(57)【要約】【課題】アキシャル荷重が付加された場合のつばの発熱量を低く抑制することができる円筒ころ軸受を提供する。【解決手段】本発明の円筒ころ軸受は、内輪３１と、外輪３３と、これら内外輪３１，３３の間で転動可能な複数の円筒ころ３４とを備え、内外輪３１，３３における外輪３３の軸方向両端部及び内輪３１の少なくとも一方の軸方向端部には、それぞれつば３５が設けられており、円筒ころ３４のころ長さの相互差が、１０μｍ以下である。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪と、外輪と、これら内外輪の間で転動可能な複数の円筒ころとを備えた円筒ころ軸受であって、
前記内外輪における一方の軌道輪の軸方向両端部及び他方の軌道輪の少なくとも一方の軸方向端部には、それぞれつばが設けられており、
前記円筒ころのころ長さの相互差が、１０μｍ以下であることを特徴とする円筒ころ軸受。
【請求項２】
前記円筒ころのころ長さの相互差が、６μｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載の円筒ころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内外輪における一方の軌道輪の軸方向両端部及び他方の軌道輪の少なくとも一方の軸方向端部にそれぞれつばが設けられた円筒ころ軸受に関し、例えば電車用駆動装置の歯車機構等に組み込むのに好適な円筒ころ軸受に関する。
【０００２】
【従来の技術】
図１１及び図１２は実開昭６４−３８３５１号公報に記載された電車用駆動装置を示している。この駆動装置は、車軸２の両端部にそれぞれ車輪１が固定され、車軸２の中間部には従動大歯車３が固定されている。従動大歯車３は駆動軸４の中間部に固定された駆動小歯車５と噛合している。
駆動軸４は駆動モータ６の出力軸７に継手８を介して接続されており、この駆動モータ６に通電することにより、出力軸７、継手８、駆動軸４、駆動小歯車５及び従動大歯車３を介して車軸２及び車輪１が回転駆動され、走行状態となる。
【０００３】
このような駆動装置を構成する駆動小歯車５及び従動大歯車３は、噛合部で発生する騒音並びに振動の低減等を図るために、はすば歯車を使用しているため、噛合部ではラジアル荷重の他にアキシャル荷重も発生する。
したがって、駆動小歯車５が固定された駆動軸４をハウジング９に対し回転自在に支持するための転がり軸受は、ラジアル荷重だけでなく、アキシャル荷重も支承できるものでなくてはならない。このため、駆動軸４を支持する転がり軸受は、図１２に示したように、円すいころ軸受１０を使用することが一般的である。
しかしながら、一方では、すきま管理、組み付け性の面からは駆動軸４を支持する転がり軸受にアキシャル荷重を支持できる円筒ころ軸受を使用する方が有利である。
【０００４】
図１３にアキシャル荷重を支持できる円筒ころ軸受の一例を示す。
この円筒ころ軸受は、ＮＵＰ形の円筒ころ軸受で、つば輪１４付の内輪１１と外輪１２との間に複数の円筒ころ１３が転動可能に配設され、内輪１１及び外輪１２の軸方向両端部にそれぞれつば１５が設けられている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記の円筒ころ軸受においては、アキシャル荷重が付加されたとき、円筒ころ１３とつば１５との間の摩擦抵抗力が大きくなるため、温度上昇や焼き付きの発生に注意する必要がある。
従来は、例えば特開２００２−７０８７４号公報のように、つばの角度ところ頭部Ｒを規定するもの等が提案されている。
【０００６】
しかし、各円筒ころのころ長さの相互差が大きいと、各円筒ころの受け持つアキシャル荷重に差が生じ、長い円筒ころに付加される荷重が大きくなる。この結果、つばと円筒ころ頭部の発熱量が上昇して、焼き付きが発生することがあるという状況にあった。
【０００７】
本発明の目的は、アキシャル荷重が付加された場合のつばの発熱量を低く抑制することができる円筒ころ軸受を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するための本発明の円筒ころ軸受は、内輪と、外輪と、これら内外輪の間で転動可能な複数の円筒ころとを備えた円筒ころ軸受であって、内外輪における一方の軌道輪の軸方向両端部及び他方の軌道輪の少なくとも一方の軸方向端部には、それぞれつばが設けられており、円筒ころのころ長さの相互差が、１０μｍ以下であることを特徴とする。
また、好ましくは、円筒ころのころ長さの相互差が、６μｍ以下であると良い。
【０００９】
上記構成の円筒ころ軸受によれば、大きなアキシャル荷重が付加された場合でも、各円筒ころの荷重のばらつきを少なくして、つばの発熱を抑えることができる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る円筒ころ軸受の実施の形態を図１〜図１０に基づいて説明する。
図１は本発明に係る円筒ころ軸受の第１実施形態を示す要部断面図であり、図２は本発明に係る円筒ころ軸受の第２実施形態を示す要部断面図であり、図３は本発明に係る円筒ころ軸受の第３実施形態を示す要部断面図であり、図４は本発明に係る円筒ころ軸受の第４実施形態を示す要部断面図である。
【００１１】
図１に示すように、本発明に係る第１実施形態の円筒ころ軸受３０は、ＮＵＰ形の円筒ころ軸受である。一方の軌道輪である内輪３１はつば輪３２を有しており、他方の軌道輪である外輪３３との間に複数の円筒ころ３４が転動可能に配設されている。内輪３１及び外輪３３の軸方向両端部には、それぞれつば３５が設けられている。複数の円筒ころ３４の軸方向の長さ、すなわちころ長さは、各円筒ころ３４における相互差が、１０μｍ以下となるように形成されている。好適には、６μｍ以下であると良い。
【００１２】
このように円筒ころ３４のころ長さの相互差を従来と比べて小さく設定することにより、円筒ころ３４のころ長さのばらつきが少なくなる。そのため、円筒ころ軸受３０にアキシャル荷重が付加された場合でも、各円筒ころ３４に付加されるアキシャル荷重がほぼ均一になる。したがって、つば３５と円筒ころ３４との摩擦力を抑制して、発熱量の上昇を抑えることができる。
【００１３】
なお、本発明の円筒ころ軸受の構成は、上記実施形態の構成に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づいて種々の形態を採りうることは言うまでもない。
例えば、図２に示すようなＮＨ形の円筒ころ軸受４０に、本発明を適用することも可能である。この円筒ころ軸受４０は、Ｌ形つば輪４２付の内輪４１の軸方向の両端部と、外輪４３の軸方向の両端部にそれぞれつば４５が設けられており、各円筒ころ４４のころ長さの相互差が、１０μｍ以下あるいは６μｍ以下となるように形成されている。
【００１４】
また、例えば、図３に示すようなＮＪ形の円筒ころ軸受５０に、本発明を適用することも可能である。この円筒ころ軸受５０は、内輪５１の軸方向の一端部と外輪５２の軸方向の両端部にそれぞれつば５５が設けられており、各円筒ころ５４のころ長さの相互差が、１０μｍ以下あるいは６μｍ以下となるように形成されている。
【００１５】
また、例えば、図４に示すようなＮＦ形の円筒ころ軸受６０に、本発明を適用することも可能である。この円筒ころ軸受６０は、内輪６１の軸方向の両端部と外輪６２の軸方向の一端部にそれぞれつば６５が設けられており、各円筒ころ６４のころ長さの相互差が、１０μｍ以下あるいは６μｍ以下となるように形成されている。
【００１６】
なお、上述したような本発明に係る円筒ころ軸受は、例えば電車用駆動装置に使用される、はすば歯車を備えた回転支持装置に好適に組み込まれる。
【００１７】
（実施例）
以下、本発明に係る円筒ころ軸受について、ころ長さの相互差を規定するための種々の試験結果を示す。
まず、ＮＵＰ３１４（図１参照）の円筒ころ軸受（外径１５０ｍｍ、内径７０ｍｍ、幅３５ｍｍ）を使用して、円筒ころのころ長さの相互差を２μｍと１１μｍに変えた場合の給油遮断の実験結果を説明する。ラジアル荷重Ｆｒ＝９．８ｋＮ、アキシャル荷重Ｆａ＝３．９ｋＮ、回転速度ｎ＝４１４０ｒｐｍの条件で温度が定常状態になるまで軸受を回し、温度が定常になった（この時、ころ長さの相互差２μｍところ長さの相互差１１μｍとの温度は等しい）後、給油を遮断して運転し続け、つばの温度が１２０°Ｃに上昇するまでの時間を計測した。
【００１８】
図５にころ長さの相互差が２μｍ（１−１、１−２）と１１μｍ（２−１、２−２）との場合において、給油遮断後、つば温度が１２０°Ｃになるまでの時間を比較した図を示す。
図５から明らかなように、ころ長さの相互差が１１μｍの円筒ころ軸受は、ころ長さの相互差が２μｍの円筒ころ軸受より、つばの温度が１２０°Ｃなるまでの時間が短いことが判る。
このように、アキシャル荷重が負荷される条件で使用される円筒ころ軸受では、円筒ころのころ長さの相互差が大きいとつばの温度が上昇しやすく、焼き付きが発生しやすいことが判る。
【００１９】
アキシャル荷重が負荷されるとき、ころ頭部とつばの焼き付きの点ではころ長さの相互差は小さい程好ましい。しかし、加工上ころ長さの相互差の発生は避けられないので、その前提の上、本実施形態では、円筒ころのころ長さの相互差を、１０μｍ以下、好ましくは６μｍ以下と規定して温度の上昇を抑制する。
【００２０】
以下、ころ長さの相互差を１０μｍ以下、好ましくは６μｍ以下と規定するに至った手順を述べる。
▲１▼実験で円筒ころ軸受のアキシャル荷重Ｆａを増加させ、その時のつば温度を測定した。
▲２▼ころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値を、円筒ころの温度上昇を表す温度上昇パラメータとして採用し、▲１▼の実験と対応させた。
▲３▼焼き付きには至らないつばの限界温度を設定し、▲１▼、▲２▼からそのときの温度上昇パラメータの閥値を求めた。
▲４▼別に数値計算（ａ）〜（ｃ）で、ころ長さの相互差とパラメータの値との関係を求め、温度上昇パラメータの値が▲３▼で求めた閥値内になるようなころ長さの相互差を求めた。
ここで、▲４▼の数値計算は、（ａ）使用条件の決定、（ｂ）温度上昇パラメータの計算方法、（ｃ）実際の計算例とした。
【００２１】
次に、上記▲１▼〜▲４▼の具体例を説明する。
（１）温度上昇パラメータの閥値の決定（▲１▼、▲２▼、▲３▼）
図６に、つばの温度及びころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値とアキシャル荷重との関係を示す。
図６の菱形印は、ＮＵＰ３１５（図１参照）の円筒ころ軸受（外径１６０ｍｍ、内径７５ｍｍ、幅３７ｍｍ、ころ径相互差８μｍ）を使用して、ラジアル荷重Ｆｒ＝７．４ｋＮ、回転速度ｎ＝５１５０ｒｐｍの条件でアキシャル荷重Ｆａを段階的に上昇させ、つばの温度を測定した値を示す。アキシャル荷重Ｆａ＝７．３５ｋＮの時、温度が定常状態になり、そのときのつばの温度は１０２．２°Ｃであった。この状態からアキシャル荷重Ｆａを１４．７ｋＮに増加させ、温度が定常状態になったときのつばの温度は１３８°Ｃであった。さらに、アキシャル荷重Ｆａを１９．６ｋＮに増加させ、温度が定常状態になったときつばの温度は１４９°Ｃであった。
【００２２】
図６の四角形印は、アキシャル荷重Ｆａを変化させ、負荷圈の最下点ころ１個の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値（Ｑｆ／Ｄａ）を示す。ここで、負荷圈の最下点ころとは、ころに対する荷重が最大となる位相に位置するころを指す。このグラフから判るように、アキシャル荷重Ｆａを増加させると、ころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値は大きくなる。
このとき、アキシャル荷重ＦａをＸ１とおき、ころ１個の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値（Ｑｆ／Ｄａ）をＹ１とおくと、両者の関係は、
Ｙ１＝０．２６５Ｘ１−１．３３１７　　…（１）
に示す式（１）のように近似することができる。
【００２３】
この温度上昇パラメータとして、ころ頭部発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値を用いた理由を次に述べる。
つばところ頭部での発熱量Ｑｆが高いと、ころ頭部とつばの温度は上昇し、焼き付きに至る。しかし、円筒ころ軸受が大きいと熱容量が大きいため焼き付き温度に至るまでの時間が長く、逆に軸受が小さいと熱容量が小さく焼き付き温度に至るまでの時間は短い。すなわち、同じつばところ頭部での発熱量Ｑｆであっても軸受の大小（熱容量の大小）で焼き付きやすさは異なる。したがって、ころ頭部に着目してころ径Ｄａで熱容量の大小を代表させ、軸受の大小によらず焼き付き温度になりやすさを表す温度上昇パラメータとして、発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値を採用した。
【００２４】
また、焼き付きを防ぐ観点から、つばの温度は、経験上１３０°Ｃ以下に抑えることが望ましいとされている。したがって、図６の実験値（菱形）ではアキシャル荷重Ｆａは１３ｋＮが限界値となる。この時の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値は２．１Ｗ／ｍｍになる。すなわち、つばの温度を１３０°Ｃ以内に抑えるためにはころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値を２．１Ｗ／ｍｍ以下にしなければならない。
なお、一般的な熱処理仕様の軸受では、軸受寸法の安定性を確保する観点より、つばに限らず、１２０°Ｃ以下に抑えるのが望ましいとされている。この場合は、図６の実験値（菱形）から限界アキシャル荷重Ｆａは１１ｋＮとなり、発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値は１．６Ｗ／ｍｍとなる。すなわち、つばの温度を１２０°Ｃ以下に抑えるためには、ころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値を、１．６Ｗ／ｍｍ以下にしなければならない。
【００２５】
（２）使用条件の決定（▲４▼−ａ）
ころ長さの相互差ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値（Ｑｆ／Ｄａ）を計算するにあたっては、円筒ころ軸受で比較的に厳しいと考えられる条件を選択した。
円筒ころ軸受が一般に使用される範囲で比較的に厳しい条件は、荷重の点から見るとラジアル荷重ＦｒがＣｒの１０％程度負荷されるような条件である（Ｃｒ：動定格荷重、これ以上ラジアル荷重Ｆｒが大きいと、寿命の面から問題になる）。
また、アキシャル荷重を発生させるギアのねじれ角を２０°程度と仮定すると、アキシャル荷重はラジアル荷重の約半分を想定しておけばよく、アキシャル荷重ＦａはＣｒの５％程度となる。
そこで、本実施例において計算を行った円筒ころ軸受に負荷される荷重は、ラジアル荷重ＦｒをＣｒの１０％、アキシャル荷重ＦａをＣｒの５％としている。
【００２６】
次に、円筒ころ軸受が使用される回転速度面からの厳しい条件について述べる。
まず、ＮＵＰ３１５の円筒ころ軸受は、ころＰＣＤが１２２．５ｍｍで許容回転速度が４０００ｒｐｍであるので、ＤｍＮ（Ｄｍ：ころＰＣＤ（ｍｍ）×Ｎ：軸受回転速度（ｒｐｍ））は４９万である。
ＮＵＰ３１４の円筒ころ軸受では、ころＰＣＤが１１０ｍｍで許容回転速度が５０００ｒｐｍであるので、ＤｍＮは５５万である。
ＮＵＰ２２０９の円筒ころ軸受（外径８５ｍｍ、内径４５ｍｍ、幅２３ｍｍ）では、ころＰＣＤが６５．５ｍｍで許容回転速度が８０００ｒｐｍであるので、ＤｍＮは５２．４万である。
このように、ころＰＣＤが６５．５〜１２２．５ｍｍの円筒ころ軸受において回転速度面からみた最も厳しい条件は、ＤｍＮが５５万である場合であると考えられる。この条件でころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値が２．１Ｗ／ｍｍ以下、好ましくは１．６Ｗ／ｍｍ以下になるころ長さの相互差の条件を求める。
【００２７】
（３）温度上昇パラメータの計算方法（▲４▼−ｂ）
ＮＳＫ　ＴＥＣＨＮＩＣＡＬ　ＪＯＵＲＮＡＬ　６４９号には、円すいころ頭部の動摩擦トルクを計算する式（下記（２）式）が記載されている。
Ｍ＝（Ｚ／Ｄａ）（ＲｏＭｉ＋ＲｉＭｏ＋ｅμｃｏｓβＦａ　ｅｘｐ（−１．８Λ１．２）　　　　…（２）
ここで、ｅ：接点位置、μ：摩擦係数、β：円すい角（円筒では０）、Ｆａ：アキシャル荷重（ここでは、ころ頭部にかかるアキシャル荷重Ｑａ）、Λ：油膜パラメータである。
ころ頭部の発熱量Ｑｆを求めるには、この（２）式の第２項を用いて、円すい角βを０°とすれば計算できる。すなわち、下記の（３）式により発熱量Ｑｆが求められる。
Ｑｆ＝ｅμＦａ　ｅｘｐ（−１．８Λ１．２）　　　　…（３）
アキシャル荷重Ｑａは、例えば、Ｔ．Ａ．Ｈａｒｒｉｓ著“Ｏｎ　ｔｈｅ　Ｃａｕｓｅｓ　ａｎｄ　Ｅｆｆｅｃｔｓ　ｏｆ　Ｒｏｌｌｅｒ　Ｓｋｅｗｉｎｇ　ｉｎ　Ｃｙｌｉｎｄｒｉｃａｌ　Ｒｏｌｌｅｒ　Ｂｅａｒｉｎｇｓ”（ＴＲＩＢＯＬＯＧＹ　ＴＲＡＮＳＡＣＴＩＯＮＳ，　Ｖｏｌｕｍｅ　４１，４，５７２−５７８，１９９８）と同様にして、アキシャル荷重Ｆａ＝ΣＱａ（各ころのアキシャル分担荷重）となるように計算する。このＱａを（３）式に代入し、発熱量Ｑｆを求める。発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割れば、温度上昇パラメータが求まる。
【００２８】
（４）計算例（▲４▼−ｃ）
全ころ数のうち、１本だけころ長さの長いころが組み込まれた円筒ころ軸受について、ころ長さの相互差ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値を計算した。
図７に、ＮＵＰ３１５の円筒ころ軸受におけるころ長さの相互差の最大値ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値（温度上昇パラメータ）との関係の計算結果（Ｆａ＝１２．３ｋＮ，Ｆｒ＝２４．６ｋＮ，ｎ＝４５００ｒｐｍ）を示す。
【００２９】
このとき、ころ長さの相互差の最大値をＸ２とおき、温度上昇パラメータをＹ２とおくと、両者の関係は、
Ｙ２＝−０．００２８Ｘ２２＋０．１１７９Ｘ２＋０．８８６３　…（４）
に示す式（４）のように近似することができる。
図７から、ＮＵＰ３１５の円筒ころ軸受では、温度上昇パラメータ（Ｑｆ／Ｄａ）を２．１Ｗ／ｍｍ以内にするためにはころ長さの相互差の最大値を１０μｍ以下にすれば十分であることがわかる。
好ましくは、温度上昇パラメータ（Ｑｆ／Ｄａ）を１．６Ｗ／ｍｍ以内にするためには、ころ長さの相互差の最大値を７．０μｍ以下にしなければならないごとがわかる。
【００３０】
また、図８にＮＵＰ３１４の円筒ころ軸受におけるころ長さの相互差の最大値ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値（温度上昇パラメータ）との関係の計算結果（Ｆａ＝８．０ｋＮ，Ｆｒ＝１６．１ｋＮ，ｎ＝５０００ｒｐｍ）を示す。
このとき、ころ長さの相互差の最大値をＸ３とおき、温度上昇パラメータをＹ３とおくと、両者の関係は、
Ｙ３＝０．１１２Ｘ３＋０．８６２５　…（５）
に示す式（５）のように近似することができる
図８から、ＮＵＰ３１４の円筒ころ軸受では、温度上昇パラメータ（Ｑｆ／Ｄａ）を２．１Ｗ／ｍｍ以内にするためには、ころ長さの相互差の最大値を１０μｍ以下にすれば十分であることがわかる。好ましくは、温度上昇パラメータ（Ｑｆ／Ｄａ）を１．６Ｗ／ｍｍ以内にするためには、ころ長さの相互差の最大値を６．４μｍ以下にしなければならないことがわかる。
【００３１】
また、図９にＮＵＰ２２０９の円筒ころ軸受におけるころ長さの相互差の最大値ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値（温度上昇パラメータ）との関係の計算結果（Ｆａ＝３．２ｋＮ，Ｆｒ＝６．３ｋＮ，ｎ＝８４００ｒｐｍ）を示す。
このとき、ころ長さの相互差の最大値をＸ２とおき、温度上昇パラメータをＹ２とおくと、両者の関係は、
Ｙ４＝０．０１２５Ｘ４２＋０．０００３Ｘ４＋０．６０６６　…（６）
に示す式（６）のように近似することができる。
図９から、ＮＵＰ２２０９の円筒ころ軸受では、温度上昇パラメータ（Ｑｆ／Ｄａ）を２．１Ｗ／ｍｍ以内にするためには、ころ長さの相互差の最大値を１０μｍ以下にすれば十分であることがわかる。好ましくは、温度上昇パラメータ（Ｑｆ／Ｄａ）を上記閥値１．６Ｗ／ｍｍ以内にするためには、ころ長さの相互差の最大値を８．８μｍ以下にしなければならないことがわかる。
【００３２】
以上の結果から、ころ長さの相互差を１０μｍ以下とすることにより、ラジアル荷重ＦｒがＣｒの１０％、アキシャル荷重ＦａがＣｒの５％、回転速度がＤｍＮで５５万の厳しい条件でも焼き付きは発生しないと考えられ、望ましい範囲であると考えられる。
【００３３】
また、図１０に示すころＰＣＤところ長さの相互差との関係から、好ましくは、ころＰＣＤが１１０ｍｍのとき、ころ長さの相互差が最も厳しい条件が要求されるので、ころ長さの相互差を６μｍ以内にすれば良いことがわかる。
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の円筒ころ軸受によれば、円筒ころのころ長さの相互差を１０μｍ以下、好ましくは６μｍ以下としているので、アキシャル荷重が付加された場合のつばの発熱量を低く抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る円筒ころ軸受の第１実施形態を示す要部断面図である。
【図２】本発明に係る円筒ころ軸受の第２実施形態を示す要部断面図である。
【図３】本発明に係る円筒ころ軸受の第３実施形態を示す要部断面図である。
【図４】本発明に係る円筒ころ軸受の第４実施形態を示す要部断面図である。
【図５】ころ長さの相互差が２μｍと１１μｍとの場合において、給油遮断後、つば温度が１２０°Ｃになるまでの時間を比較したグラフである。
【図６】つばの温度及びころ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値とアキシャル荷重との関係を示すグラフである。
【図７】ＮＵＰ３１５の円筒ころ軸受におけるころ長さの相互差の最大値ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値との関係を示すグラフである。
【図８】ＮＵＰ３１４の円筒ころ軸受におけるころ長さの相互差の最大値ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値との関係を示すグラフである。
【図９】ＮＵＰ２２０９の円筒ころ軸受におけるころ長さの相互差の最大値ところ頭部の発熱量Ｑｆをころ径Ｄａで割った値との関係を示すグラフである。
【図１０】ころＰＣＤところ長さの相互差との関係を示すグラフである。
【図１１】電車用駆動装置の概略図である。
【図１２】図１１の要部断面図である。
【図１３】ＮＵＰ形の円筒ころ軸受の要部断面図である。
【符号の説明】
３０　　円筒ころ軸受（第１実施形態）
３１　　内輪
３２　　つば輪
３３　　外輪
３４　　円筒ころ
３５　　つば
４０　　円筒ころ軸受（第２実施形態）
５０　　円筒ころ軸受（第３実施形態）
６０　　円筒ころ軸受（第４実施形態）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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