(57)【要約】【課題】予熱水の供給経路と上水の供給経路の差圧を検知し、その差圧が一定差圧以上の場合に報知することにより、予熱水と上水を混合する混合比を調節可能な混合手段の上流側において供給経路に設けた水圧調節手段を調節して前記差圧が一定差圧未満になるように調節できる給湯システムを提供する。【解決手段】予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧を間接的に検知し、その差圧が予め定められた一定差圧以上の場合にディスプレイ５１又は５６を用いて報知する。前記差圧は、弁体の位置、予熱水の温度、混合水の温度に基づいて間接的に検知される。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
予熱水と上水とを導入し混合して温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置を備えた給湯システムにおいて、
前記予熱水の供給経路と上水の供給経路に設けられて予熱水と上水を混合する混合比を調節可能な混合手段と、
前記予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧を直接的又は間接的に検知する差圧検知手段と、
前記差圧検知手段で検知された差圧が予め定められた一定差圧以上の場合に報知する報知手段と、
を備えたことを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
前記混合手段の上流側において予熱水の供給経路と上水の供給経路に設けられて予熱水と上水の水圧を夫々調節可能な水圧調節手段と、前記混合手段の下流側において予熱水と上水の混合流量を調節する流量調節手段とを設け、
前記流量調節手段により混合流量を複数段階に変化させ、各混合流量のときの前記差圧を前記差圧検知手段で検知することを特徴とする請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
前記差圧検知手段は、混合手段の弁体位置を検出する弁体位置検出手段と、混合手段に導入される予熱水の温度を検出する第１温度検出手段と、混合手段に導入される上水の温度を検出する第２温度検出段手段と、混合手段から導出される混合水の温度を検出する第３温度検出手段とを備え、これら検出手段による検出結果に基づいて前記差圧を検知することを特徴とする請求項１又は２に記載の給湯システム。
【請求項４】
前記差圧検知手段は、混合手段の弁体位置を検出する弁体位置検出手段と、混合手段に導入される予熱水の流量を検出する第１流量検出手段と、混合手段に導入される上水の流量を検出する第２流量検出手段とを備え、これら検出手段による検出結果に基づいて前記差圧を検知することを特徴とする請求項１又は２に記載の給湯システム。
【請求項５】
前記報知手段は給湯装置の制御部に設けられ、給湯装置の試運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に試運転を不可とするとともに、報知手段が異常差圧の発生を報知することを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の給湯システム。
【請求項６】
前記報知手段は給湯装置の運転操作を行う外部操作部に設けられ、給湯装置の給湯運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に、報知手段は異常差圧の発生及び出湯温度の不具合を報知することを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、予熱水と上水とを混合して温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置を備えた給湯システムに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】従来、ソーラーシステムやコジェネシステム等によって生成された高温の予熱水と低温の上水とを混合して適温の温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置を備えた給湯システムでは、予熱水の供給経路と上水の供給経路に減圧弁や圧力バランサを設けることにより、予熱水の水圧と上水の水圧を同圧にして使用し、予熱水と上水を混合する混合弁を設け、この混合弁の弁体の位置を調節して予熱水と上水を混合比を調節するものがある。
【０００３】
ところで、上水を熱交換器経路とバイパス経路とに分岐させ、熱交換器で加熱された湯とバイパス経路の上水を混合弁で混合させて出湯する給湯システムにおいて、混合弁の弁体位置、上水温度、熱交換器で加熱された湯の温度、出湯温度を検出することにより、上水圧と出湯圧との差圧を検出し、この差圧と弁体の位置に応じて弁体の駆動制御量を補正して、良好な出湯特性が得られるようにした給湯システムが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開平６−１４７５１９号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】予熱水の供給経路と上水の供給経路に減圧弁や圧力バランサを設けて、予熱水の水圧と上水の水圧を同圧にして使用する給湯システムでは、減圧弁や圧力バランサの経年劣化を検出するために、予熱水や上水の供給経路を構成する配管に検圧口を設けたりブルドン管を常設する必要があり、給湯システムの施工において非常に手間がかかるという問題がある。
【０００６】
予熱水と上水とを導入し混合して温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置を備えた従来の給湯システムにおいて、上水供給経路に上水減圧弁を設け、予熱水供給経路に予熱水減圧弁を設けることになるが、これら供給経路に圧力計を設けずに上水圧と予熱水圧との差圧を検出することは難しく、混合弁による流量調節で許容できない差圧が発生している場合、良好な出湯特性が得られないという問題がある。
【０００７】
本発明の目的は、予熱水の供給経路と上水の供給経路との差圧を検知し、その差圧が一定差圧以上の場合に報知することにより、予熱水と上水を混合する混合比を調節可能な混合手段の上流側において供給経路に設けた水圧調節手段を調節して前記差圧が一定差圧未満になるように調節でき、しかも、前記差圧を圧力計を用いずに検知することにより、構造を簡単化し施工時の手間を簡略化できる給湯システムを提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】請求項１の給湯システムは、予熱水と上水とを導入し混合して温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置を備えた給湯システムにおいて、前記予熱水の供給経路と上水の供給経路に設けられて予熱水と上水を混合する混合比を調節可能な混合手段と、前記予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧を直接的又は間接的に検知する差圧検知手段と、前記差圧検知手段で検知された差圧が予め定められた一定差圧以上の場合に報知する報知手段とを備えたことを特徴とするものである。
【０００９】
この給湯システムでは、混合手段が予熱水の供給経路と上水の供給経路に設けられ、この混合手段により予熱水と上水を混合する混合比が調節される。差圧検知手段により、予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧が直接的又は間接的に検知され、差圧検知手段で検知された差圧が一定差圧以上の場合に報知手段により報知される。
【００１０】
前記差圧が一定差圧未満の場合には、混合手段により予熱水と上水を混合する混合比を調節し、混合水の温度が所望の温度になるようにして、この混合手段の混合比調節により前記差圧を許容し、良好な出湯特性が得られる。しかし、前記差圧が一定差圧以上の場合には、混合手段により前記混合比を調節し、混合水の温度が所望の温度になるようにしても、この混合手段の混合比調節では前記差圧を許容できず、良好な出湯特性が得られない。
【００１１】
それ故、前記差圧が一定差圧以上の場合に報知手段が報知することにより、混合手段の上流側において供給経路に設けた水圧調節手段を調節（交換）して差圧が一定差圧未満になるように調節できるようになり、この調節によって良好な出湯特性を得ることが可能になる。尚、差圧検知手段による差圧の検知、その差圧が一定差圧以上の場合の報知手段による報知については、この給湯システムの施工時等、給湯装置の試運転時に行うようにしてもよいし、給湯システムの施工後、給湯装置の給湯運転時に常時又は定期的に行うようにしてもよい。
【００１２】
請求項２の給湯システムは、請求項１の発明において、前記混合手段の上流側において予熱水の供給経路と上水の供給経路に設けられて予熱水と上水の水圧を夫々調節可能な水圧調節手段と、前記混合手段の下流側において予熱水と上水の混合流量を調節する流量調節手段とを設け、前記流量調節手段により混合流量を複数段階に変化させ、各混合流量のときの前記差圧を前記差圧検知手段で検知することを特徴とするものである。
【００１３】
この給湯システムでは、水圧調節手段が混合手段の上流側において予熱水の供給経路と上水の供給経路に設けられ、この水圧調節手段により予熱水と上水の水圧を夫々調節可能であり、また、流量調節手段により混合手段の下流側において予熱水と上水のトータルの混合流量が調節される。そして、流量調節手段により混合流量を複数段階に変化させ、各混合流量のときの前記差圧を差圧検知手段で検知する。
【００１４】
前記差圧が発生している場合は前記混合流量が小さくなる程、混合手段において予熱水と上水を混合する混合比が影響を受け易く、予熱水と上水のうち低圧側の流量に対する高圧側の流量の混合比が大きくなる。特に、差圧検知手段が混合手段の開度等に基づいて前記差圧を間接的に検知するようにした場合には、混合流量を、前記混合比が影響が受けにくい大流量から影響を受け易い小流量側へと変化させて、前記差圧が一定差圧未満となるように調節を段階的に確実に行うことが可能になる。
【００１５】
請求項３の給湯システムは、請求項１又は２の発明において、前記差圧検知手段は、混合手段の弁体位置を検出する弁体位置検出手段と、混合手段に導入される予熱水の温度を検出する第１温度検出手段と、混合手段に導入される上水の温度を検出する第２温度検出段手段と、混合手段から導出される混合水の温度を検出する第３温度検出手段とを備え、これら検出手段による検出結果に基づいて前記差圧を検知することを特徴とするものである。
【００１６】
この給湯システムでは、第１温度検出手段により混合手段に導入される予熱水の温度が検出され、第２温度検出手段により混合手段に導入される上水の温度が検出され、第３温度検出段手段により混合手段から出湯される混合水の温度が検出される。そして、予熱水の温度と上水の温度の平均温度が混合水の温度となるように、弁体位置調節手段で弁体位置が調節され、その位置が弁体位置検出手段で検出されて中間位置でない場合に、予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧が一定差圧以上であると検知するように構成できる。
【００１７】
請求項４の給湯システムは、請求項１又は２の発明において、前記差圧検知手段は、予熱水と上水とを混合する混合手段の弁体位置を検出する弁体位置検出手段と、予熱水と上水とを混合する手段に導入される予熱水の流量を検出する第１流量検出手段と、混合手段に導入される上水の流量を検出する第２流量検出手段とを備え、これら検出手段による検出結果に基づいて前記差圧を検知することを特徴とするものである。
【００１８】
この給湯システムでは、第１流量検出手段により予熱水と上水とを混合する混合手段に導入される予熱水の流量が検出され、第２流量検出手段により混合手段に導入される上水の流量が検出される。そして、第１流量検出手段で検出される予熱水の流量と第２流量検出手段で検出される予熱水の流量とが同じになるように、弁体位置調節手段で弁体位置が調節され、その位置が中間位置でない場合に、予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧が一定差圧以上であると検知するように構成できる。
【００１９】
請求項５の給湯システムは、請求項１〜４の何れかの発明において、前記報知手段は給湯装置の制御部に設けられ、給湯装置の試運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に試運転を不可とするとともに、報知手段が異常差圧の発生を報知することを特徴とするものである。
【００２０】
この給湯システムでは、この給湯システムの施工時等、給湯装置の制御部に設けられた報知手段を用い、給湯装置の試運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に試運転を不可とするとともに、報知手段により異常差圧の発生を報知させ、この報知により、前記差圧が一定差圧未満となるように調整することを施工者に促すことができる。
【００２１】
請求項６の給湯システムは、請求項１〜４の何れかの発明において、前記報知手段は給湯装置の運転操作を行う外部操作部に設けられ、給湯装置の給湯運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に、報知手段は異常差圧の発生及び出湯温度の不具合を報知することを特徴とするものである。
【００２２】
この給湯システムでは、この給湯システム施工後、給湯装置の運転操作を行う外部操作部に設けられた報知手段を用い、給湯装置の給湯運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に、報知手段により異常差圧の発生及び出湯温度の不具合を報知させ、この報知により、前記差圧が一定差圧未満となるように調整することを使用者に促すことができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態について説明する。本実施形態は、予熱水と上水とを導入し混合して温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置を備えた給湯システムに本発明を適用した場合の例である。
図１に示すように、この給湯システム１の給湯装置２には、バーナー３と熱交換器４が設けられ、熱交換器４の熱交換器通路５に入水通路６及び出湯通路７が接続され、これら入水通路６と出湯通路７がバイパス通路８で接続されている。入水通路６にはバイパス通路８との接続部よりも下流側に流量検出器１０が設けられ、バイパス通路８にはバイパス流量調節弁１１が設けられている。
【００２４】
給湯システム１には、予熱水の予熱水供給経路２０、上水の上水供給経路２１、これら予熱水と上水とを混合する混合弁装置２２、混合弁装置２２で混合された混合水の混合水経路２３が設けられ、予熱水供給経路２０はソーラーシステム等からなる予熱水生成装置に接続され、上水供給経路２１は上水道管に接続され、混合水経路２３が給湯装置２の入水通路６に接続される。混合弁装置２２は、予熱水供給経路２０と上水供給経路２１と混合水経路２３に設けられて、予熱水と上水を混合する混合比を調節する為のものである。
【００２５】
図２に示すように、混合弁装置２２は、混合弁本体３０と、混合弁本体３０の弁体３２を図２の左右方向に移動駆動する弁体駆動部３７とを有する。混合弁本体３０には弁ケース３１が設けられ、弁ケース３１の内部に、予熱水通路部２０ａ、上水通路部２１ａ、混合水通路部２３ａが形成され、夫々、予熱水供給経路２０、上水供給経路２１、混合水供給経路２３に接続される。
【００２６】
弁ケース３０の内部に弁体３２が設けられて駆動軸３３のネジ部３３ａに螺合され、この駆動軸３３が回動することにより弁体３２が移動駆動される。弁体３２には第１，第２弁部３４ａ，３５ａが形成され、これに対応する第１，第２弁座３４ｂ，３５ｂが弁ケース３０の内部に形成されている。弁体が移動駆動されることにより、第１弁部３４ａと第１弁座３４ｂを有する第１弁３４の開度と、第２弁部３５ａと第２弁座３５ｂを有する第２弁３５の開度が互いに大小逆側に変化して、予熱水供給経路２０の予熱水と上水供給経路２１の上水を混合する混合比が調節される。
【００２７】
弁体駆動部３７は弁ケース３０に固定されたパルスモータ３８を有し、このパルスモータ３８により駆動軸３３が回動駆動されて、弁体３２が駆動軸３３の軸方向に移動駆動される。このように、混合弁装置２２は１軸２弁式の自動駆動型の混合弁であり、前記混合比を簡単・確実に調節でき、弁体３２や駆動軸３３やパルスモータ３８等を弁３４，３５に共通化できるため構造を簡単化できる。
【００２８】
図１に示すように、混合弁装置２２の上流側において、予熱水供給経路２０には、予熱水の水圧を調節可能な手動式の予熱水減圧弁４０が設けられ、上水供給経路２１には、上水の水圧を調節可能な手動式の上水減圧弁４１が設けられている。予熱水減圧弁４０と上水減圧弁４１が水圧調節手段に相当する。また、予熱水供給経路２０には混合弁装置２２に導入される予熱水の温度Ｔ１を検出する第１温度検出センサ４２が設けられ、上水供給経路２１には混合弁装置２２に導入される上水の温度Ｔ２を検出する第２温度検出センサ４３が設けられ、混合水経路２３には混合弁装置２２から導出される混合水の温度Ｔ３を検出する第３温度検出センサ４４が設けられている。
【００２９】
また、給湯システム１には、給湯装置２の出湯通路７に接続される出湯経路４５が設けられ、この出湯経路４５に、混合弁装置２２の下流側において予熱水と上水のトータルの混合流量を調節する流量調節弁４６が設けられている。尚、流量調節弁４６を出湯通路７に設けるのではなく、給湯装置２において出湯通路７のバイパス通路８との接続部よりも下流側に設けてもよい。
【００３０】
さて、図１に示すように、給湯装置２に設けられたコンピュータを有するコントロールユニット５０（制御部）は、給湯装置２のバイパス流量調節弁１１を制御すると共に、流量検出器１０に接続されている。また、コントロールユニット５０は、混合弁装置２２のパルスモータ３８と流量調節弁４６を制御すると共に、第１〜第３温度検出センサ４２〜４４に接続されている。
【００３１】
ここで、コントロールユニット５０は、混合弁装置２２のパルスモータ３８を駆動制御するが、例えば、弁体３２の基準位置（例えば、弁体３２が図２の最も右側に移動した位置）を検知可能であり、この基準位置とモータ駆動量等に基づいて弁体３２の位置が検出される。つまり、本実施形態の場合、コントロールユニット５０が弁体位置検出手段に相当する。
【００３２】
コントロールユニット５０にはディスプレイ５１が設けられている。ディスプレイ５１は主に施工時の調整の為に使用され、このディスプレイ５１をコントロールユニット５０に固定的に設けてもよいが着脱可能に設けてもよい。また、コントロールユニット５０には、給湯装置２の運転操作を行う外部操作部に相当する操作パネル５５が接続され、この操作パネル５５にディスプレイ５６が設けられている。ディスプレイ５６には給湯装置２の運転に関する各種表示が行われるが、このディスプレイ５６を施工時の調整の為に使用可能である。
【００３３】
次に、混合弁装置２２の弁体位置混合比特性について図３に基づいて説明する。先ず、混合弁装置２２に導入される上水の水圧（以下、上水圧という）＝混合弁装置２２に導入される予熱水の水圧（以下、予熱水圧という）の場合、混合弁装置２２から導出される出湯量に関係なく特性ラインａとなる。ここで、上水と予熱水の混合比（上水量／予熱水量）が  １．０を含む斜線の所定混合比内になり、第１弁３４と第２弁の開度が略同じになる弁体３２の位置を中間位置とし、それよりも、第１弁３４の開度が小さくなる弁体３２の位置を予熱水絞り位置とし、第２弁３５の開度が小さくなる弁体３２の位置を上水絞り位置とする。コントロールユニット５０では、中間位置、予熱水絞り位置、上水絞り位置の何れかを検出する。
【００３４】
上水圧＝予熱水圧＋α［出湯量：１２（ｌ／ｍｉｎ）  ］の場合は特性ラインｂとなり、上水圧＝予熱水圧＋α［出湯量：６（ｌ／ｍｉｎ）  ］の場合は特性ラインｃとなり、上水圧＝予熱水圧＋α［出湯量：３（ｌ／ｍｉｎ）  ］の場合は特性ラインｄとなる。この場合、出湯量が小さくなる程、上水圧と予熱水圧との差圧αの影響を受け易く、混合比を１．０  にするために、弁体３２を上水絞り側へ移動させる量が大きくなる。尚、上水圧が予熱水圧よりも高圧の場合の弁体位置混合比特性については、図示省略するが、図３の特性ラインと類似する特性ラインを有するものとなる。
【００３５】
次に、コントロールユニット５０が実行する混合比調整・水圧調整対処判定処理について図４〜図６のフローチャートに基づいて説明する。但し、フローチャート中の各Ｓｉ（ｉ＝１、２、３・・・）はステップを示す。尚、この混合比調整・水圧調整対処判定処理を実現するためのプログラムは、コントロールユニット５０のコンピュータのＲＯＭ等に格納されているものとする。
【００３６】
この混合比調整・水圧調整対処判定処理は、主に、給湯システム１の施工時において、給湯システム１を図１のように構成した状態で行い、また、施工後の給湯運転時に常時又は定期的に行う処理である。この混合比調整・水圧調整対処判定処理を行うことにより、予熱水減圧弁４０、上水減圧弁４１の調節、不良判定による交換を行い、上水圧と予熱水圧とを略同圧にすることが可能になる。
【００３７】
混合比調整・水圧調整対処判定処理は、例えば、コントロールユニット５０又は操作パネル５５に設けられた所定の処理開始スイッチを操作することで開始される。この処理が開始されると、流量調節弁４６が制御されて、先ず、混合弁装置２２から導出される予熱水と上水の混合流量Ｖが１２（ｌ／ｍｉｎ）  に調節され（Ｓ１）、続いて、弁体位置調節処理（Ｓ２）が実行される。
【００３８】
Ｓ１とＳ７とＳ１３の混合流量の調節については、入水通路６のバイパス通路８との分岐部における分配率（バイパス流量調節弁１１の調節量から算出）を加味して、流量検出器１０により調節流量（１２（ｌ／ｍｉｎ）  ）に対応する流量が検出されるように流量調節弁４６が制御される。尚、バイパス通路８にも流量検出器を設け、これら２つの流量検出器で検出された流量の和が調節流量となるように流量調節弁４６を制御してもよいし、入水通路６のバイパス通路８との接続部よりも上流側又は混合水経路２３、或いは、出湯通路７のバイパス通路８との接続部よりも下流側又は出湯経路４５に流量調節器を設け、この流量調節器で検出された流量が調節流量となるように流量調節弁４６を制御してもよい。
【００３９】
さて、混合流量が１２（ｌ／ｍｉｎ）  に調節された後、Ｓ２の弁体位置調節処理においては、図５に示すように、第１〜第３温度検出センサ４２〜４４により検出された、予熱水温度Ｔ１、上水温度Ｔ２、混合水温度Ｔ３が読み込まれ（Ｓ２０）、次に、Ｔ３＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２であるか否か、即ち、混合弁装置２２に導入された予熱水の流量と上水の流量が同じであって、混合水温度Ｔ３が予熱水温度Ｔ１と上水温度Ｔ２の平均温度であるか否か判定される（Ｓ２１）。
【００４０】
Ｔ３＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２でない場合（Ｓ２１；Ｎｏ）、次に、Ｔ３＜（Ｔ１＋Ｔ２）／２であるか否か、即ち、混合弁装置２２に導入された予熱水の流量よりも上水の流量が大きく、混合水温度Ｔ３が予熱水温度Ｔ１と上水温度Ｔ２の平均温度未満であるか否か判定される（Ｓ２２）。Ｔ３＜（Ｔ１＋Ｔ２）／２である場合、予熱水の流量よりも上水の流量が大きいから、弁体３２が上水絞り側へ微小量駆動され（Ｓ２３）、Ｓ２０へリターンする。
【００４１】
また、Ｔ３＜（Ｔ１＋Ｔ２）／２でない場合、予熱水の流量が上水の流量よりも大きいから、弁体３２が予熱水絞り側へ微小量駆動され（Ｓ２４）、Ｓ２０へリターンする。こうして、Ｔ３＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２となるように弁体３２の位置が調節され、最終的にＳ２１において、Ｔ３＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２になった場合（Ｓ２１；Ｙｅｓ  ）、Ｓ３へリターンする。
【００４２】
図４に示すように、弁体位置調節処理の後、Ｓ３において、弁体３２の基準位置と駆動量に基づいて弁体位置が、上水絞り位置、中間位置、予熱水絞り位置の中の何れかに判定され、その弁体位置がディスプレイ５１又５６に表示される（Ｓ４）。その後、Ｓ５において、混合流量１２（ｌ／ｍｉｎ）  のときの弁体位置が、上水絞り位置の場合には上水絞り位置フラグＦ１２ｗに１がセットされ、中間位置の場合には中間位置フラグＦ１２ｍに１がセットされ、予熱水絞り位置の場合には予熱水絞り位置フラグＦ１２ｈに１がセットされ、次に、Ｆ１２ｍ＝１の場合（Ｓ６；Ｙｅｓ  ）Ｓ７へ移行し、Ｆ１２ｍ＝１でない場合（Ｓ６；Ｎｏ）Ｓ１８へ移行する。
【００４３】
Ｆ１２ｍ＝１の場合（Ｓ６；Ｙｅｓ  ）、混合流量が６（ｌ／ｍｉｎ）  に調節され（Ｓ７）、弁体位置調節処理（Ｓ８）が行われ、弁体位置が判定され（Ｓ９）、弁体位置が表示される（Ｓ１０）。このＳ７〜Ｓ９はＳ２〜Ｓ４と同様の処理である。その後、Ｓ１１において、混合流量６（ｌ／ｍｉｎ）  のときの弁体位置が、上水絞り位置の場合には上水絞り位置フラグＦ６ｗに１がセットされ、中間位置の場合には中間位置フラグＦ６ｍに１がセットされ、予熱水絞り位置の場合には予熱水絞り位置フラグＦ６ｈに１がセットされ、次に、Ｆ６ｍ＝１の場合（Ｓ１２；Ｙｅｓ  ）Ｓ１３へ移行し、Ｆ６ｍ＝１でない場合（Ｓ１２；Ｎｏ）Ｓ１８へ移行する。
【００４４】
Ｆ６ｍ＝１の場合（Ｓ１２；Ｙｅｓ  ）、混合流量が３（ｌ／ｍｉｎ）  に調節され（Ｓ１３）、弁体位置調節処理（Ｓ１４）が行われ、弁体位置が判定され（Ｓ１５）、弁体位置が表示される（Ｓ１６）。このＳ１４〜Ｓ１６はＳ２〜Ｓ４と同様の処理である。その後、Ｓ１７において、混合流量３（ｌ／ｍｉｎ）  のときの弁体位置が、上水絞り位置の場合には上水絞り位置フラグＦ３ｗに１がセットされ、中間位置の場合には中間位置フラグＦ３ｍに１がセットされ、予熱水絞り位置の場合には予熱水絞り位置フラグＦ３ｈに１がセットされ、Ｓ１８へ移行する。
【００４５】
Ｓ１８の水圧調整対処処理においては、図６に示すように、Ｆ１２ｗ＝１又はＦ１２ｈ＝１の場合（Ｓ３０；Ｙｅｓ  ）、つまり、混合流量１２（ｌ／ｍｉｎ）  のときの弁体位置調節処理後の弁体位置が上水絞り位置又は予熱水絞り位置の場合には、ディスプレイ５１又は５６に「出湯量１２（ｌ／ｍｉｎ）  で調整、調整不可能なら交換」が表示され（Ｓ３１）、また、Ｆ６ｗ＝１又はＦ６ｈ＝１の場合（Ｓ３０；Ｎｏ、Ｓ３２；Ｙｅｓ  ）、つまり、混合流量６（ｌ／ｍｉｎ）  のときの弁体位置調節処理後の弁体位置が上水絞り位置又は予熱水絞り位置の場合には、ディスプレイ５１又は５６に「出湯量６（ｌ／ｍｉｎ）  で調整、調整不可能なら交換」が表示される（Ｓ３３）。
【００４６】
また、Ｆ３ｗ＝１又はＦ３ｈ＝１の場合（Ｓ３０；Ｎｏ、Ｓ３２；Ｎｏ、Ｓ３４；Ｙｅｓ  ）、つまり、混合流量３（ｌ／ｍｉｎ）  のときの弁体位置調節処理後の弁体位置が上水絞り位置又は予熱水絞り位置の場合には、ディスプレイ５１又は５６に「出湯量３（ｌ／ｍｉｎ）  で調整、調整不可能なら交換」が表示され（Ｓ３３）、Ｆ１２ｗ＝０、Ｆ１２ｈ＝０、Ｆ６ｗ＝０、Ｆ６ｈ＝０、Ｆ３ｗ＝０、Ｆ３ｈ＝０の場合（Ｓ３０；Ｎｏ、Ｓ３２；Ｎｏ、Ｓ３４；Ｎｏ）、ディスプレイ５１又は５６に「正常」が表示される（Ｓ３６）。これら弁体位置とその対処の関係を図７、図８に示す。
【００４７】
ここで、第１〜第３温度検出センサ４２〜４４、コントロールユニット５０、コントロールユニット５０が実行する図４のＳ２、Ｓ３、Ｓ８、Ｓ９、Ｓ１４、Ｓ１５等が、予熱水供給経路２０の予熱水圧と上水供給経路２１の上水圧との差圧αを間接的に検知する差圧検知手段５８に相当する。
【００４８】
つまり、第１，第２，第３温度検出センサ４２，４３，４４により検出された第１，第２，第３温度Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３に基づいて、Ｔ３＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２となるように弁体３２の位置を調節し、Ｔ３＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２になった場合に検出された弁体３２の位置に基づいて、弁体位置が中間位置の場合には、差圧αが予め定められた一定差圧α０内であることが間接的に検知され、弁体位置が上水絞り位置の場合は予熱水圧よりも上水圧が高くて一定差圧α０以上であることが間接的に検知され、弁体位置が予熱水絞り位置の場合は予熱水圧が上水圧よりも高くて一定差圧α０以上であることが間接的に検知される。
【００４９】
また、ディスプレイ５１，５６が差圧検知手段５８で検知された差圧αが一定差圧α０以上の場合に報知する報知手段５９に相当する。ディスプレイ５１，５６に、Ｓ４、Ｓ１０、Ｓ１６では、具体表示例として、「上水圧（予熱水圧）が高圧」や「弁体位置→上水絞り位置（予熱水絞り位置）」の表示が行われ、この表示に加えて、Ｓ１８のＳ３１、Ｓ３３、Ｓ３５では前述した表示が行われる。
【００５０】
以上のように、この給湯システム１は、予熱水と上水とを導入して温水を生成し、その温水を加熱して出湯可能な給湯装置２を備えた給湯システムであり、予熱水供給経路２０と上水供給経路２１に設けられて予熱水と上水を混合する混合比を調節可能な混合弁装置２２と、予熱水供給経路２０の予熱水圧と上水供給経路２１の上水圧との差圧αを間接的に検知（推測）する差圧検知手段４８（差圧推測手段）と、差圧検知手段４８で検知された差圧αが予め定められた一定差圧α０以上の場合に報知する報知手段４９とを備えている。
【００５１】
差圧αが一定差圧α０未満の場合には、混合弁装置２２により弁体３２の位置調節を行って、予熱水と上水を混合する混合比を調節し、混合水の温度が所望の温度になるようにして、この混合弁装置２２の混合比調節により差圧αを許容して、良好な出湯特性が得られる。しかし、差圧αが一定差圧α０以上の場合には、混合弁装置２２により前記混合比を調節して、混合水Ｔ３の温度を予熱水Ｔ２と上水Ｔ１の略平均温度（Ｔ１＋Ｔ２）／２になるようにしても、この混合弁装置２２の混合比調節では差圧αを許容できず、良好な出湯特性が得られない。
【００５２】
その際、報知手段５９が報知することにより、混合弁装置２２の上流側において予熱水供給経路２０に設けた予熱水減圧弁４０及び／又は上水供給経路２１に設けた上水減圧弁４１の劣化等による調節不良（不良）の可能性を明確にすることができ、予熱水減圧弁４０、上水減圧弁４１を調節（交換）して差圧αが一定差圧α０未満になるように調節できるようになり、この調節によって良好な出湯特性を得ることが可能になる。
【００５３】
ここで、高圧側の予熱水減圧弁４０又は上水減圧弁４１を調節（交換）して、予熱水圧又は上水圧を低くすることになり、それ故、報知手段５９による報知においては、図６のＳ３１、Ｓ３３、Ｓ３５では、調節対象の予熱水減圧弁４０又は上水減圧弁４１を表示すると共に、その調節内容も表示するようにしてもよい。例えば、一定差圧α０以上の差圧αが発生した場合に、上水の水圧が予熱水の水圧よりも高圧の場合には、上水減圧弁４１を調節（交換）して上水圧を低くすることになり、ディスプレイ５１又は５６に「上水減圧弁４１を調節して上水圧を低くして下さい」等を表示させてもよい。
【００５４】
また、流量調節弁４６により混合流量を１２（ｌ／ｍｉｎ）  、６（ｌ／ｍｉｎ）  、３（ｌ／ｍｉｎ）  の３段階に変化させ、各混合流量のときの差圧αを差圧検知手段５８で検知するようにしている。差圧αが発生している場合は混合流量が小さくなる程、混合弁装置２２において予熱水と上水を混合する混合比が影響を受け易く、予熱水と上水のうち低圧側の流量に対する高圧側の流量の混合比が大きくなる。
【００５５】
差圧検知手段５８が混合弁装置２２の開度等（即ち、弁体位置、第１〜第３温度Ｔ１〜Ｔ３）に基づいて差圧αを間接的に検知するようにしているため、混合流量を、混合比が影響を受けにくい大流量から影響を受け易い小流量側へと変化させて、即ち、１２（ｌ／ｍｉｎ）  →６（ｌ／ｍｉｎ）  →３（ｌ／ｍｉｎ）  の順で切換えて、差圧αが一定差圧α０未満となるように調節を段階的に確実に行うことが可能になる。
【００５６】
第１温度検出センサ４２により混合弁装置２２に導入される予熱水の温度Ｔ１を検出し、第２温度検出センサ４３により混合弁装置２２に導入される上水の温度Ｔ２を検出し、第３温度検出センサ４４により混合弁装置２２から出湯される混合水の温度Ｔ３を検出し、予熱水の温度Ｔ１と上水の温度Ｔ２の平均温度（Ｔ１＋Ｔ２）／２が混合水の温度Ｔ３となるように、弁体３２の位置を調節し、その位置を検出して、その位置が中間位置でない場合に、予熱水供給経路２０の水圧と上水供給経路２１の水圧との差圧が一定差圧以上であると検知することができる。つまり、差圧αを圧力計を用いずに検知することができるため、構造を簡単化し施工時の手間を簡略化できる。
【００５７】
給湯システム１の施工時等、給湯装置２のコントロールユニット５０に設けられたディスプレイ５１を用い、給湯装置２の試運転時に差圧検知手段５８により一定差圧α０以上の異常差圧αが検知された場合に試運転を不可とするとともに、ディスプレイ５１により異常差圧αの発生を報知させ、この報知により、差圧αが一定差圧α０未満となるように調整することを施工者に促すことができる。
【００５８】
給湯システム１の施工後、給湯装置２の運転操作を行う操作パネル５５に設けられたディスプレイ５６を用い、給湯装置２の給湯運転時に差圧検知手段５８により一定差圧α０以上の異常差圧αが検知された場合に、ディスプレイ５６により異常差圧αの発生及び出湯温度の不具合を報知させ、この報知により、差圧αが一定差圧α０未満となるように調整することを使用者に促すことができる。
【００５９】
次に、別実施形態について説明する。
図９に示すように、この給湯システム１Ａは、前記給湯システム１において、第１〜第３温度検出センサ４２〜４４を省略し、その代わりに、予熱水供給経路２０に設けられて混合弁装置２２に導入される予熱水の流量を検出する第１流量検出器６０と、上水供給経路２１に設けられて混合弁装置２２に導入される上水の流量を検出する第２流量検出器６１とを備えたものである。その他の構成は給湯システム１と同じであるので説明を省略する。
【００６０】
このコントロールユニット５０が実行する混合比調整・水圧調整対処判定処理については、前記実施形態の図４と同じであるが、そのＳ２、Ｓ８、Ｓ１４の弁体位置調節処理が変更されている。
【００６１】
この弁体位置調節処理においては、図１０に示すように、第１，第３流量検出器により検出された、予熱水流量Ｖ１、上水流量Ｖ２が読み込まれ（Ｓ４０）、次に、Ｖ１＝Ｖ２であるか否か、即ち、混合弁装置２２に導入された予熱水の流量と上水の流量が同じであって、予熱水圧と上水圧が同じであるか否か判定される（Ｓ４１）。
【００６２】
Ｖ１＝Ｖ２でない場合（Ｓ４１；Ｎｏ）、次に、Ｖ１＜Ｖ２であるか否か、即ち、混合弁装置２２に導入された予熱水の流量よりも上水の流量が大きく、予熱水圧よりも上水圧が大きいか否か判定される（Ｓ４２）。Ｖ１＜Ｖ２である場合、予熱水の流量よりも上水の流量が大きいから、弁体３２が上水絞り側へ微小量駆動される（Ｓ４３）。
【００６３】
また、Ｖ１＜Ｖ２でない場合、予熱水の流量が上水の流量よりも大きいから、弁体３２が予熱水絞り側へ微小量駆動される（Ｓ４４）。こうして、Ｖ１＝Ｖ２となるように弁体３２の位置が調節され、最終的にＳ４１において、Ｖ１＝Ｖ２になった場合（Ｓ４１；Ｙｅｓ  ）、Ｓ３へリターンする。
【００６４】
このように、第１流量検出器６０により混合弁装置２２に導入される予熱水の流量を検出し、第２流量検出器６１により混合弁装置２２に導入される上水の流量を検出し、これら流量が同じになるように、弁体３２の位置を調節し、その位置が中間位置でない場合に、予熱水供給経路２０の水圧と上水供給経路２１の水圧との差圧が一定差圧以上であると検知するように構成することができる。
【００６５】
尚、前記実施形態においては、報知手段５９を、ディスプレイ５１，５６以外のディスプレイ（発光ダイオードディスプレイ等）を適用可能であり、また、このディスプレイによる表示と共に、或いは、このディスプレイによる表示は省略して、ランプ、音声により報知してもよい。
【００６６】
【発明の効果】請求項１の給湯システムによれば、差圧検知手段により、予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧を直接的又は間接的に検知し、報知手段により差圧検知手段で検知された差圧が予め定められた一定差圧以上の場合に報知する。前記差圧が一定差圧以上の場合には、混合手段により前記混合比を調節して、混合水の温度が所望の温度になるようにしても、この混合手段の混合比調節では前記差圧を許容できず、良好な出湯特性が得られないが、その際、報知手段が報知することにより、混合手段の上流側において供給経路に設けた水圧調節手段の劣化等による調節不良（不良）の可能性を明確にでき、その水圧調節手段を調節（交換）して差圧が一定差圧未満になるように調節できるようになり、この調節によって良好な出湯特性を得ることが可能になる。
【００６７】
請求項２の給湯システムによれば、流量調節手段により混合流量を複数段階に変化させ、各混合流量のときの前記差圧を差圧検知手段で検知する。前記差圧が発生している場合は前記混合流量が小さくなる程、混合手段において予熱水と上水を混合する混合比が影響を受け易く、予熱水と上水のうち低圧側の流量に対する高圧側の流量の混合比が大きくなる。差圧検知手段が混合手段の開度等に基づいて前記差圧を間接的に検知するようにした場合、混合流量を、前記混合比が影響を受けにくい大流量から影響を受け易い小流量側へと変化させ、前記差圧が一定差圧未満となるように調節を段階的に確実に行うことができる。
【００６８】
請求項３の給湯システムによれば、第１温度検出手段により混合手段に導入される予熱水の温度が検出し、第２温度検出手段により混合手段に導入される上水の温度を検出し、第３温度検出段手段により混合手段から出湯される混合水の温度を検出し、予熱水の温度と上水の温度の平均温度が混合水の温度となるように、弁体位置調節手段で弁体位置を調節し、その位置を弁体位置検出手段で検出して、その位置が中間位置でない場合に、予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧が一定差圧以上であると検知するように構成できる。
【００６９】
請求項４の給湯システムによれば、第１流量検出手段により予熱水と上水とを混合する混合手段に導入される予熱水の流量を検出し、第２流量検出手段により混合手段に導入される上水の流量を検出し、これら流量が同じになるように、弁体位置調節手段で弁体位置を調節し、その位置が中間位置でない場合に、予熱水の供給経路の水圧と上水の供給経路の水圧との差圧が一定差圧以上であると検知するように構成することができる。
【００７０】
請求項５の給湯システムによれば、この給湯システムの施工時等、給湯装置の制御部に設けられた報知手段を用い、給湯装置の試運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に試運転を不可とするとともに、報知手段により異常差圧の発生を報知させ、この報知により、前記差圧が一定差圧未満となるように調整することを施工者に促すことができる。
【００７１】
請求項６の給湯システムによれば、この給湯システムの施工後、給湯装置の運転操作を行う外部操作部に設けられた報知手段を用い、給湯装置の給湯運転時に差圧検知手段により一定差圧以上の異常差圧が検知された場合に、報知手段により異常差圧の発生及び出湯温度の不具合を報知させ、この報知により、前記差圧が一定差圧未満となるように調整するを使用者に促すことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態に係る給湯システムの構成図である。
【図２】混合弁装置の縦断面図である。
【図３】弁体位置混合比特性を示す図である。
【図４】混合比調整・水圧調整対処判定処理のフローチャートである。
【図５】弁体位置調節処理のフローチャートである。
【図６】水圧調整対処処理のフローチャートである。
【図７】混合比調整・水圧調整対処判定処理結果に基づく対処を示す図である。
【図８】混合比調整・水圧調整対処判定処理結果に基づく対処を示す図である。
【図９】別実施形態に係る給湯システムの構成図である。
【図１０】別実施形態に係る弁体位置調節処理のフローチャートである。
【符号の説明】
１，１Ａ          給湯システム
２                給湯装置
２０              予熱水供給経路
２１              上水供給経路
２２              混合弁装置
４０              予熱水減圧弁
４１              上水減圧弁
４２，４３，４４  第１，第２，第３温度検出センサ
４６              流量調節弁
５０              コントロールユニット
５１，５６        ディスプレイ
５５              操作パネル
５８              差圧検知手段
５９              報知手段
６０，６１        第１，第２流量検出器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2004257680.tif 000009
【図８】
2004257680.tif 000010
【図９】
2004257680.tif 000011
【図１０】
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