(57)【要約】【課題】温風暖房機において、長期間使用したためファンモータの機能が低下し、機器の所期の性能が満足されなくなった場合、それを使用者等に警告し、ファンモータ点検・整備の必要性を促すものである。【解決手段】本体ケース内の燃焼室に設け、空気吸込口から吸い込み、ガスバーナの燃焼熱により温風化した空気を、温風吹出口から排出させる送風ファン及びファンモータ１９と、ファンモータへの通電時間の積算値を記憶する不揮発性の記憶手段２８と、ファンモータ通電時間積算値が、所定時間値を越えた場合にファンモータ点検の警告を発する燃焼制御手段２５とを備えたもので、使用者に当該機器の所期の性能が発揮されなくなる前に、ファンモータ点検・整備を促し、その実施により性能を確実に回復させることができる。【選択図】  図１
2004191003.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気吸込口及び温風吹出口を有する本体ケースと、前記本体ケース内に設けた燃焼室と、前記燃焼室内に設け、燃料を燃焼させるバーナと、前記空気吸込口から吸い込み、前記バーナの燃焼熱により温風化した空気を、温風吹出口から排出させる送風ファンと、前記送風ファンを駆動するファンモータと、前記ファンモータの回転数を検出する回転数検知手段と、前記回転数検知手段による検出信号により前記ファンモータへの通電制御を行うファン制御手段と、前記ファンモータへの通電時間の積算値を記憶する不揮発性の記憶手段と、前記記憶手段によるファンモータ通電時間積算値が、所定時間値を越えた場合にファンモータ点検の警告を発する制御手段とを備えたことを特徴とする温風暖房機。
【請求項２】
制御手段は、ファンモータ通電時間積算値が、所定時間値を越えない場合でも、回転数検知手段によるファンモータ回転数が、設定した最低保証回転数以下に低下した場合は優先的にファンモータ点検の警告を行う請求項１記載の温風暖房機。
【請求項３】
ファンモータ点検の警告回数を記憶する不揮発性の警告回数記憶手段を備え、制御手段は前記警告回数が、設定した警告基準回数以上に記憶された場合、バーナの燃焼を停止させる請求項１または請求項２記載の温風暖房機。
【請求項４】
制御手段は、警告回数が設定した警告基準回数以上に記憶され、バーナの燃焼を停止させた場合でも再運転の操作が行われた時には、燃焼に移行できない運転不能にするとともに、それまでのファンモータ点検の警告とは異なる警告を行う請求項１〜３のいずれかに記載の温風暖房機。
【請求項５】
制御手段が、警告回数が設定した警告基準回数以上に記憶され、バーナの燃焼を停止させた場合でも再運転の操作が行われた時には燃焼に移行できない運転不能に制御した後において、操作部における複数のスイッチの同時押しと機器本体の電源プラグの電源コンセントへの差し込みによる通電との同時操作等の特殊操作により、前記運転不能を解除し再運転可能にする点検モード制御手段を有する請求項４記載の温風暖房機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ガスまたは石油を燃料とする温風暖房機、特にファンヒータに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のこの種のガス温風暖房機は図９、図１０に示すように、前面に温風吹出口２を、背面板にフィルター３を介して空気吸込口４をそれぞれ設けた本体ケース１を有し、本体ケース１内には空気吸込口４から取り入れた空気を温風吹出口２にガイドするガイドケース５と、ガイドケース５内に形成された燃焼室６と、燃焼室６内に配設されたガスバーナ７と、このガスバーナ７を点火する点火電極８と、燃焼室６で得られた燃焼熱を空気吸込口４から吸い込んだ空気と混合し、温風吹出口２から吹き出す送風ファン９と、ガイドケース５の外壁面に取付け、燃焼室６近傍の雰囲気温度を検出する温度センサ１０が内装されている。
【０００３】
また、この種のガス温風暖房機にあっては、室温センサ（図示せず）を用いて室温を検知し、その検出室温が使用者によって、操作基板１２上に設けられた室温設定スイッチ（図示せず）によって設定される設定室温に略一致するように、ガスバーナ７の燃焼量や送風ファン９の風量を制御する主制御基板ユニット１４ａを備えている。
【０００４】
一方、燃料ガスは、ガスパイプ１５の先端に取付けられたノズル部１６から噴出され、ガスバーナ７で燃焼する。ガスパイプ１５の上流側には、その通電電流を制御することにより通過ガス量を制御するガス比例弁１７、通電のＯＮ・ＯＦＦ制御でガス通路を開閉し、燃料ガスの通過及び遮断する電磁弁１８を備えている。
【０００５】
また、送風ファン９は、通電電流に比例して回転数が変化するファンモータ１９によって駆動されるもので、ファンモータ１９には、その回転数を検知する回転数検知手段２０を備えており、ファンモータ１９への通電電流を調整し、かつその回転数を回転数検知手段２０にて検出しながら再調整することで送風ファン９の風量を可変制御している。
【０００６】
しかしながら、この種のガス温風暖房機では、送風ファン、ファンモータ等の部品の寿命が過ぎた場合でも、それを使用者等に警告する手段を有していないことから、そのまま使用されて所期の性能を満足することができない場合が考えられる。
【０００７】
特にファンモータ１９は、ガスバーナ７が燃焼時に必要とする所定量の燃焼用空気と、空気吸込口４から吸い込み、ガスバーナ７の燃焼熱により温風化する所定量の温風用空気の両方を供給する送風ファン９の回転を確保する役目なので、この機能が当所の設計通りに充分に発揮されないと燃焼不完全、異常温度上昇など機器の基本的な性能に影響、すなわち機器を使用する使用環境に重大な影響を及ぼすものであり、また機器の使用中、常に機械的に動いているものなので、他の部品に比べても厳しい使用環境に曝されているものである。
【０００８】
ただし、このように寿命が過ぎた場合であっても、販売元の専門家が点検を行い、送風ファン等機器内の埃を除く掃除や部品交換等の適切な処置を施すことで、所期の性能を十分回復でき、再使用できるものである。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来の技術の問題点に鑑み、本発明が解決しようとする課題は、充分に機能が発揮されなくなる事前にファンモータの点検の警告を促すことで、常に所期の性能を発揮できるようにした温風暖房機を提供することにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために本発明は、ファンモータへの通電時間の積算値を記憶する不揮発性の記憶手段と、この記憶手段によるファンモータ通電時間積算値が、所定時間値を越えた場合にファンモータ点検の警告を発する制御手段とを備えたもので、温風暖房機を構成する主要部品のうち、所期の性能発揮に影響する最も重要なファンモータについて、その機能が発揮されなくなる手前で、警告報知を行うことにより、使用者等による点検・整備等の適切な処置で常に所期の性能を発揮できるようにしたものである。
【００１１】
【発明の実施の形態】
上記した本発明の目的は、各請求項に記載した構成を実施の形態とすることにより達成できるので、以下には各請求項の構成にその構成による作用効果を併記し併せて請求項記載の構成のうち説明を必要とする特定用語については詳細な説明を加えて、本発明における実施の形態の説明とする。
【００１２】
本発明の請求項１記載に係る発明は、空気吸込口及び温風吹出口を有する本体ケースと、前記本体ケース内に設けた燃焼室と、前記燃焼室内に設け、燃料を燃焼させるバーナと、前記空気吸込口から吸い込み、前記バーナの燃焼熱により温風化した空気を、温風吹出口から排出させる送風ファンと、前記送風ファンを駆動するファンモータと、前記ファンモータの回転数を検出する回転数検知手段と、前記回転数検知手段による検出信号により前記ファンモータへの通電制御を行うファン制御手段と、前記ファンモータへの通電時間の積算値を記憶する不揮発性の記憶手段と、前記記憶手段によるファンモータ通電時間積算値が、所定時間値を越えた場合にファンモータ点検の警告を発する制御手段とを備えた温風暖房機である。
【００１３】
上記実施の形態において、使用者の使用時間積算を推定し、機器寿命の判断等に基く所定時間値を越えた当該ファンモータの通電時間の積算値から制御手段が、ファンモータの点検の警告を、例えば表示手段に行うことで、使用者に点検や整備の適切な処置の必要性を促すことができる。
【００１４】
請求項２記載に係る発明は、請求項１記載において、ファンモータ通電時間積算値が、所定時間値を越えない場合でも、回転数検知手段によるファンモータ回転数が、設定した最低保証回転数以下に低下した場合は優先的にファンモータ点検の警告を行う制御手段を備えた温風暖房機である。
【００１５】
上記実施の形態において、回転数検知手段により検出された回転数が、最低保証回転数以下に低下したことを制御手段が判断し、ファンモータの通電時間積算値が所時間定値を越えない場合でも、警告を優先的に行い、ファンモータの通電時間積算値から点検を警告するだけでなく、耐久劣化による回転数低下を直接検出し、より正確に使用者に告知することができる。また、使用中の送風ファンへの異物挿入等によるファンロック時における回転数異常低下の事態の発生にも警告することができる。
【００１６】
請求項３記載に係る発明は、請求項１または請求項２記載において、ファンモータ点検の警告回数を記憶する不揮発性の警告回数記憶手段を備え、制御手段は前記警告回数が、設定した警告基準回数以上に記憶された場合、バーナの燃焼を停止させる温風暖房機である。
【００１７】
上記実施の形態において、制御手段がファンモータ点検の警告回数が、警告基準回数を越え、ファンモータの点検の警告を発した時、適切な点検・整備の処置が施されず継続して使用されたものと判断し、機器の燃焼を停止し、機器使用の安全性の向上を図る。
【００１８】
請求項４記載に係る発明は、請求項１〜３のいずれかの記載において、制御手段は、警告回数が設定した警告基準回数以上に記憶され、バーナの燃焼を停止させた場合でも再運転の操作が行われた時には、燃焼に移行できない運転不能にするとともに、それまでのファンモータ点検の警告とは異なる警告を行う温風暖房機である。
【００１９】
上記実施の形態において、制御手段がファンモータ点検の警告を基準回数以上に警告したにもかかわらず、なお機器を使用するため操作を行ったときには燃焼に移行できない運転不能にし、それまでのファンモータ点検の警告とは異なる警告を行うので、より確実に使用者にファンモータ点検の警告を行え、かつ積極的な使用禁止で確実に機器使用上の安全性の向上がはかれる。
【００２０】
請求項５記載に係る発明は、請求項４記載において、制御手段が、警告回数が設定した警告基準回数以上に記憶され、バーナの燃焼を停止させた場合でも再運転の操作が行われた時には燃焼に移行できない運転不能に制御した後において、操作部における複数のスイッチの同時押しと機器本体の電源プラグの電源コンセントへの差し込みによる通電との同時操作等の特殊操作により、前記運転不能を解除し再運転可能にする点検モード制御手段を有する温風暖房機である。
【００２１】
上記実施の形態において、制御手段がファンモータ点検の警告を基準回数以上警告したにもかかわらず、なお機器を使用するため操作を行ったときには燃焼に移行できない運転不能にした後に、点検モード制御手段は通常の使用者では操作の分かり難い、隠しモードである専門家が容易に点検・修理等ができる点検モードになるので、使用者の誤った危険な使用を確実に避けられ、一方専門家によるファンモータ点検を容易にできるようにしたものである。
【００２２】
点検モード制御手段は、例えば当該温風暖房機の操作部にある複数のスイッチ類の中から、所定の定められた２つのスイッチの同時押しをしながら、機器本体の電源コードのプラグを電源コンセントへ差し込み通電する同時操作等により、再運転可能に考慮された制御シーケンスを設けることにより、通常の操作でないため、使用者には判らず、サービス等の専門家だけの点検が確実に実施できる。
【００２３】
【実施例】
以下、本発明の温風暖房機につき、ガスを燃料とした温風暖房機の実施例により図面を用いて説明する。なお、本実施例の基本構成において、従来の技術のガス温風暖房機と共通する部分については同一の符号を付して詳細な説明を省略し、異なるところを中心に説明する。
【００２４】
（実施例１）
図１は本発明の実施例１のガス温風暖房機における制御ブロック図で、図２は同正面からの概略内部構成図で、図３は同側面からの概略内部構成図で、図４は同ガス温風暖房機の制御フローチャートを示している。
【００２５】
図１〜図３に示すように、燃料ガスをガスバーナ７に噴出するノズル部１６に供給するガスパイプ１５の上流側には、その通電量に比例して燃料ガス量を制御するガス比例弁１７と、通電のＯＮ・ＯＦＦ制御にてガスパイプ１５の通路を開閉する電磁弁１８とを設けている。ガスバーナ７は、燃焼室６内に配設され、また送風ファン９は、フィルタ３を介し空気吸込口４からガスバーナ７に必要な燃焼用空気と、暖房に必要な温風用空気とのそれぞれ所定量を吸引する。そして、暖房に必要な温風用空気は、燃焼室６内で燃焼用空気を得て燃焼火炎を発生したガスバーナ７の燃焼熱と混合し、送風ファン９により、ガイドケース５を介して温風吹出口２より室内に温風として放出される。
【００２６】
一方、ガスバーナ７から放出された燃料ガスは点火電極８の放電によって点着火し燃焼する。また、ガスバーナ７の近傍には、燃焼火炎の有無を検知するための熱電対２１が設けられ、ガスバーナ７に燃焼火炎が形成されると、起電力を発生し、この起電力を主制御基板ユニット１４ａに設けてあるマイクロコンピュータ（以下、マイコンという）及びその周辺回路で構成されている主制御手段１４に出力する。
【００２７】
送風ファン９は、通電電流に比例して回転数が変化するファンモータ１９によって回転駆動されるもので、ファンモータ１９には、その回転数を検出するためにホール素子等からなる回転数検知手段２０が設けられ、ファンモータ１９の回転数に応じた信号が、主制御手段１４に出力される。
【００２８】
一方、本体ケース１内の空気吸込口３の近傍には、室温センサ１１が配設され、この室温センサ１１は、空気吸込口３から吸い込まれる空気の室温に応じた信号を主制御手段１４に出力するものである。
【００２９】
また、本体ケース１の天面には、操作基板１２を介して運転スイッチ２２以外に、室温設定スイッ１３ａ、１３ｂ並びに表示部２３が配設してある。運転スイッチ２２は、そのＯＮ・ＯＦＦ操作により、ガス温風暖房機の運転開始や終了を主制御手段１４に指示するものである。また、室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂは、使用者が所望する室温を設定するための設定値をｕｐ（上げる）及びｄｏｗｎ（下げる）するためのスイッチで、その設定値を主制御手段１４に出力する。
【００３０】
表示部２３には、例えば７セグメント素子や発光ダイオード等の表示素子を具備しており、上記運転スイッチ２２のＯＮ・ＯＦＦ状態や、設定された室温、室温センサ１１によって検出される室温等の各種の情報を、主制御手段１４の表示制御手段２４によって制御、表示されるものである。
【００３１】
マイコン及びその周辺回路を主構成要素とする主制御手段１４は、その主要な機能的構成を大別すると、表示制御手段２４、燃焼制御手段２５、ファン制御手段２６、点検モード制御手段２７、並びにＥＥＰＲＯＭ等からなる不揮発性を有する記憶手段２８を具備する。
【００３２】
表示制御手段２４は、運転スイッチ２２及び室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂの指示信号、並びに室温センサ１１、回転数検知手段２０及び熱電対２１の検出信号等に基き、表示部２３を制御して運転状態や設定温度、実際の室温、後述するファンモータ点検等各種の情報表示を行わせる。
【００３３】
燃焼制御手段２５は、運転スイッチ２２及び室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂの指示信号、並びに室温センサ１１及び熱電対２１の検出信号に基き、ガスバーナ７へ燃料ガスを供給するノズル部１６からのガス噴出量を電磁弁１８、ガス比例弁１７や、点火電極８への通電制御することにより調整し、当該ガス温風暖房機の点火、消火、燃焼量の自動調整等の燃焼制御シーケンスを実行しガスバーナ７の燃焼制御を行う。
【００３４】
また、制御手段としての燃焼制御手段２５は、図４に示すステップ（以下、Ｓと表示する）４０〜Ｓ４４の制御フローを実行するプログラムを有し、常にファンモータ１９の通電時間の積算値をチェックし、その積算値が設定した所定時間値を越えた時に表示制御手段２４にファンモータ点検の警告を報知し、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の表示をさせるものである。
【００３５】
また、ファン制御手段２６は、運転スイッチ２２及び室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂの指示信号、並びに室温センサ１１、回転数検知手段２０及び熱電対２１の検出信号に基き、ファンモータ１９を通電制御して送風ファン９の回転数を可変制御する。
【００３６】
点検モード制御手段２７は、運転スイッチ２２及び室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂのスイッチ類の中から複数のスイッチ、例えば室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂの同時押し信号が検出され、かつ同時押し中に当該ガス温風暖房機の電源コードのプラグ２９を電源コンセント３０に差し込み、通電操作が行なわれた場合、何らかの理由で先に燃焼制御手段２５によって、運転不能な燃焼停止にされていた状態を解除し、運転可能に回復させる制御をするものである。電源回路３１は、商用電源を調整して主制御手段１４、点火電極８、ガス比例弁１７、電磁弁１８、ファンモータ１９等に電力を供給する。
【００３７】
不揮発性の記憶手段２８は、ガス温風暖房機の運転のたび毎に、ファン制御手段２６を介してファンモータ１９へ通電されるファンモータ通電時間の積算値を記憶するとともに、ガス温風暖房機が所期の性能を発揮できるように送風ファン９を回転させるファンモータ１９が、その機能を発揮できなくなる手前までの通電時間を所定時間値として設定している。
【００３８】
ここで、表示制御手段２４、燃焼制御手段２５、ファン制御手段２６並びに点検モード制御手段２７は、主制御手段１４のＲＯＭ（図示せず）に格納された各専用の制御用プログラムに基づいて各制御を実行する。
【００３９】
次に上記実施例におけるガス温風暖房機の基本動作を図４の制御フローに従い説明する。Ｓ４０で運転スイッチ２２がＯＮ操作されると、運転スイッチ２２からの指示信号により、主制御手段１４のファン制御手段２６が送風ファン９を回転させるためファンモータ１９に通電を開始し、数秒間にわたって燃焼室６内のガスを排出するプリパージ運転を行う。続いて、燃焼制御手段２５からの指示で点火電極８への通電を開始してガスバーナ７への高圧放電が開始される。続いて電磁弁１８に通電し、電磁弁１８を開弁させるとともに、ガスバーナ７に燃料ガスを供給すべくガス比例弁１７への通電電流が制御され、前記の高圧放電により燃料ガスに点着火され、ガスバーナ７の燃焼が開始する。
【００４０】
また、燃焼制御手段２５は、燃焼火炎の有無を検出する熱電対２１の起電力が着火したことを判定する着火レベルを越えれば、点火電極８への通電を停止し、それ以降は送風ファン９を回転させるファンモータ１９が暖房回転となり、通常の暖房運転に入る。
【００４１】
この通常運転中において、燃焼制御手段２５は室温設定スイッチ１３ａ、１３ｂで設定された設定室温と室温センサ１１で検出される実際の室温との温度差に応じてガスバーナ７の燃焼量を決定し、決定した燃焼量が得られるようガス比例弁１７への通電電流を可変制御する。また、ファン制御手段２６は、上記温度差に応じて送風ファン９の回転数を決定し、決定した回転数が得られるようファンモータ１９を通電制御する。
【００４２】
この暖房運転を停止するため運転スイッチ２２がＯＦＦ操作されると、運転スイッチ２２からの指示信号に基いて主制御手段１４の燃焼制御手段２５が、電磁弁１８、ガス比例弁１７への通電を停止して閉弁させ、燃料ガスの供給を止めてガスバーナ７の燃焼を消火する。この時、ガスバーナ７の消火後、ファン制御手段２６は、熱電対２１からの検出起電力が所定の値に下がるまでの間、ファンモータ１９に通電して送風ファン９の回転をしばらく継続させ燃焼室６内のガスを排出するポストパージ運転を行う。
【００４３】
以上のようにＳ４１でガス温風暖房機を使用するたび毎に回転するファンモータ１９の通電時間の積算がＳ４２で開始され記憶手段２８に記憶させていき、そしてＳ４３で常にファンモータ１９の通電時間の積算チェック、すなわちファンモータ通電時間積算値を、基準である所定時間値と比較し、ファンモータ通電時間積算値が所定時間値を越えると、Ｓ４４で燃焼制御手段２５はファンモータ点検の警告を表示制御手段２４に発し、これより表示部２３にファンモータ点検の表示を行い、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００４４】
なお、上記の所定時間値としては、例えば、ガス温風暖房機の平均寿命を１０年間とした場合、安全率を考慮し８年間の合計時間として、１日当たり８時間で１シーズン５ヶ月（１５０日）で、合計９６００時間をファンモータ１９の寿命時間として設定する。また、上記の警告表示は、表示部２３の７セグメント表示素子部等に警告表示用の数字や記号等を表示させることで実施できる。
【００４５】
従って、上記した理由に基くファンモータ１９の寿命時間を過ぎた後もそのまま使用されると、長期使用による機器内や送風ファン９への埃の付着等により、ガス温風暖房機として所期の性能を満足することができない場合があるため、使用者に対して製造業者等の専門家による点検・整備の実施を促す意味で、表示部２３にファンモータ点検の警告報知を行うものである。そして、警告報知に応じて、点検・整備が行なわれればガス温風暖房機として、ほぼ所期の性能を回復できるものである。
【００４６】
以上のように本実施例では、ファンモータへの通電時間の積算値から、機器の運転寿命を判断し、寿命が近づいたときに警告報知を行うことで、使用者に点検・整備等の処置の必要性を適切に促すことができる。
【００４７】
なお、本実施例では図４におけるＳ４３でファンモータ１９の通電時間の積算値チェックにおいて、ファンモータ通電時間積算値＞所定時間値の関係に設定したが、ファンモータ通電時間積算値＝所定時間値の関係に設定しても本実施例の作用効果を期待できるものである。
【００４８】
（実施例２）
図５は、実施例２におけるガス温風暖房機の制御フローチャートである。本実施例は、実施例１で説明した燃焼制御手段２５によるファンモータ１９の通電時間積算値チェックに、さらにファンモータの回転数チェックの制御フローを追加した点において、実施例１の発明と異なるだけで、それ以外の同一構成並びに作用効果を奏する部分には図１〜図３を利用し同じ符号を付して詳細な説明を省略し、異なるところを中心に説明する。
【００４９】
制御手段としての燃焼制御手段２５は、図５に示すＳ５０〜Ｓ５５の制御フローを実行する制御プログラムを有し、常にファンモータ１９の回転数のチェックと、実施例１で説明したファンモータ１９の通電時間積算値のチェックを行い、ファンモータ回転数が、設定してある最低保証回転数より以下になった時、ファンモータ１９の通電時間積算値のチェックによるファンモータ点検の警告に優先して、表示制御手段２４にファンモータ点検の警告を発し、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の報知をさせるものである。
【００５０】
また、記憶手段２８は、実施例１で説明したガス温風暖房機が所期の性能を発揮できるように送風ファン９を回転させるファンモータ１９が、その機能を発揮できなくなる手前までの通電時間を所定時間値として記憶している以外に、所定の回転数以下に送風ファン９の回転数が低下したら燃焼等に支障をきたすことになる手前でのファンモータ１９の回転数を最低保証回転数として記憶している。
【００５１】
一般に暖房運転時間が、実施例１で説明した所定時間値に達する前にガス温風暖房機として、その寿命に達する場合、例えば送風ファン９の予期せぬロックが考えられる。
【００５２】
そこで、本実施例においては、ファンモータ１９への通電時間が、所定時間値を越えない場合でも、当該ファンモータ１９に起因する寿命の低下を検出すべく、回転数検知手段２０によって検出されるファンモータ回転数の値が、設定した最低保証回転数より以下に低下した場合は、ファンモータ点検の警告をファンモータ通電時間積算チェックより優先的に報知することにしたものである。
【００５３】
上記実施例において、Ｓ５０で暖房運転を開始し、Ｓ５１でガス温風暖房機を使用するたび毎に回転するファンモータ１９の通電時間の積算がＳ５２で開始され記憶手段２８に記憶させていき、そしてＳ５３では常にファンモータ１９の回転数チェックが行われ、回転数検知手段２０による検出したファンモータ回転数が、最低保証回転数より以下になった時、ファンモータ１９の通電時間積算値のチェックによる警告に優先して、表示制御手段２４にファンモータ点検の警告を発し、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の報知をさせ、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００５４】
一方、Ｓ５３でのファンモータ１９の回転数チェックがＮＯの時はＳ５４に進み、常にファンモータ１９の通電時間の積算チェック、すなわちファンモータ通電時間積算値を、基準である所定時間値と比較し、ファンモータ通電時間積算値が所定時間値を越えると、Ｓ５５で燃焼制御手段２５はファンモータ点検の警告を表示制御手段２４に発し、これより表示部２３にファンモータ点検の報知を行い、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００５５】
従って、例えば、ファンモータ１９の軸受け部や、送風ファン９の軸受け部のグリス劣化等による、回転摩擦抵抗の増大による回転数低下、予期せぬ送風ファン９への人為的な異物挿入による燃焼運転中のファンロック等の異常使用等による、当該ガス温風暖房機の所期特性の劣化等を検出することができ、安全に使用すべくファンモータ点検の警告報知をすることができる。
【００５６】
以上のように本実施例では、ファンモータの通電時間の積算値が、所定時間値を越えない場合でも、何らかの原因でファンモータの駆動回転数が目標設定回転数を得るため制御しているにもかかわらず、回転数が得られない場合、回転数検知手段にて検出した回転数が、ある定められた最低保証回転数以下に低下した場合も、安全性確保の観点から、警告報知を行うことで、使用者により確実に点検・整備の適切な処置の必要性を促すことができる。
【００５７】
なお、本実施例では図５におけるＳ５３でファンモータ１９の回転数チェックにおいて、ファンモータ回転数＞最低保証回転数の関係に設定したが、ファンモータ回転数＝最低保証回転数の関係に設定しても本実施例の作用効果を期待できるものである。
【００５８】
（実施例３）
図６は、実施例３におけるガス温風暖房機の制御フローチャートである。本実施例は、実施例１及び２で説明した燃焼制御手段２５によるファンモータ１９の制御フローに、さらにファンモータ点検の警告回数のチェックを行うとともに、警告回数が所定の回数以上になった時は、ガス温風暖房機である機器の燃焼を停止させる制御フローを追加した点おいて、実施例１及び２の発明と異なり、それ以外の同一構成並びに作用効果を奏する部分には図１〜図３を利用し同じ符号を付して詳細な説明を省略し、異なるところを中心に説明する。
【００５９】
制御手段としての燃焼制御手段２５は、図６に示すＳ６１〜Ｓ６８の制御フローを実行する制御プログラムを有し、実施例１及び２で説明したファンモータ１９の通電時間積算値のチェックとファンモータ１９の回転数のチェックとを行い、さらにファンモータ点検の警告回数のチェックを行うものであり、ファンモータ点検の警告回数が、設定してある警告基準回数を越えた時、機器の燃焼運転を強制的に停止させる制御を行うものである。
【００６０】
また、記憶手段２８は、実施例１及び２で説明したガス温風暖房機が所期の性能を発揮できるように送風ファン９を回転させるファンモータ１９が、その機能を発揮できなくなる手前までの通電時間を所定時間値として、また所定の回転数以下に送風ファン９の回転数が低下したら燃焼等に支障をきたすことになる手前でのファンモータ１９の回転数を最低保証回転数としてそれぞれ記憶している以外に、警告回数記憶手段としてファンモータ点検の警告回数とその警告基準回数も記憶している。
【００６１】
上記実施例において、Ｓ６１で暖房運転を開始し、Ｓ６２でガス温風暖房機を使用するたび毎に回転するファンモータ１９の通電時間の積算がＳ６３で開始され記憶手段２８に記憶させていき、そしてＳ６４では常にファンモータ１９の回転数チェックが行われ、回転数検知手段２０による検出したファンモータ回転数が、最低保証回転数より以下になった時、ファンモータ１９の通電時間積算値のチェックによる警告に優先して、表示制御手段２４にファンモータ点検の警告を発し、記憶手段２８にはファンモータ点検の警告回数として記憶させ、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の報知をさせ、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００６２】
一方、Ｓ６４でのファンモータ１９の回転数チェックがＮＯの時はＳ６５に進み、常にファンモータ１９の通電時間の積算チェック、すなわちファンモータ通電時間積算値を、基準である所定時間値と比較し、ファンモータ通電時間積算値が所定時間値を越えると、Ｓ６６で燃焼制御手段２５はファンモータ点検の警告を表示制御手段２４に発し、記憶手段２８にファンモータ点検の警告回数として記憶させ、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の報知をさせ、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００６３】
さらに、Ｓ６７でファンモータ点検の警告回数のチェック、すなわち警告回数を警告基準回数と比較し、ＮＯの時はＳ６３に戻ってＳ６３〜Ｓ６７までを繰り返し行われ、また警告回数が警告基準回数を越えた時にはＳ６８で機器の燃焼を強制的に停止させるのである。
【００６４】
一般的に、使用者は１度の警告報知だけでは、見落としたり、機器の寿命が来たことを理解しがたく、複数回同じ状態が報知されることで、ようやく理解することが多いので、１度の警告報知で機器の燃焼を停止すると故障と間違う恐れも起こる。従って、本実施例ではファンモータ点検の警告回数が、設定した警告基準回数以上記憶された場合は、安全性確保の観点から、それ以降の燃焼を停止するものである。
【００６５】
以上のように、制御手段はファンモータ点検の警告回数が基準回数を越えると、ガスバーナへの燃料ガスの供給を停止するので、ファンモータ点検の警告が度々報知されても適切な処置が施されないまま継続して使用されたものと判断し、危険な使用を禁止し、安全性の向上が図れる。
【００６６】
なお、本実施例では図６におけるＳ６６でファンモータ点検の警告回数チェックにおいて、ファンモータ点検の警告回数＞警告基準回数の関係に設定したが、ファンモータ点検の警告回数＝警告基準回数の関係に設定しても本実施例の作用効果を期待できるものである。
【００６７】
（実施例４）
図７は、実施例４におけるガス温風暖房機の制御フローチャートである。本実施例は、実施例１〜３で説明した燃焼制御手段２５によるファンモータ１９の回転数及び通電時間積算値、そしてファンモータ点検の警告回数のそれぞれのチェックと、警告回数が基準回数以上になり機器の燃焼を停止させる制御フローに、さらに燃焼停止時の警告を今までと異なる警告報知にし、それでも機器の再運転を開始した時は特殊操作でないと解除できない運転不能にする制御フローを追加した点おいて、実施例１〜３の発明と異なり、それ以外の同一構成並びに作用効果を奏する部分には図１〜図３を利用し同じ符号を付して詳細な説明を省略し、異なるところを中心に説明する。
【００６８】
制御手段としての燃焼制御手段２５は、図７に示すＳ７０〜Ｓ７９ａの制御フローを実行する制御プログラムを有し、実施例１〜３で説明したファンモータ１９の通電時間積算値のチェックとファンモータ１９の回転数チェックと、ファンモータ点検の警告回数チェックと、警告回数が警告基準回数を越えた時に、機器の燃焼運転を強制的に停止させる制御以外に、さらに燃焼停止を行った後において今までのファンモータ点検の警告報知（Ａ）とは異なるファンモータ点検の警告報知（Ｂ）を表示部２３に行わせるべく表示制御手段２４を制御するとともに、このように今までと異なる警告報知（Ｂ）を行っても、なおかつ機器の再運転開始をされた場合には、一般の使用者には判らない、特殊操作でないと解除できない運転不能（燃焼制御シーケンスに入れなくする）にする制御を行うものである。
【００６９】
また、表示制御手段２４は、燃焼制御手段２５からファンモータ点検の警告回数が警告基準回数を越えたため、機器の燃焼運転を強制的に停止させる信号を受けて今までのファンモータ点検の警告報知（Ａ）とは異なるファンモータ点検の警告報知（Ｂ）を表示部２３に行わせるものである。ファンモータ点検の警告報知（Ｂ）としては、例えば、専用の使用禁止ランプの点灯等である。
【００７０】
上記実施例において、Ｓ７０で暖房運転を開始し、Ｓ７１でガス温風暖房機を使用するたび毎に回転するファンモータ１９の通電時間の積算がＳ７２で開始され記憶手段２８に記憶させていき、そしてＳ７３では常にファンモータ１９の回転数チェックが行われ、回転数検知手段２０による検出したファンモータ回転数が、最低保証回転数より以下になった時、ファンモータ１９の通電時間積算値のチェックによる警告に優先して、表示制御手段２４にファンモータ点検の警告を発し、記憶手段２８にファンモータ点検の警告回数として記憶させ、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の報知をさせ、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００７１】
一方、Ｓ７３でのファンモータ１９の回転数チェックがＮＯの時はＳ７４に進み、常にファンモータ１９の通電時間の積算チェック、すなわちファンモータ通電時間積算値を、所定時間値と比較し、ファンモータ通電時間積算値が所定時間値を越えると、Ｓ７５で燃焼制御手段２５はファンモータ点検の警告を表示制御手段２４に発し、記憶手段２８にファンモータ点検の警告回数として記憶させ、表示制御手段２４により表示部２３にファンモータ点検の報知をさせ、使用者にファンモータ点検の実施を促すのである。
【００７２】
さらに、Ｓ７６でファンモータ点検の警告回数のチェック、すなわち警告回数を警告基準回数と比較し、ＮＯの時はＳ７２に戻ってＳ７２〜Ｓ７６までを繰り返し行い、また警告回数が警告基準回数を越えた時にはＳ７７で機器の燃焼を強制的に停止させ、Ｓ７８で機器の燃焼運転を強制的に停止させる信号を表示制御手段２４が受けて今までのファンモータ点検の警告報知（Ａ）とは異なる目立つ、ファンモータ点検の警告報知（Ｂ）を表示部２３に行わせるのである。
【００７３】
そして、表示部２３に目立つ、ファンモータ点検の警告報知（Ｂ）をしたにも拘わらず、使用者がＳ７９で機器の再運転開始をすると、Ｓ７９ａで機器を運転不能に制御してしまい、使用者の危険な使用が再びできないようにするものである。
【００７４】
以上のように本実施例では、度々の警告と燃焼停止による警告も行い、かつファンモータ点検の警告も今までと違う、使用者により運転操作不能になることを明確に知らしめる警告を促しているにも拘わらず再運転をした時には、それ以降、使用者による再運転ができない、すなわち運転スイッチ２２のＯＮ操作時は、点火電極８での放電、及び電磁弁１８の開弁もせず、確実に以降の運転操作が、燃焼シーケンスに移行できないようにすることで、より確実に安全性を確保するとともに、使用者への警告報知の認知をより確実にでき、安全かつ、より確実に使用者にファンモータの点検・整備の適切な必要性を促すことができる。
【００７５】
（実施例５）
図８は、実施例５におけるガス温風暖房機の制御フローチャートである。本実施例は、実施例４において機器の運転不能にした制御を、特殊な操作で解除する点検モード制御手段を設けた点において実施例４と異なり、それ以外の同一構成並びに作用効果を奏する部分には図１〜図３を利用し同じ符号を付して詳細な説明を省略し、異なるところを中心に説明する。
【００７６】
主制御手段１４に点検モード制御手段２７を有する。この点検モード制御手段２７による制御は、例えば室温設定スイッチ１３ａと１３ｂの温度のｕｐとｄｏｗｎする２つのスイッチの同時押しと、当該ガス温風暖房機の電源コードのプラグ２９を、室内等の電源コンセント３０に同時に挿入されると初めて、図８に示すＳ９０で運転不能になり燃焼停止モードに設定されていた記憶手段２８からの信号による燃焼制御手段２５への点火シーケンス移行禁止の信号が解除され、ファンモータの点検・整備のため、上記特殊操作後、運転スイッチ２２の操作にて再度燃焼運転できるようにするものである。
【００７７】
すなわち、点検モード制御手段２７は燃焼制御手段２５による警告回数が警告基準回数を越えた時に、機器の燃焼運転を強制的に停止させた後において、今までのファンモータ点検の警告報知（Ａ）とは異なるファンモータ点検の警告報知（Ｂ）を行っても、なおかつ機器の再運転開始をされた場合には、一般の使用者には判らない、特殊操作でないと解除できない運転不能にしていた状態を解除する手段である。
【００７８】
この場合の特殊操作とは、一般の使用者には、その操作手順が知らしめていないため、製造事業者等特別の専門家しか判らない、いわゆる隠しモードとして設計されている。
【００７９】
上記実施例において、Ｓ８０〜Ｓ９０までは実施例４で説明したようにガス温風暖房機が制御され運転不能に陥り、Ｓ９１で再運転点検モードに制御されている。そして、使用者は機器が運転できないので、ファンモータの点検・整備と併せて機器を運転可能にする依頼を専門業者等にすることになる。そして、専門業者によりファンモータ１９の点検・整備が適切に行われた後に、Ｓ９２で室温設定スイッチ１３ａと１３ｂのスイッチの同時押しと、電源コードのプラグ２９を電源コンセント３０に同時に挿入すると、Ｓ９３で運転不能による燃焼停止状態が解除され、Ｓ９４で運転点検モードに入り、運転可能状態になる。
【００８０】
以上のように本実施例では、寿命に到達したと判断した使用者からのファンモータの点検・整備の依頼があった場合、使用者による再運転の停止を確保しながら、専門家には、容易に機器を再運転可能にでき、点検・整備のし易さを確保することができる。
【００８１】
なお、上記各実施例において、ファンモータの点検・整備だけを行えるように、本体ケース１の背面板（図示せず）を着脱可能に形成し、かつ背面板を外した状態の本体ケース１の背面には開口部が生じ、この開口部を通じて使用者でも送風ファン９及びファンモータ１９の点検・整備が行えるように、本体ケース１内における送風ファン９及びファンモータ１９の配置にするものである。
【００８２】
また、上記各実施例はガスを燃料とする温風暖房機を例に説明したが、石油を燃料とする温風暖房機にも適用できるものである。
【００８３】
【発明の効果】
以上のように本発明の温風暖房機は、所定量の燃焼用空気と温風用空気を
供給する送風ファンのファンモータが、所期の性能を発揮できなくなる前に、制御手段によりファンモータ点検の警告を発するので、使用者にファンモータ点検・整備等の適切な処置の必要性を促し、その実施により機器の性能を確実に回復させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例１〜５におけるガス温風暖房機の制御ブロック図
【図２】同実施例１〜５におけるガス温風暖房機の正面を示す概略内部構成図
【図３】同実施例１〜５におけるガス温風暖房機の側面を示す概略内部構成図
【図４】同実施例１におけるガス温風暖房機の制御フローチャート
【図５】同実施例２におけるガス温風暖房機の制御フローチャート
【図６】同実施例３におけるガス温風暖房機の制御フローチャート
【図７】同実施例４におけるガス温風暖房機の制御フローチャート
【図８】同実施例５におけるガス温風暖房機の制御フローチャート
【図９】従来のガス温風暖房機の正面を示す概略内部構成図
【図１０】同ガス温風暖房機の側面を示す概略内部構成図
【符号の説明】
１  本体ケース
２  温風吹出口
４  空気吸込口
６  燃焼室
７  ガスバーナ（バーナ）
９  送風ファン
１３ａ、１３ｂ  室温設定スイッチ（スイッチ）
１４  主制御手段
１９  ファンモータ
２０  回転数検知手段
２２  運転スイッチ
２３  表示部
２４  表示制御手段
２５  燃焼制御手段（制御手段）
２６  ファン制御手段
２７  点検モード制御手段
２８  記憶手段（回転数記憶手段、警告回数記憶手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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