(57)【要約】【課題】２つの共振モード間の結合量の調整を減少方向へも調整可能とし、結合量調整を容易にし、誘電体共振器製造時の良品率を向上させる。またその誘電体共振器を備えた誘電体フィルタ、複合誘電体フィルタおよび通信装置を提供する。【解決手段】互いに平行且つ非対角関係にある稜部に第１の欠落部１１ａおよび第２の欠落部１１ｂを設ける。また必要に応じてそれらの対角位置にも欠落部１１ａ′，１１ｂ′を設ける。この第１・第２の欠落部の容積の差によって２つの共振モード（ＴＥ０１δｘモード，ＴＥ０１δｙモード）を結合させる。そして、容積の小さい方の欠落部１１ｂ，１１ｂ′を拡張することによって結合量を減少方向に調整する。【選択図】  図６
2004312287.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
キャビティ内に配置される、全体が略直方体形状をなすＴＥ０１δ多重モードの誘電体共振器において、
前記誘電体共振器の互いに平行且つ非対角関係にある稜部または該稜部に沿った近傍に第１・第２の欠落部を設けるとともに、第１・第２の欠落部の容積を異ならせたことを特徴とする誘電体共振器。
【請求項２】
キャビティ内に配置される、全体が略直方体形状をなすＴＥ０１δ多重モードの誘電体共振器において、
前記誘電体共振器の対角関係にある２つの稜部または該２つの稜部に沿った近傍に第１の欠落部を設け、前記２つの稜部に対してそれぞれ平行で互いに非対角関係にある２つの稜部または該２つの稜部に沿った近傍に第２の欠落部を設けるとともに、第１・第２の欠落部の容積を異ならせたことを特徴とする誘電体共振器。
【請求項３】
キャビティ内に配置される、全体が略直方体形状をなすＴＥ０１δ多重モードの誘電体共振器において、
前記誘電体共振器の互いに平行且つ対角関係にある２つの稜を含む第１の仮想面に沿って、第１の仮想面と交わる前記誘電体共振器の面に第１の溝を形成し、前記２つの稜に平行且つ互いに対角関係にある他の２つの稜を含む第２の仮想面に沿って、第２の仮想面と交わる前記誘電体共振器の面に第２の溝を形成するとともに、第１の溝と第２の溝の容積を異ならせたことを特徴とする誘電体共振器。
【請求項４】
キャビティ内に配置される、全体が略直方体形状をなすＴＥ０１δ多重モードの誘電体共振器において、
前記誘電体共振器の互いに平行且つ対角関係にある２つの稜を含む第１の仮想面と、前記２つの稜とは異なる互いに対角関係にある他の２つの稜を含む第２の仮想面との交差位置から離れた位置で、第１の仮想面に沿って第１の穴を設け、第２の仮想面に沿って第２の穴を設けるとともに、第１の穴と第２の穴の容積を異ならせたことを特徴とする誘電体共振器。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の誘電体共振器と、該誘電体共振器に外部結合する外部結合手段とを備えてなる誘電体フィルタ。
【請求項６】
請求項５に記載の誘電体フィルタを複数組備えるとともに、それぞれの誘電体フィルタの一方の外部結合手段を共用した複合誘電体フィルタ。
【請求項７】
請求項５に記載の誘電体フィルタまたは請求項６に記載の複合誘電体フィルタを高周波回路部に備えた通信装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、多重モードで動作する誘電体共振器、それを備えた誘電体フィルタ、複合誘電体フィルタおよび通信装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、１個の誘電体ブロックを複数の共振モードで共振させるようにした多重モードの誘電体共振器が用いられている（例えば特許文献１）。
特許文献１の誘電体共振器は、略直方体形状の誘電体ブロックの稜部の少なくとも一部に斜平面を設けて２つの共振モード同士を結合させるようにしている。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００２−１５１９０６公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
特許文献１に示されている誘電体共振器の場合、隣り合う２つの面が交わってできる稜部に面取り形状の斜平面を形成した場合、その隣り合う２つの面にそれぞれ平行な方向に電界が回る２つのＴＥ０１δモード同士が結合する。
【０００５】
ところが、上記斜平面を誘電体共振器のプレス成型により予め形成するにしても、成型後に切削加工により形成するにしても、その斜平面を大きくするほどすなわち大きく面取りするほど、上記２つの共振モード同士の結合量が増大する。従って２つの共振モードの結合量を増す方向にしか結合量調整を行うことができない。その為、上記斜平面を大きく形成しすぎた場合に所定の結合量に戻すことができないので、結合量調整が容易でないという問題を備えている。換言すると、結合量の実質的な調整が不能となる誘電体共振器ができてしまい、誘電体共振器製造時の良品率を上げにくいという問題があった。
【０００６】
この発明の目的は、上述の問題を解消して、２つの共振モード間の結合量を減少方向へも調整可能とし、その調整を行った誘電体共振器を提供すること、およびその誘電体共振器を備えた誘電体フィルタ、複合誘電体フィルタおよび通信装置を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
この発明は、キャビティ内に配置される、全体が略直方体形状をなすＴＥ０１δ多重モードの誘電体共振器において、誘電体共振器の互いに平行且つ非対角関係にある稜部または該稜部に沿った近傍に第１・第２の欠落部を設けるとともに、第１・第２の欠落部の容積を異ならせたことを特徴としている。
【０００８】
この構造により、一方の稜部を交わる箇所に含む２つの面に対してそれぞれ平行に電界が回る２つの共振モード同士が結合する。そして、第１・第２の欠落部のうち一方を他方に比べてその容積を大きくすることによって結合量が増し、第１・第２の欠落部の容積差が小さくなるほど結合量が小さくなる。従って、第１・第２の欠落部の容積差が小さくなるように一方の欠落部の欠落量を大きくすれば結合量を減少方向に調整することができる。
【０００９】
また、この発明は、前記誘電体共振器の対角関係にある２つの稜部または該２つの稜部に沿った近傍に第１の欠落部を設け、前記２つの稜部に対してそれぞれ平行で互いに非対角関係にある２つの稜部または該２つの稜部に沿った近傍に第２の欠落部を設けるとともに、第１・第２の欠落部の容積を異ならせたことを特徴としている。
【００１０】
この構造によれば、２つの共振モードの結合量を増減させるための欠落部の合計容積が増すので、より広い範囲に亘って結合量調整が可能となる。
【００１１】
また、この発明は、前記誘電体共振器の互いに平行且つ対角関係にある２つの稜を含む第１の仮想面に沿って、第１の仮想面と交わる前記誘電体共振器の面に第１の溝を形成し、前記２つの稜に平行且つ互いに対角関係にある他の２つの稜を含む第２の仮想面に沿って、第２の仮想面と交わる前記誘電体共振器の面に第２の溝を形成するとともに、第１の溝と第２の溝の容積を異ならせたことを特徴としている。
【００１２】
この構造の場合、上記溝に沿った方向に電界が回る一方の結合モードと、それに直交する方向に電界が回る他方の結合モードとの周波数に差が生じて、２つの共振モードが結合する。そして、第１・第２の溝のうち一方を他方に比べてその容積を大きくすることによって結合量が増し、第１・第２の溝の容積差が小さくなるほど結合量が小さくなる。従って、第１・第２の溝の容積差が小さくなるように一方の溝の欠落量を大きくすれば結合量を減少方向に調整することができる。
【００１３】
また、この発明は、前記誘電体共振器の互いに平行且つ対角関係にある２つの稜を含む第１の仮想面と、前記２つの稜とは異なる互いに対角関係にある他の２つの稜を含む第２の仮想面との交差位置から離れた位置で、第１の仮想面に沿って第１の穴を設け、第２の仮想面に沿って第２の穴を設けるとともに、第１の穴と第２の穴の容積を異ならせたことを特徴としている。
【００１４】
この構造によって、第１の穴と第２の穴の容積を異ならせることにより上記２つの仮想面に沿って電界が回る２つの結合モードの周波数が変化し、２つの共振モードが結合する。そして、第１の穴と第２の穴の容積の差が小さくなる方向に一方の穴を大きくすることによって結合量を減少方向に調整することが可能となる。
【００１５】
また、この発明は、上記誘電体共振器と、該誘電体共振器に外部結合する外部結合手段とを備えて誘電体フィルタを構成したことを特徴としている。
【００１６】
また、この発明は、上記誘電体フィルタを複数組備えるとともに、それぞれの誘電体フィルタの一方の外部結合手段を共用して複合誘電体フィルタを構成したことを特徴としている。
【００１７】
また、この発明は、上記誘電体フィルタまたは複合誘電体フィルタを高周波回路部に備えて通信装置を構成したことを特徴としている。
【００１８】
【発明の実施の形態】
第１の実施形態に係る誘電体共振器について図１〜図６を基に説明する。
図１はキャビティ内に配置する誘電体共振器の基本形と、それを備えた誘電体共振器装置の主要部の構成を示す分解斜視図である。この例では、誘電体コア１０をキャビティ１の内部に配置して誘電体共振器装置を構成している。誘電体コア１０の外形は略立方体形状を成している。この誘電体コア１０は支持板３に接合している。支持板３としては低誘電率で且つ誘電体コア１０と線膨張係数が近似しているセラミック板を用いる。誘電体コア１０は支持板３に対して接着剤により接着するか、ガラスグレースの焼付けによって接合する。
【００１９】
キャビティ１は金属の成型体であり、その内面は略直方体形状を成している。このキャビティの内外面に銀電極などの導体膜を形成している。キャビティ１の内底面には４つの支持柱２を配置し、この支持柱２を介して上記支持板３を支持するようにしている。キャビティ１の上部開口面にはカバーを取り付ける。
【００２０】
このようにして、キャビティ１の中央部に誘電体共振器１０を配置する。図中ループ状の記号は、この誘電体共振器１０に生じる３つの共振モードの電界分布の形を象徴している。すなわちｘ軸に垂直な面に沿って電界が回るＴＥ０１δｘモード、ｙ軸に垂直な面に沿って電界が回るＴＥ０１δｙモード、ｚ軸に垂直な面に沿って電界が回るＴＥ０１δｚモードの３つの共振モードが生じる。勿論これらの共振モードの高次共振モードも生じるが、ここでは基本モードを利用する。
【００２１】
図２〜図４は上記３つの共振モードの電磁界分布の例を示している。図２はＴＥ０１δｘモード、図３はＴＥ０１δｙモード、図４はＴＥ０１δｚモードについてそれぞれ示している。これらの図中の実線の矢印は電気力線、破線の矢印は磁力線をそれぞれ表している。なお、図１の場合と同様にこれらの図についてもキャビティは省略している。
【００２２】
図１〜図４に示した例では、誘電体共振器１０が立方体形状であるとすると、３つの共振モードの電磁界分布は互いに直交しているので、それらは独立している。また、３つの共振モードの共振周波数はそれぞれ等しい。この３つの共振モードのうち２つの共振モードを結合させるためには次のように構成する。
【００２３】
図５の（Ａ）はＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモードの電界の回る方向を面で表している。また（Ｂ）はこの２つの共振モードの結合モードであるＴＥ０１δｘ＋ｙモード（偶モード）とＴＥ０１δｘ−ｙモード（奇モード）の電界の回る方向について示している。
【００２４】
図６は上記２つの共振モードであるＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモードの結合量を定めた誘電体共振器の構造を示している。図６の（Ａ）に示す例では、隣り合う２つの主面Ｓｘ，Ｓｙが交わってできる稜部にテーパー状の欠落部１１ａを形成している。この欠落部１１ａは、図５の（Ｂ）に示した２つの結合モードのうち一方のＴＥ０１δｘ＋ｙモードの周波数を他方のＴＥ０１δｘ−ｙモードの周波数に比べて相対的に高めることになるので、２つの結合モードの周波数に差が生じて、ＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモードとの間に結合が生じる。
【００２５】
上記欠落部１１ａの容積（図１に示した基本形から差し引かれたと見なされる欠落部分の容積）を大きくするほど、上記２つの結合モード間の周波数差が大きくなって、２つの共振モード同士の結合量が増す。
【００２６】
図６の（Ｂ）に示す構造では、隣り合う２つの主面Ｓｘ，Ｓｙが交わってできる稜部にテーパー状欠落部１１ａを形成するとともに、その稜部に対して非対角位置で且つ平行な他の稜部にもテーパー状欠落部１１ｂを形成している。この欠落部１１ｂは、図５の（Ｂ）に示したＴＥ０１δｘ−ｙモードの周波数を上昇させる方向に作用する。すなわち欠落部１１ａの作用を打ち消す方向に作用する。従って第１の欠落部１１ａによってＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモードとの結合量を定めた後、その結合量を減少させる場合に、第２の欠落部１１ｂを設けることによって、またその欠落部１１ｂの容積を増すことによって、上記結合量を減少方向に定めることができる。
【００２７】
図６の（Ｃ）に示す例では、第１の欠落部１１ａの対角関係にある稜部にもう１つの第１の欠落部１１ａ′を形成している。同様に、第２の欠落部１１ｂの対角位置にもう１つの第２の欠落部１１ｂ′を形成している。
【００２８】
第１の欠落部１１ａ，１１ａ′は図５の（Ｂ）に示したＴＥ０１δｘ＋ｙモードの周波数を上昇させる方向に作用し、第２の欠落部１１ｂ，１１ｂ′はＴＥ０１δｘ−ｙモードの周波数を上昇させる方向に作用する。従って図６の（Ｂ）に示した構造の誘電体共振器の場合と同様に、第１・第２の欠落部の一方の欠落部の容積を増大させた時に２つの共振モード（ＴＥ０１δｘモード，ＴＥ０１δｙモード）の結合量が増大する条件の時、他方の欠落部の容積を大きくすることによってその結合量を減少方向に調整することができる。特に図６の（Ｃ）に示したように、欠落部を対角位置に対を成すように設ければ、誘電体共振器全体の形状を大きく変化させることなく欠落部の合計容積を大きくすることができ、広範囲に亘って結合量の設定・調整が可能となる。
【００２９】
次に、第２の実施形態に係る誘電体共振器について、図７・図８を基に説明する。
図７に示す例では、誘電体共振器１０の隣り合う主面Ｓｘ，Ｓｙが交わってできる稜部にテーパー状の欠落部１１ａを形成し、この欠落部１１ａを形成した稜部に平行で且つ非対角位置の稜部に欠落部１１ｂを形成している。この欠落部１１ａ，１１ｂは図６の（Ｂ）に示したものと同様である。図７の例では、更に隣り合う主面Ｓｘ，Ｓｚが交わってできる稜部にテーパー状欠落部１２ａを形成し、この欠落部１２ａを形成した稜部に平行で且つ非対角位置の稜部に欠落部１２ｂを形成している。
【００３０】
欠落部１１ａ，１１ｂは第１の実施形態の場合と同様に、ＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモードとの結合量を定める。欠落部１２ａ，１２ｂはＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｚモードとの結合量を定める。すなわち、欠落部１２ａと１２ｂの容積に差があると、ＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｚモードによる２つの結合モードの周波数に差が生じて上記２つのモード（ＴＥ０１δｘモード，ＴＥ０１δｚモード）が結合する。そして、欠落部１２ａ，１２ｂの容積の差が小さくなると結合量が減少するので、例えば欠落部１２ａの容積が１２ｂの容積より大きい状態で、欠落部１２ｂの容積を増大させることにより、結合量を減少方向に調整することができる。
【００３１】
図８に示す例では、図７に示した欠落部１１ａ，１１ｂ，１２ａ，１２ｂのそれぞれの対角位置の稜部にそれぞれ欠落部を形成したものである。従って、図６の（Ｃ）に示した場合と同様に、欠落部１１ａと１１ａ′はＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモード間の結合量増減に対して同方向に作用し、欠落部１１ｂ，１１ｂ′もＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモード間の結合量増減に対して同方向に作用する。また、欠落部１２ａ，１２ａ′はＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｚモード間の結合量の増減に対して同方向に作用し、欠落部１２ｂ，１２ｂ′もＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｚモード間の結合量の増減に対して同方向に作用する。このような構造によれば、２つの共振モード間の結合量の増減量を大きくすることができ、また誘電体共振器１０の対称性を大きく崩すことが無いのでスプリアスの発生量を抑えることができる。
【００３２】
次に、第３の実施形態に係る誘電体共振器について図９〜図１１を基に説明する。
図９の（Ａ）に示す例では、誘電体共振器１０の隣り合う２つの主面Ｓｘ，Ｓｙが交わってできる稜部にステップ状の、または断面Ｖ字型の欠落部１１ａを形成した状態を示している。欠落部がこのような形状であっても、２つの共振モード（ＴＥ０１δｘ，ＴＥ０１δｙ）が結合する。従って、欠落部１１ａを形成した稜部に平行で且つ非対角位置の稜部にステップ状または断面Ｖ字型の欠落部１１ｂを形成すれば、この欠落部１１ｂの容積が欠落部１１ａの容積より小さな状態で、欠落部１１ｂを拡大することによって、２つの共振モードの結合量を減少方向に調整することができる。
【００３３】
同様に、図９の（Ｂ）に示すように欠落部１１ａ，１１ｂを形成した稜部の対角関係にある稜部に欠落部１１ａ′，１１ｂ′をそれぞれ形成してもよい。この構造は、図６の（Ｃ）に示した場合と同様の効果を持つことになる。
【００３４】
図１０は、図７に示した構造の誘電体共振器の欠落部の形状をステップ状または断面Ｖ字型に置き換えたものである。このような構造であっても図７の場合と同様に、互いに直交する３つの共振モードのうち、２つの共振モード同士の結合量を任意に定めることができる。
【００３５】
図１１に示す例では、欠落部１１ａ，１１ｂ，１２ａ，１２ｂのそれぞれを断面Ｕ字型の形状としている。すなわち所定の稜部に断面Ｕ字型の溝を形成している。このような構造であっても図７・図１０の場合と同様の作用効果を得ることができる。
【００３６】
次に、第４の実施形態に係る誘電体共振器について図１２・図１３を基に説明する。
第１〜第３の実施形態では、何れも誘電体共振器１０の稜部に欠落部を形成したが、この第４の実施形態では、稜部に沿った近傍に図１２に示すように断面コ字溝型の欠落部を形成している。このように欠落部を稜部の近傍に設ければ、結合させるべき共振モードによる２つの結合モードのうち、一方の共振周波数を増減させるように作用するので、第１〜第３の実施形態の場合と同様にして結合量調整を行うことができる。図１２の（Ａ）は欠落部１１ｂを１１ａに対して線対称の位置に形成した例である。（Ｂ）は、欠落部１１ｂを１１ａに対して９０°回転対称位置に形成した例である。また（Ｃ）は欠落部１１ａ，１１ｂに対してそれぞれ対角位置（１８０°回転対称位置）に対を成す欠落部１１ａ′，１１ｂ′を形成している。
【００３７】
図１３は、図７に示した欠落部１１ａ，１１ｂ，１２ａ，１２ｂをそれぞれ断面コ字型の溝に置換し、且つそれらの溝を稜部に沿って稜部近傍に形成したものである。但し、この例では欠落部１２ａ，１２ｂを図において下方に配置している。このような構造によっても図７に示した場合と同様の作用効果を得ることができる。
【００３８】
次に、第５の実施形態に係る誘電体共振器について図１４を基に説明する。
図１４の（Ａ）に示す例では、誘電体共振器１０の、互いに平行且つ対角関係にある２つの稜Ｅ４とその対角位置の稜を含む仮想面に沿って誘電体共振器１０の上面に第１の溝１３ａを形成している。同様に、誘電体共振器１０の、互いに平行且つ対角関係にある２つの稜Ｅ１，Ｅ３を含む仮想面に沿って上面に第２の溝１３ｂを形成している。
第１の溝１３ａは、図５の（Ｂ）に示したように、ＴＥ０１δｘ＋ｙの周波数を上昇させる方向に作用し、第２の溝１３ｂはもう１つの結合モードであるＴＥ０１δｘ−ｙモードの周波数を上昇させる方向に作用する。従って第１の溝１３ａと第２の溝１３ｂの容積を異ならせることによって、ＴＥ０１δｘモードとＴＥ０１δｙモードとを結合させることができる。そして、例えば第１の溝１３ａを第２の溝１３ｂより深く（または広く）形成しておけば、第２の溝１３ｂを深く（または広く）するに伴って上記２つの共振モード間の結合量を減少方向に調整することができる。
【００３９】
図１４の（Ｂ）に示す例は、第１の溝１３ａと第２の溝１３ｂの長さを短くして、誘電体共振器の角部分にまで達しない範囲で形成した例を示している。このような構造によれば、第１・第２の溝１３ａ，１３ｂの容積は溝の深さや幅だけでなく長さによっても調整することができる。
【００４０】
次に、第６の実施形態に係る誘電体共振器について図１５・図１６を基に説明する。
図１５の（Ａ）に示す例では、平行且つ対角関係にある２つの稜Ｅ１，Ｅ３を含む仮想面ＶＳ１に沿って、且つ仮想面ＶＳ１の中央から離れた位置に第１の穴１５ａを形成している。また稜Ｅ４とそれに平行且つ対角関係にあるもう１つの稜を含む仮想面ＶＳ２に沿って、且つその仮想面ＶＳ２の中央部から離れた位置に第２の穴１５ｂを設けている。第１の穴１５ａは図５の（Ｂ）に示した関係から明らかなように、ＴＥ０１δｘ−ｙモードの周波数を上昇させる方向に作用し、第２の穴１５ｂはＴＥ０１δｘ＋ｙモードの周波数を上昇させる方向に作用する。従って、誘電体共振器１０がＴＥ０１δｘ＋ｙモードとＴＥ０１δｘ−ｙモードに対して対称形であるとき、第１の穴１５ａと第２の穴１５ｂの容積に差があると、２つの共振モード（ＴＥ０１δｘ，ＴＥ０１δｙ）同士が結合する。そして、第１の穴１５ａの容積が第２の穴１５ｂの容積より大きい状態で、第２の穴１５ｂを拡大していくことによって、上記２つの共振モード間の結合量を減少方向に調整することができる。
【００４１】
図１５の（Ｂ）に示す例では、２つの仮想面ＶＳ１とＶＳ２の交わってできる線を対称軸として、略線対称の位置に第１の溝１５ａ，１５ａ′設け、同様に第２の溝１５ｂ，１５ｂ′を設けている。この構造によれば、上記２つの共振モード間の結合量の調整範囲を広げることができる。また誘電体共振器１０の対称性を大きく崩すことが無いので、スプリアスの発生を抑えることができる。
【００４２】
図１６は誘電体共振器１０に生じる３つの共振モードの２組の共振モード間の結合をとるようにした例を示している。仮想面ＶＳ１，ＶＳ２に沿って穴１５ａ，１５ａ′，１５ｂ，１５ｂ′を形成した構造は図１５の（Ｂ）と同様である。これと同様にして仮想面ＶＳ３に沿って第１の穴１６ａ，１６ａ′を設け、仮想面ＶＳ４に沿って第２の穴１６ｂ，１６ｂ′を設けている。従ってこれらの穴１６ａ，１６ａ′，１６ｂ，１６ｂ′によってＴＥ０１δｚモードとＴＥ０１δｙモードとの結合量を定めることができる。
【００４３】
次に、第７の実施形態に係る誘電体フィルタの構成を図１７を基に説明する。
図１７はキャビティ内における誘電体共振器およびそれに結合する結合ループとの位置関係を示している。この誘電体共振器１０は図７に示した誘電体共振器と同一である。図中キャビティは省略している。結合ループＫｙ，Ｋｚはそれぞれの一端を、キャビティに取り付けた同軸コネクタの中心導体に接続していて、他端をキャビティの内面にそれぞれ接続している。結合ループＫｙはそのループ面をｘ−ｚ面に向けている。結合ループＫｚはそのループ面をｘ−ｙ面に向けている。従って結合ループＫｙはＴＥ０１δｙモードに磁界結合し、結合ループＫｚはＴＥ０１δｚモードに磁界結合する。
【００４４】
図７を用いて既に説明したように、ＴＥ０１δｘモードはＴＥ０１δｙモードと結合し、同時にＴＥ０１δｚモードとも結合するので、２つの結合ループＫｙ，Ｋｚ間に、ＴＥ０１δｙモード共振器→ＴＥ０１δｘモード共振器→ＴＥ０１δｚモード共振器の順に結合した３つの共振器が等価的に存在する。これにより３段の共振器から成る帯域通過フィルタ特性を有するフィルタを構成することができる。
【００４５】
次に、第８の実施形態に係る複合誘電体フィルタおよび通信装置の構成を図１８に示す。
ここで、デュプレクサは送信フィルタと受信フィルタとから構成している。この送信フィルタと受信フィルタは、いずれも、前述した構成のフィルタである。送信フィルタの出力ポートと受信フィルタの入力ポートとの間は、送信信号が受信フィルタ側へ回り込まないように、また、受信信号が送信フィルタ側へ回り込まないように、位相調整を行っている。このデュプレクサの送信信号入力ポートには送信回路を、受信信号出力ポートには受信回路をそれぞれ接続している。また、アンテナポートにはアンテナを接続している。このようにして、この発明に係る誘電体共振器を備えた通信装置を構成する。
【００４６】
【発明の効果】
この発明によれば、誘電体共振器の互いに平行且つ非対角関係にある稜部または該稜部に沿った近傍に設けた第１・第２の欠落部のうち一方を大きくすれば結合量を減少方向に調整することができる。そのため、結合量調整が容易となり、誘電体共振器製造時の良品率を向上させることができる。
【００４７】
また、この発明によれば、誘電体共振器の対角関係にある２つの稜部にまたは該２つの稜部に沿った近傍に第１の欠落部を設け、前記２つの稜部に対して平行且つ非対角関係にある２つの稜部または該２つの稜部に沿った近傍に第２の欠落部を設けることにより、２つの共振モードの結合量を増減させるための欠落部の合計容積が増すので、より広い範囲に亘って結合量調整が可能となる。
【００４８】
また、この発明によれば、誘電体共振器の互いに平行且つ対角関係にある２つの稜を含む第１の仮想面に沿って、第１の仮想面と交わる誘電体共振器の面に第１の溝を形成し、２つの稜に平行且つ互いに対角関係にある他の２つの稜を含む第２の仮想面に沿って、第２の仮想面と交わる誘電体共振器の面に第２の溝を形成するようにしたので、第１・第２の溝のうち一方を大きくすれば結合量を減少方向に調整することができる。そのため、結合量調整が容易となり、誘電体共振器製造時の良品率を向上させることができる。
【００４９】
また、この発明によれば、前記第１の仮想面に沿って、且つ該第１の仮想面の中央部から離れた位置に第１の穴を設け、前記第２の仮想面に沿って、且つ当該仮想面の中央部から離れた位置に第２の穴を設けるようにしたので、第１・第２の穴のうち一方を大きくすれば結合量を減少方向に調整することができる。そのため、結合量調整が容易となり、誘電体共振器製造時の良品率を向上させることができる。
【００５０】
また、この発明によれば、上記の誘電体共振器装置と、それに外部結合する外部結合手段を備えて、所望の帯域通過特性を有する誘電体フィルタおよび複合誘電体フィルタが容易に得られる。
【００５１】
また、この発明によれば、上記誘電体フィルタまたは複合誘電体フィルタを高周波回路部に備えて、低コストな通信装置を構成することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施形態に係る誘電体共振器の基本的な構造を示す斜視図
【図２】ＴＥ０１δｘモードの電磁界分布を示す図
【図３】ＴＥ０１δｙモードの電磁界分布を示す図
【図４】ＴＥ０１δｚモードの電磁界分布を示す図
【図５】２つの共振モードとその結合モードの電界の向きを示す図
【図６】２つの共振モード同士を結合させるための構造を示す図
【図７】第２の実施形態に係る誘電体共振器の斜視図
【図８】第２の実施形態に係る別構造の誘電体共振器の斜視図
【図９】第３の実施形態に係る誘電体共振器の斜視図
【図１０】第３の実施形態に係る別構造の誘電体共振器の斜視図
【図１１】第３の実施形態に係る別構造の誘電体共振器の斜視図
【図１２】第４の実施形態に係る誘電体共振器の斜視図
【図１３】第４の実施形態に係る別構造の誘電体共振器の斜視図
【図１４】第５の実施形態に係る誘電体共振器の斜視図
【図１５】第６の実施形態に係る誘電体共振器の斜視図
【図１６】第６の実施形態に係る別構造の誘電体共振器の斜視図
【図１７】第７の実施形態に係る誘電体フィルタの主要部の構成を示す斜視図
【図１８】第８の実施形態に係る複合誘電体フィルタおよび通信装置の構成を示す図
【符号の説明】
１０−誘電体共振器
１１ａ，１１ａ′，１２ａ，１２ａ′−第１の欠落部
１１ｂ，１１ｂ′，１２ｂ，１２ｂ′−第２の欠落部
１３ａ−第１の溝
１３ｂ−第２の溝
１５ａ，１５ａ′，１６ａ，１６ａ′−第１の穴
１５ｂ，１５ｂ′，１６ｂ，１６ｂ′−第２の穴
Ｓｘ，Ｓｙ−誘電体共振器の主面
Ｅ１〜Ｅ４−稜
ＶＳ１，ＶＳ２−仮想面
Ｋｙ，Ｋｚ−結合ループ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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