(57)【要約】  【課題】  最小限のスペースを占有し、容易に組み立てされ、所望の電気特性を有するアンテナを提供すること。  【解決手段】  箱入りスロット・アンテナは、導波路として機能し、スロットが形成されている接地面にほぼ平行に構成されている導電箱を備え、箱が導電接地面に垂直に配置されている従来技術の設計と比較して、著しくスペースを節約できる。本発明のアンテナは、プリント回路板の技術を使用し、プリント回路板基板の一方の側面上の被覆として接地面を形成し、導電箱構造の主要導電面を、プリント回路板の他の側面上に形成し、めっきされたスルー・ホールを使用して２つを相互接続（すなわちバイアス）して、容易に構築できる。本発明の導電箱の折返し構造により、本発明のアンテナは、無線ＬＡＮでの相互接続が望まれる、ラップトップ・コンピュータや、他の携帯式手持ち式電子装置など、スペースが重要な用途に特に適する。【選択図】  図３
2004180329.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）少なくとも一つの導電部と、（ｂ）箱入りスロット・アンテナと、を有する携帯式電子装置であって、
前記箱入りスロット・アンテナは、
（ｂ−１）内部にスロットが形成されており、前記スロットが、導波路波長λgを有する放射により所定の放射性能に対して構成および寸法決めされ、前記携帯式電子装置の前記少なくとも一つの導電部に導電的に固定された、第１および第２側面を備える導電接地面と、
（ｂ−２）前記導電接地面によって導電性が確保され、前記スロット・アンテナに前記導電接地面の第１および第２側面の一方のみから放射させる導波路として機能するように構成された導電箱構造であって、前記接地面に概ね平行で、かつ前記導波路波長λgの４分の１より小さい距離ｄをおいて配設された主要導電面を有しており、スペース節約構成が達成された前記導電箱構造とを含む、
携帯式電子装置。
【請求項２】
前記箱入りスロット・アンテナの前記導電接地面が、前記少なくとも一つの導電部と一体的に形成されている、請求項１に記載の携帯式電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナに関し、より詳細には、スペースラップトップ・コンピュータなど、スペースが重要な用途において使用できる、折返しスペース節約構成を有する箱入りスロット・アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
ラップトップ・コンピュータおよび他の携帯式電子装置が、無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）とインターフェースするようにできることに、関心が高まってきている。ＷＬＡＮは、いわゆる「ブルートゥース」規格など、いくつかの規格の下で動作することが可能である。そのようなシステムでは、無線周波数（ＲＦ）通信を介してデータを送受信するために、アンテナが必要である。
【０００３】
通常、携帯式電子装置では、スペースは重要である。したがって、そのような装置では、アンテナが占有するスペースを最小限に抑えることが望ましい。最小限のスペースを占有するＲＦアンテナを提供する１つの従来技術の手法は、１９９５年３月２日に発表された、World Intellectual Property Organization (WIPO) international publication number  ＷＯ９５／０６３３８に開示されている。この発表では、折返しモノポール・アンテナに付いて議論している。モノポールを折り返すと、高さが低くなり、狭い領域にはめ込むことができる。しかし、モノポールを折り返すと、電気整合、周波数帯域、および電磁場に対して望ましくない影響を及ぼし、モノポールと接地面の間に分流インダクタンスを導入する必要がある。
【０００４】
従来の技術では、スロット・アンテナが知られており、高速航空機の場合など、低プロファイルまたは面一の取付けには有用である。従来のスロット・アンテナは、John D.KrausによるAntennasという本の、６２４から６３２ページに開示されている（１９８８年、McGraw-Hill、第２版）。図１は、一般に１０と示している、従来技術のスロット・アンテナを示す。導電接地面１２は通常金属であり、スロット１４で形成されている。スロットは長さＬを有し、通常これは、電波の半波長λeに等しい。また、スロット１４は、通常、幅ｗを有し、これは、波長よりかなり短い。そのようなアンテナは、接地面１２の両側面から均等に放射する。通常これは、同軸ケーブル１６によって供給される。同軸ケーブルは、中心からずれた供給点で取り付け、５０オームのアンテナのインピーダンスを獲得して、通常５０オームである同軸ケーブルの特徴的なインピーダンスと整合するようにすることができる。
【０００５】
いくつかの用途では、１方向にのみ放射するスロット・アンテナを有することが望ましい。これは、図２に示すように、スロットの一方の側面が箱に入っている、かなり大きな導電接地面で達成することができる。このタイプの構造も、前述したＫｒａｕｓの参考とする本で議論されている。図２の従来技術の箱入りスロット・アンテナを、一般に２０で示す。図２のアンテナ２０も、前と同じように、導電接地面２２と寸法Ｌ、ｗを有するスロットで形成されている。このスロットを２４で示す。箱構造２６を使用して、スロット２４を箱に入れる。通常、箱構造は、導電接地面２２の表面より下に深さｈ延びている。通常、この距離ｈは、導波路波長λgの４分の１である。箱構造２６は、図２の後方方向の放射を遮断し、したがって、前方方向の放射が増強される。さらに、当初のスロット・アンテナ１０の放射抵抗を２倍にする。同軸ケーブル２８を介して供給することができる。当初のスロット・アンテナ１０は、両方向に放射するために、手持ち式電子装置またはラップトップ・コンピュータで使用するには適切でなく、一方図２の従来技術の箱入りスロット・アンテナも、距離ｈが大きくなければならず、そのためアンテナが許容できない大きなスペースを占有するので、不適切である。Krausの参考文献では、「ｈ」のかわりに「ｄ」を使用していることに留意されたい。本発明に関して以下で呼ぶ「ｄ」というパラメータと混乱することを避けるために、本明細書では、「ｈ」という用語を使用している。
【０００６】
前述したＷＩＰＯに発表されている従来技術の折返しモノポールの手法は、電気整合、周波数帯域、および電磁場に不利益な変化をもたらし、分流インダクタンス（Shant Inductance）の導入が必要であることを理解されたい。さらに、直前に議論したスロット・アンテナは、放射が２方向であること、またはサイズが過大であるために、不適切である。
【非特許文献１】World Intellectual Property Organization (WIPO) international publication number  ＷＯ９５／０６３３８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
以上のことを考慮すると、従来の技術では、ラップトップ・コンピュータおよび他の携帯式電子装置での使用に適したコンパクトなアンテナが必要である。最小限のスペースを占有し、容易に組み立てることができ、および所望の電気特性を有するようなアンテナが必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、従来の技術で認識された必要性に対処して、導電箱構造が、ラップトップ・コンピュータなどスペースが限定された場所での使用に適した、折返しスペース節約構造を有する、箱入りスロット・アンテナを提供する。本発明のアンテナは、自由空間波長λ、導波路波長λg、および電波の半波長λe／２を有する放射用である。アンテナは、内部にスロットが形成されている導電接地面を含み、スロットは、電波の半波長に少なくともほぼ等しい長さＬを有する。また、スロットは、長さＬより短い幅ｗを有し、さらに、縦軸と第１および第２縦方向縁部を有する。また、アンテナは、導電箱構造を含む。導電箱構造は接地面にほぼ平行で、それから距離ｄをおいて配置されている、主要導電面を備える。距離ｄは、導波路波長λgの４分の１よりかなり短い。さらに、導電箱構造は互いにほぼ平行で、少なくともほぼＬに等しい距離ｇをおいて配置されている、第１および第２導電構造を含む。第１および第２導電構造は、導電接地面と主要導電面にほぼ垂直であり、またスロットの縦軸にもほぼ垂直である。
【０００９】
またさらに、導電箱構造は、互いにほぼ平行であり、距離ａをおいて配置されている第３および第４導電構造を含む。第３および第４導電構造は、導電接地面と主要導電面にほぼ垂直であり、またスロットの縦軸にほぼ平行である。
【００１０】
距離ａは、幅ｗに導波路波長の１／４を足したもの、および幅ｗに導波路波長の１／２を足したものの一方にほぼ等しくすることができることが好ましい。第１、第２、第３、および第４導電構造は、導電接地面と主要導電面の間で導電経路を形成する。平面図で見たとき、第１、第２、第３、および第４導電構造は、スロットの境界となる。
【００１１】
したがって、直前に記述した構成は、ラップトップ・コンピュータなどスペースが限定された場所に組み込むことができる、導電箱構造に対する折返しスペース節約構成を提供するので、本発明のアンテナは、従来技術の箱入りスロット・アンテナと比較して、改善されていることを理解されたい。特に、距離ｄは、従来技術のタイプの箱入りスロット・アンテナの距離ｈよりはるかに短くすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
ここで、図３を参照する。これは、本発明による、自由空間波長λ、導波路波長λg、および電波の半波長λe／２を有する放射に対する箱入りスロット・アンテナのある形態の半概略絵画図である。本発明のアンテナを一般に１００で示す。アンテナ１００は、（例えば）金属とすることができ、および内部にスロット１０４が形成されている導電接地面１０２を含む。接地面１０２は、第１および第２側面を有する。スロット１０４は、電波の半波長に少なくともほぼ等しい長さＬを有する。本明細書で使用するように、「少なくともほぼ等しい」は、長さＬが、電波の半波長より長いか、または電波の半波長にほぼ等しいことを意味しており、ほぼ等しいは、機能を維持することができる限り、等しいまたはわずかに大きいあるいは小さいことを意味する。また、スロット１０４は、長さＬより短い（好ましくははるかに短い）幅ｗを有し、さらに、縦軸１０６と第１縦方向縁部１０８および第２縦方向縁部１１０を有する。幅ｗは、ｗ＜＜λという関係を満足することが好ましい。スロット１０４は、上述した放射など、所定の放射性能に対して構成および寸法決めすることができる。アンテナの分野の技術者なら、本明細書で提示する指針を考慮して、スロットの所望の寸法を開発する方法を理解するであろう。
【００１３】
さらに、本発明は、導電接地面１０２に導電的に固定され、スロット・アンテナ１００が、導電接地面１０２の一方の側面（すなわち、第１および第２の側面の１つ）からのみ放射するように構成されている、導電箱構造１１２を含む。図３に示すように、スロット・アンテナ１００は、導電接地面１０２からビューワに向かって外向きに放射し、紙への放射は、導電箱構造１１２によって阻止される。したがって、導電箱構造１１２は、所望の単一側面放射を達成する導波路として機能するように構成することができる。
【００１４】
また、図２に示した従来技術の箱入りスロット・アンテナ２０は、スロットと導電箱構造を有する接地面を含むことを理解されたい。しかし、本発明は、導電箱構造１１２が、折返しスペース節約構造（接地面１０２に平行に、折返し方式で構成することができる）を備えるという点で、図２に示した従来技術の装置と比較して改善されている。特に、この構成を達成するために、導電箱構造１１２は、導電接地面１０２にほぼ平行であり、接地面から距離ｄをおいて配置されている、主要導電面１１４を含む。距離ｄは、導波路波長λgの１／４よりかなり短く、ラップトップ・コンピュータなどスペースが限定された場所に、アンテナ１００を容易にはめ込むことができるように選択されている。距離ｄは、可能な限り薄くして、サイズを低減し、適切な帯域幅と調和するようにすべきである。ｄが非常に小さい場合、帯域幅は狭くなる。また、ｄの適切な値は、以下で議論する本発明のＰＣＢ実施形態による基板の特性によって影響を受ける。導波路波長の１／４よりかなり短いあらゆる距離ｄの値は、本発明の範囲内にあると見なすべきである。例えば、ｄは、適切な帯域幅と調和して、λgの１５％未満とすることができ、またはλgの１０％未満であることが好ましく、あるいはλgの５％未満であることがさらにより好ましい。以下で議論する例では、ｄはλgの約３．８％である。これらの指針を考慮すると、アンテナの分野の技術者なら、距離ｄに対して適切な値を選択することができるであろう。
【００１５】
導電箱構造１１２は、さらに、第１導電構造１１６と第２導電構造１１８を備える。これらは、互いにほぼ平行であり、少なくともほぼＬに等しい距離ｇ（すなわち、ほぼＬに等しいか、またはＬより大きい）をおいて配置されている。ｇは、少なくともわずかにＬより大きいことが好ましいと考えられている。第１導電構造１１６と第２導電構造１１８は、導電接地面１０２と主要導電面１１４にほぼ垂直であり、また、スロット１０６の縦軸にほぼ垂直である。
【００１６】
本発明のアンテナ１００の導電箱構造１１２は、さらに、第３導電構造１２０と第４導電構造１２２を含む。これらは、互いにほぼ平行であり、距離ａをおいて配置されている。第３導電構造１２０と第４導電構造１２２は、導電接地面と主要導電面にほぼ垂直であり、また、スロット１０４の縦軸１０６にほぼ平行である。図３は、図１および２と同様に、導電接地面１０２または主要導電面１１４に対して、あるいは、それぞれ導電構造１１６、１１８、１２０、１１２に対して、厚さを示していないという点で、半概略的である。これは、単に、図示を簡便化するためであることを理解されたい。これらの様々な要素の物理的な厚さは、他の図に示されている。また、図１０、１１、および１２も、半概略的である。
【００１７】
距離ａは、好ましくは、幅ｗに導波路波長の１／４を足したもの、または幅ｗに導波路波長の１／２を足したもののどちらかにほぼ等しいべきであるが、本明細書の他の箇所で議論するように、他の値を使用することができる。本明細書で使用するように、「ほぼ等しい」は、機能を維持することができる限り、正確に等しいことおよびその上下のわずかな変動を含むことを意図している。それぞれ第１、第２、第３、および第４導電構造である１１６、１１８、１２０、１２２は、導電接地面１０２と主要導電面１１４の間で導電経路を形成する。平面図で見たとき、第１から第４導電構造は、スロット１０４の境界となる。箱構造の短い寸法ｄを接地面１０２に垂直とし、導電箱構造のより長い寸法ａとｇを接地面１０２に平行とすることによって、導電箱構造１１２に対して折返し構成が獲得され、これにより、従来の技術と比較して、著しくスペースを節約することになることを理解されたい。
【００１８】
本明細書で使用するように、「平面図」は、導電接地面が、図が描かれている紙と平行である図を指す。さらに、導電構造によってスロットの「境界となる」は、スロットを取り囲んでいる構造、または、スロットとほぼ一致している構造を指す。
【００１９】
さらに図３を参照すると、そこに示した本発明の実施形態では、距離ａは、幅ｗに導波路波長λgの１／４を足したものにほぼ等しいことを理解されたい。第３導電構造１２０は、図示したように、スロット１０４の第１縦方向縁部１０８とほぼ一致することができる。「ほぼ一致する」は、第３導電構造１２０が、スロット１０４の第１縦方向縁部１０８と同一であるか、またはわずかに離れている、スペース配向を意図している。さらに、第４導電構造１２２は、図３に示した実施形態では、スロット１０４の第２縦方向縁部１１０を越えて、スロット１０４の第１縦方向縁部１０８からスロット１０４の第２縦方向縁部１１０に動く方向に、第３導電構造１２０から離れて配置することができる。
【００２０】
ここで、図４と５を参照する。これは、図３に示したものと同様な、本発明の実施形態の平面図と断面図をそれぞれ示すものである。同様な構成要素に関連付けられている参照番号には、１００だけ増えた図３と同じ番号が付いており、第１から第４導電構造は、金属プレートなど、導電プレートとして形成されている。導電接地面２０２と主要導電面１１４も、金属プレートなど、導電プレートとして形成することができることを理解されたい。図４と５に示した実施形態は、よく知られた方式で、従来の中心導体２２６、絶縁体２２８、および外部導体２３０を有する同軸ケーブル２２４で供給することができる。同軸ケーブル２２４の外部導体２３０は、はんだ溶球２３２を介して、スロット２０４の第１縦方向縁部２０８にはんだ付けすることができ、一方同軸ケーブル２２４の中心導体２２６は、はんだ溶球２３４で、スロット２０４の第２縦方向縁部２１０にはんだ付けすることができる。同軸ケーブル２２４の外部導体２３０は、導電接地面２０２から間隔をおいて配置され、はんだ溶球２３２でのみ導電的に接触するように図示されているが、外部導体２３０は、所望であれば、導電接地面２０２と接触したままにすることができることを理解されたい（そのような接触は有利である）。
【００２１】
同軸ケーブル、マイクロストリップ供給構造、または他のタイプのアンテナ供給装置は、図３に示されていないが、これは単に、図示を簡便化するためであることを理解されたい。さらに、同軸ケーブル２２４などの供給は、図４に示すように、スロット２０４のほぼ中央に配置することができること、または、そこから変位して配置することができ、これによりインピーダンスがより小さくなることを理解されたい。
【００２２】
ここで、図６と７を参照する。これらは、図３に示したものと同様な本発明の実施形態を示しており、プリント回路板（ＰＣＢ）技術を使用する。図４と５の要素と同様である図６と７の要素には、１００だけ増えた同じ参照番号が付いている。図６と７の実施形態は、一般に３００で示し、第１概平面表面３３８と第２概平面表面３４０を有する第１プリント回路板基板３３６を含むことができる。導電接地面３０２は、第１ＰＣＢ基板３３６の第１概平面表面３３８上に配置した第１導電層３４２として形成することができる。スロット３０４は、第１導電層３４２でエッチングすることができる。主要導電面３１４は、第１ＰＣＢ基板３３６の第２概平面表面３４０上に配置した第２導電層３４４として形成することができる。それぞれ第１、第２、第３、第４導電構造である３１６、３１８、３２０、３２２は、プリント回路板を製作する分野でよく知られている技術を使用して、各々第１ＰＣＢ基板３３６に形成されている一連のめっきされたスルー・ホール３４６として形成することができる。めっきされたスルー・ホール３４６は、第１導電層３４２と第２導電層３４４の間で、電気的に導電性の経路を提供することを理解されたい。図６で最もよくわかるように、導電構造を形成するめっきされたスルー・ホール３４６は、距離Δだけ離して配置することができる。この距離は、自由空間の波長λのほぼ１０分の１に過ぎないことが好ましい。前述の用語は、わずかにλの１０分の１より離れて配置されているが、依然として機能的であるめっきされたスルー・ホールと、スルー・ホール３４６がより近接した任意の間隔で配置されているめっきされたスルー・ホールとを網羅することを意味している。第２導電層３４４は、第１ＰＣＢ基板３３６の第２表面３４０全体にわたって延びることができる。または、所望であれば、主要導電面３１４として機能する領域にわたってのみ、すなわち、めっきされたスルー・ホール３４６によって画定された領域内で、延びることができる。
【００２３】
距離ａとｇは、本発明のすべてのＰＣＢの実施形態において、めっきされたスルー・ホールの中心線から測定することができることに留意されたい。
【００２４】
同軸ケーブル３２４は、ケーブル２２４に関して上記で議論したように、中心位置に（図示）また中心からずれて配置することができる。これは、一般に、本明細書で開示する本発明のすべての実施形態に当てはまることである。
【００２５】
ここで、図８と９を参照する。これは、図６と７に示したものと同様な本発明の実施形態を示すが、同軸ケーブルの代わりに、マイクロストリップ供給構造を使用している。図６と７の要素と同様の図８と９の要素には、１００だけ増えた同じ参照番号が付いている。図８と９に示した実施形態は、内側面４５０と外側面４５２を有する第２ＰＣＢ基板４４８を含むことができる。第２ＰＣＢ基板４４８の内側面４５０は、導電接地面４０２に隣接して配置することができる。アンテナ４００は、さらに、第２ＰＣＢ基板４４８の外側面４５２の上に配置されている導電ストリップ４５４を含むことができる。導電ストリップ４５４は、幅ｃを有することができ、（少なくともスロットに近接する領域で）スロット４０４の縦軸４０６にほぼ垂直な縦軸４５６（図８の切断線ＩＸ−ＩＸと一致する）を有することができる。導電ストリップ４５４の厚さは、当業者が選択した任意の適切な値とすることができる。導電ストリップ４５４は、スロット４０４の第１縦方向縁部４０８と第２縦４１０の一方と電気的に相互接続することができ、その縦方向縁部から、スロット４０４の第１縦方向縁部１０８と第２縦方向縁部１１０の他方に向かって相互接続されているところまで延びることができる。図８と９に示した実施形態では、導電ストリップ４５４は、スロット４０４の第２縦方向縁部４１０と電気的に相互接続されており、スロット４０４の第１縦方向縁部４０８の後方に、それを越えて延びている。導電ストリップ４５４、第２ＰＣＢ基板４４８、および導電接地面４０２は、アンテナ４００に対するマイクロストリップ供給構造を形成するように構成されていることを理解されたい。
【００２６】
ストリップ４５４は、図８に示すように、スロット４０４に関して中心に配置すること、または、中心から水平方向に変位させることができ、これにより、インピーダンスＺが減少する傾向がある。
【００２７】
導電ストリップ４５４は、スロット４０４の第１縦方向縁部４０８と第２縦方向縁部４１０の一方と電気的に相互接続することができ、第２ＰＣＢ基板４４８に形成されているめっきされたスルー・ホール接続４５８によって接続されていることが望ましい。
【００２８】
ここで、図１０に注目する。これは、図３と同様な半概略図であるが、本発明の代替形態を示している。図３の要素と同様の図１０の要素には、４００だけ増えた同じ参照番号が付いている。図１０のアンテナ５００は、図３のアンテナ１００と同様であるが、図３ではｇ＞Ｌであるのに対して、図１０では、距離Ｌが距離ｇにほぼ等しいことを理解されたい。導電箱構造に空気が存在するので、ＴＥ10モードを支持するためにｇ＞Ｌであることが好ましい。箱構造内に誘電体（ＰＣＢ基板など）がある場合には、ｇ＝Ｌを許容することができる。ｇを増大すると、λgを低減することができる。
【００２９】
ここで、図１１を参照する。これは、図１０に示したものと同様の本発明の実施形態を示す。同様の要素には、１００だけ増えた同じ参照番号が付いている。図１０のように、図１１の実施形態は、Ｌがほぼｇに等しく示されている。しかし、ａがほぼλg／４＋ｗに等しい図３および１０とは異なり、図１１に示す実施形態は、ほぼｗ＋λg／２に等しいａの値を示している。より大きいａの値は、より広い帯域幅をもたらす。
【００３０】
ここで、図１２に注目する。これは、図１１に示したものと同様の本発明の形態を示すが、ｇ＞Ｌである。図１１の要素と同様の図１２の要素には、１００だけ増えた同じ参照番号が付いている。図１２について、および図１１に関して以前に議論したように、距離ａは、図１１で示したように幅ｗに導波路波長λgの１／２を足したものにほぼ等しいことを理解されたい。さらに、第３導電構造６２０、７２０は、スロット６０４、７０４の第１縦方向縁部６０８、７０８からほぼ導波路波長λgの１／４のところに配置されているが、第４導電構造６２２、７２２は、スロット６０４、７０４の第２縦方向縁部６１０、７１０からほぼ導波路波長λgの１／４のところに配置されている。
【００３１】
図３の実施形態の場合と全く同じように、直前で議論した実施形態では、第１、第２、第３、第４導電構造６１６、６１８、６２０、６２２および７１６、７１８、７２０、７２２は、金属プレートなど導電プレートで作成することができる。これは、図１３と１４に示されている。図１３および１４は、図４および５と同様であるが、ａの値がより大きいことが異なる。図４と５の要素と同様の図１３と１４の要素には、６００だけ増えた同じ参照番号が付いている。ａの値がより大きいことを除いて、図１３と１４に示した実施形態の構成は、図４と５に関して議論した構成と同様であり、再度議論する必要はない。
【００３２】
第１から第４導電構造が、金属プレートなど導電プレートである議論したばかりの実施形態の他に、より大きいａの値を有する実施形態は、より小さいａの値に関して上記で議論したように、プリント回路板の技術を使用して構築することもでき、同軸ケーブルまたはマイクロストリップ供給構造から、あるいは任意の他の適切な方式で供給することができる。
【００３３】
図１５と１６は、図６と７に示したものと同様の本発明の実施形態を示しており、同様の要素には、６００だけ増えた図６および７と同じ参照番号が付いている。ａの値がより大きいことを除いて、構成は、以前に議論した実施形態と同様である。
【００３４】
最後に、図１７と１８に注目する。これは、図８と９に示したものと同様の本発明の実施形態を示しており、マイクロストリップ供給構造を含むが、ａの値はより大きい。図８と９の要素と同様の図１７と１８の要素には、６００だけ増えた図８および９と同じ参照番号が付いている。ａの値がより大きいことを除いて、図１７と１８の実施形態の構成は、図８と９のものと同様であり、さらに議論する必要はない。
【００３５】
以上の記述を考慮すると、本発明は、従来の技術のように接地面に垂直ではなく、接地面に平行である導電箱構造を提供し、プリント回路板の技術を用いて容易に構築することができる設計をもたらし、従来の技術と比較して、著しく厚さが低減されていることを理解されたい。
【００３６】
ａがほぼλg／２＋ｗに等しい本発明の実施形態を参照すると、実際には、第２導電箱構造は、より小さいａの値を有する実施形態の導電箱構造と直列に追加されていることを理解されたい。したがって、より大きいａの値は、スロット・アンテナの帯域幅を改善することができる。例えば、より小さいａの値を有する箱構造によって提供されたインピーダンスがＺである場合、より大きいａの値（すなわちａ＝ｗ＋λg／２）を有する箱構造によって提供された全体のインピーダンスは、２Ｚとなる。全体のアンテナのインピーダンスが大きくなると、導電箱構造から得ることができるアンテナの帯域幅に対する効果は小さくなる。箱構造の寸法ｇが、スロットの長さＬより長い実施形態では、モードＴＥ10（すなわちＴＥ１０の波）を有する横方向の磁場が存在することができる。本発明のすべての実施形態では、導電箱構造は導波路として機能し、導電箱構造内で定常波をセット・アップすることが望ましいことを理解されたい。最適の性能を獲得するために、ａは、ｗ＋λg／４またはｗ＋λg／２に等しいことが好ましいが、他の値も機能的であり、そのような他の値も本発明の範囲内にある。
【００３７】
動作周波数、基板材料の誘電体の特徴（すなわち誘電率ｅr）、および導電箱構造の寸法ｇ、並びに幅ｄは、導波路波長λgを決定し、ｇとｅrが最も重要である。同様の考察が、導電箱構造内に空気を有する本発明の他の実施形態に適用される。当然、空気のｅrは１に近い。
【００３８】
図８、９、１７、および１８に示した実施形態に関して、導電ストリップの幅ｃは、５０オームなど、所望の特性インピーダンスを提供するように選択することができることを理解されたい。第１ＰＣＢ基板４３６、１０３６と第２ＰＣＢ基板４４８、１０４８は、異なる誘電率を有する異なる材料で作成することができ、異なる厚さを有することができる。
【００３９】
提示したすべての実施形態において、寸法Ｌは、ほぼ電波の半波長すなわちλe／２という最小値を有する。より大きい値を使用することができる。例えば、Ｌ＝０．７λeの値を使用することができる。より高次の伝送モードを支持するために、Ｌ＜λeであることが好ましい。前述したＫｒａｕｓによるアンテナの参考テキストの１３章を参照する。Ｌの値が増大すると、インピーダンスＺが減少する傾向があることをさらに理解されたい。また、インピーダンスは、中心からずれた供給を使用することによって低減することができるが、図面に示すように、マイクロストリップまたは同軸ケーブルである供給は、中心に配置することもできる。すべての実施形態において、供給軸は、マイクロストリップまたは同軸ケーブルであり、アンテナの分野の当業者によって理解されるように、スロットに垂直で、少なくともいくらかの距離スロットに近接しているべきである。
【００４０】
すべての実施形態において、導電接地面は、可能な限り大きくあるべきであるが、機能的なアンテナをもたらす任意の寸法は、本発明の範囲内にある。好ましい最小の寸法は、スロットの縦軸に平行な方向が約０．７５ｌ、スロットの縦軸に垂直な方向が約０．５ｌである。
【００４１】
ここで図２１に注目する。本発明は、一般に２０００で示す携帯式電子装置と、本発明によるあらゆるタイプのアンテナとの組合わせを企図している。そのような装置は、ラップトップ・コンピュータ、携帯情報端末、または他の装置とすることができる。図２１に示すように、そのような装置は、英数字キー２００４（図示の簡便化のため、少数のみを示す）や指示装置２００６などを備える第１部分２００２を有することができる。第２部分２００８は、蝶番式の縁２０１０において、第１部分２００２に固定することができる。第２部分２００８は、テキストの性質のデータ２０１４および／またはグラフの性質のデータ２０１６用のディスプレイ２０１２を含むことができる。本発明による任意の構成の１つまたは複数のアンテナ２０２０は、装置２０００と併用することができる。例えば、異なる周波数で通信することが所望された場合、または、多様性が要求または所望されたシステムにおいて、複数のアンテナを使用することができる。
【００４２】
アンテナの好ましい位置は、ディスプレイ２０１２を有し、上面２０２２に近い第２部分２００８上である。第１アンテナ２０２０は、部分２００８の右縁２０２６に隣接し、側面に向いていることが示されている。第２アンテナ２０２０は、部分２００８の上面２０２２に隣接し、キー２００４をタイプしているユーザ（図示せず）から遠ざかる方向を向いていることが示されている。室内環境での反射のために、示した方向の一方が機能すべきである。好ましい位置は、部分２００８の上方で（すなわち上面２０２２の付近）、上面または縁部２０２４、２０２６の一方に近いところである。縁部２０２４、２０２６に隣接して配置されたとき、アンテナ２０２０は、図示したように、依然として上面２０２２の付近にあるべきである。好ましくは、アンテナは、側面またはユーザから離れる方向を向くべきであるが、他の任意の機能的な配向（上方など）が、本発明の範囲内にあるとみなすべきである。
【００４３】
アンテナ２０２０の接地面は、既存の金属構造部分など装置２０００の導電部分に接地されているべきである（およびそれと一体的に形成することさえできる）。アンテナ２０２０の他のいかなる部分も、装置２０００の導電部分または金属部分に接触するべきでない。
【００４４】
導電箱構造に対する本発明の折返しスペース節約構成を有する箱入りスロット・アンテナの性能を、ZelandのＩＥ３Ｄコンピュータ・プログラムによるシミュレーションから予測した。図１０に示したものと同様の本発明の実施形態の性能を予測したが（すなわち、ｇ＝Ｌ、ａ＝ｗ＋λg／４）、図６および７に示したものと同様の、同軸ケーブルによって供給されたプリント回路基板構成は備えていない（しかし上述したようにｇ＝Ｌである）。導電接地面は、スロットに垂直な方向に７０ｍｍ、スロットに平行な方向に９９ｍｍの寸法を有する。スロットの幅はｗ＝３ｍｍであり、ｇ＝Ｌ＝５０．５ｍｍである。第１ＰＣＢ基板は、３ｍｍの厚さと４．６の相対誘電率を有する。ａが２２．７５ｍｍであるように、λg／４＝１９．７５ｍｍの値を使用した。
【００４５】
図１９は、予測したアンテナの電圧定常波比（ＶＳＷＲ）を示す。ＶＳＷＲが２：１である帯域幅は、１５４ＭＨｚであり、これは、２．４ＧＨｚのＩＳＭ用途に対して十分に広い。図２０は、それぞれφ＝０°すなわちスロット幅の方向と、φ＝９０°すなわちスロットの長さの方向に対してシミュレーションしたアンテナの側面放射パターンを示す。アンテナに対して予測した最大利得は、６．４ｄＢである。
【００４６】
まとめとして、本発明の構成に関して以下の事項を開示する。
【００４７】
（１）自由空間波長λ、導波路波長λg、および電波の半波長λe／２を有する放射に対する箱入りスロット・アンテナであって、前記アンテナが、
（ａ）内部にスロットが形成されている導電接地面であって、前記スロットが、前記電波の半波長に少なくともほぼ等しい長さＬを有し、また、前記スロットが、前記長さＬより短い幅ｗを有し、さらに、前記スロットが、縦軸と第１縦方向縁部および第２縦方向縁部を有する導電接地面と、
（ｂ）前記導電接地面に導電的に固定され、前記スロット・アンテナが、前記導電接地面の一方の面からのみ放射するように構成されている導電箱構造とを有し、
改善が、
前記導電箱構造に対して折返しスペース節約構成を備え、前記導電箱構造が、
（ｂ−１）前記接地面にほぼ平行であり、それから距離ｄをおいて配置されている主要導電面であって、前記距離ｄが、前記導波路波長λgの４分の１よりかなり小さく、前記アンテナが、ラップトップ・コンピュータなど、スペースが限定された場所に容易にはめ込むことができるように選択されている主要導電面と、
（ｂ−２）互いにほぼ平行であり、少なくともほぼＬに等しい距離ｇをおいて配置されている第１および第２導電構造であって、前記第１および第２導電構造が、前記導電接地面と前記主要導電面にほぼ垂直であり、また前記スロットの前記縦軸にほぼ垂直である、第１および第２導電構造と、
（ｂ−３）互いにほぼ平行であり、距離ａをおいて配置されている第３および第４導電構造であって、前記第３および第４導電構造が、前記導電接地面および前記主要導電面にほぼ垂直であり、また前記スロットの前記縦軸にほぼ平行である、第３および第４導電構造とを備え、
前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、前記導電接地面と前記主要導電面の間で導電経路を形成し、
平面図で見たとき、前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、前記スロットの境界となり、
それにより、
前記導電箱構造に対する前記折返しスペース節約構成が形成される、箱入りスロット・アンテナ。
（２）前記距離ａが、前記幅ｗに前記導波路波長λgの４分の１を足したものにほぼ等しく、
前記第３導電構造が、前記スロットの前記第１縦方向縁部とほぼ一致しており、
前記第４導電構造が、前記スロットの前記第２縦方向縁部を越え、前記スロットの前記第１縦方向縁部から前記スロットの前記第２縦方向縁部に動く方向に前記第３導電構造から間隔をおいて配置されている、上記（１）に記載のアンテナ。
（３）前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、導電プレートである、上記（２）に記載のアンテナ。
（４）第１および第２概平面表面を有する第１プリント回路板（ＰＣＢ）基板をさらに備え、
前記導電接地面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第１概平面表面上に配置されている第１導電層として形成され、前記スロットが、前記第１導電層においてエッチングされており、
前記主要導電面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第２概平面表面上に配置されている第２導電層として形成され、
前記第１、第２、第３、および第４導電構造がそれぞれ、前記第１ＰＣＢ基板に形成された一連のめっきされたスルー・ホールを備え、前記めっきされたスルー・ホールに隣接するホールが、わずかに前記自由空間波長λのほぼ１０分の１離れて配置されている、上記（２）に記載のアンテナ。
（５）内側面と外側面を有し、前記内側面が前記導電接地面に隣接して配置されている第２ＰＣＢ基板と、
前記第２ＰＣＢ基板の前記外側面上に配置されている導電ストリップとをさらに備え、
前記導電ストリップが、幅ｃと、前記スロットの前記縦軸にほぼ垂直な縦軸を有し、
前記導電ストリップが、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の一方に電気的に相互接続され、前記導電ストリップが、前記縦方向縁部から、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の他方に向かって相互接続されているところまで延び、
前記導電ストリップ、前記第２ＰＣＢ基板、および前記導電接地面が、前記アンテナに対してマイクロストリップ供給構造を形成するように構成されている、上記（４）に記載のアンテナ。
（６）前記導電ストリップが、前記第２ＰＣＢ基板に形成されているめっきされたスルー・ホールによって、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の前記一方に電気的に相互接続されている、上記（５）に記載のアンテナ。
（７）前記距離ａが、前記幅ｗに前記導波路波長λgの２分の１を足したものにほぼ等しく、
前記第３導電構造が、前記スロットの前記第１縦方向縁部から、前記導波路波長λgのほぼ４分の１をおいて配置され、
前記第４導電構造が、前記スロットの前記第２縦方向縁部から、前記導波路波長λgのほぼ４分の１をおいて配置されている、上記（１）に記載のアンテナ。
（８）前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、導電プレートである、上記（７）に記載のアンテナ。
（９）第１および第２概平面表面を有する第１プリント回路板（ＰＣＢ）基板をさらに備え、
前記導電接地面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第１概平面表面上に配置されている第１導電層として形成され、前記スロットが、前記第１導電層でエッチングされており、
前記主要導電面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第２概平面表面上に配置されている第２導電層として形成され、
前記第１、第２、第３、および第４導電構造がそれぞれ、前記第１ＰＣＢ基板に形成された一連のめっきされたスルー・ホールを備え、前記めっきされたスルー・ホールの隣接するホールが、わずかに前記自由空間波長λのほぼ１０分の１をおいて配置されている、上記（７）に記載のアンテナ。
（１０）内側面と外側面を有し、前記内側面が、前記導電接地面に隣接して配置されている第２ＰＣＢ基板と、
前記第２ＰＣＢ基板の前記外側面上に配置されている導電ストリップとをさらに備え、
前記導電ストリップが、幅ｃと、前記スロットの前記縦軸にほぼ垂直な縦軸を有し、
前記導電ストリップが、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の一方に電気的に相互接続され、前記導電ストリップが、前記縦方向縁部から、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の他方に向かって相互接続されているところまで延びており、
前記導電ストリップ、前記第２ＰＣＢ基板、および前記導電接地面が、前記アンテナに対するマイクロストリップ供給構造を形成するように構成されている、上記（９）に記載のアンテナ。
（１１）前記導電ストリップが、前記第２ＰＣＢ基板に形成されためっきされたスルー・ホールによって、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の前記一方に電気的に相互接続されている、上記（１０）に記載のアンテナ。
（１２）自由空間波長λ、導波路波長λg、および電波の半波長λe／２を有する放射に対する箱入りスロット・アンテナであって、前記アンテナが、
（ａ）内部にスロットが形成されている導電接地面であって、前記スロットが、前記電波の半波長に少なくともほぼ等しい長さＬを有し、また、前記スロットが、前記長さＬより短い幅ｗを有し、さらに、前記スロットが、縦軸と第１および第２縦方向縁部を有する導電接地面と、
（ｂ）導電箱構造とを備え、前記導電箱構造が、
（ｂ−１）前記接地面にほぼ平行で、そこから距離ｄをおいて配置されている主要導電面であって、前記距離ｄが、前記導波路波長λgの４分の１よりかなり短い主要導電面と、
（ｂ−２）互いにほぼ平行で、少なくともほぼＬに等しい距離ｇをおいて配置されている第１および第２導電構造であって、前記第１および第２導電構造が、前記導電接地面と前記主要導電面にほぼ垂直であり、また、前記スロットの前記縦軸にほぼ垂直である、第１および第２導電構造と、
（ｂ−３）互いにほぼ平行で、距離ａをおいて配置されている第３および第４導電構造であって、前記第３および第４導電構造が、前記導電接地面と前記主要導電面にほぼ垂直であり、また、前記スロットの前記縦軸にほぼ平行である、第３および第４導電構造とを備え、
前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、前記導電接地面と前記主要導電面との間で導電経路を形成し、
平面図で見たとき、前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、前記スロットの境界となる、箱入りスロット・アンテナ。
（１３）前記距離ａが、前記幅ｗに前記導波路波長λgの４分の１を足したものにほぼ等しく、
前記第３導電構造が、前記スロットの前記第１縦方向縁部にほぼ一致し、
前記第４導電構造が、前記スロットの前記第２縦方向縁部を越え、前記スロットの前記第１縦方向縁部から前記スロットの前記第２縦方向縁部に動く方向に、前記第３導電構造から間隔をおいて配置されている、上記（１２）に記載のアンテナ。
（１４）前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、導電プレートである、上記（１３）に記載のアンテナ。
（１５）第１および第２概平面表面を有する第１プリント回路板（ＰＣＢ）基板をさらに備え、
前記導電接地面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第１概平面表面上に配置されている第１導電層として形成され、前記スロットが前記第１導電層でエッチングされており、
前記主要導電面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第２概平面表面上に配置されている第２導電層として形成され、
前記第１、第２、第３、および第４導電構造がそれぞれ、前記第１ＰＣＢ基板に形成された一連のめっきされたスルー・ホールを備え、前記めっきされたスルー・ホールに隣接するホールが、わずかに前記自由空間波長λのほぼ１０分の１をおいて配置されている、上記（１３）に記載のアンテナ。
（１６）内側面と外側面を有し、前記内側面が、前記導電接地面に隣接して配置されている第２ＰＣＢ基板と、
前記第２ＰＣＢ基板の前記外側面上に配置されている導電ストリップとをさらに備え、
前記導電ストリップが、幅ｃと、前記スロットの前記縦軸にほぼ垂直な縦軸を有し、
前記導電ストリップが、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の一方に電気的に相互接続され、前記導電ストリップが、前記縦方向縁部から、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の他方に向かって相互接続されているところまで延びており、
前記導電ストリップ、前記第２ＰＣＢ基板、および前記導電接地面が、前記アンテナに対するマイクロストリップ供給構造を形成するように構成されている、上記（１５）に記載のアンテナ。
（１７）前記導電ストリップが、前記第２ＰＣＢ基板に形成されためっきされたスルー・ホールによって、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の前記一方に電気的に相互接続されている、上記（１６）に記載のアンテナ。
（１８）前記距離ａが、前記幅ｗに前記導波路波長λgの２分の１を足したものにほぼ等しく、
前記第３導電構造が、前記スロットの前記第１縦方向縁部から、前記導波路波長λgのほぼ４分の１をおいて配置されており、
前記第４導電構造が、前記スロットの前記第２縦方向縁部から、前記導波路波長λgのほぼ４分の１をおいて配置されている、上記（１２）に記載のアンテナ。
（１９）前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、導電プレートである、上記（１８）に記載のアンテナ。
（２０）第１および第２概平面表面を有する第１プリント回路板（ＰＣＢ）基板をさらに備え、
前記導電接地面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第１概平面表面上に配置されている第１導電層として形成され、前記スロットが、前記第１導電層でエッチングされており、
前記主要導電面が、前記第１ＰＣＢ基板の前記第２概平面表面上に配置されている第２導電層として形成され、
各前記第１、第２、第３、および第４導電構造が、前記第１ＰＣＢ基板に形成された一連のめっきされたスルー・ホールを備え、前記めっきされたスルー・ホールに隣接するホールが、わずかに前記自由波長λのほぼ１０分の１をおいて配置されている、上記（１８）に記載のアンテナ。
（２１）内側面と外側面を有し、前記内側面が、前記導電接地面に隣接して配置されている第２ＰＣＢ基板と、
前記第２ＰＣＢ基板の前記外側面上に配置されている導電ストリップとをさらに備え、
前記導電ストリップが、幅ｃと、前記スロットの前記縦軸にほぼ垂直な縦軸を有し、
前記導電ストリップが、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の一方に電気的に相互接続され、前記導電ストリップが、前記縦方向縁部から、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の他方に向かって相互接続されているところまで延び、
前記導電ストリップ、前記第２ＰＣＢ基板、および前記導電接地面が、前記アンテナに対するマイクロストリップ供給構造を形成するように構成されている、上記（２０）に記載のアンテナ。
（２２）前記導電ストリップが、前記第２ＰＣＢ基板に形成されためっきされたスルー・ホールによって、前記スロットの前記第１および第２縦方向縁部の前記一方に電気的に相互接続されている、上記（２１）に記載のアンテナ。
（２３）第１および第２側面を備える導電接地面を有する箱入りスロット・アンテナであって、前記導電接地面は、内部にスロットが形成されており、前記スロットが、所定の放射性能に対して構成および寸法決めされており、かつ、前記導電接地面に導電的に固定され、および前記スロット・アンテナに、前記導電接地面の前記第１および第２側面の一方のみから放射させる導波路として機能するように構成されている導電箱構造を有する箱入りスロット・アンテナであって、
改善が、
前記導電箱構造が、前記接地面に平行に、折返し方式で構成されているような、前記導電箱構造に対する折返しスペース節約構成を備える、箱入りスロット・アンテナ。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】従来技術のスロット・アンテナの半概略図である。
【図２】従来技術の箱入りスロット・アンテナの半概略図である。
【図３】本発明による箱入りスロット・アンテナに関する１つの形態の半概略図である。
【図４】図３に示したものと同様であり、導電プレートで形成された導電箱構造を有する、本発明によるアンテナの平面図である。
【図５】図４の線Ｖ−Ｖに沿って取った断面図である。
【図６】図３に示したものと同様であり、導電箱構造が、一連のめっきされたスルー・ホールで形成されている、本発明によるアンテナの平面図である。
【図７】図６の線ＶＩＩ−ＶＩＩに沿って取った、図６のアンテナの断面図である。
【図８】同軸供給構造ではなく、マイクロストリップ供給構造を使用する、図６と同様な図である。
【図９】図８の線ＩＸ−ＩＸに沿って取った断面図である。
【図１０】本発明の他の形態を示す半概略図である。
【図１１】本発明のさらに他の形態を示す半概略図である。
【図１２】本発明のさらに他の形態を示す半概略図である。
【図１３】図１２に示したものと同様であり、導電構造が導電プレートである、本発明の実施形態の平面図である。
【図１４】図１３の線ＸＩＶ−ＸＩＶに沿って取った断面図である。
【図１５】図１３と同様であるが、導電構造が、めっきされたスルー・ホールで形成されている、本発明の実施形態を示す平面図である。
【図１６】図１５の線ＸＶＩ−ＸＶＩに沿って取った断面図である。
【図１７】図１５と同様であるが、同軸ケーブルではなく、マイクロストリップ供給構造を使用する、本発明の実施形態を示す図である。
【図１８】図１７の線ＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩに沿って取った断面図である。
【図１９】本発明の例示的な実施形態に対して、動作周波数の関数としてアンテナ電圧定常波比（ＶＳＷＲ）をプロットした図である。
【図２０】ＶＳＷＲを図１９に示した例示的な実施形態に対する、それぞれφ＝０°（スロットの幅の方向）とφ＝９０°（スロットの長さの方向）であるアンテナの側面放射パターンの図である。
【図２１】本発明によるアンテナ取付けを有する携帯式電子装置の半概略透視図である。
【符号の説明】
【００４９】
１０  従来技術のスロット・アンテナ
１２  導電接地面
１４  スロット
１６  同軸ケーブル
２０  従来技術の箱入りスロット・アンテナ
２２  導電接地面
２４  スロット
２６  箱構造
２８  同軸ケーブル
１００  アンテナ
１０２  導電接地面
１０４  スロット
１０６  縦軸
１０８  第１縦方向縁部
１１０  第２縦方向縁部
１１２  導電箱構造
１１４  主要導電面
１１６  第１導電構造
１１８  第２導電構造
１２０  第３導電構造
１２２  第４導電構造
２０２  導電接地面
２０４  スロット
２０８  第１縦方向縁部
２２４  同軸ケーブル
２２６  従来の中心導体
２２８  絶縁体
２３０  外部導体
２３２  はんだ溶球
３０２  導電接地面
３０４  スロット
３１４  主要導電面
３１６  第１導電構造
３１８  第２導電構造
３２０  第３導電構造
３２２  第４導電構造
３３６  第１プリント回路板基板
３３８  第１概平面表面
３４０  第２概平面表面
３４２  第１導電層
３４４  第２導電層
３４６  めっきされたスルー・ホール
４００  アンテナ
４０２  導電接地面
４０４  スロット
４０６  縦軸
４０８  第１縦方向縁部
４１０  第２縦方向縁部
４４８  第２プリント回路板基板
４５０  内側面
４５２  外側面
４５４  導電ストリップ
４５６  縦軸
５００  アンテナ
６０４  スロット
６０８  第１縦方向縁部
６１０  第２縦方向縁部
６１６  第１導電構造
６１８  第２導電構造
６２０  第３導電構造
６２２  第４導電構造
７０４  スロット
７０８  第１縦方向縁部
７１０  第２縦方向縁部
７１６  第１導電構造
７１８  第２導電構造
７２０  第３導電構造
７２２  第４導電構造
２０００  携帯式電子装置
２００２  第１部分
２００４  英数字キー
２００６  指示装置
２００８  第２部分
２０１０  蝶番式縁部
２０１２  ディスプレイ
２０１４  テキストの性質のデータ
２０１６  グラフの性質のデータ
２０２０  アンテナ
２０２２  上面
２０２４  縁部
２０２６  縁部
【図１】
2004180329.tif 000003
【図２】
2004180329.tif 000004
【図３】
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【図４】
2004180329.tif 000006
【図５】
2004180329.tif 000007
【図６】
2004180329.tif 000008
【図７】
2004180329.tif 000009
【図８】
2004180329.tif 000010
【図９】
2004180329.tif 000011
【図１０】
2004180329.tif 000012
【図１１】
2004180329.tif 000013
【図１２】
2004180329.tif 000014
【図１３】
2004180329.tif 000015
【図１４】
2004180329.tif 000016
【図１５】
2004180329.tif 000017
【図１６】
2004180329.tif 000018
【図１７】
2004180329.tif 000019
【図１８】
2004180329.tif 000020
【図１９】
2004180329.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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