(57)【要約】【課題】非共有結合型集合体及びその製造方法の提供【解決手段】３種類の異性体混合物の組み合わせにより得られる下記一般式（Ｉ）で表される非共有結合型集合体。【化１】（Ｉ）2004083471.tif 000027（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（ＩＩ）で表される３種類の異性体混合物の組み合わせにより構成される下記一般式（Ｉ）で表されることを特徴とする非共有結合型集合体。
【化１】（Ｉ）
2004083471.tif 000023
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）
【化２】（ＩＩ）
2004083471.tif 000024
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。）
【請求項２】
下記一般式（ＩＩ）で示されるクラウンエーテル誘導体の二級アンモニウム塩を含んだ化合物を、非極性溶媒中に溶解させることにより会合させて高分子化することを特徴とする、下記一般式（Ｉ）で示される非共有結合型集合体の製造方法。
【化３】（ＩＩ）
2004083471.tif 000025
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。）
【化４】（Ｉ）
2004083471.tif 000026
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は、非共有結合型集合体及びその製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
高分子化合物の主鎖構造は、モノマーの種類と重合様式によって異なる。
これまでに炭素の単結合、二重結合、三重結合を含む高分子化合物、またはエステル、エーテル、アミド結合を含む高分子化合物、さらには主鎖に金属が入っている高分子化合物など様々な高分子化合物が知られている。
このようなモノマーを高分子化して得られる高分子化合物は、モノマー分子の共有結合によって結合された主鎖構造により得られる構造体である。これら従来型の合成による高分子化合物が、金属、木、ガラス、天然繊維のような伝統的な材料物質の代替材料として登場した結果、軽量化、高エネルギー効率、高性能、高耐久性といった特性を材料に付与することにより、社会に革命を起こしてきた。
しかしながら、現在では環境に調和し、環境負荷を低減した材料化技術や材料のさらなる高性能化が求められるようになった。この要求に応じるように、最近になってモノマー分子を共有結合で連結するのではなく、水素結合や配位結合といった比較的弱い相互作用によって連結する非共有結合型高分子化合物を合成しようとする研究が行われている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、非共有結合型集合体及びその製造方法を提供することである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、非共有結合型集合体及びその製造方法を開発するために、鋭意研究を重ねた結果、下記一般式（ＩＩ）で示される３種類のクラウンエーテル誘導体の二級アンモニウム塩を非極性溶媒中に溶解させることによって、クラウンエーテルとアンモニウム塩間に働く特異的で強力な相互作用により、自発的な会合が起こり、自己組織化することによって、新規な下記一般式（Ｉ）で示される非共有結合型集合体を製造することが出来ることを見いだし、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。
【化５】（ＩＩ）
2004083471.tif 000002
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。）
【化６】（Ｉ）
2004083471.tif 000003
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）
【０００５】
すなわち、本発明によれば、以下の発明が提供される。
（１）下記一般式（Ｉ）で表されることを特徴とする非共有結合型集合体。
【化７】（Ｉ）
2004083471.tif 000004
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）
下記一般式（ＩＩ）で示されるクラウンエーテル誘導体の二級アンモニウム塩を含んだ化合物を、非極性溶媒中に溶解させることにより会合させて高分子化することを特徴とする、下記一般式（Ｉ）で示される非共有結合型集合体の製造方法。
【化８】（ＩＩ）
2004083471.tif 000005
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。）
【化９】（Ｉ）
2004083471.tif 000006
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）
【０００６】
【発明実施の形態】
本発明の非共有結合型集合体は、下記一般式（Ｉ）で表される化学構造を有するものである。
【化１０】（Ｉ）
2004083471.tif 000007
式中Ｑ、Ｘは後述の一般式（ＩＩ）で示される。
この集合体は、一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。
【化１１】（ＩＩ）
2004083471.tif 000008
式中、Ｑは、結合させるための置換基を表す。
具体的には、アルキル基、アミド基、イミン基、ウレア基、チオウレア基、スルホンアミド基、アジリジン基、トリアゾール基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基を表す。
Ｘは、任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。Ｘは、過塩素酸ナトリウム、ヘキサフルオロリン酸アンモニウム、トリフルオロ酢酸などの一部から構成される任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。非極性有機溶媒に対して、非共有結合型高分子製造用モノマーを溶解させるようにするために用いられる。
【０００７】
前記一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物は、下記一般式（ＩＩ）で示される２種類の異性体化合物を反応させて得られる。
この一般式（ＩＩ）で示されるジベンゾ−２４−クラウン−８−エーテルと２級アミンを連結することで得られるクラウンエーテル誘導体は、アルデヒドを置換したクラウンエーテルとベンジルアミン誘導体を反応させることによりイミド化合物を製造し（実施例１から２）、このイミドを還元して２級アミノ化合物を製造し（一般式（ＩＩＩ）で表される化合物）（実施例３）、ジベンゾ−２４−クラウン−８−エーテルと２級アミンからなるクラウンエーテル誘導体を保護基Ｐで保護することによって製造される（一般式ＩＶで表される化合物）（実施例４）。保護基としては、以下の基が用いられる。
ベンジルオキシカルボニル基、第三ブチルオキシカルボニル基、ｐ−ビフェニルイソプロピルオキシカルボニル基、３，５−ジメトキシ−α、α−ジメチルベンジルオキシカルボニル基、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル基、メチルスルホニルエチルオキシカルボニル基、イソニコチルオキシカルボニル基、２，２，２−トリクロロエチルオキシカルボニル基、２−（トリメチルシリル）−エトキシカルボニル基、ホルミル基、フタロイル基やジチアスクシノイル基、ｏ−ニトロフェニルスルフェニル基、２−ニトロフェニルチオ基やジフェニルフォスフィニル基、トリフェニルメチル基を挙げることが出来る。
【化１２】（ＩＩＩ）
2004083471.tif 000009
【化１３】（ＩＶ）
2004083471.tif 000010
【０００８】
一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物を製造する際には、前記化合物のＧを、必要により、さらに反応性の基に変換した後に（実施例５、実施例６）、一般式（ＩＶ）で示される２種類の異性体化合物を反応させ、置換基Ｑにより２種類の異性体化合物が結合される。
置換基Ｑの形成には、置換基ＧとＧが反応して一般式（ＩＶ）の化合物を製造する場合と、置換基Ｇが任意の化合物Ａ−Ｌ−Ａを介して結合させて一般式（ＩＶ）を製造する場合がある。
前記式（ＩＩ）中、Ｑは、下記一般式（ＩＩＩ）で表される構造の置換基Ｇ同士が反応した構造、または、ＧとＧが両者を結合する任意の化合物Ａ−Ｌ−ＡのＡと反応した結果、形成される基である。このようにして得られる化合物の保護基を脱保護基化してアミノ基とすることにより一般式（ＩＩ）に示される異性体混合物を得ることが出来る。
Ａ−Ｌ−ＡのＡは反応性の置換基を表す。ただし、Ａは前記Ｇと反応が行われ、カルボニル基、アミド基、アルコキシ基、カルボキシ基、スルフィド基、ウレア基などを生成する基であり、具体的には、水酸基、アミノ基、ハロゲン基、イソシアナート基、カルボキシル基、ホルミル基、チオール基、ビニル基、エステル基、ニトリル基などである。また、Ｌは、置換基を表し、アルキレン基、エーテル基、ジアルキレンエーテル基、チオエーテル基、ジアルキレンエーテル基、フェニレン基、アミノビフェニレン基、ジフェニレンエーテル基、ジフェニレンスルフィド基である。これらの基の間には、エステル基、アミド基、ウレア基、ＮＲ基（Ｒは、アルキル基またはフェニル基をあらわす。）を含んでいてもよい。また、このＬを介することなく、直接以下のＡが結合していてもよい。Ｌは、上記Ｇと反応が行われないような構造である。
【化１４】（ＩＶ）
2004083471.tif 000011
【０００９】
以下に、ＧおよびＡの具体的な基及びその組み合わせについて述べる。
ＧとＧが反応する場合のＧは、同一の基の場合（同一の基同士が反応してＱを形成する）、及び異なる基の場合（異なる基が反応してＱを形成する）がある。
（１）同じＧの基を用いる場合
Ｇはアリル基であり、Ｑはアルキル基である。
（２）異なるＧの基を用いる場合
Ｇの基が、アミノ基とアミド基の場合は、Ｑはアミド基、
Ｇの基が、アミノ基とチオール酢酸基の場合は、Ｑはアミド基、
Ｇの基が、アミノ基とチオール酢酸エステルの場合は、Ｑはアミド基、
Ｇの基が、アミノ基とトリハロケトンの場合は、Ｑはアミド基、
Ｇの基が、アミノ基とアルデヒドの場合は、Ｑはイミン、
Ｇの基が、アミノ基とアルケンの場合は、Ｑはアミノ、
Ｇの基が、アミノ基とアルキンの場合は、Ｑはアミノ、
Ｇの基が、アミノ基とアシルハライドの場合は、Ｑはアミド基、
Ｇの基が、アミノ基とエステルの場合は、Ｑはアミド基、
Ｇの基が、アミノ基とイソシアネートの場合は、Ｑはウレア結合、
Ｇの基が、アミノ基とイソチオシアネートの場合は、Ｑはチオウレア結合、Ｇの基が、アミノ基とスルホニルハライドの場合は、Ｑはスルホンアミド基、Ｇの基が、アミノ基とジアゾ基の場合は、Ｑはアミノ基、
Ｇの基が、アジド基とアルケンの場合は、Ｑはアジリジン、
Ｇの基が、アジド基とアルキンの場合は、Ｑはトリアゾール、
Ｇの基が，カルボン酸とアルコールの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、カルボン酸とアルケンの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、カルボン酸とアルキンの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、カルボン酸とエステルの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、カルボン酸とエーテルの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、ジアゾ基とアルコールの場合は、Ｑはエーテル、
Ｇの基が、エステルとアルコールの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、エーテルとアルコールの場合は、Ｑはエーテル、
Ｇの基が、アルコールとアルキルハライドの場合は、Ｑはエーテル、
Ｇの基が、アルコールとアシルハライドの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、ニトリルとアルコールの場合は、Ｑはエステル、
Ｇの基が、チオールとアルキルハライドの場合は、Ｑはチオエーテル、
Ｇの基が、チオールとアルケンの場合は、Ｑはチオエーテル、
（３）ＧとＧが両者を結合する任意の化合物Ａ−Ｌ−ＡのＡと反応する場合
この場合にはＧとＡが直接反応してＱを形成する。ＧとＧは同一の基であってもよいし、異なる基であっても差し支えない。
同じく、Ａ−Ｌ−ＡのＡについても同一であっても又相違するものであってもよい。
Ａ−Ｌ−Ａの反応性基Ａは、以下に記載するＧに応じて定まる反応性の基である。また、Ｌは、反応性の置換基Ａ及びＧと反応しない基である。具体的には、Ｌは存在せずに直接ＡとＡが結合している場合、アルキル基、オキシエチレン基、ポリビニルエーテル基、ポリシロキサン基、又はポリエステル基である。
Ｇはアミノ基、Ａはアミド基（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミド基、
Ｇはアミノ基、Ａはチオール酢酸基（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミド基、
Ｇはアミノ基、Ａはチオール酢酸エステル（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミド基、Ｇはアミノ基、Ａはトリハロケトン（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミド基、
Ｇはアミノ基、Ａはアルデヒド（逆の組み合わせ可）、Ｑはイミン、
Ｇはアミノ基、Ａはアルケン（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミノ、
Ｇはアミノ基、Ａはアルキン（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミノ、
Ｇはアミノ基、Ａはアシルハライド（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミド基、
Ｇはアミノ基、Ａはエステル（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミド基、
Ｇはアミノ基、Ａはイソシアネート（逆の組み合わせ可）、Ｑはウレア結合、Ｇはアミノ基、Ａはイソチオシアネート（逆の組み合わせ可）、Ｑはチオウレア結合、Ｇはアミノ基、Ａはスルホニルハライド（逆の組み合わせ可）、Ｑはスルホンアミド基、
Ｇはアミノ基、Ａはジアゾ基（逆の組み合わせ可）、Ｑはアミノ基、
Ｇはアジド基、Ａはアルケン（逆の組み合わせ可）、Ｑはアジリジン、
Ｇはアジド基、Ａはアルキン（逆の組み合わせ可）、Ｑはトリアゾール、
Ｇはカルボン酸、Ａはアルコール（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはカルボン酸、Ａはアルケン（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはカルボン酸、Ａはアルキン（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはカルボン酸、Ａはエステル（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはカルボン酸、Ａはエーテル（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはジアゾ基、Ａはアルコール（逆の組み合わせ可）、Ｑはエーテル、
Ｇはエステル、Ａはアルコール（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはエーテル、Ａはアルコール（逆の組み合わせ可）、Ｑはエーテル、
Ｇはアルコール、Ａはアルキルハライド（逆の組み合わせ可）、Ｑはエーテル、Ｇはアルコール、Ａはアシルハライド（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、Ｇはニトリル、Ａはアルコール（逆の組み合わせ可）、Ｑはエステル、
Ｇはチオール、Ａはアルキルハライド（逆の組み合わせ可）、Ｑはチオエーテル、Ｇはチオール、Ａはアルケン（逆の組み合わせ可）、Ｑはチオエーテルである。これらの基は、２級アンモニウムよりも酸性度の低い置換基であることが必要である。
【００１０】
次に、一般式（ＩＶ）で示される２種類の異性体化合物を反応させ、置換基Ｑにより２種類の異性体化合物を結合せて得られる化合物を製造し（実施例７）、アルカリ条件下に脱保護基化することによりアミノ基とし、任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を含む化合物を添加することにより、本発明の原料物質である一般式（ＩＩ）で示されるクラウンエーテル誘導体の二級アンモニウム塩を含んだ化合物を得ることができる（実施例８）。反応に際しては、クラウンエーテル誘導体に２級アンモニウム化合物を過塩素酸ナトリウム、ヘキサフルオロリン酸アンモニウム、トリフルオロ酢酸等を加えることによってプロトン化し、クラウンエーテル誘導体の二級アンモニウム塩としたものを溶媒中に添加する。
【００１１】
次に、一般式（Ｉ）で表される化合物について説明する。
本発明の下記一般式（Ｉ）で示される非共有結合型集合体の製法は、下記一般式（ＩＩ）で示される３種類の異性体混合物の組み合わせにより構成されるクラウンエーテル誘導体の２級アンモニウム塩を非極性溶媒中に溶解させることによって、クラウンエーテルとアンモニウム塩間に働く特異的で強力な相互作用により、自発的な会合が起こり、本発明の目的化合物である下記一般式（Ｉ）で表され非共有結合型集合体を製造することができる（実施例９）。
非極性溶媒は、クロロホルム、ヘキサン、ベンゼン、四塩化炭素などを、挙げることができる。反応は室温で進行する。反応後、未反応性生物及び溶媒をエバポレートや再沈殿により除去して、目的性生物を得る。
得られた生成物の確認は質量分析、ＮＭＲ、ＧＰＣにより行う。
得られた生成物は、２級アンモニウム塩を２級アミンに変換したり、極性溶媒に溶解させることで単体と集合体を可逆的に変換させることができる。
【化１５】（Ｉ）
2004083471.tif 000012
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。この集合体は一般式（ＩＩ）に示される３種類の異性体混合物からなり、ｌ、ｍ、ｎは任意の数を表し、ｌとｍとｎの和は５以上であらゆる組み合わせを含む。）
【化１６】（ＩＩ）
2004083471.tif 000013
（式中、Ｑは、置換基を表し、Ｘは任意の陰イオン原子もしくは陰イオン分子を表す。）
【００１２】
【実施例】
次に、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によって何ら限定されるものではない。
【００１３】
実施例１
窒素下でジメチルホルムアミド２５０ｍｌに２−［２−（２−クロロエトキシ）エトキシ］−エタノール　　３３．９ｇ　（０．２０モル）、　炭酸カリウム　４２ｇ　（０．３０モル）を入れて撹拌し、１００℃（バス温）に加熱した。そこに、ジメチルホルムアミド　１５０ｍｌに３，４−ジヒドロキシベンズアルデヒド　１３．８ｇ　（０．１０モル）を溶解させたものを滴下した。
そのまま一晩反応させた後、冷却して、エバポレーション、減圧乾燥で溶媒を留去した。これに窒素下でジクロロメタン（脱水）３００ｍｌ、トリエチルアミン３７．３ｇ　（０．３７モル）、ジメチルアミノピリジン　０．２５ｇ　（２．０４ミリモル）を加え、０℃（氷浴上）において撹拌した。そこに、パラートルエンスルホニルクロライド　５７．１９ｇ　（０．３０モル）をジクロロメタン　６００ｍｌに溶解させたものを強く撹拌しながら滴下した。滴下終了後、氷浴を外し反応系を室温に戻し、１時間撹拌した後、エバポレーションして溶媒を留去し、ジクロロメタン　３００ｍｌを加えて、０．１Ｍ　塩酸水溶液２００ｍｌで３回、続いて飽和塩化ナトリウム水溶液２００ｍｌで２回洗浄した。有機相を硫酸マグネシウム（無水）で乾燥させ、溶媒を留去したのち、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル、塩化メチレン／酢酸エチル＝１００／０〜５０／５０）で精製した。３，４−ビス［２−（２−（２−（２パラ−トルエンスルホニルオキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ］　ベンズアルデヒド　　収量２４．１９ｇ、収率３５．４１％
【化１７】（ＩＶ）
2004083471.tif 000014
【００１４】
実施例２
窒素下でジメチルホルムアミド（ペプチド合成用）７００ｍｌに参考例１で得られた３，４−ビス［２−（２−（２−（２パラートルエンスルホニルオキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ］　ベンズアルデヒド　８．４３ｇ　（１１．４ミリモル）と（３，４−ジヒドロキシフェニル）−アセティックアシッドメチルエステル　１．２５ｇ　（１１．４ミリモル）、炭酸セシウム１８．５０ｇ　（５６．８ミリモル）を溶解させた。撹拌しながら１００℃に加熱し、３日間そのまま撹拌と加熱を続けた。その後、室温に戻し、濾過し、炭酸セシウムを取り除いた後、エバポレーションして溶媒を留去した。これにトルエン２００ｍｌを加え、１Ｎの塩酸水溶液１００ｍｌで２回、蒸留水１００ｍｌで１回洗浄した後、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル、酢酸エチル）で精製し、下記クラウンエーテル（Ｖ）を得た。収量２．４４ｇ、収率４５．１０％
【化１８】（Ｖ）
2004083471.tif 000015
【００１５】
実施例３
トルエン（脱水）１００ｍｌに参考例２で得られたクラウンエーテル誘導体（ＩＶ）５．５６ｇ（１０．４ミリモル）、ベンジルアミン１．２０ｇ（１１．２ミリモル）を加え、６０℃で３０分撹拌した後、溶媒を留去した。更にトルエン１００ｍｌを加え、同様に６０℃で３０分撹拌し、溶媒を留去した。この操作を２回繰り返した。反応物にメタノール（脱水）を１００ｍｌ加え、氷浴上で撹拌しながら水素化ほう素ナトリウム２．８ｇ（７４ミリモル）をすこしずつ加えた。１時間撹拌後、２Ｎ塩酸を加え、反応液をｐＨ２にした。メタノールを留去し、水溶液をジクロロメタンで抽出した。この抽出した溶液を１０％水酸化ナトリウム水溶液で洗浄し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を留去した。粗生成物として構造式
【化１９】（ＶＩ）
2004083471.tif 000016
で表されるクラウンエーテル誘導体（Ｖ）を得た。
【００１６】
実施例４
実施例３で得られたクラウンエーテル誘導体（Ｖ）を塩化メチレン（脱水）１１０ｍｌに溶解し、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジカルボネート３．３４ｍｌ（１４．５ミリモル）、ジメチルアミノピリジン０．１４ｇ（１．２ミリモル）を加え、室温で１２時間撹拌した。溶媒を留去し、得られた油状物をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、酢酸エチル）で精製することにより、構造式
【化２０】（ＶＩＩ）
2004083471.tif 000017
で表されるクラウンエーテル誘導体（ＶＩＩ）６．５８ｇ（８７％）を得た。
【００１７】
実施例５
実施例４で得られたクラウンエーテル誘導体（ＶＩＩ）６．５８ｇ（９．１ミリモル）をジエチルエーテル（脱水）２５０ｍｌに溶解し、氷浴上で撹拌しながら水素化リチウムアルミニウム１．３ｇ（３４ミリモル）を少しずつ加えた。１２時間撹拌後１０％クエン酸水溶液１００ｍｌを少しずつ加え、ジエチルエーテルで抽出した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、溶媒を留去した。粗生成物として構造式
【化２１】（ＶＩＩＩ）
2004083471.tif 000018
で表されるクラウンエーテル誘導体（ＶＩＩＩ）４．３９ｇ（６９％）を得た。
【００１８】
実施例６
実施例５で得られたクラウンエーテル誘導体（ＶＩＩＩ）０．９９ｇ（１．４２ミリモル）を窒素下でテトラヒドロフラン４０ｍｌに溶解させ、四臭化炭素０．９４ｇ（２．８３ミリモル）を加え室温で攪拌した。さらに、トリフェニルフォスフィン１．１２ｇ（４．２７モル）を少量ずつ１時間かけて加えた後１２時間室温で攪拌した。テトラヒドロフランを留去し、クロロホルムに溶解させ、水で洗浄した。得られた油状物をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、酢酸エチル）で精製することにより、構造式
【化２２】（ＩＸ）
2004083471.tif 000019
で表されるクラウンエーテル誘導体（ＩＸ）０．４７ｇ（４３％）を得た。
【００１９】
実施例７
窒素下で５０ミリリットルの三口反応器にヘプタンジオイルジクロリド０．０４ｇ（０．２４ミリモル）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（脱水）１０ｍｌに溶解させたものを加え、水素化ナトリウム０．０４ｇ（１．６７ミリモル）を加えて室温で１時間攪拌した。実施例５で得られたクラウンエーテル誘導体（ＶＩＩ）０．４７ｇ（０．６２ミリモル）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（脱水）１０ｍｌに溶解させ、室温で２日間撹拌した。反応液にジクロロメタンを加え、水で洗浄し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を留去した。得られた油状物をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、酢酸エチル）で精製することにより、構造式
【化２３】（Ｘ）
2004083471.tif 000020
で表されるクラウンエーテル誘導体（Ｘ）を得た。
【００２０】
実施例８
実施例７で得られたクラウンエーテル誘導体３０ミリグラム（０．０１９ミリモル）をクロロホルム０．６ｍｌに溶解させ、トリフルオロ酢酸０．０２５ｍｌ（０．２２ミリモル）を加え、３日間撹拌後、反応液にジクロロメタンを加え、１０％水酸化ナトリウム水溶液で洗浄し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を留去した。これをクロロホルムに溶解させ、当モルのトリフルオロ酢酸を加えて、構造式
【化２４】（ＸＩ）
2004083471.tif 000021
で、表される化合物（ＸＩ）を得た。
【００２１】
実施例９
クロロホルム１ｍｌに実施例８で得たクラウンエーテル誘導体（ＸＩ）を１０ミリグラム加え溶解させ、非共有結合型集合体（ＸＩＩ）を得た。集合体形成の確認はＮＭＲで行った。
【化２５】（ＸＩＩ）
2004083471.tif 000022
【００２２】
【発明の効果】
本発明によれば、非共有結合型集合体が得られる。
この非共有結合型集合体は、３種類の非極性溶媒中で、モノマーの両端に置換した２級アミンとクラウンエーテルのクラウンエーテルによる自発的な会合が起こり、自己組織化する非共有結合型集合体として得られるものである。