(57)【要約】【課題】軸孔嵌合によって工具本体に回転可能に取り付けられた拡径ビットを備えた掘削工具において、その軸や孔の内外周部に摩耗が生じても拡径ビットや工具本体を廃棄することなく再使用可能として経済性の向上を図る。【解決手段】軸線Ｏ回りに回転される工具本体１，７の先端部外周に、軸線Ｏから偏心した中心軸Ｘ回りに回転可能とされて軸線Ｏからの外径が拡径した状態で位置決めされる拡径ビット４が取り付けられる掘削工具において、拡径ビット４を中心軸Ｘに沿って延びる軸４Ｂ，４Ｃと孔３Ｇ，９Ｄとの嵌合によって工具本体１，７に回転可能に取り付け、これら軸４Ｂの外周部と孔９Ｄの内周部との少なくとも一方にカラー１０Ａ，１０Ｂを取り付ける。【選択図】　　　　図１
2004076370.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸線回りに回転される工具本体の先端部外周に、上記軸線から偏心した中心軸回りに回転可能とされて該軸線からの外径が拡径した状態で位置決めされる拡径ビットが取り付けられる掘削工具において、上記拡径ビットは上記中心軸に沿って延びる軸と孔との嵌合によって上記工具本体に回転可能に取り付けられており、これら軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方にはカラーが取り付けられていることを特徴とする掘削工具。
【請求項２】
上記カラーは、上記軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方よりも高硬度とされていることを特徴とする請求項１に記載の掘削工具。
【請求項３】
上記カラーは、上記軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方に取付部材によって着脱可能に取り付けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の掘削工具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、軸線回りに回転される工具本体の先端部外周に拡径ビットが取り付けられて、掘削時には上記拡径ビットが拡径した状態で位置決めされることにより所定の径の削孔を形成する掘削工具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
この種の掘削工具としては、軸線回りに回転されるデバイス（工具本体）と、その先端部外周に上記軸線から偏心した中心軸方向に延びる軸と孔との嵌合によって該中心軸回りに回転可能に取り付けられた複数の拡径ビットとを備え、掘削時には上記デバイスが軸線回りに掘削時の回転方向に回転させられるのに伴い、掘削抵抗によって上記拡径ビットがそれぞれの中心軸回りに回転して互いの側面同士が当接することにより上記軸線からの外径が拡径した状態で位置決めされ、またデバイスが上記回転方向と反対向きに回転させられた際には拡径ビットも上記とは反対向きに回転することにより、やはり互いの側面同士が当接して上記外径が縮径させられた状態で位置決めされるものが知られている。また、本発明の発明者等は、例えば特許第３０１４３４９号公報において、軸線回りに回転されるデバイスの先端部の上記軸線上に先端側に突出するようにパイロットビットが取り付けられて、これらデバイスとパイロットビットとにより工具本体が構成されるとともに、この工具本体の先端部外周には、軸線方向においてデバイスの先端部とパイロットビットの本体の裏面部との間に、やはり上記軸線から偏心した中心軸方向に延びる軸孔嵌合によって該中心軸回りに回転可能な複数の拡径ビットを設けたものも提案している。
【０００３】
そして、このような掘削工具は、円筒状のケーシング内に拡径ビットを縮径した状態で挿入されて、該ケーシングの先端から拡径ビットを突出させて上記軸線回りに回転自在かつ先端側にはケーシングと一体に前進可能とされ、掘削時には工具本体が上記回転方向への回転力と先端側に向けての打撃力とを受けることにより、拡径ビットの外径がケーシング外径よりも拡径して回転しつつケーシングとともに前進させられて、削孔を形成しながら該削孔内にケーシングを建て込んでゆき、所定の深さまで削孔が形成されてケーシングが建て込まれたなら、工具本体を反対向きに回転することによって拡径ビットが縮径するので、削孔内にケーシングを残したまま該削孔内から後退させて引き抜き可能とされる。また、工具本体に上記パイロットビットが備えられた掘削工具では、このパイロットビットが先行して小径の削孔を形成し、次いで後続する拡径ビットがこの削孔を拡げるような掘削形態となり、先行するパイロットビットによる掘削で土砂や岩石が崩れやすくなった地盤を後続の拡径ビットによって掘削することとなるので、掘削効率の向上を図ることができる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、これらの掘削工具では、上述のように拡径ビットが上記中心軸方向に延びる軸と孔との嵌合によって該中心軸回りに回転可能に工具本体に取り付けられており、すなわち通常は拡径ビットに一体に設けられた円柱状の軸が、工具本体のデバイスやパイロットビット側に上記中心軸を中心として穿設された孔に嵌挿されることにより、軸の外周部が孔の内周部を摺動しながら拡径ビットが回転してその外径が拡・縮径可能とされている。しかしながら、このような掘削工具によって掘削を行ううちにこの拡径ビットの拡・縮径が繰り返されて軸外周部が孔内周部を頻繁に摺動すると、これら軸の外周部や孔の内周部あるいはその双方に摩耗が生じることが避けられず、これに伴って両者の間に隙間があくことにより拡径ビットにがたつきが生じて安定した掘削が不可能となったり、がたついた拡径ビットに掘削時の荷重や衝撃が作用することによって軸が折損してしまったりするおそれもある。従って、このように摩耗によって拡径ビットにがたつきが生じると、摩耗した軸や孔を有する拡径ビットや工具本体、あるいはこれらの双方を廃棄して新しいものと交換しなければならず、工具寿命が短縮されて甚だ不経済であるという問題があった。
【０００５】
本発明は、このような背景の下になされたもので、上述のような軸孔嵌合によって工具本体に回転可能に取り付けられた拡径ビットを備えた掘削工具において、その軸や孔の内外周部に摩耗が生じても拡径ビットや工具本体を廃棄することなく再使用可能として、経済性の向上を図ることが可能な掘削工具を提供することを第一の目的とし、また第二には、この軸や孔の内外周部に摩耗が生じること自体を抑制して拡径ビットのがたつきや軸の折損を防止することが可能な掘削工具を提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決して、まず上記第一の目的を達成するために、本発明は、軸線回りに回転される工具本体の先端部外周に、上記軸線から偏心した中心軸回りに回転可能とされて該軸線からの外径が拡径した状態で位置決めされる拡径ビットが取り付けられる掘削工具において、上記拡径ビットを上記中心軸に沿って延びる軸と孔との嵌合によって上記工具本体に回転可能に取り付け、これら軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方にカラーを取り付けたことを特徴とする。従って、このような掘削工具によれば、こうしてカラーを取り付けた側では軸や孔の摩耗はこのカラーに生じるため、摩耗したカラーを交換することにより拡径ビットや工具本体を廃棄することなく当初の状態に復元して安定した掘削を行うことが可能となる。そして、上記第二の目的を達成するために、本発明は、上記カラーを、上記軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方よりも高硬度としたことを特徴とし、すなわち工具本体や拡径ビットに形成される軸や孔の内周部よりカラーが高硬度であるためにこのカラーの摩耗自体が抑制され、従って摩耗によって軸と孔との間に隙間が空くのを防いで拡径ビットのがたつきや軸の折損を防止することができる。また、このようなカラーは、上記軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方に、焼きバメや冷やしバメ、圧入などによって固定的に取り付けられていてもよいが、例えば止めネジのような取付部材によって着脱可能に取り付ければ、このカラーに摩耗や損傷が生じて交換する際でも容易かつ速やかに当初の状態に復元することができる。
【０００７】
【発明の実施の形態】
図１ないし図１０は本発明の第１の実施形態を示すものである。本実施形態において工具本体を構成するデバイス１は、図１に示すようにその先端部１Ａが後端部１Ｂよりも一段大径とされた外形略多段円柱状をなしており、この後端部１Ｂに図示されないハンマが取り付けられることによって、掘削時には図中に符号Ｔで示す方向に軸線Ｏ回りに回転力を受けるとともに該軸線Ｏ方向先端側（図１において左側）に打撃力を受ける。
【０００８】
また、上記先端部１Ａは、図４により詳しく示すようにその後端側の部分がこれより先端側に対して僅かに大径とされた多段状をなしていて、これによりその後端部外周には後端側に向けて一段凸となる段部１Ｃが形成されており、この段部１Ｃの外径すなわちデバイス１の最大径は、図示されない円筒状のケーシングの内周に嵌挿可能な大きさとされる一方、この段部１Ｃよりも先端側の上記先端部１Ａ先端側部分の外径は、上記ケーシングの最先端に取り付けられる内径の一段小さなやはり図示されない円筒状のケーシングトップ内周に嵌挿可能な大きさとされ、上記段部１Ｃがこのケーシングトップの後端に当接することにより、上記打撃力のみがケーシングに伝達されて該ケーシングが前進し、削孔内に建て込み可能とされる。また、この先端部１Ａには、その最先端の外周部にも後端側に向けて一段凸となる段部１Ｄが形成されているとともに、この段部１Ｄの内側には軸線Ｏに直交する平面状の先端面１Ｅが形成されており、従ってこの先端面１Ｅの外径は段部１Ｄによって上記段部１Ｃより先端側の先端部１Ａの外径よりもさらに一段小径となるようにされている。
【０００９】
また、このデバイス１の先端部１Ａの外周には、上記軸線Ｏに対する周方向の幅および径方向の深さが略等しくされた断面四角形状の一対のくり粉の排出溝２Ａ，２Ｂが、それぞれ軸線Ｏに平行に上記段部１Ｄから先端部１Ａの後端に亙って延びるように、かつ周方向には互いに間隔をあけて隣接するように形成されており、このような対をなす排出溝２Ａ，２Ｂが複数対（本実施形態では４対）周方向に等間隔に位置するように形成されている。さらに、本実施形態では、これらの対をなすくり粉の排出溝２Ａ…，２Ｂ…のうち、それぞれの回転方向Ｔ後方側（図２および図３において時計回り方向側）に位置する排出溝２Ａの先端側に連通するようにして、デバイス１の先端部１Ａ外周側に凹部３が形成されており、従って本実施形態では複数（４つ）の凹部３…が周方向に等間隔に形成されることとなる。なお、これら複数の凹部３…および各対をなす排出溝２Ａ…，２Ｂ…は、それぞれ軸線Ｏ回りに９０°ずつの回転位置で互いに同形状となるように形成されている。
【００１０】
この凹部３は、上記軸線Ｏ方向にはデバイス１最先端の上記先端面１Ｅから段部１Ｄを越えた位置に至るまで後端側に凹むように、また径方向には上記先端面１Ｅ内において軸線Ｏから外周側に間隔をおいた位置から段部１Ｄを越えて上記先端部１Ａの外周に開口するように、さらに周方向には上記排出溝２Ａと対をなす排出溝２Ｂの回転方向Ｔ後方側の縁部からこの排出溝２Ａを越えて該回転方向Ｔ後方側の次の排出溝２Ｂとの間にまで形成されたものであって、より詳しくは図４および図５に示すように、上記回転方向Ｔを向く壁面３Ａと、この壁面３Ａに凹円筒面状の壁面３Ｂを介して滑らかに連なる外周側を向く壁面３Ｃと、この壁面３Ｃに鈍角に交差して外周側に向かうように凹曲折する回転方向Ｔの後方側を向く２段の壁面３Ｄ，３Ｅ、および先端側を向く底面３Ｆとにより画成されており、この底面３Ｆは軸線Ｏに垂直な方向に形成されるとともに、壁面３Ａ〜３Ｅは軸線Ｏに平行に延びるように形成されている。なお、この底面３Ｆは、デバイス１の先端部１Ａ後端側の上記段部１Ｃが上述のようにケーシングトップ後端に当接した状態で、このケーシングトップの先端から僅かに突出する位置に形成される。そして、この底面３Ｆには、上記壁面３Ｂがなす凹円筒の中心軸Ｘを中心とした一定内径の断面円形の孔３Ｇが形成されるとともに、この底面３Ｆへの上記排出溝２Ａ，２Ｂの開溝部周辺には、内周側に向けて先端側に向かうにように傾斜する傾斜面３Ｈ，３Ｉが形成されている。
【００１１】
このように形成された凹部３に、本実施形態では図６および図７に示すような拡径ビット４が、上記孔３Ｇへの軸孔嵌合によって上記軸線Ｏから偏心したこの孔３Ｇの中心軸Ｘ回りに回転可能にそれぞれ取り付けられており、図２、図３、図５、および図７において中心軸Ｘを中心に時計回り方向に回転したときに、この拡径ビット４は図２に示すように上記軸線Ｏからの外径が拡径した状態で位置決めされ、またこれとは逆に反時計回り方向に回転したときには、図３に示すように上記凹部３に収容されて軸線Ｏからの外径がデバイス１の先端部１Ａの段部１Ｃよりも先端側の部分の外径以下となるようにされている。従って、本実施形態では上記凹部３は、拡径ビット４が縮径した状態で該拡径ビット４を収容可能なスペースを兼ねることとなる。
【００１２】
この拡径ビット４は、上記中心軸Ｘ方向視に概略扇形なす厚肉のブロック状の本体４Ａと、この本体４Ａの先後端面４Ｘ，４Ｙから突出して上述のように軸孔嵌合した際に中心軸Ｘを中心に延びる略円柱状の軸４Ｂ，４Ｃとが一体に形成されたものであって、このうち後端側（図６において右側）に突出する軸４Ｃは、先端側（図６において左側）に突出する軸４Ｂよりも長くかつ大径とされて、この軸４Ｃが上記孔３Ｇに回転可能に嵌挿させられて軸孔嵌合させられる。なお、この後端側に突出する軸４Ｃは、その本体４Ａの後端面４Ｙからの突出長さが上記孔３Ｇの深さと等しくされていて、図１に示すようにこの軸４Ｃの後端面４Ｚが孔３Ｇの孔底面３Ｚに当接したところで本体４Ａの後端面４Ｙが凹部３の底面３Ｆに当接可能とされている。また、この本体４Ａは、該拡径ビット４が拡径した状態で凹部３の上記壁面３Ａに当接することにより該拡径ビット４を位置決めする側面４Ｄと、この側面４Ｄに中心軸Ｘを中心とした凸円筒面状の側面４Ｅを介して滑らかに連なる側面４Ｆと、この側面４Ｆに鈍角に交差する方向に凸曲折する側面４Ｇと、この側面４Ｇと側面４Ｄとを結ぶ凸円筒面状の側面４Ｈとを備えており、側面３Ｄ〜３Ｇは中心軸Ｘに平行に延びるように形成される一方、側面４Ｈの後端側部分は後端側に向かうに従い漸次後退するように傾斜させられるとともに、本体４Ａの先端面４Ｘの側面４Ｇ，４Ｈ側縁部には該側面４Ｇ，４Ｈ側に向かうに従い後端側に傾斜する１または複数段の傾斜面が形成され、また側面４Ｆと側面４Ｇ、側面４Ｇと側面４Ｈ、および側面４Ｈと側面４Ｄとのそれぞれの交差稜線部には面取りが施されている。
【００１３】
さらに、上記側面４Ｅがなす凸円筒面の半径は、軸４Ｃを凹部３の孔３Ｇに嵌挿した状態で凹円筒面状をなす上記壁面３Ｂに摺接可能な大きさとされ、また側面４Ｈがなす凸円筒面は、図２に示すように拡径ビット４が拡径した状態で、軸線Ｏを中心として上記ケーシングやケーシングトップの外径よりも大きな径の円筒面の一部をなすようにされている。また、この拡径ビット４の本体４Ａの先端面４Ｘにおける傾斜面とその周辺とには、超硬合金等の硬質材料よりなるボタン状のチップ５が多数植設されており、該拡径ビット４が拡径した状態でデバイス１と一体に回転方向Ｔに回転することにより、これらのチップ５…によって削孔の外周側を掘削してゆく。なお、本体４Ａの先端面４Ｘには、この先端面４Ｘから突出する上記軸４Ｂの後端部の周りに、中心軸Ｘを中心として上記側面４Ｅがなす円筒面と同径の円板状をなして先端側に凸となる段部４Ｉが形成されており、上記チップ５…の突出高さはこの段部４Ｉを越えない大きさとされている。また、この拡径ビット４の上記側面４Ｅを挟む側面４Ｄと側面４Ｆとの挟角は、上記壁面３Ｂを挟む凹部３の壁面３Ａと壁面３Ｃとの挟角よりも小さくされるとともに、側面４Ｆと側面４Ｇとの挟角は壁面３Ｃと壁面３Ｄとの挟角と等しくされており、拡径ビット４が縮径した状態では図２に示すようにこれらの側面４Ｆ，４Ｇが壁面３Ｃ，３Ｄに当接して上述のように本体４Ａが凹部３に収容され、その外径が小さくなるようにされている。
【００１４】
さらにまた、デバイス１には、その後端部１Ｂから先端部１Ａに亙って断面円形の貫通孔６が軸線Ｏに沿って形成されていて、この貫通孔６は先端部１Ａ内においてその内径が１段拡径して一定内径で上記先端面１Ｅに開口するようになされており、この拡径した部分は後述するパイロットビット７の取付孔６Ａとされている。ここで、デバイス１の先端部１Ａには、軸線Ｏに直交する断面においてこの取付孔６Ａがなす円の接線方向に延びる一対のピン孔６Ｂ，６Ｂが、図５に示すように軸線Ｏを間にして互いに平行に、かつ軸線Ｏ方向には図４に示すように段違いにずらされて形成されている。これらのピン孔６Ｂ，６Ｂは、その一端がそれぞれ軸線Ｏを挟んで互いに反対側に位置する一対の上記排出溝２Ａ，２Ａの底面に開口させられ、この一端から上記取付孔６Ａがなす円との接点を越えた部分までが大径部とされ、これよりも先は一段縮径する段部を介して小径部とされて、その他端がデバイス１の先端部１Ａ外周面に開口するように貫通させられており、上記円との接点部分においては取付孔６Ａとオーバーラップして該ピン孔６Ｂの断面がなす円の軸線Ｏ側の略半円部分が取付孔６Ａ内周面に開口するようにされている。
【００１５】
また、上記貫通孔６には、取付孔６Ａに至る前の小径の部分から分岐するさらに小径の４つの分岐孔６Ｃ…が、図４に示すようにそれぞれ外周側に向かうに従い後端側に向けて傾斜するように、かつ図５に示すように互いに周方向に等間隔とされて各々上記排出溝２Ａの溝底に開口するように形成されている。さらに、これらの分岐孔６Ｃ…の途中からは、先端側に向かうに従い図５に示すように上記回転方向Ｔの後方側に僅かに傾斜するように排気孔６Ｄがそれぞれ分岐させられており、この排気孔６Ｄの先端は、凹部３の上記底面３Ｆにおいて上記孔３Ｇの回転方向Ｔ側に隣接するように開口させられている。
【００１６】
一方、取付孔６Ａに取り付けられる上記パイロットビット７は、本実施形態ではデバイス１とともに工具本体を構成するものであって、図８ないし図１０に示すようにデバイス１の先端面１Ｅと略同径の円盤状をなすビット本体７Ａと、このビット本体７Ａの裏面部７Ｂの中央から突出する一定外径の肉厚円筒状の軸部７Ｃとが一体に同軸形成されてなるものであり、この軸部７Ｃが上記取付孔６Ａに嵌合して挿入されることによって図示のように軸線Ｏを中心としてデバイス１の先端部１Ａに取り付けられる。また、ビット本体７Ａの先端面はその中央部が凹状となるようにされているとともに、この中央部からビット本体７Ａの外周面にかけては４条の凹溝７Ｄ…が周方向に等間隔に形成されており、このビット本体７Ａ先端面にはやはり超硬合金等の硬質材料よりなるボタン状のチップ５…が上記凹溝７Ｄ…を避けるようにして多数植設されているとともに、円筒状の上記軸部７Ｃの内周部先端からは１対の排気孔７Ｅ，７Ｅが分岐させられていて、これらの排気孔７Ｅ，７Ｅは上記凹溝７Ｄ…のうち上記軸線Ｏを挟んで互いに反対側に位置する一対の凹溝７Ｄ，７Ｄの中央部側に開口させられている。さらにまた、ビット本体７Ａ外周面には、周方向に隣接する凹溝７Ｄ，７Ｄ同士の間に、これよりも僅かに浅い凹溝７Ｆがやはり周方向に等間隔に形成されている。
【００１７】
さらに、上記軸部７Ｃの外周部には、上記ピン孔６Ｂと略同径の断面半円状をなす一対のピン溝７Ｇ，７Ｇが、軸線Ｏに直交する断面においてこの軸部７Ｃ外周がなす円の接線方向に延びるように軸線Ｏを挟んで互いに反対側に平行に、かつ軸線Ｏ方向においてはピン孔６Ｂ，６Ｂ同士の軸線Ｏ方向のずれ量と等しいずれ量で段違いにずれるように形成されており、これらのピン溝７Ｇ，７Ｇを、ピン孔６Ｂ，６Ｂが取付孔６Ａ内に開口した部分にこれらのピン溝７Ｇ，７Ｇを合わせるように軸部７Ｃを取付孔６Ａに嵌挿した上で、ピン孔６Ｂ，６Ｂにピン８，８を嵌挿してピン溝７Ｇ，７Ｇに係止させて固定することにより、パイロットビット７が周方向に位置決めされた上で先端側に抜け止めされるようになされている。なお、ビット本体７Ａの裏面部７Ｂ内周側の軸部７Ｃの周りの部分は、こうしてパイロットビット７の軸部７Ｃが抜け止めされて取付孔６Ａに取り付けられた状態で、図１に示すようにデバイス１の上記先端面１Ｅに密着可能な円環状の平坦面とされている。
【００１８】
また、このビット本体７Ａの裏面部７Ｂには、デバイス１の先端部１Ａ外周に形成された上記凹部３と嵌合可能な凸部９がビット本体７Ａと一体に形成されている。ここで、本実施形態では、上述のようにパイロットビット７が周方向に位置決めされた状態で、デバイス１に形成された複数（４つ）の凹部３…のそれぞれに嵌合可能な４つの凸部９…が周方向に等間隔に裏面部７Ｂの外周側に形成されており、しかも各凸部９は、回転方向Ｔの後方側に位置する第１の凸部９Ａと、これに対して周方向に間隔をあけて回転方向Ｔ側に位置する第２の凸部９Ｂとの２つの凸部９Ａ，９Ｂによってそれぞれ構成されている。
【００１９】
このうち、各凸部９…の第１の凸部９Ａは、パイロットビット７の上記軸部７Ｃをデバイス１の上記取付孔６Ａに位置決めして嵌合させた状態で、デバイス１の各凹部３…の上記孔３Ｇの中心軸Ｘとそれぞれ同軸となる肉厚の円筒状をなすように裏面部７Ｂから突出して形成されていて、この第１の凸部９Ａがなす上記円筒の外径は、その外周面が凹部３の上記壁面３Ｂがなす凹円筒面の内周に密着可能な大きさとされている。一方、第２の凸部９Ｂは、周方向に上記凹溝７Ｆと略等しい位置において裏面部７Ｂから後端側に突出する凸壁状に形成されており、その回転方向Ｔ側を向く壁面９Ｃは、やはりパイロットビット７をデバイス１に位置決めして嵌合させた状態で、凹部３の凹曲折する上記壁面３Ｄ，３Ｅに密着可能な凸曲折面状に形成されている。従って、こうして第１の凸部９Ａが壁面３Ｂに嵌挿され、また第２の凸部９Ｂが壁面３Ｄ，３Ｅに密着させられることにより、これら第１、第２の凸部９Ａ，９Ｂによって構成される凸部９は、上記軸孔嵌合状態において相対する凹部３に回転方向Ｔとその後方側とに拘束されて、上述のように該凹部３に嵌合させられることとなる。
【００２０】
また、凸部９のこれら第１、第２の凸部９Ａ，９Ｂの上記裏面部７Ｂからの突出高さは、デバイス１の上記先端面１Ｅから段部１Ｄの底までの深さよりも僅かに小さくされるとともに、第１の凸部９Ａがなす円筒の内周部によって画成される孔９Ｄは、拡径ビット４の先端側に突出する軸４Ｂが嵌挿可能な内径および深さとされており、パイロットビット７をデバイス１に位置決め嵌合させて取り付けた状態で、上記拡径ビット４は、その先後端に突出する軸４Ｂ，４Ｃを上記孔９Ｄ，３Ｇに軸孔嵌合させて上記中心軸Ｘ方向すなわち軸線Ｏ方向に拘束され、かつ上述のように本体４Ａの後端面３Ｙと軸４Ｃの後端面４Ｚを凹部３の底面３Ｆと孔３Ｇの孔底面３Ｚとにそれぞれ当接させたときに、図１に示すように段部４Ｉおよび軸４Ｂの先端面と第１の凸部９Ａの後端面および孔９Ｄの孔底との間に僅かに間隔があけられるようにされて、本体４Ａやビット５が上記凸部９に干渉することなく中心軸Ｘ回りに回転可能に支持される。従って、本実施形態では、凸部９の円筒状に形成された上記第１の凸部９Ａは、拡径ビット４の軸４Ｂと軸孔嵌合する上記孔９Ｄの周囲に後端側に向けて突出するように形成されることとなる。
【００２１】
ただし、図１０に示すように、この第１の凸部９Ａの裏面部７Ｂ内周側部分は、該裏面部７Ｂの内周側が上述のように円環状の平坦面に形成されるのに伴って、この平坦面の外周側に重なる部分が軸線Ｏを中心とした凹円弧面に切り欠かれるように形成されるとともに、第１の凸部９Ａの裏面部７Ｂ外周側の部分は、上記凹溝７Ｆによって内周側部分よりも半径の小さなやはり凹円弧面状に切り欠かれている。また、上記第２の凸部９Ｂの外周側部分も上記凹溝７Ｄによって切り欠かれている。一方、個々の凸部９において第１の凸部９Ａと第２の凸部９Ｂとの間の裏面部７Ｂ外周部には、内周側に向かうに従い後端側に向けて傾斜する傾斜面７Ｈが形成されるとともに、これと上記第１、第２の凸部９Ａ，９Ｂ以外の裏面部７Ｂ外周部は、内周側の円環面と面一な平坦面とされている。
【００２２】
そして、本実施形態では、こうして軸孔嵌合する拡径ビット４の先端側の軸４Ｂの外周部と、この軸４Ｂが嵌合する上記凸部９の円筒状の第１の凸部９Ａ内周の孔９Ｄの内周部とに、カラー１０Ａ，１０Ｂが取り付けられている。さらに、これらのカラー１０Ａ，１０Ｂは、軸４Ｂや孔９Ｄが形成される拡径ビット４やパイロットビット７を構成する材質よりも高い硬度を有するものであって、これら拡径ビット４やパイロットビット７の材質と異なる材種でもよく、また例えば拡径ビット４やパイロットビット７の材質が鋼材である場合でもカラー１０Ａ，１０Ｂをこれより硬度の高い鋼材製とするなど、同種の材種であってもよい。また、本実施形態ではカラー１０Ａ，１０Ｂはいずれも円筒状であって、焼きバメ等により軸４Ｂの外周部および孔９Ｄの内周部に密着して取り付けられており、拡径ビット４が回転するときには軸４Ｂに取り付けられたカラー１０Ａが該軸４Ｂと一体に回転してその外周と孔９Ｄ側のカラー１０Ｂの内周とが摺動するようになされている。
【００２３】
このように構成された掘削工具においては、まずこうして軸孔嵌合により回転可能とされた拡径ビット４の先端側の軸４Ｂの外周部と、該軸４Ｂが嵌挿される工具本体側のパイロットビット７に形成された孔９Ｄの内周部とに、カラー１０Ａ，１０Ｂが取り付けられており、従って拡径ビット４が拡・縮径を繰り返すうちにこれら軸４Ｂと孔９Ｄとに摩耗が生じたとしても、この摩耗はこれらカラー１０Ａ，１０Ｂに生じることとなって、拡径ビット４の軸４Ｂ自体やパイロットビット７の孔９Ｄ自体に摩耗が生じることはない。このため、このような摩耗によって拡径ビット４にがたつきが生じたりしたときには、パイロットビット７および拡径ビット４を取り外してカラー１０Ａ，１０Ｂを交換することにより、直ちに軸４Ｂ外周と孔９Ｄ内周とが密着して摺動可能な当初の軸孔嵌合状態に復元させることができ、拡径ビット４やパイロットビット７（工具本体）は廃棄したりすることなく再利用可能となって工具寿命の延長を図ることができ、経済的である。
【００２４】
そして、さらに本実施形態では、これらカラー１０Ａ，１０Ｂが、軸４Ｂが形成された拡径ビット４や孔９Ｄが形成されたパイロットビット７を構成する材質よりも高硬度とされており、従って拡径ビット４が中心軸Ｘ回りに回転する際に、軸４Ｂと孔９Ｄとの間においてはこれら高硬度のカラー１０Ａ，１０Ｂが摺動するだけであるので、長期の使用に伴って拡径ビット４が頻繁に拡・縮径を繰り返しても、これらカラー１０Ａ，１０Ｂの摩耗自体を抑えて軸部４Ｂと孔９Ｄの内外周間に隙間が生じるのを防ぐことができる。このため、本実施形態によれば、このような摩耗によってカラー１０Ａ，１０Ｂを交換する頻度も極めて少なくすることができ、長期に亙って拡径ビットのがたつきや軸４Ｂの折損等を確実に防ぎ、安定して拡径ビット４を回転可能に支持して円滑な掘削を促すことが可能となる。
【００２５】
しかも、本実施形態ではこのカラー１０Ａ，１０Ｂが、拡径ビット４の先後端に突出する軸４Ｂ，４Ｃのうち外径の小さい先端側の軸４Ｂの外周部と、この軸４Ｂが嵌合する孔９Ｄの内周部とに取り付けられており、すなわち同じ摩耗量であっても摩耗による軸径や孔内径の変化率が大きい小径の軸４Ｂおよび孔９Ｄがカラー１０Ａ，１０Ｂによって保護されることとなるので、一層効果的にビット４の寿命の延長を図ることができる。ただし、後端側に突出する大径の軸４Ｃと孔３Ｇとの外内周部にカラーを設けるようにしてもよく、またこれら先後端の軸４Ｂ，４Ｃと孔９Ｄ，３Ｇの双方に設けるようにしても勿論構わない。さらに、軸４Ｂ，４Ｃや孔９Ｄ，３Ｇの外内径が制限されざるを得ない場合などには、後述する第２、第３の実施形態と同じように軸４Ｂ，４Ｃの外周部と孔９Ｄ，３Ｇの内周部とのいずれか一方のみにカラーを設けるようにしてもよい。
【００２６】
一方、本実施形態では、その工具本体がデバイス１とその軸線Ｏ上に取り付けられて先端側に突出するパイロットビット７とから構成されており、このパイロットビット７によって掘削されることによって崩落しやすくなった小径の削孔の周囲を拡径ビット４によって掘削する形態となるため、上述のように掘削効率の向上を図ることができるとともに、この拡径ビット４は、その先後端に突出する軸４Ｂ，４Ｃがこれらパイロットビット７の孔９Ｄとデバイス１の孔３Ｇとに嵌合させられることにより両端が支持された状態とされるので、一層安定した掘削を図ることが可能となる。そして、さらに本実施形態では、このパイロットビット７が、その円筒状の軸部７Ｃをデバイス１の取付孔６Ａに嵌合させて挿入されることにより取り付けられ、この軸部７Ｃに形成されたピン溝７Ｇ，７Ｇにピン８，８が係止されることにより抜け止めされるので、例えばこの軸部がネジによる螺合によって取り付けられている場合などに対し、上記ハンマからデバイス１に与えられる打撃力による衝撃によってネジが緩んでパイロットビット７の支持が不安定となったり軸部７Ｃと取付孔６Ａとの間に遊びが生じたりすることがなく、こうして緩みや遊びが生じたところにさらに衝撃が作用することによって軸部７Ｃに折損が生じたりするのを防ぐことができる。その一方で、デバイス１の先端部１Ａとこの先端部１Ａに対向するパイロットビット７のビット本体７Ａの裏面部７Ｂとには、互いに嵌合可能な凹部３と凸部９とが形成されており、この凹凸部３，９の嵌合によってパイロットビット７がデバイス１の周方向に拘束されて強固に保持されるので、掘削時にデバイス１を介してパイロットビット７に伝えられる回転力に対してもパイロットビット７に高い取付剛性を確保することができ、この回転力によって軸部７Ｃが捻られることにより上記ピン溝７Ｇやピン８あるいは軸部７Ｃ自体に損傷を生じたりするような事態を防止して、回転力を確実にパイロットビット７に伝達し、円滑な掘削を図ることが可能となる。
【００２７】
また、特に本実施形態では、上記凹凸部３，９が複数ずつ周方向に等間隔に形成されて嵌合可能とされており、しかもこれらの凸部９…がパイロットビット７のビット本体７Ａの裏面部７Ｂ外周側に形成されているので、軸線Ｏ回りの回転力に対してより強固にビット本体７Ａを保持して一層の剛性の向上を図ることができる。さらに、この凸部９は周方向に間隔をあけた第１、第２の凸部９Ａ，９Ｂによってそれぞれ構成されていて、円筒状の第１の凸部９Ａは凹部３の回転方向Ｔ後方側に位置する壁面３Ｂに、また凸壁状の第２の凸部９Ｂは回転方向Ｔ側に位置する壁面３Ｄ，３Ｅにそれぞれ密着可能とされているので、パイロットビット７に作用する回転力をこれら第１、第２の凸部９Ａ，９Ｂによって分散して受け止めることができるとともに、特に掘削時の回転方向Ｔ後方側に位置して大きな回転力が作用する第１の凸部９Ａが剛性の高い円筒状とされているので、より一層円滑かつ安定した掘削を促すことが可能となる。
【００２８】
加えて、本実施形態では、上述のように拡径ビット４が中心軸Ｘ回りに回転して拡縮径する際の縮径状態において、この拡径ビット４の本体４Ａが上記凹部３に収容可能とされており、すなわちパイロットビット７側の凸部９と嵌合する凹部３がこの拡径ビット４を収容するスペースとしても利用されている。このため、このパイロットビット７とデバイス１とを嵌合させるための凹部を形成するに際してデバイス１の肉厚を徒に大きく削ぐことがなく、これにより凸部９が嵌合するデバイス１の剛性を一層確実に確保することができて、パイロットビット７をさらに強固に保持することが可能となる。
【００２９】
さらにまた、本実施形態では、上記拡径ビット４がその先後端に突出する軸４Ｂ，４Ｃを、パイロットビット７の裏面部７Ｂに形成された孔９Ｄとデバイス１の凹部３に形成された孔３Ｇとに軸孔嵌合させて中心軸Ｘ回りに回転可能とされるとともに、上記凸部９のうち第１の凸部９Ａはこのパイロットビット７側の孔９Ｄを内周部とする円筒状に形成されていて、該孔９Ｄの周囲に突出するようにされている。従って、本実施形態によれば、この孔９Ｄに嵌挿されて回転可能に支持される拡径ビット４の軸４Ｂは、その本体４Ａに近い根元部分までが第１の凸部９Ａによって支持されることとなって、これにより拡径ビット４の取付剛性も十分に確保することが可能となり、上述のようにパイロットビット７の取付剛性も凹凸部３，９の嵌合により確保されることとも相俟って、これらのビット４，７によりさらに円滑かつ安定した掘削を図ることが可能となる。
【００３０】
また、本実施形態では、このように拡径ビット４がその軸４Ｂ，４Ｃを孔９Ｄ，３Ｇに回転可能に軸孔嵌合させるに際して、上述のように本体４Ａの後端面４Ｙから突出する軸４Ｃの後端面４Ｚが孔３Ｇの孔底面３Ｚに当接したところで、上記後端面４Ｙが凹部３の底面３Ｆに当接可能となるように、軸４Ｃの突出長さが孔３Ｇの深さと等しくされており、掘削時に当該掘削工具が先進する際には、図１に示すようにこれら後端面４Ｙ，４Ｚが底面３Ｆ，３Ｚにそれぞれ密着した状態とされる。このため、この前進時に拡径ビット４に作用する荷重や衝撃は、デバイス１のこれら底面３Ｆ，３Ｚに分散して受け止められることとなるので、拡径ビット４の特に軸４Ｃにこのような荷重や衝撃が集中して折損が生じたりするような事態をも、未然に防止することが可能となる。さらに、本実施形態では、パイロットビット７の軸部７Ｃについても、上述のようにこの軸部７Ｃが抜け止めされて取付孔６Ａに取り付けられた状態で、ビット本体７Ａの裏面部７Ｂ内周側の軸部７Ｃの周りの平坦面がデバイス１の先端面１Ｅに密着可能とされており、このため少なくとも軸部７Ｃのみに掘削時の荷重や衝撃が集中することはなく、しかもこの軸部７Ｃの抜け止めのために形成された上記ピン溝７Ｇ，７Ｇは軸線Ｏ方向に段違いにずれるように形成されていて、軸部７Ｃの断面積がこれらピン溝７Ｇ，７Ｇによって大きく削がれることもないので、上記凹凸部３，９の嵌合とも相俟ってその折損等をより一層確実に防止することが可能となる。
【００３１】
なお、本実施形態では、このようにデバイス１側に凹部３が、またパイロットビット７側に凸部９がそれぞれ形成されているが、これとは逆にデバイス１の先端部１Ａに凸部を、パイロットビット７の裏面部７Ｂに凹部を形成して嵌合させるようにしてもよく、あるいはこれらデバイス１とパイロットビット７との双方に互いに嵌合可能な凹凸部と凸凹部とを形成するようにしてもよい。また、本実施形態では、デバイス１とパイロットビット７との軸孔嵌合と、これらデバイス１およびパイロットビット７と拡径ビット４との軸孔嵌合とが、いずれもビット４，７の本体４Ａ，７Ａに形成された軸４Ｂ，４Ｃや軸部７Ｃをデバイス１やパイロットビット７の孔３Ｇ，９Ｄや取付孔６Ａに嵌挿させることによるものとされているが、これらについても逆に、デバイス１側に軸部を設けてパイロットビット７に形成した取付孔に軸孔嵌合させたり、あるいはデバイス１やパイロットビット７に中心軸Ｘを中心とした軸を突設して拡径ビット４に形成した孔に回転可能に嵌挿したりするようにしてもよい。しかして、このように拡径ビット４と工具本体すなわちデバイス１およびパイロットビット７とを軸孔嵌合させた場合でも、その軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方にカラーを取り付けることにより、上記と同様の効果を得ることができる。なお、このようにパイロットビット７に拡径ビット４の孔と嵌合する軸を設けたりした場合において、上記実施形態と同様にパイロットビット７側に中心軸Ｏを中心とした凸部９（第１の凸部９Ａ）を設けてデバイス１側の凹部３と嵌合させるようにしたときには、この凸部９は上記軸の根元の周りに突出するように形成されることとなり、すなわちこの軸と凸部とで多段の円柱状に形成されることとなる。
【００３２】
次に、図１１ないし図１３は本発明の第２の実施形態を示すものであって、その工具本体が、上記第１の実施形態のようなパイロットビットを備えずにデバイスのみによって構成されている場合を示すものである。ただし、本実施形態においてもこのデバイス１１は、第１の実施形態と同様、図１ないし図３に示すようにその先端部１Ａが後端部１Ｂよりも一段大径とされた外形略多段円柱状をなしており、この後端部１Ｂに図示されないハンマが取り付けられることによって、掘削時には図中に符号Ｔで示す方向に軸線Ｏ回りに回転力を受けるとともに該軸線Ｏ方向先端側（図１において左側）に打撃力を受ける。
【００３３】
また、上記先端部１１Ａは、さらにその後端側の部分が先端側よりも僅かに大径とされた多段状をなしていて、これによりその外周には後端側に向けて一段凸となる段部１１Ｃが形成されており、この段部１１Ｃの外径すなわちデバイス１１の最大径は、やはり図示されない円筒状のケーシングの内周に嵌挿可能な大きさとされる一方、この段部１１Ｃよりも先端側の上記先端部１１Ａ先端側部分の外径は、上記ケーシングの最先端に取り付けられる内径の一段小さなやはり円筒状のケーシングトップ内周に嵌挿可能な大きさとされ、上記段部１１Ｃがこのケーシングトップの後端に当接することにより、上記打撃力のみがケーシングに伝達されて該ケーシングが前進し、削孔内に建て込み可能とされる。なお、こうして段部１１Ｃがケーシングトップ後端に当接した状態で、デバイス１１の先端面１１Ｄはこのケーシングトップの先端から僅かに突出するようにされる。ただし、この先端面１１Ｄの周りに、第１の実施形態のような段部１Ｄは形成されてはいない。
【００３４】
また、このデバイス１１の先端部１１Ａの外周には、周方向の幅が大きいくり粉の排出溝１２Ａとその上記回転方向Ｔ側に隣接した幅の小さい排出溝１２Ｂとが、それぞれ軸線Ｏに平行に上記先端面１１Ｄから先端部１１Ａの後端に亙って延びるように、かつこのような対をなす排出溝１２Ａ，１２Ｂが複数対（本実施形態では３対）周方向に等間隔に位置するように形成されている。さらに、これらの対をなすくり粉の排出溝１２Ａ…，１２Ｂ…のうち、それぞれの回転方向Ｔ後方側（図２および図３において時計回り方向側）に位置する排出溝１２Ａの上記先端面１１Ｄへの開口部には、この排出溝１２Ａに連通するようにして、先端側に向かうに従い内周側に向かう傾斜した底面１２Ｃを備えた凹部１２Ｄが形成されている。
【００３５】
そして、このデバイス１１の先端面１１Ｄには、上記軸線Ｏから外周側に偏心した位置にあって該軸線Ｏと平行な中心軸Ｘを有する孔１３が形成されており、本実施形態ではこの孔１３の内周部のみにカラー１４が取り付けられている。ここで、本実施形態では、この孔１３はその先端側が後端側よりも１段拡径した多段状をなすものであって、複数（本実施形態では３つ）の孔１３…がデバイス１１の周方向に等間隔に、隣接する上記排出溝１２Ａ，１２Ａの間に位置するように、かつ軸線Ｏからのデバイス１１の半径の略中程に位置するように形成されている。また、カラー１４は、この孔１３の先端側の大径部１３Ａと略等しい外径と後端側の小径部１３Ｂと略等しい内径とを有する概略円筒状に形成されて、この先端側の大径部１３Ａの内周部に焼きバメや冷やしバメ、圧入等によって取り付けられており、従ってこのように孔１３の内周部に取り付けられた状態でカラー１４の内周は上記小径部１３Ｂの内周と同一周面状に位置することとなる。ただし、このカラー１４内周の後端には外周側に凹んだ環状の段部１４Ａが形成されていて、孔１３に取り付けられた状態でその内周と小径部１３Ｂとの間には小さな間隔があけられているとともに、カラー１４内周の先端側には外周側に向けて広がるテーパ状の面取り１４Ｂが施されており、さらにこのカラー１４の先端は、この取り付け状態でデバイス１１の先端面１１Ｄと面一もしくは僅かに孔１３内に後退した位置に配設される。しかして、このカラー１４は、当該カラー１４が取り付けられる孔１３が形成されたデバイス（工具本体）１１よりも高硬度とされている。
【００３６】
なお、デバイス１１の先端部１１Ａには、その外周から内周側に向けて上記軸線Ｏに直交する方向で、かつ該軸線Ｏに直交する平面において孔１３の上記小径部１３Ｂがなす円の接線方向に延びるピン孔１１Ｅが、各孔１３…の回転方向Ｔ側に位置するようにそれぞれ形成されており、各ピン孔１１Ｅは上記円との接点部分において孔１３の小径部１３Ｂとオーバーラップして該ピン孔１１Ｅの断面がなす円の中心軸Ｘ側の略半円部分が孔１３内に開口するようにされている。また、デバイス１１には、その軸線Ｏに沿って後端部１１Ｂから圧縮空気の排気孔１１Ｆが形成されており、この排気孔１１Ｆの先端側は、軸線Ｏに沿ってデバイス１１を貫通して図１および図３に示すように上記先端面１１Ｄの中央に開口させられるとともに、該排気孔１１Ｆは途中で分岐して、上記凹部１２Ｄの底面１２Ｃと、先端部１１Ａ外周の上記段部１１Ｃの直ぐ先端側と、孔１３の孔底部分とにもそれぞれ開口させられている。
【００３７】
一方、本実施形態においてこのデバイス１１の先端側に取り付けられる拡径ビット１５は、その本体１５Ａが図２、３に示すように先端視に概略扇形をなすようにされた厚肉の平板状のものであって、この本体１５Ａの先端面１５Ｂには硬合金等の硬質材料よりなるボタン側のチップ１６が多数植設されるとともに、本体１５Ａの後端面１５Ｃは軸線Ｏに垂直となる平面状とされてデバイス１１の先端面１１Ｄに密着可能とされ、この後端面１５Ｃから垂直に後端側に突出するように円柱状の軸１５Ｄが本体１５Ａと一体に形成されており、互いに同形同大のこのような拡径ビット１５が孔１３と同数（本実施形態では３つ）、それぞれ上記軸１５Ｄをカラー１４が取り付けられた孔１３に軸孔嵌合させて上記中心軸Ｘ回りに回転可能に取り付けられている。また、上記軸１５Ｄには、この軸１５Ｄを孔１３に嵌挿して本体１５Ａの後端面１５Ｃを上述のようにデバイス１１の先端面１１Ｄに密着させた状態で中心軸Ｘ方向に孔１３に開口した上記ピン孔１１Ｅと合致する位置に、このピン孔１１Ｅの断面がなす円と同径の断面半円状をなす環状溝１５Ｅが中心軸Ｘ回りに周回するように形成されており、こうして環状溝１５Ｅとピン孔１１Ｅの位置を合致させた上でピン孔１１Ｅにピン１７を嵌挿して固定することにより、拡径ビット１５は、ピン孔１１Ｅの孔１３内に開口する部分から突出したピン１７の外周部が環状溝１５Ｅに係合して軸１５Ｄが抜け止めされ、かつ本体１５Ａごと上述のように中心軸Ｘ回りに回転可能に支持される。
【００３８】
なお、本体１５Ａがなす上記扇形は偏った形状とされており、すなわち中心（扇の要の部分）に交差する２辺の一方が長辺とされるとともに他方はこれよりも短い短辺とされ、またこれら２辺の先端を結ぶ弧状の辺は、その上記長辺側の部分が、上記中心からの半径が上記ケーシングやケーシングトップよりも大きな半径を有する円弧状とされるとともに、これよりも上記短辺側の部分は、該短辺側に向かって順に上記先端部１１Ａの段部１１Ｃより先端側の部分の外径（半径）と略等しい半径とされた円弧と直線とによって構成されて、この短辺側に向かうに従い上記中心までの距離が漸次小さくなるように形成されている。また、この扇形の扇角、すなわち上記長短辺の交差角は、３６０°を拡径ビット１５の数で割った大きさとされており、本実施形態では１２０°とされている。
【００３９】
しかして、このように中心軸Ｘ回りに回転可能に支持された拡径ビット１５…は、掘削時にデバイス１１が上記回転方向Ｔに回転力を受けたときには、掘削抵抗によって先端視に図１２に示すように中心軸Ｘ回りに時計回り方向に回転して、周方向に隣接するもの同士で回転方向Ｔ側に位置する拡径ビット１５の本体１５Ａの上記短辺に連なる側面がその回転方向Ｔ後方側に位置する拡径ビット１５の本体１５Ａの上記長辺の連なる側面の上記扇形の中心側部分に当接するとともに、各拡径ビット１５…の本体１５Ａがなすこの扇形の中心が軸線Ｏ上に位置し、かつこの中心からななれた本体１５Ａの側面部分が上記ケーシングやケーシングトップよりも外周に突出するようにして拡径した状態で位置決めされ、ケーシング外径よりも大きな内径の削孔を形成する。なお、このとき、先端視において各拡径ビット１５…の上記長辺に連なる側面の回転方向Ｔ側には、デバイス１１の上記排出溝１２Ａ，１２Ｂとこの排出溝１２Ａに連通する凹部１２Ｄとが開口するようにされる。また、掘削終了後にデバイス１１を上記回転方向Ｔ後方側に回転させたときには、拡径ビット１５…は図１３に示すように中心軸Ｘ回りに反時計回り方向に回転して、回転方向Ｔ側に位置する拡径ビット１５の上記短辺に連なる側面が、回転方向Ｔ後方側に位置する拡径ビット１５の長辺に連なる側面の上記中心とは反対側の部分に当接し、すべての拡径ビット１５の本体１５Ａが先端視にデバイス１１の先端面１１Ｄ内に収まるように縮径した状態で位置決めされるので、そのままデバイス１１ごと後退させることによって掘削工具のみをケーシング内から引き抜くことができる。
【００４０】
従って、このように構成された第２の実施形態の掘削工具においても、拡径ビット１５の軸１５Ｄが回転可能に嵌合させられるデバイス（工具本体）１１の孔１３の内周部にカラー１４が取り付けられており、この孔１３側の摩耗はカラー１４に生じるので、これを交換することによりデバイス１１には損傷を来すことなく当初の嵌合状態に復元することができる。また、このカラー１４が、孔１３が形成されるデバイス１１よりも高硬度であるので、カラー１４の摩耗自体も低減することができ、結果的に工具寿命の長い経済的な掘削工具を提供することができる。しかも、このような掘削工具においては、拡径ビット１５…はその本体１５Ａの先端面１５Ｂに多数植設されたチップ１６…によって掘削を行うものであって、このチップ１６…や先端面１５Ｂが掘削によって摩耗するために元々デバイス１１よりも寿命が短く、逆にデバイス１１は拡径ビット１５を交換してもそのまま再利用可能であるのに対し、本実施形態では、このデバイス１１側の孔１３内周部にカラー１４が備えられており、従ってこのデバイス１１の損傷が防がれることによって確実にその再利用を可能とすることができて、一層経済的である。ただし、このような掘削工具においても、上記軸１５Ｄの外周部にもカラーを取り付けたり、あるいはこの軸１５Ｄの外周部のみにカラーを取り付けたりした構成としても勿論よい。
【００４１】
さらに、図１４および図１５は本発明の第３の実施形態を示すものであって、この第３の実施形態は、その基本構成が上記第２の実施形態と同様の構成を採るものであるので、この第２の実施形態と共通する構成部分には同一の符号を配して説明を省略する。すなわち、上記第２の実施形態ではカラー１４がデバイス（工具本体）１１に形成された孔１３の内周部に焼きバメ、冷やしバメ、あるいは圧入などによって取り付けられていたのに対し、本第３の実施形態では、そのカラー１８が孔１３の内周部に取付部材によって取り付けられていることを特徴とする。ここで、本実施形態では、この取付部材は止めネジ１９であり、デバイス１１に形成される孔１３の先端面１１Ｄ側には上記大径部１３Ａよりもさらに大径の座ぐり部１３Ｃが形成されていて、この座ぐり部１３Ｃの底面に上記止めネジ１９がねじ込み可能なネジ孔（図示略）が周方向に等間隔に複数形成されている。
【００４２】
一方、本実施形態における上記カラー１８は、図１５に示すように円筒状をなす本体１８Ａの先端部外周に外周側に拡径するフランジ部１８Ｂが一体に形成された形状をなしており、このフランジ部１８Ｂは、上記座ぐり部１３Ｃに収容可能な外径および厚さとされて、上記止めネジ１９が挿通される貫通孔１８Ｃが上記ネジ孔と等しいピッチで形成されるとともに、本体１８Ａは孔１３の大径部１３Ａに嵌挿可能な外径とこの孔１３の小径部１３Ｂに等しい内径を有していて、こうして本体１８Ａを大径部１３Ａに嵌挿した上で貫通孔１８Ｃに挿通した止めネジ１９を上記ネジ孔にねじ込むことにより、当該カラー１８は孔１３の内周部に取り付けられて固定される。なお、この取付状態において上記フランジ部１８Ｂの端面や止めネジ１９の頭がデバイス１１の先端面１１Ｄよりも突出することはない。また、このカラー１８の内周部の先端側には第２の実施形態のカラー１４と同様にテーパ状の面取り１８Ｄが施されているが、後端側に段部は形成されておらず、カラー１８の内周は孔１３の小径部１３Ｂに面一に連なるようにされている。
【００４３】
しかるに、上記第１、第２実施形態では、カラー１０Ａ，１０Ｂ，１４が焼きバメや冷やしバメ、圧入等によって軸３Ｂの外周部や孔９Ｄ，１３の内周部に強く密着しているため、摩耗したカラー１０Ａ，１０Ｂ，１４を交換するために取り外す際などには、該カラー１０Ａ，１０Ｂ，１４を切断して軸３Ｂ外周部や孔９Ｄ，１３内周部から引き剥がしたりプーリー抜きしたりしなければならないが、これに対して上記第３の実施形態では止めネジ１９を緩めるだけでカラー１８を取り外すことができ、また新たなカラー１８を取り付けるときでもこの止めネジ１９をねじ込むだけで済むため、交換作業が極めて容易となって効率的である。なお、本実施形態では取付部材としてこのように止めネジ１９を用いているが、例えば第１の実施形態においてパイロットビット７の軸部７Ｃを抜け止めした場合と同じようにして、取付部材としてピンを用いてカラーを取り付けるようにしたりしてもよい。
【００４４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、拡径ビットが工具本体と軸孔嵌合して回転可能に支持される掘削工具において、互いに嵌合する軸の外周部と孔の内周部との少なくとも一方にカラーを取り付けることにより、摩耗が生じてもこのカラーを交換するだけで当初の嵌合状態に復帰することができ、拡径ビットや工具本体自体は再利用可能となるので、経済的な掘削作業を図ることができる。そして、さらにこのカラーを工具本体や拡径ビットよりも高硬度とすることにより、カラーの摩耗自体を抑えることができて、長期に渡り拡径ビットのがたつきや軸の折損などを防止して安定した掘削を行うことができ、より一層の経済性の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す一部破断側面図である。
【図２】図１に示す実施形態の拡径ビット４…が拡径した状態を示す先端視の一部破断正面図である。
【図３】図１に示す実施形態の拡径ビット４…が縮径した状態を示す先端視の一部破断正面図である。
【図４】図１に示す実施形態のデバイス１を示す側断面図である（ただし、後端部１Ｂは図示が略されている。）。
【図５】図４に示すデバイス１の先端視の正面図である。
【図６】図１に示す実施形態の拡径ビット４の側面図である（ただし、チップ５は図示が略されている。）。
【図７】図６に示す拡径ビット４の先端視の正面図である。
【図８】図１に示す実施形態のパイロットビット７の側断面図である（ただし、チップ５は図示が略されている。）。
【図９】図１に示す実施形態のパイロットビット７の先端視の正面図である。
【図１０】図１に示す実施形態のパイロットビット７の後端視の背面図である。
【図１１】本発明の第２の実施形態を示す一部破断側面図である。
【図１２】図１１に示す実施形態の拡径ビット１５…が拡径した状態を示す先端視の正面図である。
【図１３】図１１に示す実施形態の拡径ビット１５…が縮径した状態を示す先端視の正面図である。
【図１４】本発明の第３の実施形態を示す一部破断側面図である。
【図１５】図１４に示す実施形態のカラー１８を示す斜視図である。
【符号の説明】
１，１１　デバイス（工具本体）
３Ｇ，９Ｄ，１３　孔
４，１５　拡径ビット
４Ｂ，４Ｃ，１５Ｄ　拡径ビット４，１５の軸
７　パイロットビット（工具本体）
１０Ａ，１０Ｂ，１４，１８　カラー
１９　止めネジ（取付部材）
Ｏ　デバイス１，１１の軸線
Ｘ　拡径ビット４，１５の中心軸
Ｔ　掘削時のデバイス１，１１の回転方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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