンなどのＣ４−１０アルキレンジアミン）と脂肪族ジカルボン酸成分（アジピン酸、セバシン酸、ドデカン二酸などの炭素数４〜２０程度のアルキレンジカルボン酸など）との縮合物（例えば、ポリアミド４６、ポリアミド６６、ポリアミド６１０、ポリアミド６１２など）、ラクタム（ε−カプロラクタム、ω−ラウロラクタムなどの炭素数４〜２０程度のラクタムなど）又はアミノカルボン酸（ω−アミノウンデカン酸などの炭素数４〜２０程度のアミノカルボン酸など）の単独又は共重合体（例えば、ポリアミド６、ポリアミド１１、ポリアミド１２など）、これらのポリアミド成分が共重合したコポリアミド（例えば、ポリアミド６／１１，ポリアミド６／１２，ポリアミド６６／１１，ポリアミド６６／１２など）などが挙げられる。
【００２１】
脂環族ポリアミド系樹脂としては、前記脂肪族ジアミン成分及び／又は脂肪族ジカルボン酸成分の少なくとも一部として、脂環族ジアミン及び／又は脂環族ジカルボン酸を用いたポリアミドが挙げられる。脂環族ポリアミドには、例えば、前記脂肪族ジカルボン酸成分と脂環族ジアミン成分（シクロへキシルジアミンなどのＣ５−８シクロアルキルジアミン；ビス（アミノシクロへキシル）メタン、２，２−ビス（アミノシクロへキシル）プロパンなどのビス（アミノシクロへキシル）アルカン類など）との縮合体が含まれる。
【００２２】
芳香族ポリアミド系樹脂には、前記脂肪族ジアミン成分及び脂肪族ジカルボン酸成分のうち少なくとも一方の成分が芳香族成分であるポリアミド、例えば、ジアミン成分が芳香族成分であるポリアミド［ＭＸＤ−６などの芳香族ジアミン（メタキシリレンジアミンなど）と脂肪族ジカルボン酸との縮合体など］、ジカルボン酸成分が芳香族成分であるポリアミド［脂肪族ジアミン（トリメチルヘキサメチレンジアミンなど）と芳香族ジカルボン酸（テレフタル酸、イソフタル酸など）との縮合体など］、ジアミン成分及びジカルボン酸成分が芳香族成分であるポリアミド［ポリ（ｍ−フェニレンイソフタルアミド）などの全芳香族ポリアミド（アラミド）など］などが含まれる。
【００２３】
ポリアミド系樹脂には、さらに、ダイマー酸をジカルボン酸成分とするポリアミド、少量の多官能性ポリアミン及び／又はポリカルボン酸成分を用い、分岐鎖構造を導入したポリアミド、変性ポリアミド（Ｎ−アルコキシメチルポリアミドなど）、変性ポリオレフィンを混合あるいはグラフト重合させた高耐衝撃性ポリアミドも含まれる。
【００２４】
ポリアミド系樹脂において、末端ＮＨ２基と末端ＣＯＯＨ基との割合は、特に限定されず、例えば、末端アミノ基の水素原子とα−炭素位の水素原子とで活性水素原子を構成する場合、末端アミノ基／末端カルボキシル基＝１０／９０〜１００／０（モル比）程度、好ましくは２０／８０〜９５／５（モル比）程度、さらに好ましくは２５／７５〜９５／５（モル比）程度の範囲から選択できる。また、末端アミノ基の水素原子だけで活性水素原子を構成する場合、末端アミノ基／末端カルボキシル基＝５０／５０〜１００／０（モル比）程度、好ましくは６０／４０〜９５／５（モル比）程度、さらに好ましくは７０／３０〜９５／５（モル比）程度であってもよい。
【００２５】
（２）ポリエステル系樹脂
ポリエステル系樹脂は、脂肪族ポリエステル系樹脂であってもよいが、通常、芳香族ポリエステル系樹脂、例えば、ポリ（アルキレン）アリレート系樹脂又は飽和芳香族ポリエステル系樹脂が使用される。芳香族ポリエステル系樹脂としては、ポリアルキレンアリレート系樹脂（例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）などのポリＣ２−４アルキレンテレフタレート；このポリアルキレンテレフタレートに対応するポリＣ２−４アルキレンナフタレート（例えば、ポリエチレンナフタレートなど）；ポリ１，４−シクロへキシルジメチレンテレフタレート（ＰＣＴ））；ビスフェノール類（ビスフェノールＡなど）と、芳香族ジカルボン酸（テレフタル酸など）との重縮合により得られるポリアリレート系樹脂（例えば、ポリアリレート樹脂など）；全芳香族又は液晶性芳香族ポリエステル（例えば、パラオキシ安息香酸を用いた液晶性ポリエステルなど）などが含まれる。ポリエステル系樹脂は、アルキレンアリレート単位を主成分（例えば、５０重量％以上）として含むコポリエステルであってもよく、共重合成分には、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオールなどのＣ２−６アルキレングリコール、ポリオキシＣ２−４アルキレングリコール、フタル酸、イソフタル酸などの非対称芳香族ジカルボン酸又はその酸無水物、アジピン酸などの脂肪族ジカルボン酸などが例示できる。さらに、少量のポリオール及び／又はポリカルボン酸を用い、線状ポリエステルに分岐鎖構造を導入してもよい。
【００２６】
芳香族ポリエステル系樹脂が前記活性原子を所定の濃度で有しない場合、活性原子を有する変性化合物で変性した変性ポリエステル系樹脂（例えば、アミノ基及びオキシアルキレン基から選択された少なくとも一種を有する芳香族ポリエステル系樹脂）を用いてもよい。活性原子、特に活性水素原子を有する化合物としては、ポリアミン類（脂肪族ジアミン類、例えば、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、プロピレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリメチルヘキサメチレンジアミン、１，７−ジアミノヘプタン、１，８−ジアミノオクタンなどの炭素数２〜１０程度の直鎖又は分岐鎖状アルキレンジアミンなど；脂環族ジアミン類、例えば、イソホロンジアミン、ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン、ビス（アミノメチル）シクロヘキサンなど；芳香族ジアミン類、例えば、フェニレンジアミン、キシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタンなど）、ポリオール類（例えば、（ポリ）オキシエチレングリコール、（ポリ）オキシトリメチレングリコール、（ポリ）オキシプロピレングリコール、（ポリ）オキシテトラメチレングリコールなどの（ポリ）オキシＣ２−４アルキレングリコール類など）などが例示できる。変性は、例えば、ポリエステル系樹脂と変性化合物とを加熱混合し、アミド化、エステル化又はエステル交換反応を利用して行うことができる。ポリエステル系樹脂の変性の程度は、前記化合物中の活性水素原子の量に応じて、ポリエステル系樹脂の官能基（ヒドロキシル基又はカルボキシル基）１モルに対して、例えば、変性化合物０．１〜２モル、好ましくは０．２〜１．５モル、さらに好ましくは０．３〜１モル程度であってもよい。エステル交換反応に用いる場合、（ポリ）オキシＣ２−４アルキレングリコール類の使用量は、ポリエステル系樹脂１００重量部に対して１〜５０重量部程度、好ましくは５〜３０重量部程度であってもよい。
【００２７】
（３）ポリ（チオ）エーテル系樹脂
ポリ（チオ）エーテル系樹脂には、ポリオキシアルキレン系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂（ポリチオエーテル系樹脂）、ポリエーテルケトン系樹脂が含まれる。ポリオキシアルキレン系樹脂としては、ポリオキシメチレングリコール、ポリオキシエチレングリコール、ポリオキシプロピレングリコール、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロック共重合体、ポリオキシテトラメチレングリコールなどのポリオキシＣ１−４アルキレングリコールなどが含まれる。好ましいポリエーテル系樹脂には、ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂及びポリエーテルケトン系樹脂が含まれる。
【００２８】
（３ａ）ポリアセタール系樹脂
ポリアセタール系樹脂は、ホモポリマー（ホルムアルデヒドの単独重合体）であってもよく、コポリマー（トリオキサンと、エチレンオキサイド及び／又は１，３−ジオキソランとの共重合体など）であってもよい。また、ポリアセタール系樹脂の末端は封鎖され安定化されていてもよい。
【００２９】
（３ｂ）ポリフェニレンエーテル系樹脂
ポリフェニレンエーテル系樹脂には、２，６−ジメチルフェニレンオキサイドを主成分とする種々の樹脂、例えば、２，６−ジメチルフェニレンオキサイドとフェノール類との共重合体、スチレン系樹脂をブレンド又はグラフトした変性樹脂などが含まれる。他の変性ポリフェニレンエーテル系樹脂としては、ポリフェニレンエーテル／ポリアミド系、ポリフェニレンエーテル／飽和ポリエステル系、ポリフェニレンエーテル／ポリフェニレンスルフィド系、ポリフェニレンエーテル／ポリオレフィン系などが挙げられる。
【００３０】
なお、スチレン系樹脂による変性は、ポリフェニレンエーテル系樹脂の耐熱性を低下させ、加硫過程での加熱により変形する場合がある。さらに、スチレン系樹脂の添加は、ゴムとポリフェニレンエーテル系樹脂との接着性にも悪影響を及ぼす場合があり、スチレン系樹脂の過剰の添加は好ましくない。一方、ポリフェニレンエーテル系樹脂は溶融流動性が低く、スチレン系樹脂と組み合わせることなく用いると、成形性が低下する。これらの点から、スチレン系樹脂の割合は、ポリフェニレンエーテル系樹脂１００重量部に対して、２〜１５０重量部、好ましくは３〜１００重量部、さらに好ましくは５〜５０重量部程度である。
【００３１】
（３ｃ）ポリスルフィド系樹脂（ポリチオエーテル系樹脂）
ポリスルフィド系樹脂は、ポリマー鎖中にチオ基（−Ｓ−）を有する樹脂であれば特に限定されない。このような樹脂としては、例えば、ポリフェニレンスルフィド樹脂、ポリジスルフィド樹脂、ポリビフェニレンスルフィド樹脂、ポリケトンスルフィド樹脂、ポリチオエーテルスルホン樹脂などが例示できる。また、ポリスルフィド系樹脂は、ポリ（アミノフェニレンスルフィド）のようにアミノ基などの置換基を有していてもよい。好ましいポリスルフィド系樹脂はポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【００３２】
（３ｄ）ポリエーテルケトン系樹脂
ポリエーテルケトン系樹脂には、ジハロゲノベンゾフェノン（ジクロロベンゾフェノンなど）とジヒドロベンゾフェノンとの重縮合により得られるポリエーテルケトン樹脂、ジハロゲノベンゾフェノンとヒドロキノンとの重縮合により得られるポリエーテルエーテルケトン樹脂などが例示できる。
【００３３】
（４）ポリカーボネート系樹脂
ポリカーボネート系樹脂としては、脂肪族ポリカーボネート系樹脂であってもよいが、通常、芳香族ポリカーボネート系樹脂、例えば、芳香族ジヒドロキシ化合物（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＳなどのビスフェノール化合物など）と、ホスゲン又は炭酸ジエステル（ジフェニルカーボネートなどのジアリールカーボネート、ジメチルカーボネートなどのジアルキルカーボネートなど）との反応により得られる芳香族ポリカーボネートなどが使用できる。
【００３４】
（５）ポリイミド系樹脂
ポリイミド系樹脂には、熱可塑性ポリイミド系樹脂、例えば、芳香族テトラカルボン酸又はその無水物（ベンゾフェノンテトラカルボン酸など）と、芳香族ジアミン（ジアミノジフェニルメタンなど）との反応で得られるポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエステルイミド樹脂などが含まれる。
【００３５】
（６）ポリスルホン系樹脂
ポリスルホン系樹脂には、ジハロゲノジフェニルスルホン（ジクロロジフェニルスルホンなど）とビスフェノール類（ビスフェノールＡ又はその金属塩など）との重縮合により得られるポリスルホン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリアリルスルホン樹脂（商品名：ＲＡＤＥＬ）などが例示できる。
【００３６】
（７）ポリウレタン系樹脂
ポリウレタン系樹脂は、ジイソシアネート類とポリオール類と必要により鎖伸長剤との反応により得ることができる。ジイソシアネート類としては、ヘキサメチレンジイソシアネート、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジイソシアネートなどの脂肪族ジイソシアネート類、１，４−シクロヘキサンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートなどの脂環族ジイソシアネート類、フェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートなどの芳香族ジイソシアネート類、キシリレンジイソシアネートなどの芳香脂肪族ジイソシアネート類などが例示できる。ジイソシアネート類として、アルキル基（例えば、メチル基）が主鎖又は環に置換した化合物を使用してもよい。
【００３７】
ジオール類としては、ポリエステルジオール（アジピン酸などのＣ４−１２脂肪族ジカルボン酸成分、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ネオペンチルグリコールなどのＣ２−１２脂肪族ジオール成分、ε−カプロラクトンなどのＣ４−１２ラクトン成分などから得られるポリエステルジオールなど）、ポリエーテルジオール（ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロック共重合体、ポリオキシテトラメチレングリコール、ビスフェノールＡ−アルキレンオキサイド付加体など）、ポリエステルエーテルジオール（ジオール成分の一部として上記ポリエーテルジオールを用いたポリエステルジオール）などが利用できる。
【００３８】
さらに、鎖伸長剤としては、エチレングリコール、プロピレングリコールなどのＣ２−１０アルキレンジオールの他、ジアミン類も使用できる。ジアミン類としては、脂肪族ジアミン類、例えば、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリメチルヘキサメチレンジアミン、１，７−ジアミノヘプタン、１，８−ジアミノオクタンなどの炭素数２〜１０程度の直鎖又は分岐鎖状アルキレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ジプロピレントリアミンなどの直鎖又は分岐鎖状ポリアルキレンポリアミンなど；脂環族ジアミン類、例えば、イソホロンジアミン、ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン、ビス（アミノメチル）シクロヘキサンなど；芳香族ジアミン類、例えば、フェニレンジアミン、キシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタンなどが例示できる。
【００３９】
（８）ポリオレフィン系樹脂
ポリオレフィン系樹脂には、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、ポリ（メチルペンテン−１）などのオレフィンの単独又は共重合体、オレフィンと共重合性単量体との共重合体（エチレン−酢酸ビニル共重合体、エチレン−（メタ）アクリル酸共重合体、エチレン−（メタ）アクリル酸エステル共重合体など）が挙げられる。これらのポリオレフィン系樹脂は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００４０】
好ましいポリオレフィン系樹脂には、プロピレン含量が５０重量％以上（特に７５〜１００重量％）のポリプロピレン系樹脂、例えば、ポリプロピレン、プロピレン−エチレン共重合体、プロピレン−ブテン共重合体、プロピレン−エチレン−ブテン共重合体などが含まれる。また、ポリオレフィン系樹脂は結晶性であるのが好ましい。
【００４１】
（９）ハロゲン含有ビニル系樹脂
ハロゲン含有ビニル系樹脂としては、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニリデン−酢酸ビニル共重合体などの塩素含有ビニル系樹脂、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン、テトラフルオロエチレンと共重合性単量体との共重合体などのフッ素含有ビニル系樹脂などが例示できる。好ましいハロゲン含有ビニル系樹脂は、フッ素含有ビニル系樹脂（例えば、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデンなど）である。
【００４２】
（１０）スチレン系樹脂
スチレン系樹脂としては、スチレン系単量体の単独又は共重合体（ポリスチレン、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−α−メチルスチレン共重合体など）、スチレン系単量体と共重合性単量体との共重合体（スチレン−アクリロニトリル共重合体（ＡＳ樹脂）、（メタ）アクリル酸エステル−スチレン共重合体（ＭＳ樹脂など）、スチレン−無水マレイン酸共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体などのスチレン共重合体；アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ樹脂）、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）、アクリロニトリル−アクリル酸エステル−スチレン共重合体（ＡＡＳ樹脂）、アクリロニトリル−塩素化ポリエチレン−スチレン共重合体（ＡＣＳ樹脂）、アクリロニトリル−エチレンプロピレンゴム−スチレン共重合体（ＡＥＳ樹脂）、アクリロニトリル−酢酸ビニル−スチレン共重合体（ＡＸＳ樹脂）などのスチレン系グラフト共重合体など）などが挙げられる。
【００４３】
（１１）（メタ）アクリル系樹脂
（メタ）アクリル系樹脂としては、（メタ）アクリル系単量体の単独又は共重合体、（メタ）アクリル系単量体と共重合性単量体との共重合体などが挙げられる。（メタ）アクリル系単量体には、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸イソプロピル、（メタ）アクリル酸ブチル、（メタ）アクリル酸２−エチルヘキシルなどの（メタ）アクリル酸Ｃ１−１０アルキルエステル、メタクリル酸シクロヘキシルなどのメタクリル酸Ｃ５−１０シクロアルキルエステル、（メタ）アクリル酸フェニルなどの（メタ）アクリル酸Ｃ６−１０アリールエステル、（メタ）アクリル酸ヒドロキシエチルなどの（メタ）アクリル酸ヒドロキシＣ２−１０アルキルエステル、（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリロニトリル、（メタ）アクリル酸グリシジルなどが挙げられる。共重合性単量体には、酢酸ビニル、塩化ビニルなどのビニル系単量体、スチレン、α−メチルスチレンなどのスチレン系単量体などが挙げられる。
【００４４】
（１２）熱可塑性エラストマー
熱可塑性エラストマーには、ポリアミド系エラストマー（ポリアミドを硬質相とし、脂肪族ポリエーテルを軟質相とする共重合体）、ポリエステル系エラストマー（ポリアルキレンアリレートを硬質相とし、脂肪族ポリエーテルや脂肪族ポリエステルを軟質相とする共重合体）、ポリウレタン系エラストマー（短鎖グリコールのポリウレタンを硬質相とし、脂肪族ポリエーテルや脂肪族ポリエステルを軟質相とする共重合体、例えば、ポリエステルウレタンエラストマー、ポリエーテルウレタンエラストマーなど）、ポリスチレン系エラストマー（ポリスチレンブロックを硬質相とし、ジエン重合体ブロック又はその水素添加ブロックを軟質相とするブロック共重合体）、ポリオレフィン系エラストマー（ポリスチレン又はポリプロピレンを硬質相とし、エチレン−プロピレンゴムやエチレン−プロピレン−ジエンゴムを軟質相とするエラストマー、結晶化度の異なる硬質相と軟質相とで構成されたオレフィン系エラストマーなど）、ポリ塩化ビニル系エラストマー、フッ素系熱可塑性エラストマーなどが含まれる。脂肪族ポリエーテルとしては、（ポリ）オキシＣ２−４アルキレングリコール類（例えば、（ポリ）オキシエチレングリコール、（ポリ）オキシトリメチレングリコール、（ポリ）オキシプロピレングリコール、（ポリ）オキシテトラメチレングリコール、特にポリオキシエチレングリコール）などが使用でき、脂肪族ポリエステルとしては、ポリウレタン系樹脂の項で述べたポリエステルジオールなどが使用できる。これらの熱可塑性エラストマーは単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００４５】
熱可塑性エラストマーがブロック共重合体であるとき、ブロック構造は特に制限されず、トリブロック構造、マルチブロック構造、星形ブロック構造などであってもよい。
【００４６】
好ましい熱可塑性エラストマーには、ポリアミド系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリスチレン系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマーが含まれる。
【００４７】
（架橋性基を有する樹脂）
架橋性基を有する樹脂は、不飽和結合（重合性又は架橋性不飽和結合）を有する熱可塑性樹脂と、架橋性官能基を有する熱硬化性樹脂とに大別でき、架橋性樹脂は前記不飽和結合と架橋性官能基とを有していてもよい。
【００４８】
（不飽和結合を有する熱可塑性樹脂）
本発明は、ラジカルに対して活性な不飽和結合を所定の濃度で含有する種々の熱可塑性樹脂とゴムとの接合にも利用できる。そのため、熱可塑性樹脂が不飽和結合を有しない樹脂や不飽和結合濃度が所定の濃度に達しない樹脂である場合には、不飽和結合を導入した変性樹脂又は改質樹脂として使用してもよい。前記不飽和結合は、加硫剤（ラジカル発生剤など）により活性化可能であれば特に限定されず、熱や光の付与により架橋性又は重合性を示す種々の結合（例えば、重合性不飽和結合）であってもよい。このような不飽和結合又は不飽和結合を有するユニットは、連結基（エーテル結合（−Ｏ−）、エステル結合（−ＯＣ（＝Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−）、アミド結合（−ＮＨＣＯ−，−ＣＯＮＨ−）、イミノ結合（−ＮＨ−）、ウレタン結合（−ＮＨＣ（＝Ｏ）Ｏ−）、尿素結合、ビウレット結合など）を介して、熱可塑性樹脂に結合していてもよい。さらに、前記不飽和結合又はそのユニットは、樹脂の末端（主鎖末端）及び／又は側鎖に位置していてもよく、樹脂の主鎖に位置していてもよく、さらにはこれらを組み合わせた異なる部位に位置していてもよい。
【００４９】
不飽和結合を有する基としては、例えば、ビニル基、１−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、アリル基、２−メチル−２−プロペニル基、２−ブテニル基などのＣ２−６アルケニル基；４−ビニルフェニル基、４−イソプロペニルフェニル基などのＣ２−６アルケニル−Ｃ６−２０アリール基；スチリル基などのＣ６−２０アリール−Ｃ２−６アルケニル基；エチニル基、１−プロピニル基、１−ブチニル基、プロパルギル基、２−ブチニル基、１−メチル−２−プロピニル基などのＣ２−６アルキニル基；ビニレン基、メチルビニレン基、エチルビニレン基、１，２−ジメチルビニレンなどのモノ又はジＣ１−６アルキルビニレン基、クロロビニレン基などのハロビニレン基などの置換基を有していてもよいビニレン基；ビニリデン基；エチニレン基などが例示できる。
【００５０】
不飽和結合を有する熱可塑性樹脂としては、例えば、（１）反応性基（Ａ）及び不飽和結合とを有する化合物と、前記反応性基（Ａ）に対して反応可能な反応性基（Ｂ）を有する樹脂（熱可塑性樹脂など）との反応により生成する樹脂、（２）共重合又は共縮合により不飽和結合を導入した熱可塑性樹脂、（３）不飽和結合を有する樹脂と樹脂とで形成されたポリマーブレンド、（４）種々の有機反応（例えば、アセチレンを利用したレッペ反応によるビニル基の導入、ビニルリチウムなどの有機金属試薬を利用した不飽和結合の導入、カップリング反応による不飽和結合の導入など）により不飽和結合を導入した熱可塑性樹脂などが例示できる。好ましい樹脂は、前記樹脂（１）、（２）、又は（３）である。
【００５１】
前記態様（１）において、少なくとも１つの反応性基（Ａ）および少なくとも１つの不飽和結合を有する重合性化合物と、前記重合性化合物の反応性基（Ａ）に対して反応性の反応性基（Ｂ）を有する樹脂とを反応させることにより、樹脂に不飽和結合を導入できる。
【００５２】
重合性化合物の代表的な反応性基（Ａ）としては、（Ａ１）ヒドロキシル基、（Ａ２）カルボキシル基又はその酸無水物基、（Ａ３）アミノ基、（Ａ４）エポキシ基、（Ａ５）イソシアネート基などが例示でき、重合性化合物の反応性基（Ａ）と樹脂の反応性基（Ｂ）との組み合わせとしては、次のような組み合わせが例示できる。なお、括弧内は反応性基（Ａ）と反応性基（Ｂ）との結合形式を示す。
【００５３】
（Ａ１）ヒドロキシル基：
（Ｂ）カルボキシル基又はその酸無水物基（エステル結合）、イソシアネート基（エステル結合）
（Ａ２）カルボキシル基又はその無水物基：
（Ｂ）ヒドロキシル基（エステル結合）、アミノ基（アミド結合）、エポキシ基（エステル結合）、イソシアネート基（アミド結合）
（Ａ３）アミノ基：
（Ｂ）カルボキシル基又はその酸無水物基（アミド結合）、エポキシ基（イミノ結合）、イソシアネート基（アミド結合）
（Ａ４）エポキシ基：
（Ｂ）カルボキシル基又はその酸無水物基（エステル結合）、アミノ基（イミノ結合）
（Ａ５）イソシアネート基：
（Ｂ）ヒドロキシル基（エステル結合）、カルボキシル基又はその酸無水物基（アミド結合）、アミノ基（アミド結合）
前記樹脂の反応性基（Ｂ）に関し、ポリアミド系樹脂では、例えば、残存するカルボキシル基やアミノ基を反応性基（Ｂ）として利用でき、ポリエステル系樹脂では、例えば、残存するカルボキシル基やヒドロキシル基を反応性基（Ｂ）として利用できる。ポリ（チオ）エーテル系樹脂では、残存するヒドロキシル基、メルカプト基などを反応性基（Ｂ）として利用してもよく、ポリアセタール系樹脂では、残存するヒドロキシル基を反応性基（Ｂ）として利用できる。さらに、ポリカーボネート系樹脂では、残存するヒドロキシル基を反応性基（Ｂ）として利用でき、ポリイミド系樹脂では、残存するカルボキシル基や酸無水物基、アミノ基、イミノ基などを反応性基（Ｂ）として利用できる。さらに、ポリウレタン系樹脂では、例えば、残存するヒドロキシル基、アミノ基、イソシアネート基などを反応性基（Ｂ）として利用してもよく、（メタ）アクリル系樹脂では、反応性基（Ｂ）を有する単量体を共重合成分として用いることにより、前記反応性基（Ｂ）を導入できる。
【００５４】
重合性化合物としては、ヒドロキシル基含有化合物［例えば、アリルアルコール、２−ブテン−１−オール、３−ブテン−２−オールなどのＣ３−６アルケノール、プロパルギルアルコールなどのＣ３−６アルキノール、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ブタンジオールモノ（メタ）アクリレートなどのＣ２−６アルキレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートなどのポリオキシＣ２−６アルキレングリコールモノ（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレンのなどのＣ２−６アルケニルフェノール、ジヒドロキシスチレン、ビニルナフトールなど］、カルボキシル基又は酸無水物基含有化合物［例えば、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、３−ブテン酸などのＣ３−６アルケンカルボン酸、イタコン酸、マレイン酸、無水マレイン酸などのＣ４−８アルケンジカルボン酸又はその無水物、ビニル安息香酸などの不飽和芳香族カルボン酸、ケイ皮酸など］、アミノ基含有化合物（例えば、アリルアミンなどのＣ３−６アルケニルアミン、４−アミノスチレン、ジアミノスチレンなど）、エポキシ基含有化合物（例えば、アリルグリシジルエーテル、グリシジル（メタ）アクリレートなど）、イソシアネート基化合物（例えば、ビニルイソシアネートなど）などが例示できる。
【００５５】
なお、前記態様（１）において、樹脂として反応性基（Ｂ）を有していない樹脂や、反応性基（Ｂ）の濃度が低い樹脂を用いる場合、反応性基（Ｂ）を導入することにより樹脂を改質又は変性してもよい。樹脂に反応性基（Ｂ）を導入する方法としては、（ｉ）樹脂の製造において、反応性基（Ｂ）を有する単量体（例えば、前記例示の重合性化合物など）と、樹脂材料（又は樹脂の原料である単量体やオリゴマー）とを共重合させる方法、（ｉｉ）酸化反応によるカルボキシル基の導入、ハロゲン化法、重合性単量体のグラフト法などの種々の有機反応が利用できる。なお、ビニル重合系樹脂では、通常、前記反応性基（Ｂ）を有する単量体を共重合成分として用いることにより前記反応性基（Ｂ）を導入する場合が多く、ビニル重合系樹脂を含めていずれの樹脂でも、前記反応性基を有する重合性化合物のグラフト反応により、前記反応性基（Ｂ）を容易に導入できる。
【００５６】
前記態様（２）において、不飽和結合の導入方法としては、例えば、縮合系樹脂（例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂など）の調製において、反応成分の一部（コモノマー）として、多官能性の不飽和結合を有する化合物［例えば、脂肪族不飽和ジカルボン酸（マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸などのＣ４−１０脂肪族不飽和ジカルボン酸など）などの不飽和多価カルボン酸；脂肪族不飽和ジオール（２−ブテン−１，４−ジオールなどのＣ４−１０脂肪族不飽和ジオールなど）などの不飽和多価アルコールなど］を共縮合（又は共重合）させる方法などが例示できる。また、付加重合系樹脂（例えば、オレフィン系樹脂など）においては、反応成分の一部（コモノマー）として、共役不飽和結合を有する単量体（例えば、１，３−ブタジエン、２−メチル−１，３−ブタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、クロロプレンなどの置換基を有していてもよい共役Ｃ４−１０アルカジエンなど）を共重合させる方法などが例示できる。
【００５７】
前記態様（３）では、熱可塑性樹脂（Ａ）と、不飽和結合を有する樹脂（Ｂ）とを混合してポリマーブレンド（又は樹脂組成物）を形成させることにより熱可塑性樹脂に不飽和結合を導入できる。
【００５８】
前記熱可塑性樹脂（Ａ）としては、特に限定されず、種々の熱可塑性樹脂［例えば、後述する熱可塑性樹脂（ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂など）など］が例示できる。また、熱可塑性樹脂（Ａ）は、不飽和結合を有さない飽和樹脂であってもよく、不飽和結合を有する樹脂であってもよい。
【００５９】
不飽和結合を有する樹脂（Ｂ）としては、前記樹脂（１）、（２）又は（４）などの不飽和結合が導入された熱可塑性樹脂、不飽和結合含有ゴム（例えば、ポリブタジエン、ポリイソプレン、ポリペンテナマー、ポリヘプテナマー、ポリオクテナマー、ポリ（３−メチルオクテナマー）、ポリデセナマー、ポリ（３−メチルデセナマー）、ポリドデセナマーなどのポリＣ４−１５アルケニレン、ブタジエン−イソプレン共重合体などのＣ４−１５アルカジエンの共重合体、ブタジエン変性ポリエチレンなどのゴム変性ポリオレフィンなど）などが例示できる。なお、前記ポリＣ４−１５アルケニレンは、シクロオレフィン類（例えば、シクロペンテン、シクロヘプテン、シクロオクテン、シクロデセン、シクロドデセンなどの置換基を有していてもよいＣ５−２０シクロオレフィンなど）のメタセシス重合、ポリアルケニレン（例えば、ポリブタジエンなど）の部分水素添加などにより得てもよい。
【００６０】
前記態様（４）において、前記樹脂（Ｂ）の割合は、ポリマーブレンドに所定の濃度で不飽和結合を導入できる範囲、例えば、樹脂（Ａ）／樹脂（Ｂ）（重量比）＝５／９５〜９５／５、好ましくは３０／７０〜９５／５、さらに好ましくは５０／５０〜９５／５程度である。また、樹脂（Ｂ）として不飽和結合含有ゴム（例えば、ポリオクテニレンなど）を用いる場合、樹脂（Ｂ）の割合は、樹脂（Ａ）の性質を損なわない範囲で選択でき、例えば、樹脂（Ａ）／樹脂（Ｂ）（重量比）＝５０／５０〜９５／５、好ましくは６０／４０〜９５／５、さらに好ましくは７０／３０〜９５／５程度である。
【００６１】
なお、前記態様（４）の樹脂組成物において、樹脂（Ａ）と樹脂（Ｂ）とが、ポリマーアロイ（海島構造を有するポリマーアロイなど）を形成していてもよい。
【００６２】
熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリエーテル系樹脂（ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂、ポリエーテルケトン系樹脂など）、ポリカーボネート系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリウレタン系樹脂などの縮合系熱可塑性樹脂；ポリオレフィン系樹脂、ハロゲン含有ビニル系樹脂、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂などのビニル重合系熱可塑性樹脂；熱可塑性エラストマーなどが例示できる。これらの樹脂は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。二種以上の樹脂を組み合わせて用いる場合、樹脂組成物はポリマーアロイなどの複合樹脂組成物を形成してもよい。
【００６３】
不飽和結合の割合は、樹脂の種類、不飽和結合の活性化の程度などにもよるが、例えば、樹脂一分子に対して、例えば、平均０．１個以上（例えば、０．１〜１０００個）、好ましくは平均１個以上（例えば、１〜１００個）、さらに好ましくは平均２個以上（例えば、２〜５０程度）である。また、不飽和結合の濃度は、例えば、樹脂１ｋｇに対して、０．００１〜６．６モル、好ましくは０．０１〜４モル（例えば、０．０１〜１モル）、さらに好ましくは０．０２〜２モル（例えば、０．０５〜０．５モル）程度である。
【００６４】
なお、ポリマーフレンドによる不飽和結合の導入において、不飽和結合の数は、各樹脂の重量分率に応じて不飽和結合を平均値として算出できるが、樹脂組成物中の不飽和結合の数を濃度モル／ｋｇとして算出するのが便利である。
【００６５】
（架橋性官能基を有する熱硬化性樹脂）
熱硬化性樹脂としては、架橋剤（又は硬化剤）などの存在下で架橋性又は硬化性を示す官能基（例えば、メチロール基、アルコキシメチル基、エポキシ基、イソシアネート基など）を有する樹脂が挙げられる。このような熱硬化性樹脂としては、重縮合又は付加縮合系樹脂（フェノール樹脂、アミノ系樹脂、エポキシ樹脂、熱硬化性ポリイミド系樹脂、熱硬化性ポリウレタン系樹脂、シリコーン樹脂など）、付加重合系樹脂（不飽和ポリエステル系樹脂、ビニルエステル樹脂、ジアリルフタレート樹脂、熱硬化性（メタ）アクリル系樹脂など）が例示できる。熱硬化性樹脂は、単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００６６】
（１３）フェノール樹脂
フェノール樹脂には、ノボラック樹脂、レゾール樹脂などが含まれるが、通常ノボラック樹脂が用いられる。ノボラック樹脂は、酸触媒の存在下、フェノール類とアルデヒド類との反応により得られる。フェノール類としては、例えば、フェノール、ｏ−、ｍ−、又はｐ−クレゾール、２，５−、３，５−又は３，４−キシレノール、２，３，５−トリメチルフェノール、エチルフェノール、プロピルフェノールなどのＣ１−４アルキルフェノール、ジヒドロキシベンゼン、レゾルシノール、ナフトールなどが例示できる。これらのフェノール類は単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。アルデヒド類としては、例えば、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドなどの脂肪族アルデヒド、ベンズアルデヒド、サリチルアルデヒドなどの芳香族アルデヒドなどが例示できる。これらのアルデヒド類は単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００６７】
（１４）アミノ系樹脂
アミノ系樹脂は、通常、アミノ基含有化合物とアルデヒド類（例えば、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドなどの脂肪族アルデヒド、フェニルアセトアルデヒドなどの芳香族アルデヒドなど）との反応により得られる。アミノ系樹脂には、尿素樹脂（尿素とアルデヒド類との反応により得られる尿素樹脂など）、アニリン樹脂（アニリン、ナフチルアミン、トルイジン、キシリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、ベンジジンなどのアニリン類と、アルデヒド類との反応により得られるアニリン樹脂など）、メラミン樹脂（メラミンとアルデヒド類との反応により得られるメラミン樹脂など）、グアナミン樹脂（ベンゾグアナミン、アセトグアナミン、ホルモグアナミンなどのグアナミン類と、アルデヒド類との反応により得られるグアナミン樹脂など）などが含まれる。
【００６８】
（１５）エポキシ系樹脂
エポキシ系樹脂としては、ビスフェノール型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂、アミン系エポキシ樹脂などが含まれる。
【００６９】
ビスフェノール型エポキシ樹脂を構成するビスフェノールとしては、例えば、４，４−ビフェノール、２，２−ビフェノール、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＡＤ、ビスフェノールＡなどのグリシジルエーテル類が例示できる。
【００７０】
ノボラック型エポキシ樹脂を構成するノボラック樹脂としては、例えば、前記ノボラック樹脂の項に記載のフェノール類とアルデヒド類との反応により得られるノボラック樹脂などが例示できる。
【００７１】
アミン系エポキシ樹脂を構成するアミン成分としては、例えば、アニリン、トルイジンなどの芳香族アミン、ジアミノベンゼン、キシリレンジアミンなどの芳香族ジアミン、アミノヒドロキシベンゼン、ジアミノジフェニルメタンなどが例示できる。
【００７２】
（１６）熱硬化性ポリイミド系樹脂
熱硬化性ポリイミド系樹脂には前記ポリイミド系樹脂の項で記載の樹脂（例えば、閉環可能な複数のイミド基を有する硬化性樹脂組成物）が含まれる。
【００７３】
（１７）熱硬化性ポリウレタン系樹脂
熱硬化性ポリウレタン系樹脂には前記ポリウレタン系樹脂の項で記載の樹脂（例えば、複数の遊離のイソシアネート基を有するプレポリマーと、ポリエステルポリオールなどのポリオール成分とで構成された硬化性樹脂組成物）が含まれる。
【００７４】
（１８）シリコーン樹脂
シリコーン樹脂には、式：ＲａＳｉＯ（４−ａ）／２で表される単位（式中、係数ａは１．９〜２．１程度）と、式：ＲｂＳｉＯ（４−ｂ）／２で表される単位（式中、係数ｂは０．９〜１．１程度）とで構成されたシリコーン樹脂などが含まれる。式中、Ｒは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのＣ１−１０アルキル基、３−クロロプロピル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基などのハロゲン化Ｃ１−１０アルキル基、ビニル基、アリル基、ブテニル基などのＣ２−１０アルケニル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基などのＣ６−１２アリール基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのＣ３−１０シクロアルキル基、ベンジル基、フェネチル基などのＣ６−１２アリール−Ｃ１−４アルキル基などが挙げられる。
【００７５】
（１９）不飽和ポリエステル系樹脂
不飽和ポリエステル系樹脂としては、前記ポリエステル系樹脂において、ジカルボン酸成分として、不飽和ジカルボン酸又はその無水物（例えば、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸など）を用いた不飽和ポリエステルなどが挙げられる。
【００７６】
（２０）ビニルエステル樹脂
ビニルエステル樹脂としては、前記エポキシ樹脂と、（メタ）アクリル酸との反応により得られる重合体、多価フェノール類とグリシジル（メタ）アクリレートとの反応により得られる重合体などが挙げられる。
【００７７】
（２１）ジアリルフタレート樹脂
ジアリルフタレート樹脂には、ジアリルオルソフタレート、ジアリルイソフタレートなどのジアリルフタレートモノマーから得られる樹脂などが含まれる。
【００７８】
（２２）熱硬化性（メタ）アクリル系樹脂
熱硬化性（メタ）アクリル系樹脂には、前記（メタ）アクリル系樹脂の項で記載の樹脂（ヒドロキシル基などの反応性基を有する（メタ）アクリル系樹脂と硬化剤とで構成された樹脂組成物など）が含まれる。
【００７９】
なお、樹脂が熱可塑性樹脂および架橋性基を有する樹脂（特に熱硬化性樹脂を除く架橋性樹脂）である場合、ラジカルに対して高い活性を示す複数の水素原子（活性水素原子）又は硫黄原子（活性硫黄原子）（以下、これらの水素原子及び硫黄原子を活性原子と称することがある）を有していてもよい。樹脂は前記活性水素原子、活性硫黄原子から選択された少なくとも一方の活性原子を有していればよく、活性水素原子と活性硫黄原子の双方の活性原子を有していてもよい。
【００８０】
前記活性原子を有する樹脂を用いると、加硫ゴム層、ひいては加硫ゴム部材との接合をより強固にできる。すなわち、活性原子を有する樹脂は、下記式で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが一定値（例えば、０．００６、好ましくは０．００８）以上の活性原子を有していてもよい。好ましい活性原子の軌道相互作用エネルギー係数Ｓは、０．００６〜０．０６、好ましくは０．００７〜０．０５（特に０．０１〜０．０４５）程度である。この活性原子の数は、活性原子を有する官能基の結合部位（末端、分岐鎖や主鎖など）に依存し、例えば、樹脂の一分子中、平均２個以上（２〜１００００個程度）、好ましくは平均２．５個以上（２．５〜５０００個程度）、さらに好ましくは平均３個以上（３〜１０００個程度）］であってもよい。
【００８１】
Ｓ＝（ＣＨＯＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＨＯＭＯ，ｎ｜＋（ＣＬＵＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＬＵＭＯ，ｎ｜
（１）
（式中、Ｅｃ、ＣＨＯＭＯ，ｎ、ＥＨＯＭＯ，ｎ、ＣＬＵＭＯ，ｎ、ＥＬＵＭＯ，ｎは、いずれも半経験的分子軌道法ＭＯＰＡＣＰＭ３により算出された値であって、Ｅｃはラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＨＯＭＯ，ｎは熱可塑性樹脂の基本単位を構成する第ｎ番目の活性原子（水素原子又は硫黄原子）の最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＨＯＭＯ，ｎは前記ＨＯＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＬＵＭＯ，ｎは前記ｎ番目の活性原子（水素原子又は硫黄原子）の最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＬＵＭＯ，ｎは前記ＬＵＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示す）
式（１）での基本単位とは、高分子の末端と、１〜３個程度の繰返単位とで形成したモデル的な分子構造を意味する。すなわち、ＭＯＰＡＣＰＭ３で高分子化合物について計算する場合、分子を構成する原子の数が多すぎるため、分子そのものを対象として計算するのが困難である。そのため、高分子の末端と、２〜３個程度の繰り返し単位とで形成した分子構造モデル（基本単位）を対象にして計算を行ってもよい。例えば、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）の分子構造（繰返単位）は、一般に、化学式−（ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ）ｎ−で表されるが、前記式（１）では、基本単位を、便宜的にＨＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨとして計算してもよい。
【００８２】
なお、ラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギーＥｃ（ｅＶ）は、ラジカルの分子構造に基づいて、ＭＯＰＡＣＰＭ３により計算するのが好ましいが、ラジカル発生剤の種類に基づいて、便宜上、所定の値を用いてもよい。例えば、ラジカル発生剤が有機過酸化物ではＥｃ＝−８ｅＶ、アゾ化合物ではＥｃ＝−５ｅＶ、硫黄を除く硫黄含有有機化合物ではＥｃ＝−６ｅＶとして計算してもよい。
【００８３】
軌道相互作用エネルギー係数Ｓが所定値（例えば、０．００６）以上である水素原子（活性水素原子）としては、ラジカル発生剤が有機過酸化物の場合、アミノ（−ＮＨ２）基（例えば、末端アミノ基）、イミノ（−ＮＨ−）基（例えば、主鎖又は末端イミノ基、アミド結合の−ＮＨ−基など）、メルカプト（−ＳＨ）基、メチル（−ＣＨ３）基、メチレン（−ＣＨ２−）基（電子吸引性基に隣接するメチレン基、すなわち活性メチレン基）、メチリジン（−ＣＨ＝）基（主鎖又は末端のメチリジン基）などの水素原子が挙げられる。
【００８４】
また、軌道相互作用エネルギー係数Ｓが所定値（例えば、０．００６）以上である硫黄原子（活性硫黄原子）としては、ラジカル発生剤が有機過酸化物の場合、チオ基（−Ｓ−）、メルカプト（−ＳＨ）基、アルキルチオ基（メチルチオ基、エチルチオ基などのＣ１−４アルキルチオ基など）、スルフィニル基（−ＳＯ−）などの硫黄原子が挙げられる。
【００８５】
前記メチル基としては、例えば、アルキレン鎖、シクロアルキレン鎖又は芳香族環に結合するメチル基、酸素原子に結合するメチル基（メトキシ基のメチル基）などが例示できる。メチレン基としては、例えば、（ポリ）オキシメチレン単位、（ポリ）オキシエチレン単位などの（ポリ）オキシアルキレン単位の酸素原子に隣接するメチレン基の他、アミノ基やイミノ基などの窒素原子に隣接するメチレン基などが例示できる。メチリジン基としては、例えば、アミノ基又はイミノ基に隣接するα−位のメチリジン基、例えば、アミノシクロアルキル基のアミノ基に対するα−位のメチリジン基などが例示できる。
【００８６】
活性原子数は、樹脂が、一般に単一分子ではなく、構造や鎖長などがいくらか異なる多数の分子の混合物であるため、予想される主たる複数の基本単位について計算すればよい。例えば、繰返単位−（ＮＨ−（ＣＨ２）６−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−（ＣＨ２）４−（Ｃ＝Ｏ））ｎ−を有するポリマー（ポリアミド６６）に含まれる活性水素原子の数は、モデル基本単位ＮＨ２−（ＣＨ２）６−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−（ＣＨ２）４−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨに基づいて計算でき、ラジカル発生剤が有機過酸化物のとき、末端ＮＨ２基の２つの水素原子が活性水素原子（すなわち、Ｓ≧０．００６）である。この場合、ポリアミド６６について一分子中の活性水素原子の平均数Ｎは、集合体としてのポリマー（ポリアミド６６）の末端ＮＨ２基と末端ＣＯＯＨ基との比率により下記式（２）に基づいて算出できる。
【００８７】
Ｎ＝２×Ａ　　（２）
（式中、Ａは一分子中の平均の末端ＮＨ２基の数を示す）
例えば、末端ＮＨ２基／末端ＣＯＯＨ基＝１／１（モル比）の場合、一分子中の末端ＮＨ２基の数Ａ＝１個、一分子中の活性水素原子の数Ｎ＝２個である。また、末端ＮＨ２基／末端ＣＯＯＨ基＝１／２（モル比）の場合、一分子中の末端ＮＨ２基の数Ａ＝２／３個、一分子中の活性水素原子の数Ｎ＝４／３個である。
【００８８】
なお、樹脂が異なる活性原子数を有する複数の樹脂で構成された混合樹脂である場合、混合樹脂の活性原子数は、各樹脂が有する活性原子数の平均値で表すこともできる。つまり、混合樹脂を構成する各樹脂の基本単位から活性原子数を個別に算出し、各樹脂の重量割合をもとにして活性原子数の平均を算出することにより、混合樹脂の見かけ上の活性原子数を算出できる。例えば、混合樹脂が、前記Ｎ＝２個のポリアミド６６（Ａ）と、前記Ｎ＝４／３個のポリアミド６６（Ｂ）とで構成され、（Ａ）／（Ｂ）＝１／１（モル比）である場合、混合樹脂一分子中の活性原子数は、Ｎ＝５／３個とみなすことができる。また、混合樹脂が、前記Ｎ＝２個のポリアミド６６（Ａ）と、全末端がカルボキシル基（つまりＮ＝０個）であるポリアミド６６（Ｃ）とで構成され、（Ａ）／（Ｃ）＝３／１（モル比）である場合、混合樹脂一分子中の活性原子数は、Ｎ＝３／２個とみなすことができる。
【００８９】
前記例示の樹脂のうち、このような活性原子を有する樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ポリウレタン系樹脂、熱可塑性エラストマー、アミノ系樹脂、エポキシ樹脂などが含まれる。
【００９０】
ポリアミド系樹脂において、例えば、末端アミノ基の水素原子や、末端アミノ基に対してα−位の炭素原子に結合する水素原子、アミド結合の−ＮＨ−基に隣接する炭素原子に結合する水素原子（メチレン基の水素原子やメチリジン基の水素原子など）、特に末端アミノ基の水素原子が活性水素原子を構成する。
【００９１】
ポリエステル系樹脂では、通常、（ポリ）オキシアルキレン単位の酸素原子に隣接するメチレン基の水素原子が活性水素原子を構成し、変性ポリエステル系樹脂では、通常、末端アミノ基の水素原子や、末端アミノ基に対してα−位の炭素原子に結合する水素原子、アミド結合の−ＮＨ−基に隣接する炭素原子に結合する水素原子（メチレン基の水素原子やメチリジン基の水素原子など）、特に末端アミノ基の水素原子が活性水素原子を構成する。
【００９２】
ポリアセタール系樹脂では、例えば、オキシメチレン単位の水素原子、末端を封鎖したアルコキシ基（特にメトキシ基）の水素原子、特にオキシメチレン単位の水素原子が活性水素原子を構成し、ポリフェニレンエーテル系樹脂では、例えば、ベンゼン環に結合するメチル基の水素原子が活性水素原子を構成し、ポリスルフィド系樹脂では、例えば、主鎖中のチオ基がそれぞれ活性原子を構成する。
【００９３】
ポリウレタン系樹脂では、例えば、ジイソシアネート類の主鎖又は環に結合するアルキル基の水素原子（特に、ベンジル位の水素原子）、ポリオール類やポリオキシアルキレングリコールのアルキレン基の水素原子、鎖伸長剤のアミノ基の水素原子などが活性水素原子を構成する。
【００９４】
ポリウレタン系樹脂では、例えば、ジイソシアネート類の主鎖又は環に結合するアルキル基の水素原子（特に、ベンジル位の水素原子）、ポリオール類やポリオキシアルキレングリコールのアルキレン基の水素原子、鎖伸長剤のアミノ基の水素原子などが活性水素原子を構成する。ポリオレフィン系樹脂では、例えば、ポリオレフィンの主鎖を構成するメチレン基の水素原子、前記主鎖から分岐するメチル基の水素原子などが活性水素原子を構成する。熱可塑性エラストマーでは、例えば、軟質相を構成するオキシアルキレン単位の水素原子が活性水素原子を構成してもよい。
【００９５】
アミノ系樹脂では、例えば、アミノ基（例えば、メラミン、グアナミンなどを構成するアミノ基など）などが活性水素原子を構成する。エポキシ系樹脂では、例えば、エポキシ基を構成する炭素原子に結合する水素原子などが活性水素原子を構成する。
【００９６】
樹脂部材を形成するための樹脂組成物（特に架橋性基を有する樹脂）は、架橋を促進するための架橋促進剤を含んでいてもよい。架橋促進剤は樹脂の種類に応じて選択することができ、例えば、樹脂が架橋性官能基を有する樹脂である場合には、酸類、塩基類や硬化剤（有機系硬化剤、無機系硬化剤など）などを用いると架橋（又は硬化）を著しく促進できる。
【００９７】
このような架橋促進剤には、ラジカル発生剤（後述するラジカル発生剤など）、酸類（酢酸などの脂肪酸類、ｐ−トルエンスルホン酸などのスルホン酸類、安息香酸などの芳香族脂肪酸類などの有機酸類、塩酸などの無機酸類など）、塩基類（トリエチルアミンなどの脂肪族アミン、アニリンなどの芳香族アミン、ピリジンなどのヘテロ環式アミンなど）、有機系硬化剤［多価カルボン酸又はその酸無水物（例えば、グリオキザール、マロンジアルデヒド、グルタルアルデヒド、テレフタルアルデヒドなど）、複数のアルデヒド基を有する化合物、エポキシ化合物（例えば、アルキレングリコールジグリシジルエーテル、ポリオキシアルキレングリコールジグリシジルエーテル、グリセロールトリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテルなどの複数のエポキシ基を有する化合物など）、窒素含有化合物（例えば、尿素樹脂、グアナミン樹脂、メラミン樹脂等のアミノ樹脂、前記（７）ポリウレタン系樹脂の項に記載のジアミン類など）、メチロール基又はアルコキシメチル基を有する化合物（例えば、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド基を有する重合体など）、ポリイソシアネートなど］、無機系硬化剤［ホウ酸又はホウ酸塩（ホウ砂など）、ジルコニウム化合物、チタニウム化合物、アルミニウム化合物、リン化合物、シランカップリング剤など］、硬化触媒（有機スズ化合物、有機アルミニウム化合物など）などが含まれる。これらの架橋促進剤は単独で又は二種以上組み合わせてもよい。
【００９８】
また、樹脂部材を形成するための樹脂組成物は、種々の添加剤、例えば、フィラー又は補強剤、安定剤（紫外線吸収剤、酸化防止剤、熱安定剤）、着色剤、可塑剤、滑剤、難燃剤、帯電防止剤などを含んでいてもよい。
【００９９】
［ゴム部材（加硫ゴム部材）］
（ゴム）
ゴム部材（加硫ゴム部材）は、加硫剤とゴムとを含有するゴム組成物を成形（加硫）することにより得られる。本発明では種々のゴムを強固に接合できるので、前記ゴムの種類は特に制限されない。
【０１００】
ゴムとしては、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム（エピクロロヒドリン単独重合体ＣＯ、エピクロロヒドリンとエチレンオキサイドとの共重合体ＥＣＯ、アリルグリシジルエーテルをさらに共重合させた共重合体など）、クロロスルホン化ポリエチレン、プロピレンオキシドゴム（ＧＰＯ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＡＭ）、ポリノルボルネンゴム、及びこれらの変性ゴム（酸変性ゴムなど）などが例示できる。これらのゴムは単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのゴムのうち、通常、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴムなどが実用的な観点から広く使用される。
【０１０１】
ジエン系ゴムには、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、イソブチレンイソプレンゴム（ブチルゴム）（ＩＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）などのジエン系単量体の重合体；例えば、アクリロニトリルブタジエンゴム（ニトリルゴム）（ＮＢＲ）、ニトリルクロロプレンゴム（ＮＣＲ）、ニトリルイソプレンゴム（ＮＩＲ）などのアクリロニトリル−ジエン共重合ゴム；スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ、例えば、スチレンとブタジエンとのランダム共重合体、スチレンブロックとブタジエンブロックとで構成されたＳＢブロック共重合体など）、スチレンクロロプレンゴム（ＳＣＲ）、スチレンイソプレンゴム（ＳＩＲ）などのスチレン−ジエン共重合ゴムなどが含まれる。ジエン系ゴムには、水添ゴム、例えば、水素添加ニトリルゴム（ＨＮＢＲ）なども含まれる。スチレン−ジエン共重合ゴムはランダム共重合体であってもよく、ブロック共重合体であってもよい。スチレン−ジエン共重合ゴム中のスチレン成分の割合は、例えば、１０〜８０重量％、好ましくは２０〜７０重量％、さらに好ましくは３０〜６０重量％（例えば、４０〜５０重量％）程度であってもよい。
【０１０２】
オレフィン系ゴムとしては、例えば、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ）、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭなど）、ポリオクテニレンゴムなどが例示できる。
【０１０３】
アクリル系ゴムには、アクリル酸アルキルエステルを主成分とするゴム、例えば、アクリル酸アルキルエステルと塩素含有架橋性単量体との共重合体ＡＣＭ、アクリル酸アルキルエステルとアクリロニトリルとの共重合体ＡＮＭ、アクリル酸アルキルエステルとカルボキシル基及び／又はエポキシ基含有単量体との共重合体、エチレンアクリルゴムなどが例示できる。
【０１０４】
フッ素ゴムとしては、フッ素含有単量体を用いたゴム、例えば、フッ化ビニリデンとパーフルオロプロペンと必要により四フッ化エチレンとの共重合体ＦＫＭ、四フッ化エチレンとプロピレンとの共重合体、四フッ化エチレンとパーフルオロメチルビニルエーテルとの共重合体ＦＦＫＭなどが例示できる。
【０１０５】
シリコーンゴム（Ｑ）は、式：ＲａＳｉＯ（４−ａ）／２で表される単位で構成されたオルガノポリシロキサンである。式中、Ｒは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのＣ１−１０アルキル基、３−クロロプロピル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基などのハロゲン化Ｃ１−１０アルキル基、ビニル基、アリル基、ブテニル基などのＣ２−１０アルケニル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基などのＣ６−１２アリール基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのＣ３−１０シクロアルキル基、ベンジル基、フェネチル基などのＣ６−１２アリール−Ｃ１−４アルキル基などが挙げられる。式中、係数ａは１．９〜２．１程度である。好ましいＲは、メチル基、フェニル基、アルケニル基（ビニル基など）、フルオロＣ１−６アルキル基である。
【０１０６】
シリコーンゴムの分子構造は、通常、直鎖状であるが、一部分岐構造を有していてもよく、分岐鎖状であってもよい。シリコーンゴムの主鎖は、例えば、ジメチルポリシロキサン鎖、メチルビニルポリシロキサン鎖、メチルフェニルポリシロキサン鎖、これらのシロキサン単位の共重合体鎖［ジメチルシロキサン−メチルビニルシロキサン共重合体鎖、ジメチルシロキサン−メチルフェニルシロキサン共重合体鎖、ジメチルシロキサン−メチル（３，３，３−トリフルオロプロピル）シロキサン共重合体鎖、ジメチルシロキサン−メチルビニルシロキサン−メチルフェニルシロキサン共重合体鎖など］で構成できる。シリコーンゴムの両末端は、例えば、トリメチルシリル基、ジメチルビニルシリル基、シラノール基、トリＣ１−２アルコキシシリル基などであってもよい。
【０１０７】
シリコーンゴム（Ｑ）には、例えば、メチルシリコーンゴム（ＭＱ）、ビニルシリコーンゴム（ＶＭＱ）、フェニルシリコーンゴム（ＰＭＱ）、フェニルビニルシリコーンゴム（ＰＶＭＱ）、フッ化シリコーンゴム（ＦＶＭＱ）などが含まれる。さらに、シリコーン系ゴムには、上記高温加硫型ＨＴＶ（Ｈｉｇｈ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｖｕｌｃａｎｉｚａｂｌｅ）の固形ゴムに限らず、室温加硫型ＲＴＶ（Ｒｏｏｍ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｖｕｌｃａｎｉｚａｂｌｅ）又は低温加硫型ＬＴＶ（Ｌｏｗ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｖｕｌｃａｎｉｚａｂｌｅ）シリコーンゴム、例えば、液状又はペースト状ゴムも含まれる。
【０１０８】
ウレタンゴム（Ｕ）としては、例えば、ポリエステル型ウレタンエラストマー、ポリエーテル型ウレタンエラストマーなどが含まれる。
【０１０９】
変性ゴムとしては、酸変性ゴム、例えば、カルボキシル化スチレンブタジエンゴム（Ｘ−ＳＢＲ）、カルボキシル化ニトリルゴム（Ｘ−ＮＢＲ）、カルボキシル化エチレンプロピレンゴム（Ｘ−ＥＰ（Ｄ）Ｍ）などのカルボキシル基又は酸無水物基を有するゴムが含まれる。
【０１１０】
（加硫剤）
前記ゴムは種々の加硫剤で加硫でき、加硫剤の種類は特に制限されない。例えば、加硫剤としては、硫黄、硫黄含有化合物などの硫黄系加硫剤、非硫黄系加硫剤（例えば、有機過酸化物などのラジカル発生剤系加硫剤）のいずれも使用できる。硫黄としては、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄などが例示できる。
【０１１１】
硫黄系加硫剤のうち硫黄含有化合物には、例えば、塩化硫黄（一塩化硫黄、二塩化硫黄など）、ジチオ複素環化合物（４，４’−ジチオモルホリンなどのジチオ基含有化合物）、メルカプト基含有トリアジン類（２−ジ−ｎ−ブチルアミノ−４，６−ジメルカプト−Ｓ−トリアジン、２，４，６−トリメルカプト−Ｓ−トリアジンなどのメルカプト基含有化合物など）、チウラム類（テトラメチルチウラムモノスルフィド（ＴＭＴＭ）、テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラムジスルフィド（ＴＥＴＤ）、テトラブチルチウラムジスルフィド（ＴＢＴＤ）、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド（ＤＰＴＴ）など）、ジチオカルバミン酸塩類（ジメチルジチオカルバミン酸、ジエチルジチオカルバミン酸などのジＣ１−４アルキルジチオカルバミン酸と、ナトリウム、カリウム、鉄、銅、亜鉛、セレン又はテルルとの塩など）、チアゾール類（２−メルカプトベンゾチアゾ−ル、２−（４’−モルホリノジチオ）ベンゾチアゾールなど）などが含まれる。
【０１１２】
好ましい加硫剤は、広範囲の樹脂部材との組合せが可能なラジカル発生剤系加硫剤である。この加硫剤は、ラジカル発生剤として機能し、ゴムを活性化して強固な接合を形成する。
【０１１３】
加硫剤としてのラジカル発生剤としては、種々のラジカル発生剤が使用でき、例えば、有機過酸化物、アゾ化合物、硫黄を除く硫黄含有有機化合物などから選択できる。なお、硫黄は、イオン的な反応を引き起こし、ラジカルの発生効率がかなり低いだけでなく、発生したラジカルをトラップするため、ラジカル発生剤には含まれない。前記ラジカル発生剤は単独で又は二種以上組合せて使用できる。
【０１１４】
有機過酸化物としては、過酸化ジアシル類（ラウロイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、４−クロロベンゾイルパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイドなど）、過酸化ジアルキル類（ジ−ｔ−ブチルぺルオキシド、２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルへキサン、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルへキセン−３，１，３−ビス（ｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、ジクミルペルオキシドなど）、過酸化アルキル類（ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンヒドロパーオキサイドなど）、アルキリデンペルオキシド類（エチルメチルケトンペルオキシド、シクロヘキサノンペルオキシド、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンなど）、過酸エステル類（過酢酸ｔ−ブチル、過ピバリン酸ｔ−ブチルなど）などが挙げられる。
【０１１５】
アゾ化合物には、アゾビスイソブチロニトリルなどが含まれる。なお、前記硫黄含有有機化合物のうち、チウラム類、ジチオカルバミン酸塩類、チアゾ−ル類はラジカル発生剤として機能させることもできる。
【０１１６】
光照射可能であれば、ラジカル発生剤として光重合開始剤も利用できる。光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン又はその誘導体（３，３’−ジメチル−４−メトキシベンゾフェノン、４，４−ジメトキシベンゾフェノンなど）、アルキルフェニルケトン又はその誘導体（アセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、ベンジルジメチルケタール、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（モルホリノフェニル）−ブタノンなど）、アントラキノン又はその誘導体（２−メチルアントラキノンなど）、チオキサントン又はその誘導体（２−クロロチオキサントン、アルキルチオキサントンなど）、ベンゾインエーテル又はその誘導体（ベンゾイン、ベンゾインアルキルエーテルなど）、ホスフィンオキシド又はその誘導体などが例示できる。さらに、ラジカル発生剤には、過硫酸塩（過硫酸アンモニウム、過硫酸カリウムなど）も含まれる。
【０１１７】
これらの化合物のうち好ましいラジカル発生剤は有機過酸化物である。
【０１１８】
加硫剤の割合は、例えば、未加硫ゴム１００重量部に対して、０．５〜１５重量部程度の範囲から選択でき、通常、１〜１０重量部程度、好ましくは１〜８重量部（例えば、２〜７重量部）程度、さらに好ましくは３〜５重量部程度である。
【０１１９】
ラジカル発生剤の割合は、未加硫ゴム１００重量部に対して、例えば、０．５〜１５重量部程度の範囲から選択でき、通常、１〜１０重量部程度、好ましくは１〜８重量部（例えば、２〜７重量部）程度である。
【０１２０】
なお、加硫剤（例えば、硫黄系加硫剤）は、種々の化合物、例えば、金属酸化物（酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化鉛などの多価金属酸化物）、キノンジオキシム（ｐ−キノンジオキシム、ｐ，ｐ’−ベンゾイルキノンジオキシムなど）、ポリｐ−ジニトロベンゼン、変性フェノール樹脂（アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂、臭素化アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂など）などと組み合わせて使用してもよい。
【０１２１】
［加硫ゴム層（又は中間層）］
本発明では、加硫ゴム部材と樹脂部材とを、加硫剤により加硫した加硫ゴム層（加硫剤を含む未加硫ゴム組成物の加硫ゴム層又は中間層）を介して接合している。このような構成では、ゴムとゴムとが接着しやすいことを利用して、前記加硫ゴム部材のゴムの種類や処方などが異なっても、幅広い樹脂と確実かつ強固に接合できる。このことは、既に実用化されているゴム部材について、その処方を変更することなく、加硫ゴム部材と樹脂部材とが強固に接合した複合体を容易かつ確実に製造できることを意味している。
【０１２２】
加硫ゴム層のゴムとしては、前記加硫ゴム部材と同様に広い範囲、例えば、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、プロピレンオキシドゴム（ＧＰＯ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＡＭ）、ポリノルボルネンゴム、これらの変性ゴム（酸変性ゴムなど）などから選択できる。これらのゴムは単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【０１２３】
加硫ゴム層のゴムとして、加硫ゴム部材のゴムと同系統（好ましくは同種）のゴムを用いると、確実に接合強度を向上できる。例えば、ゴム部材が硫黄加硫系ジエン系ゴム（ＩＩＲ，ＮＢＲ，ＳＢＲなど）であっても、加硫ゴム層のゴムとして同系統（分子構造が類似するゴム、例えば、ＥＰＤＭなどのオレフィン系ゴムなど）のゴムを使用でき、同一のゴムでなくとも同種（ジエン系ゴム）のゴムを使用すると、より高い接合強度が得られる。
【０１２４】
加硫剤としては、硫黄系加硫剤（硫黄や硫黄含有化合物）、ラジカル発生剤系加硫剤（有機過酸化物などの過酸化物系加硫剤など）のいずれであってもよいが、加硫ゴム部材の加硫に利用される加硫剤と同系統（特に同種）の加硫剤を選択するのが好ましい。硫黄系加硫剤及びラジカル発生剤系加硫剤としては、前記と同様の化合物が例示できる。好ましい加硫剤は、広範囲の樹脂との接合が可能なラジカル発生剤系加硫剤（特に有機過酸化物）である。
【０１２５】
ラジカル発生剤系加硫剤の割合は、未加硫ゴム１００重量部に対して、例えば、０．５〜１５重量部程度の範囲から選択でき、通常、１〜１０重量部程度、好ましくは１〜８重量部（例えば、２〜７重量部）程度である。
【０１２６】
［加硫活性剤］
加硫ゴム部材と樹脂部材とを確実に接合するため、加硫ゴム層、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも１つの層又は部材は、加硫活性剤を含む組成物で形成するのが有利である。すなわち、前記加硫ゴム層を形成するための未加硫ゴム組成物、加硫ゴム部材及び樹脂部材のうち少なくとも１つの成分は、加硫活性剤を含んでいてもよい。加硫活性剤は、通常、少なくとも未加硫ゴム組成物（中間層用組成物）又は樹脂部材のいずれか一方に含有されていてもよい。特に、少なくとも未加硫ゴム組成物（中間層用組成物）にラジカル発生剤系加硫剤と共に加硫活性剤（硬化剤などと称する場合もある）を含有させると、加硫活性剤が、ゴムの加硫を促進するのみならず、中間層のゴム分子と樹脂部材の樹脂分子との架橋を促進するため、加硫ゴム部材と樹脂部材との接合をより容易にする。例えば、樹脂がポリアミド系樹脂であるとき、ラジカル発生剤と加硫活性剤とを組み合わせて用いると、中間層を介して樹脂部材と加硫ゴム部材との間で架橋反応が進行し、両者を確実かつ強固に結合できる。なお、加硫活性剤は、ゴムの加硫促進とゴムと樹脂との間の架橋形成に必要な量が存在すればよく、必要以上の添加はゴムや樹脂の物性の低下を招く場合があるので、適宜、適正な添加量を選択できる。
【０１２７】
前記加硫活性剤としては、炭素−炭素二重結合（重合性不飽和結合）を有する有機化合物〔例えば、ビニル系単量体（ジビニルベンゼンなど）、アリル系単量体（ジアリルフタレート、トリアリルホスフェート、トリアリル（イソ）シアヌレートなど）、（メタ）アクリル系単量体など〕、マレイミド系化合物などが挙げられる。これらの加硫活性剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。加硫活性剤としては、通常、２以上の複数の重合性不飽和結合を有する多官能性の加硫活性剤が使用される。
【０１２８】
（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、二官能性（メタ）アクリレート類［エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレートなどのＣ２−１０アルキレングリコールジ（メタ）アクリレート；ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレートなどのポリＣ２−４アルキレングリコールジ（メタ）アクリレート、グリセリンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのＣ２−４アルキレンオキサイド付加体のジ（メタ）アクリレートなど〕、三官能性又は多官能性（メタ）アクリレート類［グリセリントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなど］などが例示できる。
【０１２９】
複数のマレイミド基を有するマレイミド化合物は、ポリアミンと無水マレイン酸との反応により得ることができる。マレイミド系化合物には、例えば、芳香族ビスマレイミド（Ｎ，Ｎ’−１，３−フェニレンジマレイミド、Ｎ，Ｎ’−１，４−フェニレンジマレイミド、Ｎ，Ｎ’−３−メチル−１，４−フェニレンジマレイミド、４，４’−ビス（Ｎ，Ｎ’−マレイミド）ジフェニルメタン、４，４’−ビス（Ｎ，Ｎ’−マレイミド）ジフェニルスルホン、４，４’−ビス（Ｎ，Ｎ’−マレイミド）ジフェニルエーテルなど）、脂肪族ビスマレイミド（Ｎ，Ｎ’−１，２−エチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−１，３−プロピレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−１，４−テトラメチレンビスマレイミドなど）などが例示できる。
【０１３０】
好ましい加硫活性剤は、一分子中に複数（例えば、２〜６個、特に３〜６個程度）の炭素−炭素二重結合（重合性不飽和結合）を有する化合物、例えば、トリアリル（イソ）シアヌレート、二官能乃至多官能性（メタ）アクリレート（特に三官能性又は多官能性（メタ）アクリレート）、芳香族マレイミド化合物などが含まれる。
【０１３１】
本発明において加硫活性剤の添加は必須ではない。例えば、架橋性基を有する樹脂や架橋性基の数、使用するゴム材料の種類によっては、加硫活性剤が存在しなくても両部材の接合は可能である。しかし、多くの場合、ゴム部材と樹脂部材とを確実に接合するため、加硫活性剤を添加する方が有利である。加硫活性剤は、中間層の未加硫ゴム（又は未加硫ゴム組成物）及び樹脂（又は樹脂組成物）のうち少なくともいずれか一方の成分に添加する場合が多く、双方の成分に添加してもよい。さらに、前記加硫ゴム部材を形成するためのゴム（未加硫ゴム）に加硫活性剤を添加してもよい。なお、樹脂が、架橋性不飽和結合含有基を有する樹脂である場合は、樹脂成分に加硫活性剤を添加することにより、樹脂−ゴム間の架橋を活性化させ、樹脂部材と中間層との接合を強固にできる場合が多い。
【０１３２】
加硫活性剤の使用量は、使用する加硫活性剤の種類や、添加する成分の種類（未加硫ゴム及び／又は樹脂）によって異なるが、通常、樹脂とゴムとの接着を促進可能な量、例えば、ゴム及び樹脂から選択された少なくとも一種の成分１００重量部に対して、加硫活性剤０．１〜１０重量部程度、好ましくは０．１〜５重量部程度、さらに好ましくは０．１〜３重量部程度の範囲から選択できる。例えば、加硫活性剤が多価アルコールのメタクリル酸エステルである場合、加硫活性剤の添加量は、ゴム及び樹脂から選択された少なくとも一種の成分１００重量部に対して０．１〜１０重量部程度、好ましくは０．１〜５重量部、さらに好ましくは０．１〜３重量部、実用的には０．１〜１．９重量部（例えば０．５重量部や１．０重量部）である。また、ゴムと樹脂の双方に添加する場合、樹脂に対する添加量は少量であってもよく、樹脂１００重量部に対して、加硫活性剤０．１〜７重量部程度、好ましくは０．１〜５重量部程度、さらに好ましくは０．１〜３重量部程度であってもよい。
【０１３３】
なお、加硫活性剤の添加は、ゴム成分への添加であっても、樹脂成分への添加であっても、被添加材（ゴム又は樹脂）１００重量部に対して１０重量部を超えることは好ましくなく、５重量部以上の添加は注意を要し、事前に被添加材への影響を検討する必要がある。被添加材への影響に特段の配慮をすることなく、ゴム部材と樹脂部材との十分な接合強度を得るには、加硫活性剤の添加量は、被添加材がゴムの場合、ゴム１００重量部に対して、２重量部以下、例えば、０．１〜１．９重量部（例えば、０．５〜１．９重量部）程度であり、被添加材が樹脂の場合、樹脂１００重量部に対して、５重量部以下、例えば、０．１〜５重量部（例えば、３〜５重量部）程度である。
【０１３４】
なお、加硫活性剤をゴムに添加する場合、加硫剤（特にラジカル発生剤系加硫剤）と加硫活性剤との割合は、例えば、前者／後者＝０．３／１〜２０／１（例えば、０．５／１〜２０／１）（重量比）程度、好ましくは０．４／１〜１５／１（例えば、１／１〜１５／１）（重量比）程度、さらに好ましくは０．５／１〜１０／１（例えば、２／１〜１０／１）（重量比）程度であってもよい。
【０１３５】
［加硫助剤］
本発明では、接着の効率を高めるため、さらに加硫助剤を用いてもよい。ゴムや樹脂の種類によっては、加硫助剤を添加することにより、ゴム部材と樹脂部材の接合をより強固にできる。加硫助剤は、中間層の未加硫ゴム（又は未加硫ゴム組成物）、加硫ゴム部材の未加硫ゴム（又は未加硫ゴム組成物）及び樹脂（又は樹脂組成物）のうち少なくともいずれかの成分に添加すればよく、全ての成分や、中間層の未加硫ゴム（又は未加硫ゴム組成物）及び樹脂（又は樹脂組成物）の双方の成分に添加してもよい。通常、加硫助剤は、中間層の未加硫ゴム（又は未加硫ゴム組成物）及び樹脂（又は樹脂組成物）のうち少なくとも一方の成分（特に樹脂又は樹脂組成物）に添加する場合が多い。この場合、必要であれば、加硫ゴム部材の未加硫ゴムに加硫助剤を添加してもよい。
【０１３６】
加硫助剤は、樹脂やゴムの種類に応じて選択でき、例えば、縮合系熱可塑性樹脂のオリゴマー（例えば、前記ポリアミド系樹脂のオリゴマー、前記ポリエステル系樹脂のオリゴマーなどの数平均分子量１００〜１０００程度のオリゴマーなど。但し、加硫助剤として用いる場合、オリゴマーは必ずしも前述のような架橋性基を有している必要はない。），ポリアミン類（例えば、前記（７）ポリウレタン系樹脂の項に記載のジアミン類など）、ポリオール類（例えば、前記（２）ポリエステル系樹脂の項に記載のポリオール類など）、多価カルボン酸又はその酸無水物、複数のアルデヒド基を有する化合物、エポキシ化合物、窒素含有樹脂（アミノ樹脂など）、メチロール基又はアルコキシメチル基を有する化合物、ポリイソシアネートなどが例示できる。これらの加硫助剤は、単独で又は２種以上を組合せて使用してもよい。
【０１３７】
好ましい加硫助剤は、前記式（１）で表される活性原子のうち、活性水素原子を一分子中に平均２個以上有する化合物、例えば、縮合系熱可塑性樹脂（例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂など）のオリゴマー、前記ポリアミン類などが例示できる。
【０１３８】
加硫助剤の割合は、例えば、ゴム及び／又は樹脂１００重量部に対し、０．１〜３０重量部、好ましくは０．５〜２０重量部、さらに好ましくは１〜１５重量部程度である。
【０１３９】
［他の添加剤］
前記加硫ゴム部材や中間層を形成するためのゴム組成物には、必要に応じて、種々の添加剤、例えば、フィラー、可塑剤又は軟化剤、共加硫剤（酸化亜鉛などの金属酸化物など）、加硫促進剤（ヘキサメチレンテトラミンとアセトアルデヒド・アンモニアなどのアルデヒドとアンモニアとの反応生成物、アルデヒドとアミンとの縮合生成物、グアニジン類、チオウレア類、チアゾール類、スルフェンアミド類、チウラム類、ジチオカルバミン酸塩類、キサントゲン酸塩類など）、老化防止剤（熱老化防止剤、オゾン劣化防止剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤など）、粘着付与剤、加工助剤、滑剤（ステアリン酸、ステアリン酸金属塩、ワックスなど）、着色剤、発泡剤、分散剤、難燃剤、帯電防止剤などを配合してもよい。
【０１４０】
前記フィラー（又は補強剤）には、例えば、粉粒状フィラー又は補強剤（マイカ、クレー、タルク、ケイ酸類、シリカ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、カーボンブラック、フェライトなど）、繊維状フィラー又は補強剤（レーヨン、ナイロン、ビニロン、アラミドなどの有機繊維、炭素繊維、ガラス繊維などの無機繊維）などが含まれる。
【０１４１】
ゴムがシリコーンゴムである場合、補強剤として添加される最も一般的なフィラーはシリカ粉末である。一般的にシリコーンゴムに使用されるシリカ粉末には、湿式で製造される湿式シリカと、乾式で製造される乾式シリカの二種に大別される。シリコーンゴムに適するシリカ粉末は、乾式シリカであり、乾式シリカを用いると、樹脂部材とゴム部材との高い接合強度が得られ易い。湿式シリカの場合、シリカ粉末中に含まれる水分が樹脂部材とゴム部材間の架橋を阻害するものと考えられる。但し、湿式シリカであっても致命的にゴム部材と樹脂部材の接合を阻害するものではなく、使用する樹脂や使用するシリコーンゴムの種類、加硫活性剤の種類やその使用量、成形条件などにより、湿式シリカであっても使用できる場合がある。乾式シリカと湿式シリカとの混合使用なども許容される。
【０１４２】
可塑剤としては、ゴム組成物に可塑性を付与可能である限り特に制限されず、慣用の軟化剤（リノール酸、オレイン酸、ひまし油、パーム油などの植物油；パラフィン、プロセスオイル、エキステンダーなどの鉱物油など）、可塑剤（フタル酸エステル、脂肪族ジカルボン酸エステル、硫黄含有可塑剤、ポリエステル系高分子可塑剤など）などが使用できる。
【０１４３】
フィラーの含有量は、ゴム１００重量部に対して、例えば、０〜３００重量部程度、好ましくは０〜２００重量部程度、さらに好ましくは０〜１００重量部程度であってもよい。可塑剤又は軟化剤の含有量は、ゴム１００重量部に対して、例えば、０〜２００重量部程度、好ましくは０〜１５０重量部程度、さらに好ましくは０〜１２０重量部程度であってもよい。また、共加硫剤、老化防止剤、加工剤又は滑剤、着色剤などの含有量は、有効量であればよく、例えば、共加硫剤の含有量は、ゴム１００重量部に対して、０〜２０重量部程度、好ましくは０．５〜１５重量部程度、さらに好ましくは１〜１０重量部程度であってもよい。
【０１４４】
さらに、加硫活性剤などの活性成分を含む系（中間層用未加硫ゴム組成物、加硫ゴム部材用未加硫ゴム組成物、樹脂部材用組成物、特に樹脂部材用組成物）では、安定剤と組み合わせることにより、加熱混合過程（例えば、樹脂と加硫活性剤との混練過程など）において重合性不飽和結合を有する加硫活性剤を用いてもゲル（又はブツ）の発生を抑制又は阻止できる。そのため、前記複合体の強度低下や外観を損ねることなく、加硫活性剤を有効に機能させて樹脂とゴムとを確実にかつ強固に接合又は接着できる。このような点から、前記安定剤は、樹脂又はゴムを安定化してもよいが、少なくとも加硫活性剤を安定化するのが好ましい。
【０１４５】
安定剤としては、酸化防止剤（耐熱加工安定剤を含む）、光安定剤などが使用でき、熱重合禁止剤（ヒドロキノン、メチルヒドロキノンなどのヒドロキノン類など）であってもよい。酸化防止剤には、例えば、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤、ヒドロキノン系酸化防止剤、キノリン系酸化防止剤、ケトンアミン樹脂などが含まれる。
【０１４６】
フェノール系酸化防止剤には、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、例えば、モノフェノール類、ビスフェノール類、多価フェノール類などが含まれる。モノフェノール類としては、置換基を有していてもよいモノ又はジ−ｔ−ブチルフェノール［例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどのＣ１−４アルキル−ジ−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールなどのＣ１−４アルコキシ−モノ又はジ−ｔ−ブチルフェノール；ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートなどのＣ１０−２０アルキル−（ジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニル）Ｃ２−６カルボキシレート；２−エチルヘキシル−（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルチオ）アセテートなどのＣ３−１０アルキル−（ジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシベンジルチオ）Ｃ２−６カルボキシレート；ジステアリル−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ホスホネートなどのジＣ１０−２０アルキル−（ジ−分岐Ｃ２−６アルキル−ヒドロキシベンジル）ホスホネートなど］、Ｃ４−１０アルキルチオ基を有するフェノール［２，４−ジ（オクチルチオ）メチル−６−メチルフェノール（Ｉｒｇａｎｏｘ　１５２０　チバガイギー（株）製）など］、ビスフェノール類と（メタ）アクリル酸とのモノエステル［例えば、２−（２−ヒドロキシ−３−ｔ−ブチル−５−メチルベンジル）−４−メチル−６−ｔ−ブチルフェニルアクリレート（スミライザーＧＭ　住友化学工業（株）製）、２−［１−（２−ヒドロキシ−３−ｔ−ブチル−５−メチルフェニル）エチル］−４−メチル−６−ｔ−ブチルフェニルアクリレート、２−［１−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）エチル］−４，６−ジ（ｔ−ペンチル）フェニルアクリレート（スミライザーＧＳ　住友化学工業（株）製）などのＣ１−４アルキレンビス（モノ又はジ−ｔ−ブチルフェノール）と（メタ）アクリル酸とのモノエステルなど］などが例示できる。
【０１４７】
ビスフェノール類としては、２，２′−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−エチリデンビス［４，６−ジ（ｔ−ペンチル）フェノール］、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）などのＣ１−６アルキレンビス（モノ又はジ−ｔ−ブチルフェノール）；４，４′−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）などのチオビス（モノ又はジ−ｔ−ブチルフェノール）；ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸］−１，６−ヘキサンジオールエステル、ビス［３−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸］−トリエチレングリコールエステル（Ｉｒｇａｎｏｘ　２４５　　チバガイギー（株）製）などの（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニル）Ｃ２−６カルボン酸−モノ乃至テトラＣ２−４アルキレングリコールエステル；ヒドラゾビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナモイル）（Ｉｒｇａｎｏｘ　ＭＤ−１０２４　　チバガイギー（株）製）、Ｎ，Ｎ′−トリメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）、Ｎ，Ｎ′−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）などの（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニル）Ｃ３−６カルボン酸とＣ０−８アルキレンジアミンとのジアミド；３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［β−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（スミライザーＧＡ８０　住友化学工業（株）製）などの（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニル）Ｃ３−６カルボン酸とジヒドロキシヘテロ環式スピロ化合物とのジエステルなどが例示できる。
【０１４８】
多価フェノール類には、トリスフェノール類｛例えば、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（アデカスタブＡＯ−３３０　旭電化工業（株）製）などのトリス（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシベンジル）Ｃ６−１０アレーン；１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタンなどのトリス（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニル）Ｃ１−６アルカン；トリス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸］グリセリンエステルなどのモノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニルＣ２−６カルボン酸とＣ３−６アルカントリオールとのトリエステル；１，３，５−トリス（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンジル）−Ｓ−トリアジン−２，４，６−（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）トリオン（アデカスタブＡＯ−２０　　旭電化工業（株）製）、１，３，５−トリス（２’，６’−ジメチル−３’−ヒドロキシ−４’−ｔ−ブチルベンジル）−Ｓ−トリアジン−２，４，６−（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）トリオンなどのトリス（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシベンジル）−Ｓ−トリアジン−トリオンなど｝、テトラフェノール類｛例えば、テトラキス［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（Ｉｒｇａｎｏｘ　１０１０　チバ・スペシャリティ・ケミカルズ（株）製）などのモノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニルＣ３−６カルボン酸とＣ３−６アルカンテトラオールとのテトラエステル；ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステルなどのジ（モノ又はジ−ｔ−ブチル−ヒドロキシフェニル）Ｃ３−６カルボン酸−モノ乃至テトラＣ２−４アルキレングリコールエステル｝などが含まれる。
【０１４９】
アミン系酸化防止剤には、芳香族アミン類、例えば、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−１，４−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ′−シクロヘキシル−１，４−フェニレンジアミンなどが含まれる
リン系酸化防止剤には、例えば、トリイソデシルホスファイト、フェニルジイソデシルホスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト（アデカスタブ２１１２　旭電化工業（株）製）、トリス（ノニルフェニル）ホスファイト、ジノニルフェニルビス（ノニルフェニル）ホスファイト、２，２−メチレンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェニル）オクチルホスファイト（アデカスタブＨＰ−１０　旭電化工業（株）製）、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル）ジトリデシルホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、トリス（２−ｔ−ブチル−４−メチルフェニル）ホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−アミルフェニル）ホスファイト、トリス（２−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、ビス（２−ｔ−ブチルフェニル）フェニルホスファイト、トリス［２−（１，１−ジメチルプロピル）フェニル］ホスファイト、トリス［２，４−（１，１−ジメチルプロピル）フェニル］ホスファイト、トリス（２−シクロヘキシルフェニル）ホスファイト、トリス（２−ｔ−ブチル−４−フェニルフェニル）ホスファイト、ジイソデシルペンタエリスリトールジフォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（オクタデシル）ホスファイト（アデカスタブＰＥＰ−８　　旭電化工業（株）製）、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト（アデカスタブＰＥＰ−２４Ｇ　　旭電化工業（株）製）、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェニル）ホスファイト（アデカスタブＰＥＰ−３６　旭電化工業（株）製）などのホスファイト化合物；トリエチルホスフィン、トリプロピルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、ジフェニルビニルホスフィン、アリルジフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィン、メチルフェニル−ｐ−アニシルホスフィン、ｐ−アニシルジフェニルホスフィン、ｐ−トリルジフェニルホスフィン、ジ−ｐ−アニシルフェニルホスフィン、ジ−ｐ−トリルフェニルホスフィン、トリ−ｍ−アミノフェニルホスフィン、トリ−２，４−ジメチルフェニルホスフィン、トリ−２，４，６−トリメチルフェニルホスフィン、トリ−ｏ−トリルホスフィン、トリ−ｍ−トリルホスフィン、トリ−ｐ−トリルホスフィン、トリ−ｏ−アニシルホスフィン、トリ−ｐ−アニシルホスフィン、１，４−ビス（ジフェニルホスフィノ）ブタンなどのホスフィン化合物などが含まれる。
【０１５０】
イオウ系酸化防止剤には、例えば、ジラウリル３，３−チオジプロピオネート、ジ（トリデシル）３，３−チオジプロピオネート、ジミリスチル２，２−チオジアセテート、ジミリスチル３，３−チオジプロピオネート、ラウリルステアリル３，３−チオジプロピオネート、ジステアリル３，３−チオジプロピオネートなどのチオジＣ２−４カルボン酸ジＣ１０−２０アルキルエステル；３，９−ジ（ラウリルチオエチル）−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５．５］ウンデカンなどが含まれる。
【０１５１】
ヒドロキノン系酸化防止剤には、例えば、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔ−アミルヒドロキノンなどが含まれ、キノリン系酸化防止剤には、例えば、６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンなどが含まれる。
【０１５２】
光安定剤には、ヒンダードアミン系光安定剤（ＨＡＬＳ）、クエンチャーなどが含まれる。ヒンダードアミン系光安定剤（ＨＡＬＳ）には、例えば、置換基を有していてもよいテトラメチルピペリジン（例えば、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどのＣ１−４アルコキシ−テトラメチルピペリジン；４−フェノキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどのＣ６−１０アリールオキシ−テトラメチルピペリジン；４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどのＣ６−１０アロイルオキシ−テトラメチルピペリジン；４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン（アデカスタブＬＡ−８７　　旭電化工業（株）製）、４−メタクリロイルオキシ−Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン（アデカスタブＬＡ−８２　　旭電化工業（株）製）などの（メタ）アクリロイルオキシ−テトラメチルピペリジンなど）、置換基を有していてもよいアルカン二酸ジピペリジルエステル［例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）オキサレート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）マロネート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）アジペート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート（アデカスタブＬＡ−７７　　旭電化工業（株）製）、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート（サノールＬＳ−７６５　三共（株）製）などのＣ２−１０アルカン二酸ビス（テトラメチルピペリジル）エステルなど］、置換基を有していてもよい芳香族ジカルボン酸ジピペリジルエステル［例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）テレフタレートなどのＣ６−１０芳香族ジカルボン酸ビス（テトラメチルピペリジル）エステルなど］、置換基を有していてもよいジ（ピペリジルオキシ）アルカン［１，２−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルオキシ）エタンなどのジ（テトラメチルピペリジルオキシ）Ｃ１−４アルカンなど］；ジ（ピペリジルオキシカルボニル）ヒドロキシフェニルアルカン｛例えば、１−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−１，１−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルオキシカルボニル）ペンタン（Ｔｉｎｕｖｉｎ　１４４　　チバガイギー（株）製）などのジ（テトラメチルピペリジルオキシカルボニル）−ヒドロキシフェニルアルカンなど｝、テトラカルボン酸ジ乃至テトラピペリジルエステル［例えば、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸テトラキス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）エステル（アデカスタブＬＡ−５７　　旭電化工業（株）製）などのテトラカルボン酸テトラキス（テトラメチルピペリジル）エステル；１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ビス（トリデシル）エステル（アデカスタブＬＡ−６７　　旭電化工業（株）製）、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸ビス（Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ビス（トリデシル）エステル（アデカスタブＬＡ−６２　　旭電化工業（株）製）などのテトラカルボン酸ビス（テトラメチルピペリジル）−ビス（トリＣ８−２０アルキル）エステル］、Ｃ１−４アルキレンビス（テトラアルキルピペラジノン）［１，１’−エチレンビス（３，３，３’，３’，５，５，５’，５’−オクタメチルピペラジン−２，２’−ジオン）（Ｇｏｏｄｒｉｔｅ　ＵＶ−３０３４　Ｇｏｏｄｒｉｃｈ（株）製）などのＣ１−４アルキレンビス（テトラメチルピペラジノン）など］、高分子型ＨＡＬＳ［例えば、Ｃｈｉｍａｓｓｏｒｂ　９４４ＬＤ（チバ・スペシャリティー・ケミカルズ（株）製）、Ｔｉｎｕｖｉｎ　　６２２ＬＤ（チバ・スペシャリティー・ケミカルズ（株）製）、アデカスタブＬＡ−６３（旭電化工業（株）製）、アデカスタブＬＡ−６８（旭電化工業（株）製）など］が含まれる。
【０１５３】
クエンチャーとしては、ニッケルビス（オクチルフェニル）スルフィド、［２，２’−チオビス（４−ｔ−オクチルフェノラート）］−ｎ−ブチルアミンニッケル、ニッケルコンプレックス−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル−リン酸モノエチレート、ニッケルジブチルチオカーバメート、１−フェニル−３−メチル−４−デカノニルピラゾレート）ニッケルなどの有機ニッケル錯体；コバルトジシクロヘキシルジチオフォスフェートなどの有機コバルト錯体などが例示できる。
【０１５４】
これらの安定剤は、単独で又は２種以上組み合わせて使用してもよい。好ましい安定剤には、フェノール系酸化防止剤、ＨＡＬＳなどのラジカル捕捉能を有する安定剤が含まれる。また、このようなラジカル捕捉能を有する安定剤と他の安定剤とを組み合わせて使用してもよく、このような組合せには、例えば、フェノール系酸化防止剤とイオウ系酸化防止剤との組合せ、フェノール系酸化防止剤とリン系酸化防止剤との組合せなどが含まれる。
【０１５５】
安定剤の使用量は、例えば、樹脂又はゴム１００重量部に対して、０．０１〜１５重量部（例えば、０．０１〜１０重量部）、好ましくは０．０５〜１０重量部（例えば、０．０５〜８重量部）、さらに好ましくは０．１〜７重量部（例えば、０．１〜５重量部）程度であってもよい。
【０１５６】
また、ラジカル捕捉能を有する安定剤（フェノール系酸化防止剤、ＨＡＬＳなど）と、他の安定剤（リン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤など）とを組み合わせて使用する場合、これらの安定剤の割合は、前者／後者（重量比）＝９９／１〜２０／８０（例えば、９５／５〜４０／６０）程度であってもよい。
【０１５７】
また、加硫活性剤と安定剤との割合は、加硫活性剤又は安定剤の種類、混合混練温度などに応じて選択でき、前者／後者（重量比）＝９９／１〜２５／７５、好ましくは９８／２〜３５／６５、さらに好ましくは９７／３〜４５／５５（例えば、９７／３〜６０／４０）程度であってもよい。
【０１５８】
［樹脂部材と加硫ゴム部材との組合せ］
本発明では、樹脂部材と加硫ゴム部材との間に前記加硫ゴム層が介在するので、樹脂部材と加硫ゴム部材とを広い範囲で組み合わせても、確実かつ強固に接合でき、一体性の高い複合体を得ることができる。また、加硫系が硫黄加硫系であっても非硫黄加硫系であっても、樹脂部材と加硫ゴム部材との接合強度を向上できる。そのため、樹脂部材と加硫ゴム部材との組合せは特に制限されず、前記樹脂とゴムとを適当に組み合わせることができる。
【０１５９】
樹脂部材と加硫ゴム部材との接合において、接合強度を高めるためには、加硫ゴム層、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも１つを、加硫活性剤を含む組成物で形成するのが有利である。例えば、加硫ゴム層を、加硫剤および加硫活性剤を含有する未加硫ゴム組成物で形成し、加硫ゴム部材および樹脂部材の少なくとも一方の部材（特に少なくとも樹脂部材）を、加硫活性剤を含む組成物で形成すると、極めて高い接合強度で樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合できる。
【０１６０】
なお、樹脂部材の熱可塑性樹脂又はその組成物がポリフェニレンエーテル系樹脂で構成され、加硫ゴム層の未加硫ゴム又はその組成物がスチレン−ジエン共重合ゴムで構成されている場合、加硫ゴム層は、ラジカル発生剤（有機過酸化物など）で加硫しても硫黄系加硫剤で加硫しても、高い接合強度で加硫ゴム部材と接合できる。この場合、ポリフェニレンエーテル系樹脂はスチレン系樹脂で変性又は改質されていてもよい。
【０１６１】
また、硫黄系加硫剤でスチレン−ジエン共重合ゴムを加硫する場合、硫黄系加硫剤の使用量は、ゴム成分１００重量部に対して、１〜１０重量部、好ましくは２〜７重量部、さらに好ましくは３〜５重量部程度である。
【０１６２】
［複合体の製造方法］
本発明では、加硫剤を含有する未加硫ゴム層を介して、ゴムエレメントと樹脂エレメントとを接触させ、未加硫ゴム又は半加硫ゴムを加硫するとともに、ゴムエレメントと樹脂エレメントとを成形することにより、前記複合体（すなわち、前記未加硫ゴム層が加硫した加硫ゴム層を介して、前記ゴムエレメントの加硫ゴム部材と樹脂エレメントの樹脂部材とが接合した樹脂／ゴム複合体）を製造する。代表的には、加硫剤を含有する未加硫ゴム層を介して加硫ゴム部材と樹脂部材を接触させ、前記未加硫ゴム層を加熱などの手段を用いて加硫することにより加硫ゴム部材と樹脂部材とが接合した複合体を得ることができる。
【０１６３】
前記加硫ゴム部材を構成するゴムエレメント（ゴム材）は、加硫を完了したゴム材であってもよく、未加硫ゴム材（未加硫ゴム組成物）又は半加硫ゴム材（半加硫ゴム部材）であってもよい。ゴムエレメント（ゴム材）が未加硫ゴム組成物や半加硫ゴム部材である場合には、未加硫ゴム層の加硫工程で共に加硫される。また、樹脂部材を構成する樹脂エレメント（樹脂材）も、未成形樹脂組成物、半成形樹脂部材又は成形樹脂部材であってもよい。
【０１６４】
なお、「加硫ゴム部材」「ゴム部材」「樹脂部材」とは、最終部材としての所定形状に成形された部材を意味し、「未加硫ゴム組成物」「未成形樹脂組成物」とは、特定の形状を備えていない組成物を意味する。さらに、「半加硫ゴム材」「半加硫ゴム部材」「半成形樹脂部材」とは、加工処理が施されているものの形状及び／又は成分が最終部材の形態を備えていない部材を意味し、未加硫ゴム、活性な加硫剤、加硫活性剤や未架橋樹脂などを含んでいてもよい予備成形体も含む。
【０１６５】
前記のように、ゴムエレメント（特に未加硫組成物及び半加硫ゴム部材）は、少なくとも加硫剤（特にラジカル発生剤系加硫剤）を含んでいる。さらに、中間層との接合強度を高めるため、ゴムエレメント（特に未加硫組成物及び半加硫ゴム部材）は、加硫活性剤（複数の重合性不飽和結合を有する多官能重合性化合物）を含んでいてもよい。各成分の割合は前記の通りである。
【０１６６】
樹脂エレメント（特に架橋性基を有する樹脂）は、前記のように、架橋促進剤を含んでいてもよい。さらに樹脂エレメント（熱可塑性樹脂や架橋性基を有する樹脂）は、前記のように、加硫活性剤（複数の重合性不飽和結合を有する重合性化合物）を含んでいてもよい。なお、加硫ゴム部材と樹脂部材との接合強度を高めるため、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物は、ゴムエレメント及び樹脂エレメントのうち少なくとも一方に含有させるのが好ましく、双方に含有させてもよい。これらの成分の割合も前記の通りである。
【０１６７】
前記未加硫ゴム層を形成するための未加硫ゴム組成物は、少なくとも加硫剤（特に有機過酸化物などのラジカル発生剤系加硫剤）を含んでいればよいが、好ましくはさらに加硫活性剤（複数の重合性基を有する多官能重合性化合物）を含んでいる。未加硫ゴム組成物において、加硫剤、加硫活性剤の含有量は前記の通りである。
【０１６８】
好ましい態様では、（ｉ）樹脂部材を構成する樹脂は前記特定の活性原子（活性水素原子及び／又は活性硫黄原子）を有する樹脂で構成される。（ｉｉ）未加硫ゴム組成物及び樹脂部材のうち少なくとも一方の成分が、複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有する。さらに、（ｉｉｉ）樹脂部材が、熱硬化性樹脂、又は分子中に不飽和結合を有する樹脂で構成され、未加硫ゴム組成物が複数の重合性基を有する多官能重合性化合物を含有する。
【０１６９】
前記未加硫ゴム層は、ゴムエレメント及び樹脂エレメントの接合面のうち少なくとも一方の接合面に形成すればよい。なお、未加硫ゴム層は、ほぼ均一な層である場合が多いが、加硫ゴム部材と樹脂部材との接合を損なわない限り、実質的に均一である必要はない。例えば、未加硫ゴム層は厚みが不均一な層（例えば、凹凸な層や点在した層など）であってもよい。
【０１７０】
加硫成形は、通常、前記未加硫ゴム層を介してゴムエレメントと樹脂エレメントとを加圧接触下で、光照射、特に加熱することにより行われる。この過程で、未加硫ゴム組成物の加硫とともに、加硫ゴム部材用のゴム組成物や半加硫ゴム部材も加硫される。また、加熱に伴って、未成形樹脂組成物や半成形樹脂部材も成形され、架橋性基を有する樹脂は架橋し硬化させることができる。
【０１７１】
前記未加硫ゴム層は、ゴムエレメント及び／又は樹脂エレメントの接合面に介在する未加硫ゴム組成物のフィルム（シート）に限らず、塗布剤により形成された塗布層であってもよい。例えば、塗布剤としての液状未加硫ゴム組成物（例えば、未加硫ゴム組成物の溶液、分散液（エマルジョン、サスペンジョン）など）を、ゴムエレメント及び／又は樹脂エレメントの接合面に塗布し、必要に応じて乾燥することにより未加硫ゴム層を形成できる。なお、未加硫ゴム組成物のフィルムやシートは、前記のように、成形方法に応じて、予め形成していてもよく、加硫ゴム部材用の組成物や樹脂部材用の組成物とともに、未加硫ゴム組成物の共押し出しにより形成してもよい。
【０１７２】
より具体的には、本発明の方法には、樹脂組成物と中間層の未加硫ゴム組成物と加硫ゴム部材の未加硫ゴム組成物とをそれぞれ成形しながら、成形過程で樹脂組成物と中間層と未加硫ゴム組成物とを接触又は合流させて、中間層を介して樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合又は接着する方法（一段階法）、樹脂エレメント及びゴムエレメントのうち一方のエレメントを成形し（例えば、前記樹脂部材及び加硫ゴム部材のうち一方の部材を予め予備成形又は最終部材の形態に成形し）、成形された一方の成形エレメントと、中間層の未加硫ゴム組成物と、他方の未成形エレメント（未成形樹脂組成物又は未加硫ゴム組成物）とを接触させ、未加硫ゴム組成物を成形しながら架橋又は加硫させて、中間層を介して樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合又は接着する方法（二段階法）、中間層用未加硫ゴム組成物を介在させた状態で、成形樹脂エレメント（予め予備成形又は最終部材の形態に成形された成形樹脂部材）と、成形ゴムエレメント（予め予備成形又は最終部材の形態に成形された成形ゴム部材）とを接触させ、架橋又は加硫させて、中間層を介して樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合又は接着する方法（三段階法）などが含まれる。
【０１７３】
より具体的には、一段階法では、例えば、慣用の多色成形機（多色射出成形機、多層押出機など）を利用し、樹脂組成物と中間層の未加硫ゴム組成物と加硫ゴム部材の未加硫ゴム組成物とをそれぞれ溶融混練しつつ所定形状の成形型に射出又は押出成形し、樹脂組成物及び未加硫ゴムを成形過程又は成形後に架橋又は加硫することにより複合成形体を得ることができる。なお、樹脂組成物と未加硫ゴム組成物との接触界面領域では、樹脂組成物と未加硫ゴム組成物とが混在していてもよい。
【０１７４】
また、二段階法において、成形樹脂エレメントの成形には、慣用の成形機（射出成形機、押出成形機、熱プレス成形機など）が使用でき、成形ゴムエレメントの成形には、慣用の成形機（射出成形機、プレス成形機、トランスファ成形機、押出成形機など）が使用できる。例えば、複合体の形状に対応する型（又はキャビティー）に成形樹脂エレメントを収容し、この樹脂エレメントに対して中間層用未加硫ゴム組成物と加硫ゴム部材用未加硫ゴム組成物を射出又は押出し、未加硫ゴム組成物を架橋又は加硫することにより、加硫ゴム部材と樹脂部材とを中間層を介して接着してもよい。また、複合体が二次元的な拡がりを有する板状又はシート状部材である場合、前記型（又はキャビティー）を用いることなく、成形樹脂エレメントに対して、中間層用の未加硫ゴム組成物のフィルムやシートと、加硫ゴム部材を形成するための板状又はシート状未加硫ゴム組成物を積層し、架橋又は加硫させることにより複合体を製造してもよい。なお、成形樹脂エレメントと未加硫ゴム組成物とを接触（密着など）させる場合、未加硫ゴム組成物中の揮発性分やガス成分を除去するため、熱プレス成形や射出成形などを利用して、適宜加圧してもよく、減圧雰囲気下で加圧成形してもよい。
【０１７５】
三段階法では、未加硫ゴム組成物のフィルム（シート）を介して、成形樹脂エレメントと成形ゴムエレメントとを接触させ、架橋又は加硫させることにより複合体を得てもよく、成形樹脂エレメント及び成形ゴムエレメントの少なくとも一方のエレメントの接合面に未加硫ゴム組成物の塗布液を塗布して未加硫ゴム層を形成し、成形樹脂エレメントと成形ゴムエレメントとを未加硫ゴム層を介して加圧して加熱成形することにより複合体を得てもよい。
【０１７６】
未加硫ゴム組成物のフィルム（シート）の厚みは特に制限されず、例えば、０．１〜１０ｍｍ、好ましくは０．５〜５ｍｍ、さらに好ましくは０．５〜３ｍｍ程度であってもよい。また、接触面又は接合面での塗布剤の塗布量（固形分換算）は、例えば、０．１〜５００ｇ／ｍ２程度、好ましくは１０〜３００ｇ／ｍ２程度、特に５０〜１００ｇ／ｍ２程度であってもよい。
【０１７７】
成形樹脂材及び成形ゴム材の架橋（又は加硫）温度（又はゴム部材と樹脂部材との接合温度）は、例えば、７０〜２５０℃、好ましくは１００〜２３０℃、さらに好ましくは１５０〜２００℃程度の範囲から選択できる。ゴム／樹脂間に作用する圧力は、例えば、０〜３５０ＭＰａ、好ましくは１〜１５０ＭＰａ、さらに好ましくは２〜１００ＭＰａ程度の範囲から選択できる。
【０１７８】
なお、塗布剤の溶媒は、低分子量のゴム（例えば、液状ゴム）を用いる場合必ずしも必要ではないが、溶剤としては、炭化水素類（脂肪族炭化水素、脂環族炭化水素、芳香族炭化水素）、アルコール類、エステル類、ケトン類、エーテル類、スルホキシド類、アミド類やこれらの混合溶剤などから適当に選択できる。
【０１７９】
このようにして得られた複合体は、加硫によりゴム部材と樹脂部材とが著しく高い強度で接着している。そのため、樹脂の特性とゴムの特性とを有効に発現でき、種々の用途、例えば、自動車用部品（振動吸収ブッシュ、スプリングプレート、ドアロック部材、ラジエターマウントなど）、防振ゴム、バルブ、電気プラグなどの種々の部材として有利に利用できる。
【０１８０】
【発明の効果】
本発明では、樹脂部材と加硫ゴム部材との間に、加硫剤を含む未加硫ゴム組成物の加硫層を介在させるので、広範囲の組合せにおいて樹脂成形体と加硫ゴム成形体とが強固に接合した複合体を得ることができる。また、樹脂成形体の表面を易接着処理することなく、樹脂成形体と加硫ゴム成形体とが強固に接合できる。さらに、ゴム処方を変更することなく、硫黄加硫系のゴム部材であっても樹脂部材と強固に接合できる。また、樹脂部材と加硫ゴム部材との間に前記未加硫ゴム組成物の加硫層が介在するので、三次元的構造であっても樹脂部材と加硫ゴム部材とを強固に接合できる。
【０１８１】
【実施例】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。
【０１８２】
［樹脂部材の組成］
ＰＡ６１２（Ａ１）：ポリアミド６１２（ＮＨ２末端／ＣＯＯＨ末端＝１／１（モル比））単独
ＰＡ６１２（Ａ１）の調製：ヘキサメチレンジアミンとドデカンジカルボン酸の塩８０重量％水溶液を窒素置換したオートクレーブ中で加圧（１７．５ｋｇ／ｃｍ２）下で加熱（２２０℃）し、窒素ガスと共に系内の水分を４時間を要して系外に排出した。その後１時間を要して徐々に昇温（２７５℃）し水分を系外に排除した後、オートクレーブの内圧を常圧に戻し、冷却することによりポリアミド６１２を得た。得られたポリマーは、分子量（Ｍｎ）２００００〜２５０００、アミノ基末端とカルボキシル基末端の比率＝１／１（モル比）であった。このポリマーを単独で樹脂組成物ＰＡ６１２（Ａ１）として用いた。加硫剤を有機過酸化物とした場合、ＰＡ６１２（Ａ１）の活性水素の数は１分子当たり４個である。
【０１８３】
ＰＡ６１２（Ａ２）：ポリアミド６１２（ＮＨ２末端／ＣＯＯＨ末端＝３／７（モル比））単独
ＰＡ６１２（Ａ２）の調製：上記樹脂組成物ＰＡ６１２（Ａ１）と下記樹脂組成物（Ａ３）とを１／１の重量比で２軸押出機を用いて混練した。これを樹脂組成物ＰＡ６１２（Ａ２）として単独で用いた。ＰＡ６１２（Ａ２）の活性水素の数は１分子当たり２．４個である。
【０１８４】
ＰＡ６１２（Ａ３）：ポリアミド６１２（ＮＨ２末端／ＣＯＯＨ末端＝１／９（モル比））単独
ＰＡ６１２（Ａ３）の調製：ヘキサメチレンジアミンとドデカンジカルボン酸の塩８０重量％水溶液に所定量のドデカンジカルボン酸を添加し、窒素置換したオートクレーブ中で加圧（１７．５ｋｇ／ｃｍ２）下に加熱（２２０℃）し、窒素ガスと共に系内の水分を４時間を要して系外に排出した。その後１時間を要して徐々に昇温（２７５℃）し水分を系外に排除した後、オートクレーブの内圧を常圧に戻した。冷却後、ポリアミド６１２を得た。得られたポリマーは、分子量（Ｍｎ）約２００００、アミノ基末端とカルボキシル基末端の比率＝１／９であった。このポリマーを単独で樹脂組成物ＰＡ６１２（Ａ３）として用いた。ＰＡ６１２（Ａ３）の活性水素の数は１分子当たり０．８である。
【０１８５】
ＰＰＥ（Ｂ１）：ポリフェニレンエーテル樹脂
デグサ（Ｄｅｇｕｓｓａ）社製のＶｅｓｔｏｒａｎ１９００を使用した。１分子当たりの活性水素の数は６個以上である。
【０１８６】
ＰＰＳ（Ｃ１）：ポリフェニレンスルフィド樹脂
ポリプラスチックス（株）製　フォートロン０２２０Ａ９を使用した。１分子当たりの活性硫黄の数は６以上である。
【０１８７】
ｍ−ＰＢＴ（Ｄ１）：変性ＰＢＴ樹脂
ｍ−ＰＢＴ（Ｄ１）の調製：蒸留精製したジメチルテレフタレート８８３ｇおよびブタンジオール７４７ｇとブチレンジオール７０．４ｇに酢酸カルシウム１．８２ｇ、酸化アンチモン３．６４ｇを加え、攪拌機、窒素ガス導入管、蒸留用側管を有し、且つ真空系に連結された重合管に入れた。この重合管を油浴により１８０℃に加熱し、ゆっくりと窒素ガスを通しながら、留出するメタノール量が理論値に達したところで攪拌を開始し、徐々に系の温度を２５０〜２６０℃にまで高めると共に真空度を徐々に上げ１００Ｐａ以下にまで到達させた。生成するブタンジオールを少量ずつ留出させながら、２〜３時間を要して縮合反応を進め、適宜テトラクロロエタン／フェノール＝４０／６０の混合溶媒中の相対粘度を測定し、数平均分子量が１００００に達した時点で反応を終結させた。得られたポリマー中の不飽和結合の濃度はポリマー１分子当たり平均４個、０．４ｍｏｌ／ｋｇであった。このポリマーを単独で変性ＰＢＴ樹脂組成物（Ｄ１）として用いた。
【０１８８】
不飽和ＰＥＳ（Ｅ１）：不飽和ポリエステル樹脂
不飽和ＰＥＳ（Ｅ１）の調製：無水マレイン酸６０４ｇ、プロピレングリコール５０７ｇをハイドロキノンモノメチルエーテル０．２２ｇ及びエステル化触媒ジブチル錫オキサイド０．６ｇの存在下、常圧の窒素気流中、１８０〜１９０℃で脱水縮合させ、重量平均分子量５８００の不飽和ポリエステルを得た。この不飽和ポリエステルにナフテン酸コバルト３．４ｇを加え、６００ｇのエチルメタクリレート及び１００ｇのスチレンで溶解希釈した。この希釈液１００重量部に対し、有機過酸化物（日本油脂（株）パーブチルオー）３重量部を加えて攪拌した後、８０℃条件下で硬化させ、厚み３ｍｍの平板を得た。これを不飽和ポリエステル樹脂組成物（Ｅ１）の試料として用いた。
【０１８９】
メラミン（Ｆ１）：メラミン樹脂
住友ベークライト（株）製「スミコンＭＭＣ−５０」（黒着色品）を用い、厚み４ｍｍの平板を作製し、メラミン樹脂組成物（Ｆ１）の試料として用いた。
【０１９０】
ＴＲＩＭ：トリメチロールプロパントリメタクリレート
［加硫ゴム層の組成］
ＳＢＲ：ＪＳＲ株式会社製「ＪＳＲ０２０２」（スチレン含有量４６％）
ＥＰＤＭ：ＤＭＳ社製「ケルタン５０９×１００」
ＮＲ：タイ国産＃３
ＮＢＲ：日本ゼオン（株）製「Ｎｉｐｏｌ　１０４２」
ＶＭＱ−１
（Ａ）ジメチルクロロシラン（ＣＨ３）２ＳｉＣｌ２と（Ｂ）メチルビニルクロロシラン（ＣＨ３）ＣＨ２＝ＣＨ−ＳｉＣｌ２とをモル比率９９．９８：０．０２で用い、（Ｃ１）環状ジメチルシロキサン−メチルビニルシロキサン４量体を得た。この（Ｃ１）４量体１００モルに対して、水酸化カリウム０．００１１モルを添加し、１５５℃、窒素雰囲気下で重合を行った。得られた重合体（シロキサンＡ）の極限粘度［η］（２５℃、ｃＳｔ）がｌｏｇη＝７．７であり、この極限粘度の値から平均分子量２９００００、重合度４０００程度のポリシロキサンであると判断した。また、得られた重合体中のビニル量については、１Ｈ−ＮＭＲにより定量したところ、１００繰り返し単位のうち平均０．０２個のビニル基、すなわち、平均して１分子あたり０．８個の二重結合を有していた。
【０１９１】
また、（Ａ）ジメチルクロロシランと（Ｂ）メチルビニルクロロシランとのモル比率を、５０：５０として（Ｃ２）環状ジメチルシロキサン−メチルビニルシロキサン４量体を得た。この（Ｃ２）４量体１００モルに対して、水酸化カリウム０．４５モルを添加して重合した。得られた重合体（シロキサンＢ）をガスクロマトグラフィー（キャピラリーカラム：Ｊ＆Ｗ社　ＤＵＲＡＢＯＮＤ　ＤＢ−１７０１、注入温度：クールオンカラム方式５０℃／３０秒で２７０℃まで昇温、キャリアーガス：ヘリウム３０ｍｌ／ｍｉｎ、検出器：ＦＩＤ）により分析したところ、重合度は約１０であり、１Ｈ−ＮＭＲによる分析から、１００繰り返し単位のうち平均５０個のビニル基、すなわち平均して１分子当たり５個の二重結合を有していた。
【０１９２】
これらシロキサンＡとシロキサンＢをモル比で４７：５３の比率で混合し、平均して１分子当たりの二重結合量が３個のＶＭＱ−１として用いた。
【０１９３】
ＦＫＭ：フッ素ゴム　ダイキン工業株式会社製　Ｄａｉ　ＥＬ　Ｇ　９０２
ＤＣＰ：ジクミルパーオキサイド　日本油脂（株）製「パークミルＤ」
Ｓ：硫黄粉末　鶴見化学工業（株）製「＃３２５」
［ゴム部材の組成］
ＥＰＤＭ：上記ＥＰＤＭ１００重量部、Ｖｅｓｔｅｎａｍｅｒ８０１２（Ｄｅｇｕｓｓａ社製）３重量部、カーボンブラック［Ｎ５８２］（旭カーボン（株）製）３重量部、珪酸マグネシウム「ミストロンベーパー」（日本ミストロン（株）製）２５重量部、ナフテン系オイル「ダイアナプロセスオイルＮＳ１００」（出光興産（株）製）５重量部、パラフィンオイル「ダイアナプロセスオイル　ＰＷ３８０」（出光興産（株）製）１４重量部、ポリエチレングリコール（４０００）１重量部、ステアリン酸０．５重量部、酸化亜鉛３重量部。
【０１９４】
ＳＢＲ６０／ＮＢＲ４０：上記ＳＢＲ６０重量部、上記ＮＢＲ４０重量部、カーボンブラック「Ｎ５８２」（旭カーボン（株）製）５０重量部、ナフテン系オイル「ダイアナプロセスオイルＮＳ１００」（出光興産（株）製）１０重量部、ステアリン酸１重量部、酸化亜鉛５重量部、安定剤「ノンフレックスＲＤ」（精工化学（株）製）１重量部、安定剤「サンタイトＺ」（精工化学（株）製）１重量部、安定剤「サントガードＰＶＩ」（フレキシス（株）製）０．２重量部、加硫促進剤「ノクセラ−ＣＺ」（大内新興（株）製）１重量部、加硫促進剤「ノクセラ−ＴＳ」（大内新興（株）製）０．３重量部。
【０１９５】
ＳＢＲ６０／ＮＲ４０：上記ＳＢＲ６０重量部、上記ＮＲ４０重量部、カーボンブラック「旭＃７０」（旭カーボン（株）製）４５重量部、ナフテン系オイル「ダイアナプロセスオイルＮＳ１００」（出光興産（株）製）１０重量部、安定剤「ノクラックＯＤＡ」（大内新興（株）製）１．５重量部、安定剤「ノクラック２２４」（大内新興（株）製）１．５重量部、加硫促進剤「ノクセラ−ＤＭ」（大内新興（株）製）０．６重量部、「ノクセラ−ＣＺ」（大内新興（株）製）０．３重量部、「ノクセラ−ＴＳ」（大内新興（株）製）０．３重量部、ステアリン酸１．５重量部、酸化亜鉛５重量部。
【０１９６】
ＶＭＱ−２：東レダウコーニング（株）製「シリコーンゴムＳＨ８５１」
ＦＫＭ：フッ素ゴム「Ｄａｉ　ＥＬ　Ｇ９０２」（ダイキン工業（株）製）１００重量部、カーボンブラック「Ｔｈｅｒｍａｘ　Ｎ９９０」Ｃａｎｃａｒｂ社製１０重量部
ＢＲ：ブタジエンゴム「ＢＵＮＡ　ＣＢ１００」（バイエル社製）１００重量部、ナフテン系オイル「ダイアナプロセスオイルＮＳ−２４」（出光興産（株）製）１０重量部、カーボンブラック「ショウブラックＮ３３０Ｔ」（昭和キャボット（株）製）５０重量部、安定剤「Ｖｕｌｋａｎｏｘ　４０１０ＮＡ」（バイエル社製）１．５重量部、加硫促進剤「ノクセラ−ＣＺ」（大内新興（株）製）１重量部、ステアリン酸２重量部、酸化亜鉛５重量部。
【０１９７】
ＤＣＰ：ジクミルパーオキサイド　日本樹脂（株）製「パークミルＤ」
Ｓ：硫黄粉末　鶴見化学工業（株）製「＃３２５」
ＴＡＩＣ：トリアリルイソシアヌレート
［試験方法］
上記各樹脂組成物を射出成形法又は圧縮成形法により成形し、肉厚４ｍｍの平板を得た。
【０１９８】
この平板の一方の面に下記方法により調製したゴム溶液をバーコーターを利用して厚み１００μｍに塗布した。ゴム溶液を塗布した後、１時間放置し、溶剤を風乾させ、未加硫ゴム層を形成した。この未加硫ゴム層を有する樹脂平板を、未加硫ゴム層を上面として１７０℃に温調された金型に入れ、未加硫ゴム層の上に上記ゴム部材を構成する未加硫ゴム組成物を所定量乗せ、ゴム部材の肉厚が３ｍｍとなるように圧縮成形しながら、未加硫ゴム層と未加硫のゴム部材を加硫接着させた。加熱時間はおおよそ１５分であった。
【０１９９】
なお、樹脂平板と未加硫ゴム層と加硫ゴム部材との組合せを表１に示す。表中、実施例２，３及び実施例１０及び１１において、「＊」は、樹脂平板に未加硫ゴム層を形成した後、この未加硫ゴム層を一旦加硫した後に、加硫ゴム層の上部にゴム部材用未加硫ゴム組成物を乗せて１７０℃で加硫したことを示す。
【０２００】
［ゴム溶液の調製］
表に示す成分割合（重量部）のゴム層用ゴム１００重量部を、酢酸エチルとＭＥＫとトルエンとを１：１：１の割合で含む混合溶媒４００重量部に溶解し、この溶液に、表に示す割合で加硫剤及びトリメチロールプロパントリメタクリレート（ＴＲＩＭ）を加え、ゴム溶液を調製した。
【０２０１】
［接着性の評価］
上記方法で得られた樹脂／ゴム層／ゴム部材の平板状複合体を幅３０ｍｍに切断し、得られた試験片を１８０°剥離試験に供した。この剥離試験において、接着性を次のような基準で評価した。
【０２０２】
「Ａ」：剥離界面が、ゴム層又はゴム部材内で発生し（凝集破壊し）、その破壊が１００％凝集破壊である
「Ｂ」：５０％以上が凝集破壊である
「Ｃ」：充分な粘着性が認められる、剥離の５０％以上が、樹脂／ゴム層界面、若しくはゴム層／ゴム部材界面で発生する
「Ｄ」：樹脂／ゴム層、若しくはゴム層／ゴム部材界面で容易に剥離する
結果を表１に示す。なお、表中、各成分の割合は重量部である。
【０２０３】
【表１】
2004042486.tif 000002
【０２０４】
表１から明らかなように、実施例で得られた複合体は高い接合強度を示す。