(57)【要約】【課題】簡単な構造で、操作性に優れるとともに、ガイドワイヤ先端部のリシェイプ（形状付け）を容易かつ確実に行うことができるガイドワイヤを提供すること。【解決手段】ガイドワイヤ１Ａは、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ３と、第２ワイヤ３の基端側に配置された第３ワイヤ５とを連結してなるワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端側を覆うように設置されたコイル４とを備える。第１ワイヤ２は、例えばステンレス鋼等の金属材料で構成され、リシェイプ可能になっている。第２ワイヤ３は、例えばＮｉ−Ｔｉ合金等の擬弾性合金で構成されている。第３ワイヤ５は、第２ワイヤ３の構成材料より弾性率が大きい材料で構成されている。第１ワイヤ２と第２ワイヤ３、および、第２ワイヤ３と第３ワイヤ５とは、それぞれ、溶接により連結されている。【選択図】図１
2004073253.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端側に配置されたリシェイプ可能な金属材料で構成された線状の第１ワイヤと、
前記第１ワイヤの基端側に配置され、擬弾性を示す合金で構成された線状の第２ワイヤとを備え、
前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとは、溶接により連結されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記第２ワイヤの基端側に配置され、前記第２ワイヤの構成材料より弾性率が大きい材料で構成された線状の第３ワイヤを備え、前記第２ワイヤと前記第３ワイヤとは、溶接により連結されている請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記第１ワイヤおよび前記第２ワイヤの外径は、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部より基端側の位置から該溶接部を跨いで該溶接部より先端側の位置まで、先端方向へ向かって漸減している請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記第１ワイヤは、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部付近に、その横断面積が前記第２ワイヤの先端部の横断面積より小さい小横断面積部を有する請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記第１ワイヤの基端部と前記第２ワイヤの先端部とが両ワイヤの軸方向に沿って重なった状態になっている重なり部を有し、該重なり部において、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとが溶接されている請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部の基端側近傍に前記第２ワイヤの外周を覆うように設置され、前記第２ワイヤの先端部付近の曲げ剛性を高める剛性付与部材を有する請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ガイドワイヤ、特に血管のような体腔内にカテーテルを導入する際に用いられるガイドワイヤに関する。
【０００２】
【従来の技術】
ガイドワイヤは、例えばＰＴＣＡ術（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ　Ｔｒａｎｓｌｕｍｉｎａｌ　Ｃｏｒｏｎａｒｙ　Ａｎｇｉｏｐｌａｓｔｙ：経皮的冠状動脈血管形成術）のような、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓血管造影などの検査に用いられるカテーテルを誘導するのに使用される。ＰＴＣＡ術に用いられるガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態にて、バルーンカテーテルと共に目的部位である血管狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００３】
血管は、複雑に湾曲しており、バルーンカテーテルを血管に挿入する際に用いるガイドワイヤには、適度の柔軟性、基端部における操作を先端側に伝達するための押し込み性およびトルク伝達性（これらを総称して「操作性」という）、さらには耐キンク性（耐折れ曲がり性）等が要求される。このような要求を満足するために、ガイドワイヤの芯材（ワイヤ本体）の構成材料として、柔軟性および復元性を付与するためＮｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金が好ましく用いられている。
【０００４】
ところで、このようなガイドワイヤでは、血管分岐を選択するために、医師がガイドワイヤの先端部を所望の形状に曲げて使用することが多い。このようにガイドワイヤの先端部を所望の形状に曲げることを、リシェイプと言う。
【０００５】
しかしながら、ワイヤ本体をＮｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金で構成した場合、ワイヤ本体が超弾性を示すのでリシェイプが困難である。そのため、リシェイプの可能な材料（例えばステンレス鋼）からなるリシェイプ用リボンを別体に設ける必要がある。しかし、ワイヤ本体がＮｉ−Ｔｉ合金であると、半田の濡れ性が悪いために半田の接合強度が低く、半田の接合強度を高めるためには、金属表面の酸化皮膜を除去後、空気の接触を遮断した状態で予備錫を被せるという特殊処理を行わねばならず、製造に多大な手間と時間を要する。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、簡単な構造で、操作性に優れるとともに、ガイドワイヤ先端部のリシェイプ（形状付け）を容易かつ確実に行うことができるガイドワイヤを提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
このような目的は、下記（１）〜（６）の本発明により達成される。また、下記（７）〜（２２）であるのが好ましい。
【０００８】
（１）　先端側に配置されたリシェイプ可能な金属材料で構成された線状の第１ワイヤと、
前記第１ワイヤの基端側に配置され、擬弾性を示す合金で構成された線状の第２ワイヤとを備え、
前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとは、溶接により連結されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【０００９】
（２）　前記第２ワイヤの基端側に配置され、前記第２ワイヤの構成材料より弾性率が大きい材料で構成された線状の第３ワイヤを備え、前記第２ワイヤと前記第３ワイヤとは、溶接により連結されている上記（１）に記載のガイドワイヤ。
【００１０】
（３）　前記第１ワイヤおよび前記第２ワイヤの外径は、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部より基端側の位置から該溶接部を跨いで該溶接部より先端側の位置まで、先端方向へ向かって漸減している上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１１】
（４）　前記第１ワイヤは、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部付近に、その横断面積が前記第２ワイヤの先端部の横断面積より小さい小横断面積部を有する上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１２】
（５）　前記第１ワイヤの基端部と前記第２ワイヤの先端部とが両ワイヤの軸方向に沿って重なった状態になっている重なり部を有し、該重なり部において、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとが溶接されている上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１３】
（６）　前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部の基端側近傍に前記第２ワイヤの外周を覆うように設置され、前記第２ワイヤの先端部付近の曲げ剛性を高める剛性付与部材を有する上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１４】
（７）　前記第２ワイヤは、ステンレス鋼で構成されている上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１５】
（８）　前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの接続端面は、それぞれ、両ワイヤの軸方向にほぼ垂直になっている上記（１）ないし（４）および（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１６】
（９）　前記第１ワイヤの少なくとも先端側の部分を覆う螺旋状のコイルを有する上記（１）ないし（８）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１７】
（１０）　前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部は、前記コイルの基端より基端側に位置する上記（９）に記載のガイドワイヤ。
【００１８】
（１１）　前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部は、前記コイルの基端より先端側に位置する上記（９）に記載のガイドワイヤ。
【００１９】
（１２）　前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの溶接部が生体内の位置となるように用いられる上記（１）ないし（１１）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２０】
（１３）　前記第３ワイヤは、ステンレス鋼またはコバルト系合金で構成されている上記（２）に記載のガイドワイヤ。
【００２１】
（１４）　前記溶接は、突き合わせ抵抗溶接によるものである上記（１）ないし（１３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２２】
（１５）　前記第２ワイヤの先端における曲げ剛性と、前記第１ワイヤの基端における曲げ剛性とは、ほぼ等しくなっている上記（４）に記載のガイドワイヤ。
【００２３】
（１６）　前記溶接部の外周に形成される段差を埋める段差埋め部材を有する上記（４）または（１５）に記載のガイドワイヤ。
【００２４】
（１７）　前記重なり部は、前記重なり部の横断面積中で前記第２ワイヤが占める割合が先端方向に向かって漸減する部分を有する上記（５）に記載のガイドワイヤ。
【００２５】
（１８）　前記第１ワイヤの基端部は、その外径が基端方向に向かって漸減する錐状または錐台状をなし、
前記第２ワイヤの先端部は、その内径が基端方向に向かって漸減する錐状または錐台状の中空部を有し、
前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとは、前記第１ワイヤの基端部が前記中空部内に挿入した状態で溶接されている上記（５）または（１７）に記載のガイドワイヤ。
【００２６】
（１９）　前記第２ワイヤの先端部は、その外径が先端方向に向かって漸減する錐状または錐台状をなし、
前記第１ワイヤの基端部は、その内径が先端方向に向かって漸減する錐状または錐台状の中空部を有し、
前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとは、前記第２ワイヤの先端部が前記中空部内に挿入した状態で溶接されている上記（５）または（１７）に記載のガイドワイヤ。
【００２７】
（２０）　前記剛性付与部材は、前記第２ワイヤの構成材料より弾性率の大きい材料で構成されている上記（６）に記載のガイドワイヤ。
【００２８】
（２１）　前記剛性付与部材は、管状またはコイル状の部材である上記（６）または（２０）に記載のガイドワイヤ。
【００２９】
（２２）　前記第１ワイヤおよび前記第２ワイヤの少なくとも一部の外周を覆う、樹脂材料からなる被覆層を有する上記（１）ないし（２１）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００３０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００３１】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のガイドワイヤの実施形態を示す縦断面図、図２は、図１に示すガイドワイヤにおける第１ワイヤと第２ワイヤとを接続する手順を示す図である。なお、説明の都合上、図１中の右側を「基端」、左側を「先端」という。また、図１中では、見易くするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示したものであり、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは大きく異なる。
【００３２】
図１に示すガイドワイヤ１Ａは、カテーテルに挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、ワイヤ本体１０と、螺旋状のコイル４とを有している。ガイドワイヤ１Ａ（ワイヤ本体１０）の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。また、ガイドワイヤ１Ａの外径は、特に限定されないが、通常、０．２〜１．２ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００３３】
ワイヤ本体１０は、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ３と、第２ワイヤ３の基端側に配置された第３ワイヤ５とを連結してなるものである。
【００３４】
ワイヤ本体１０の先端側の部分は、その外径が先端方向へ向かって漸減する外径漸減部１５になっている。これにより、ワイヤ本体１０の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａは、先端部に良好な柔軟性を得て、血管への追従性、安全性が向上する。
【００３５】
本実施形態では、外径漸減部１５は、第３ワイヤ５の先端部から第１ワイヤ２の先端に渡って形成されている。また、本実施形態では、外径漸減部１５は、その外径が先端方向に向かってほぼ一定の減少率で連続的に減少するテーパ状をなしている。換言すれば、外径漸減部１５のテーパ角度は、長手方向に沿ってほぼ一定になっている。なお、このような構成と異なり、外径漸減部１５の先端方向に向かっての外径の減少率（外径漸減部１５のテーパ角度）は、長手方向に沿って変化していても良く、例えば、外径の減少率が比較的大きい個所と比較的小さい個所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。なお、その場合、外径漸減部１５の先端方向に向かっての外径の減少率がゼロになる個所があってもよい。
【００３６】
第１ワイヤ２は、金属材料で構成され、弾性を有するとともに、リシェイプ（形状付け）が可能な線材である。ガイドワイヤ１Ａは、その先端側の部分にこの第１ワイヤ２を有することにより、医師等が手指でガイドワイヤ１Ａの先端部分を所望の形状に曲げると、第１ワイヤ２が塑性変形し、その希望通りの形状を維持することができる。
【００３７】
本発明では、第１ワイヤ２を設けたことにより、リシェイプ用リボンのような別個の部材を設けることのない簡単な構造で、ガイドワイヤ１Ａの先端部分をリシェイプ可能とすることができる。また、製造が容易であり、製造コストの低減が図れる。
【００３８】
第１ワイヤ２の構成材料（素材）は、リシェイプ可能なものであれば特に限定されず、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等のＳＵＳ全品種）、ピアノ線、コバルト系合金などの各種金属材料を使用することができるが、ステンレス鋼であるのが好ましい。第１ワイヤ２をステンレス鋼で構成することにより、ガイドワイヤ１Ａは、先端部分のリシェイプがよりし易く、また、リシェイプした形状をしっかりと維持することができる。
【００３９】
第１ワイヤ２の長さは、特に限定されないが、通常、１０〜１０００ｍｍ程度であるのが好ましく、特に、第２ワイヤ２の長さは、１０〜５０ｍｍ程度、または、１００〜３００ｍｍ程度であるのがより好ましい。
【００４０】
第１ワイヤ２の長さが１０〜５０ｍｍ程度と比較的短い場合には、リシェイプが必要なガイドワイヤ１Ａの最先端部分でのリシェイプを可能としつつ、ガイドワイヤ１Ａの最先端部分を除く先端付近の部分が後述する擬弾性合金よりなる第２ワイヤ３で構成されるので、当該部分においては、柔軟性が高く、複雑に湾曲する血管への優れた追従性が得られるとともに、当該部分に曲がり癖が付かず、曲がり癖による操作性への影響を防止することができる。
【００４１】
また、第１ワイヤ２の長さが１００〜３００ｍｍ程度と比較的長い場合には、ガイドワイヤ１Ａとともに用いられるカテーテルの先端開口より突出（露出）して血管内に入る部分のほぼ全体が比較的弾性率の高い材料よりなる第１ワイヤ２で構成されるので、当該部分の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）に富み、基端部における操作を先端側に伝達するためのトルク伝達性、押し込み性が向上し、より優れた操作性が得られる。
【００４２】
第１ワイヤ２の基端部には、第２ワイヤ３の先端部が連結（接続）されている。第２ワイヤ３は、弾性を有する線材である。第２ワイヤ３の長さは、特に限定されないが、２０〜４８００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００４３】
第２ワイヤ３は、擬弾性を示す合金（以下、「擬弾性合金」という）で構成されている。これにより、ガイドワイヤ１Ａにおける第２ワイヤ３の部分は、比較的柔軟であるとともに復元性があり、曲がり癖が付き難いという特性が得られる。よって、ガイドワイヤ１Ａは、先端側の部分においてリシェイプ可能としつつ、第２ワイヤ３の部分においては、複雑に湾曲する血管への優れた追従性が得られるとともに、使用中に曲がり癖が付くことによって操作性が低下することを確実に防止することができる。このようなことから、ガイドワイヤ１Ａは、優れた操作性が得られる。
【００４４】
なお、擬弾性合金には、引張りによる応力−ひずみ曲線がいずれの形状のものも含み、Ａｓ、Ａｆ、Ｍｓ、Ｍｆ等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含み、応力により大きく変形（歪）し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。また、超弾性合金は、擬弾性合金に含まれる。第２ワイヤ３は、超弾性合金で構成されることが好ましい。
【００４５】
擬弾性合金の組成の一例としては、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金が挙げられる。また、好ましい構成材料の超弾性合金の組成の例としては、前述のＮｉ−Ｔｉ系合金の他に、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等が挙げられる。このなかでも超弾性合金として特に好ましいものは、上記のＮｉ−Ｔｉ系合金である。
【００４６】
このガイドワイヤ１Ａでは、第１ワイヤ２と、第２ワイヤ３とは、溶接により互いに連結（固定）されている。これにより、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との溶接部（接続部）１４は、高い結合強度（接合強度）が得られ、よって、ガイドワイヤ１Ａは、第２ワイヤ３からのねじりトルクや押し込み力が第１ワイヤ２に確実に伝達される。
【００４７】
本実施形態では、第１ワイヤ２の第２ワイヤ３に対する接続端面２１と、第２ワイヤ３の第１ワイヤ２に対する接続端面３１は、それぞれ、両ワイヤの軸方向（長手方向）にほぼ垂直な平面になっている。これにより、接続端面２１、３１を形成するための加工が極めて容易であり、ガイドワイヤ１Ａの製造工程を複雑化することなく上記効果を達成することができる。
【００４８】
なお、図示の構成と異なり、接続端面２１、３１は、両ワイヤの軸方向（長手方向）に垂直な平面に対し傾斜していてもよく、また、凹面または凸面になっていてもよい。
【００４９】
第１ワイヤ２と、第２ワイヤ３との溶接の方法としては、特に限定されず、例えば、レーザを用いたスポット溶接、バットシーム溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられるが、突き合わせ抵抗溶接であるのが好ましい。これにより、溶接部１４は、より高い結合強度が得られる。
【００５０】
以下、図２を参照して、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とを突き合わせ抵抗溶接の一例であるバットシーム溶接により接合する場合の手順について説明する。同図には、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とをバットシーム溶接により接合する場合の手順▲１▼〜▲４▼が示されている。
【００５１】
手順▲１▼では、図示しないバット溶接機に固定（装着）された第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが示される。
【００５２】
手順▲２▼にて、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは、バット溶接機によって、所定の電圧を印加されながら第１ワイヤ２の基端側の接続端面２１と第２ワイヤ３の先端側の接続端面３１とが加圧接触される。この加圧接触により、接触部分には溶融層が形成され、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは強固に接続される。
【００５３】
手順▲３▼にて、加圧接触することによって変形された接続箇所（溶接部１４）の突出部分を削除する。
【００５４】
次いで、手順▲４▼にて、接続箇所（溶接部１４）を含む部位を研磨して外径が先端方向に向かって漸減する外径漸減部１５を形成する。なお、前記手順▲３▼を省略してこの手順▲４▼を行ってもよい。
【００５５】
図１に示すように、第２ワイヤ３の基端部には、第３ワイヤ５の先端部が連結（接続）されている。第３ワイヤ５は、弾性を有する線材である。第３ワイヤ５の長さは、特に限定されないが、１００〜４５００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００５６】
第３ワイヤ５は、第２ワイヤ３の構成材料より弾性率（ヤング率（縦弾性係数）、剛性率（横弾性係数）、体積弾性率）が大きい材料で構成されている。本実施形態では、このような第３ワイヤ５が設けられていることにより、第２ワイヤ３の部分では、優れた柔軟性（血管への追従性）および曲がり癖の付き難さを得つつ、その基端側の第３ワイヤ５の部分では、適度な剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）が得られる。よって、ガイドワイヤ１Ａは、いわゆるコシの強いものとなって押し込み性およびトルク伝達性が向上し、より優れた挿入操作性が得られる。
【００５７】
第３ワイヤ５の構成材料（素材）は、第２ワイヤ３の構成材料より弾性率が大きいものであれば特に限定されないが、ステンレス鋼またはコバルト系合金であるのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１Ａは、より優れた押し込み性およびトルク伝達性が得られる。
【００５８】
第３ワイヤ５と第２ワイヤ３とは、溶接により互いに連結（固定）されている。これにより、第３ワイヤ５と第２ワイヤ３との溶接部１６は、結合強度（接合強度）が高く、溶接部１４について述べたのと同様の効果が得られる。なお、溶接部１６の好ましい溶接の方法等の事項は、溶接部１４と同様である。
【００５９】
コイル４は、ワイヤ本体１０の先端側の部分を覆うように設置されている。このコイル４は、線材（細線）を螺旋状に巻回してなる部材である。図示の構成では、ワイヤ本体１０は、コイル４の内側のほぼ中心部に挿通されており、また、コイル４の内面と非接触で挿通されている。なお、図示の構成では、コイル４は、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士の間にやや隙間が空いているが、図示と異なり、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士が隙間なく密に配置されていてもよい。
【００６０】
コイル４は、金属材料で構成されているのが好ましい。コイル４を構成する金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金や、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金等が挙げられる。特に、貴金属のようなＸ線不透過材料で構成した場合には、ガイドワイヤ１ＡにＸ線造影性が得られ、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。また、コイル４は、その先端側と基端側とを異なる材料で構成しても良い。例えば、先端側をＸ線不透過材料のコイル、基端側をＸ線を比較的透過する材料（ステンレス鋼など）のコイルにて各々構成しても良い。なお、コイル４の全長は、特に限定されないが、５〜５００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００６１】
コイル４の基端部および先端部は、それぞれ、固定材料１１、１２によりワイヤ本体１０に固定されている。また、コイル４の中間部（先端寄りの位置）は、固定材料１３によりワイヤ本体１０に固定されている。固定材料１１、１２および１３は、半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料１１、１２および１３は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、コイル４の固定方法は、固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、血管内壁の損傷を防止するために、固定材料１２の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい。
【００６２】
本実施形態では、このようなコイル４が設置されていることにより、ワイヤ本体１０の先端側の部分は、コイル４に覆われて接触面積が少ないので、ガイドワイヤ１Ａの摺動抵抗を低減することができ、よって、ガイドワイヤ１Ａの操作性がより向上する。
【００６３】
また、本実施形態では、溶接部１４は、コイル４の基端より先端側に位置している。すなわち、コイル４は、第１ワイヤ２の全体と第２ワイヤ３の先端側の部分とを覆うように設置されている。コイル４がワイヤ本体１０を覆う部分を比較的長くすることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ａの摺動抵抗をより低減することができる。
【００６４】
なお、本実施形態の場合、コイル４は、線材の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、線材の断面が例えば楕円形、四角形（特に長方形）等のものであってもよい。
【００６５】
このような本実施形態のガイドワイヤ１Ａでは、第２ワイヤ３および第１ワイヤ２の外径は、溶接部１４より基端側の位置から溶接部１４を跨いで溶接部１４より先端側の位置まで、先端方向へ向かって漸減している。換言すれば、ワイヤ本体１０の溶接部１４より基端側の位置から溶接部１４を跨いで溶接部１４より先端側の位置までの部分は、先端方向へ向かって外径が徐々に細くなるテーパ状をなしている。これにより、溶接部１４を含むその付近の部位は、先端方向に向かって剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）が緩やかに減少する。よって、ガイドワイヤ１Ａは、互いに異なる材料で構成され、剛性が異なる第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが連結（接合）された溶接部１４を含むその付近の部位においても、長手方向に沿って剛性が緩やか（滑らか）に変化するものとなる。その結果、溶接部１４付近の耐キンク性（耐折れ曲がり性）が向上し、ガイドワイヤ１Ａは、より優れた操作性が得られる。
【００６６】
さらに、本実施形態では、ワイヤ本体１０の溶接部１６より基端側の位置から溶接部１６を跨いで溶接部１６より先端側の位置までの部分も、同様に、先端方向へ向かって外径が徐々に細くなるテーパ状をなしている。これにより、溶接部１６付近の耐キンク性（耐折れ曲がり性）が向上し、ガイドワイヤ１Ａは、より優れた操作性が得られる。
【００６７】
このようなガイドワイヤ１Ａの外周面の全部または一部には、ガイドワイヤ１Ａとともに用いられるカテーテルの内壁との接触により発生する摩擦を抑える処理が施されていてもよい。これにより、カテーテル内壁との摩擦が抑えられ、カテーテル内でのガイドワイヤ１Ａの操作性は、より良好なものとなる。この処理としては、例えば、ガイドワイヤ１Ａの外周面に、親水性材料または疎水性材料による被膜（図示せず）を設けることができる。
【００６８】
この被膜を構成する親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。また、被膜を構成する疎水性材料としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素系樹脂、シリコーン系の材料等が挙げられる。
【００６９】
図３および図４は、それぞれ、本発明のガイドワイヤをＰＴＣＡ術に用いた場合における使用状態を示す図である。
【００７０】
図３および図４中、符号４０は大動脈弓、符号５０は心臓の右冠状動脈、符号６０は右冠状動脈開口部、符号７０は血管狭窄部である。また、符号３０は大腿動脈からガイドワイヤ１Ａを確実に右冠状動脈に導くためのガイディングカテーテル、符号２０はその先端部分に拡張・収縮自在なバルーン２０１を有する狭窄部拡張用のバルーンカテーテルである。
【００７１】
図３に示すように、ガイドワイヤ１Ａの先端をガイディングカテーテル３０の先端から突出させ、右冠状動脈開口部６０から右冠状動脈５０内に挿入する。さらに、ガイドワイヤ１Ａを進め、先端から右冠状動脈内に挿入する。この際、血管狭窄部７０に通じる血管分岐を選択・挿入し易いように、ガイドワイヤ１Ａの先端部を予め所望の形状にリシェイプして挿入する。血管分岐を選択し、先端が血管狭窄部７０を超えた位置で停止する。これにより、バルーンカテーテル２０の通路が確保される。なお、このとき、ガイドワイヤ１Ａの溶接部１４および溶接部１６は、それぞれ、図３中に示すような位置（生体内）に位置している。
【００７２】
次に、図４に示すように、ガイドワイヤ１Ａの基端側から挿通されたバルーンカテーテル２０の先端をガイディングカテーテル３０の先端から突出させ、さらにガイドワイヤ１Ａに沿って進め、右冠状動脈開口部６０から右冠状動脈５０内に挿入し、バルーンが血管狭窄部７０の位置に到達したところで停止する。
【００７３】
次に、バルーンカテーテル２０の基端側からバルーン拡張用の流体を注入して、バルーン２０１を拡張させ、血管狭窄部７０を拡張する。このようにすることによって、血管狭窄部７０の血管に付着堆積しているコレステロール等の堆積物は物理的に押し広げられ、血流阻害が解消できる。
【００７４】
＜第２実施形態＞
図５は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第２実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００７５】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｂは、その外周面（外表面）を覆う合成樹脂製のプラスティックジャケット（被覆層）１７を有していること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００７６】
本実施形態では、プラスティックジャケット１７は、ガイドワイヤ１Ｂの外周面のほぼ全体を覆うように設けられている。そして、平滑な溶接部１６の表面をプラスティックジャケット１７が被覆している。このようなプラスティックジャケット１７の構成材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、その他各種のエラストマー、またはこれらの複合材料が好ましく用いられる。
【００７７】
このようなプラスティックジャケット１７が設けられていることにより、ガイドワイヤ１Ｂとともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１Ｂの操作性は、より良好なものとなる。
【００７８】
このようなプラスティックジャケット１７を設ける場合、プラスティックジャケット１７は、ガイドワイヤ１Ｂの全体に設けられていなくても良く、例えば、ガイドワイヤ１Ｂの先端側の部分（特に外径漸減部１５）のみに設けられていても良い。また、コイル４の外周を除いた部分にプラスティックジャケット１７を設けても良い。また、プラスティックジャケット１７を設けた場合には、コイル４が無くても優れた摺動性が得られるので、コイル４は、無くてもよい。
【００７９】
＜第３実施形態＞
図６は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第３実施形態について説明するが、前記第１実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００８０】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｃにおけるワイヤ本体１０は、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とで構成され、第３ワイヤ５を有さない。これにより、本実施形態では、溶接部１４より基端側の部分の全体が擬弾性合金、好ましくは超弾性合金よりなる第２ワイヤ３で構成されるので、当該部分の全体において、優れた柔軟性および曲がり癖の付き難さが得られ、複雑に湾曲する血管に対する追従性に優れるとともに、使用中に曲がり癖が付いて操作性が低下するのを防止することができ、その結果、良好な操作性が得られる。特に、使用中、患者の体外に出て、術者が手で握って操作する部分であるガイドワイヤ１Ｃの基端側の部分にも曲がり癖が付かないので、この部分が握り易く、操作し易い。
【００８１】
また、本実施形態では、溶接部１４は、コイル４の基端より基端側に位置している。すなわち、コイル４は、その基端部を固定する固定材料１１（半田）を含めて全体が第１ワイヤ２に対し固定（接合）されている。これにより、半田の濡れ性が悪いＮｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金からなる第２ワイヤ３にコイル４の一部を固定（接合）する必要がないので、コイル４の固定（接合）を容易に行うことができ、製造が容易であるとともに、コイル４をより強固に固定することができる。
【００８２】
また、本実施形態では、前記第１実施形態と同様に、ワイヤ本体１０（第２ワイヤ３および第１ワイヤ２）の外径は、溶接部１４より基端側の位置から溶接部１４を跨いで溶接部１４より先端側の位置まで、先端方向へ向かって漸減している。すなわち、溶接部１４を含むその付近の部位は、先端方向へ向かって外径が徐々に細くなるテーパ状になっている。これにより、ガイドワイヤ１Ｃは、溶接部１４を含むその付近の部位においても、長手方向に沿って剛性が緩やか（滑らか）に変化するものとなり、溶接部１４付近の耐キンク性（耐折れ曲がり性）が向上し、より優れた操作性が得られる。
【００８３】
なお、本実施形態のガイドワイヤ１Ｃは、前記第２実施形態のようなプラスティックジャケットを有していてもよい。
【００８４】
＜第４実施形態＞
図７は、本発明のガイドワイヤの第４実施形態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第４実施形態について説明するが、前記第３実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００８５】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｄにおける第１ワイヤ２は、溶接部１４付近に、その横断面積が第２ワイヤ３の先端部３２の横断面積より小さい小横断面積部２２を有している。換言すれば、第１ワイヤ２は、接続端面２１から、その先端側の所定の位置までの部分（小横断面積部２２）の横断面積が第２ワイヤ３の先端部３２の横断面積より小さくなっている。本実施形態では、小横断面積部２２は、その外径が第２ワイヤ３の先端部３２の外径より小さくなっていることにより、その横断面積が先端部３２の横断面積より小さくなっている。すなわち、接続端面２１の面積は、接続端面３１の面積より小さい。
【００８６】
前述したように、第２ワイヤ３は、比較的柔軟な（弾性率が小さい）材料、例えば超弾性合金で構成されているので、第１ワイヤ２の基端部の外径と、第２ワイヤ３の先端部３２の外径と同じであると、第１ワイヤ２の基端部の剛性は、第２ワイヤ３の先端部３２の剛性より大きくなるが、本実施形態では、第１ワイヤ２の基端部に小横断面積部２２を設け、小横断面積部２２での剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を小さくした（低下させた）ことにより、溶接部１４を含むその付近の部位での剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の長手方向に沿った変化を緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、溶接部１４付近における耐キンク性（耐折れ曲がり性）が向上し、ガイドワイヤ１Ｄは、より優れた操作性が得られる。
【００８７】
また、本実施形態では、小横断面積部２２は、小横断面積部２２のその外径が基端方向へ向かって漸減する部分、すなわち、その横断面積が基端方向へ向かって漸減する部分を有している。これにより、小横断面積部２２の先端から小横断面積部２２の基端までの間で剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を基端方向に向かって漸減させることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ｄは、剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の長手方向に沿った変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。
【００８８】
なお、図示の構成では、小横断面積部２２は、その全長に渡り外径（横断面積）が基端方向へ向かって漸減するテーパ状をなしているが、小横断面積部２２は、その基端部に外径（横断面積）が一定の部分があってもよく、その場合でも、上記と同様の効果が得られる。
【００８９】
小横断面積部２２の長さ（図１中のＬ１で示す長さ）は、特に限定されないが、３〜５０ｍｍ程度であるのが好ましく、３〜１０ｍｍ程度であるのがより好ましい。Ｌ１が前記範囲にあると、溶接部１４を含むその付近の部位において、長手方向に沿った剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。
【００９０】
また、小横断面積部２２は、第１ワイヤ２の基端（接続端面２１）における曲げ剛性が、第２ワイヤ３の先端（接続端面３１）における曲げ剛性にほぼ等しくなるように形成されているのが好ましい。これにより、溶接部１４を含むその付近の部位において、長手方向に沿った剛性の変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。なお、第１ワイヤ２の基端における曲げ剛性は、接続端面２１の断面２次モーメント（接続端面２１の形状、寸法のみから定まる）をＩ１とし、第１ワイヤ２の構成材料のヤング率をＥ１としたとき、Ｅ１Ｉ１で得られ、第２ワイヤ３の先端における曲げ剛性は、接続端面３１の断面２次モーメント（接続端面３１の形状、寸法のみから定まる）をＩ２とし、第２ワイヤ３の構成材料のヤング率をＥ２としたとき、Ｅ２Ｉ２で得られる。
【００９１】
また、本実施形態のガイドワイヤ１Ｄは、溶接部１４の外周に形成される段差を埋める段差埋め部材６を有している。これにより、第２ワイヤ３の先端の外径より第１ワイヤ２の基端の外径が小さいことにより形成される溶接部１４の外周の段差が解消されるので、この段差によるガイドワイヤ１Ｄの摺動性の低下を防止することができる。
【００９２】
図示の構成では、段差埋め部材６は、小横断面積部２２の外周を覆い、その外径が長手方向に沿ってほぼ一定であるとともにその内径が基端方向に向かって漸減していることにより、溶接部１４および小横断面積部２２を含むその付近におけるガイドワイヤ１Ｄの外径を長手方向に沿ってほぼ一定にするような形状をなしている。これにより、段差がガイドワイヤ１Ｄの摺動性に与える影響をより確実に解消することができる。
【００９３】
段差埋め部材６の構成材料としては、特に限定されず、例えば、各種樹脂材料、各種金属材料を用いることができるが、ガイドワイヤ１Ｄの剛性への寄与が少ないように、比較的柔軟な材料（例えば、半田、ろう材、エポキシ樹脂等）であるのが好ましい。また、段差埋め部材６の形態は、図示の構成に限らず、例えば、コイル状の部材であってもよい。
【００９４】
なお、小横断面積部２２は、本実施形態では、円錐台状の形状をなしているが、角錐台状の形状でも良い。また、小横断面積部２２の構成態様としては、外径を縮径して横断面積を小さくするものに限らず、中空部を有する筒状（円筒状）をなすように小横断面積部２２を形成してもよい。この場合には、外径を縮径しないで小横断面積部２２を形成できるので、段差埋め部材６を設けなくても、溶接部１４の外周に段差が生じないという利点がある。
【００９５】
＜第５実施形態＞
図８は、本発明のガイドワイヤの第５実施形態を示す縦断面図、図９は、図８に示すガイドワイヤにおける第１ワイヤと第２ワイヤとを接続する手順を示す図である。以下、これらの図を参照して本発明のガイドワイヤの第５実施形態について説明するが、前記第３実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００９６】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｅにおけるワイヤ本体１０は、第１ワイヤ２の基端部２３と第２ワイヤ３の先端部３２とが両ワイヤの軸方向に沿って重なった（共存した）状態になっている重なり部（接続部）１８を有しており、この重なり部１８において、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが互いに溶接（固定）されている。これにより、溶接部１４（接合部）の面積（領域）を大きく確保できるので、溶接部１４の結合強度を特に高くすることができる。
【００９７】
本実施形態では、第１ワイヤ２の基端部２３は、その外径が基端方向に向かって漸減する円錐状（または円錐台状）の形状をなしており、第２ワイヤ３の先端部３２は、第１ワイヤ２との接合前の状態で中空な中空部（凹部）３２１を有し、この中空部３２１の形状は、内径が基端方向に向かって漸減する円錐状（または円錐台状）になっている。そして、第１ワイヤ２の基端部２３が第２ワイヤ３の中空部３２１内に挿入することにより、重なり部１８が形成され、この重なり部１８での両者の接合面が溶接されている。すなわち、本実施形態では、溶接部１４は、円錐面状をなすように形成されている。
【００９８】
図示の構成では、このような重なり部１８の外径は、第１ワイヤ２の重なり部１８の先端側近傍の部分や、第２ワイヤ３の重なり部１８の基端側近傍の部分とほぼ同じなっている。すなわち、ワイヤ本体１０の外径は、重なり部１８を含むその付近の部位においてほぼ一定になっているが、図示と異なり、重なり部１８を含むその付近の部位におけるワイヤ本体１０の外径は、長手方向に沿って変化していても良い。
【００９９】
前述したように、第２ワイヤ３は、比較的柔軟な（弾性率が小さい）材料、例えば超弾性合金で構成されているので、両者の外径が同じである場合には、第２ワイヤ３は、第１ワイヤ２より剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）が小さい。そして、重なり部１８においては、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが共存しているので、重なり部１８の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）は、第１ワイヤ２の重なり部１８の先端側近傍の部分の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）と、第２ワイヤ３の重なり部１８の基端側近傍の部分の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）との中間の大きさになっている。
【０１００】
このように、ガイドワイヤ１Ｅでは、比較的剛性が大きい第１ワイヤ２と、比較的剛性が小さい第２ワイヤ３との間に、両者の中間の剛性を有する重なり部１８が設けられているので、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との連結部付近の部位での剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の長手方向に沿った変化を緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との連結部付近における耐キンク性（耐折れ曲がり性）が向上し、ガイドワイヤ１Ｅは、より優れた操作性が得られる。
【０１０１】
また、本実施形態では、第１ワイヤ２の基端部２３と第２ワイヤ３の先端部３２とが前記のような形態で重なって重なり部１８を形成していることにより、重なり部１８では、重なり部１８の横断面積中で第２ワイヤ３が占める割合が先端方向に向かって漸減している。換言すれば、重なり部１８では、重なり部１８の横断面積中で第１ワイヤ２が占める割合が先端方向に向かって漸増している。これにより、重なり部１８の剛性は、重なり部１８の基端では第２ワイヤ３の剛性とほぼ同じであり、そこから先端方向に向かうに従って徐々に増大し、重なり部１８の先端では、第１ワイヤ２の剛性とほぼ同じになる。これにより、ガイドワイヤ１Ｅは、剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の長手方向に沿った変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。
【０１０２】
なお、図示の構成では、重なり部１８は、その全長に渡り横断面積中で第２ワイヤ３が占める割合が先端方向に向かって漸減しているが、重なり部１８の一部にこのような部分があれば、上記と同様の効果が得られる。
【０１０３】
また、本実施形態では、重なり部１８が前記のような形態であることにより、重なり部１８の曲げ剛性は、曲げる方向によらず同じ大きさであり、等方的になっている。これにより、ガイドワイヤ１Ｅは、より優れた（より自然な）操作性が得られる。
【０１０４】
重なり部１８の長さ（図１中のＬ２で示す長さ）は、特に限定されないが、３〜１００ｍｍ程度であるのが好ましく、５〜１０ｍｍ程度であるのがより好ましい。Ｌ２が前記範囲にあると、ガイドワイヤ１Ｅの長手方向に沿った剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。
【０１０５】
なお、重なり部１８は、半球状部分を有する形状であっても良い。
【０１０６】
以下、図９を参照して、本実施形態のガイドワイヤ１Ｅにおける第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とを突き合わせ抵抗溶接の一例であるバットシーム溶接により接合する場合の手順について説明する。同図には、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とをバットシーム溶接により接合する場合の手順▲１▼、▲２▼および▲２▼’が示されている。
【０１０７】
手順▲１▼では、図示しないバット溶接機に固定（装着）された第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが示される。第１ワイヤ２の基端部２３と第２ワイヤ３の先端部３２とは、それぞれ、予め加工され、基端部２３は、円錐状に成形され、先端部３２には、円錐状の中空部３２１が形成されている。
【０１０８】
手順▲２▼にて、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは、バット溶接機によって、基端部２３が先端部３２の中空部３２１内に挿入した状態で両ワイヤの軸方向に加圧（押圧）されるとともに、所定の電圧を印加される。これにより、第１ワイヤ２の基端部２３と第２ワイヤ３の先端部３２との接合面（接触部分）には溶融層が形成され、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは強固に接続される。なお、この溶接により、接続個所の外周に突出部分が形成された場合には、これを研磨するなどして除去する。
【０１０９】
この手順▲２▼を行う際、本実施形態では、基端部２３を中空部３２１内に挿入するだけで第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との中心軸が一致するので、両者の位置合わせ（中心軸合わせ）が容易である。また、基端部２３と、先端部３２とは、それぞれ、重なり部１８を両ワイヤの軸方向に押圧する押圧力が作用したとき、基端部２３と先端部３２との接合面をずらすような力が作用するのを防止するような形状でもある。よって、溶接時に重なり部１８に両ワイヤの軸方向の押圧力を加えた際、接合面のズレ（滑り）を生じるのを確実に防止して溶接を行うことができる。
【０１１０】
また、手順▲２▼’に示すように、手順▲２▼において重なり部１８を両ワイヤの軸方向に加圧（押圧）することに代えて、重なり部１８の外周部を内周側に向かって押圧しつつ溶接してもよい。このように、本実施形態では、重なり部１８を外周側から内周側に押圧することによっても基端部２３と先端部３２との接合面に押圧力を作用させることができるので、製造方法の自由度が高く、製造を容易に行うことができる。なお、手順▲２▼、▲２▼’の押圧方法を併用しても良い。
【０１１１】
なお、第１ワイヤ２の基端部２３は、３角錐、４角錐、５角錐、６角錐等の角錐状（または角錐台状）の形状をなしていてもよく、第２ワイヤ３の先端部３２の中空部３２１は、これに対応した角錐状（または角錐台状）の形状をなしていてもよい。また、重なり部１８は、図示の構成と逆に、第２ワイヤ３の先端部が、外径が先端方向に向かって漸減する錐状または錐台状をなし、第１ワイヤ２の基端部が、その内径が先端方向に向かって漸減する錐状または錐台状の中空部を有し、第２ワイヤ３の先端部が第１ワイヤ２の基端部の中空部に挿入した状態になっていてもよい。
【０１１２】
また、重なり部１８の構成態様は、図示のようなものに限らず、例えば、第１ワイヤ２の基端部２３と、第２ワイヤ３の先端部３２とがそれぞれ半円柱状をなし、これらが重なって重なり部１８を構成していてもよい。
【０１１３】
＜第６実施形態＞
図１０は、本発明のガイドワイヤの第６実施形態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第６実施形態について説明するが、前記第３実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１１４】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｆは、溶接部１４の基端側近傍に第２ワイヤ３（先端部３２）の外周を覆うように設置された剛性付与部材７を有している。この剛性付与部材７が設置されていることにより、第２ワイヤ３の先端部３２付近におけるガイドワイヤ１Ｆの曲げ剛性が高められている。
【０１１５】
前述したように、第２ワイヤ３は、比較的柔軟な（弾性率が小さい）材料、例えば超弾性合金で構成されているので、第１ワイヤ２の基端部２３の曲げ剛性は、第２ワイヤ３の先端部３２の曲げ剛性より大きい。よって、剛性付与部材７が無いと仮定した場合には、溶接部１４を挟んでガイドワイヤ１Ｆの曲げ剛性が変化するが、本実施形態では、剛性付与部材７により第２ワイヤ３の先端部３２付近の曲げ剛性が高められているので、第１ワイヤ２の基端部２３の曲げ剛性との差が少ない。したがって、ガイドワイヤ１Ｆでは、溶接部１４を含むその付近の部位での曲げ剛性の長手方向に沿った変化を緩やか（滑らか）にすることができる。その結果、溶接部１４付近における耐キンク性（耐折れ曲がり性）が向上し、ガイドワイヤ１Ｆは、優れた操作性が得られる。このような剛性付与部材７による効果は、ガイドワイヤ１Ｆのねじり剛性についても同様である。
【０１１６】
本実施形態では、剛性付与部材７は、管状（円筒状）の部材で構成されている。この剛性付与部材７の外径は、第１ワイヤ２の基端部２３の外径とほぼ同じになっている。すなわち、第２ワイヤ３の先端部３２の外径は、第１ワイヤ２の基端部２３の外径より小さくなっている。そして、剛性付与部材７の先端面は、第１ワイヤ２の接続端面２１（基端面）に当接している。このような構成により、曲げ、ねじりの力が第１ワイヤ２と剛性付与部材７との間で確実に伝達され、溶接部１４を含むその付近の部位における長手方向に沿った剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。
【０１１７】
また、本実施形態のガイドワイヤ１Ｆでは、剛性付与部材７の先端と第１ワイヤ２との境界部、および、剛性付与部材７の基端と第２ワイヤ３との境界部は、それぞれ、段差のない滑らかな連続面を構成している。これにより、ガイドワイヤ１Ｆは、摺動抵抗が低減され、より優れた摺動性が得られる。
【０１１８】
本実施形態では、剛性付与部材７の内径および外径は、長手方向（軸方向）に沿ってほぼ一定になっており、よって、剛性付与部材７の曲げ剛性は、ガイドワイヤ１Ｆの長手方向（軸方向）に沿って一定になっているが、剛性付与部材７は、その曲げ剛性が長手方向に沿って変化するものであってもよい。
【０１１９】
剛性付与部材７の構成材料は、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、コバルト系合金、半田材、ろう材、超弾性合金等の各種金属材料や、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリイミド等の各種樹脂材料（プラスティック）を用いることができる。
【０１２０】
また、剛性付与部材７の構成材料は、第２ワイヤ３の構成材料と弾性率がほぼ同じ、若しくはこれより弾性率の大きい材料であるのが好ましい。これにより、第２ワイヤ３の先端部３２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）をより大きくすることができ、その結果、ガイドワイヤ１Ｆの長手方向に沿った剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）の変化をより緩やか（滑らか）にすることができる。
【０１２１】
剛性付与部材７の固定方法は、特に限定されず、溶接、ろう接、接着剤による接着、カシメ等の方法が挙げられる。なお、剛性付与部材７は、第２ワイヤ３と第１ワイヤ２とを溶接した後に設置してもよく、第２ワイヤ３の先端部３２に剛性付与部材７を設置した後に第２ワイヤ３と第１ワイヤ２とを溶接してもよい。さらに、剛性付与部材７は、別個に製造した部材を装着する方法に限らず、例えば、第２ワイヤ３の先端部３２の外周に、溶射により盛り付けるようにして形成してもよい。
【０１２２】
剛性付与部材７の長さは、特に限定されないが、３〜１００ｍｍ程度であるのが好ましく、５〜１０ｍｍ程度であるのがより好ましい。
【０１２３】
なお、剛性付与部材７の形状（形態）は、図示の構成に限らず、例えばコイル状のものでもよい。
【０１２４】
以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１２５】
また、本発明のガイドワイヤは、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成（特徴）を組み合わせたものであってもよい。
【０１２６】
【発明の効果】
以上述べたように、本発明によれば、第１ワイヤが設置されたガイドワイヤの先端部分においてはリシェイプ（形状付け）を容易かつ確実に行うことができるとともに、第２ワイヤが設置された部分においては優れた柔軟性および曲がり癖の付き難い特性を得ることができ、その結果、操作性に優れたガイドワイヤが得られる。
【０１２７】
また、リシェイプ用リボンのようなワイヤ本体と別個の部材を設けることのない簡単な構造で上記効果を達成することができる。さらに、製造が容易で、製造コストの低減が図れる。
【０１２８】
また、第１ワイヤと第２ワイヤとを溶接により連結したことにより、連結部（溶接部）の結合強度が高く、第２ワイヤから第１ワイヤへねじりトルクや押し込み力を確実に伝達することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す縦断面図である。
【図２】図１に示すガイドワイヤにおける第１ワイヤと第２ワイヤとを接続する手順を示す図である。
【図３】本発明のガイドワイヤの使用例を説明するための模式図である。
【図４】本発明のガイドワイヤの使用例を説明するための模式図である。
【図５】本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す縦断面図である。
【図６】本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す縦断面図である。
【図７】本発明のガイドワイヤの第４実施形態を示す縦断面図である。
【図８】本発明のガイドワイヤの第５実施形態を示す縦断面図である。
【図９】図８に示すガイドワイヤにおける第１ワイヤと第２ワイヤとを接続する手順を示す図である。
【図１０】本発明のガイドワイヤの第６実施形態を示す縦断面図である。
【符号の説明】
１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ、１Ｆ　ガイドワイヤ
２　　　　　　第１ワイヤ
２１　　　　　接続端面
２２　　　　　小横断面積部
２３　　　　　基端部
３　　　　　　第２ワイヤ
３１　　　　　接続端面
３２　　　　　先端部
３２１　　　　中空部
４　　　　　　コイル
５　　　　　　第３ワイヤ
６　　　　　　段差埋め部材
７　　　　　　剛性付与部材
１０　　　　　ワイヤ本体
１１、１２、１３　固定材料
１４　　　　　溶接部
１５　　　　　外径漸減部
１６　　　　　溶接部
１７　　　　　プラスティックジャケット
１８　　　　　重なり部
２０　　　　　バルーンカテーテル
２０１　　　　バルーン
３０　　　　　ガイディングカテーテル
４０　　　　　大動脈弓
５０　　　　　右冠状動脈
６０　　　　　右冠状動脈開口部
７０　　　　　血管狭窄部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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