(57)【要約】【課題】回転電機において、コイルエンドにより確実に冷却液を供給し、冷却効率を向上する。【解決手段】樋２８は、回転電機内のコイルエンド外周から上方に離間した位置において、コイルエンド外周に沿って延設される。樋２８の底面２８ｂには、複数の冷却液供給口３６が設けられる。各冷却液供給口３６には、ガイド３８が接続される。各ガイド３８は、例えば、樋２８の底面２８ｂの裏面に立設される筒状のノズルとして構成される。かかる構成により、冷却液は、冷却液供給口３６から、ガイド３８を伝い、所望の方向（すなわち筒の軸方向）に向けて排出される。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸心を中心に回転自在なロータと、前記ロータの周面に対向する複数のスロットを有するステータと、前記スロットにて巻装されたコイルと、を備え、前記コイルがステータの軸方向端部位置から軸方向に張り出した領域としてのコイルエンド部の形成された回転電機において、
前記コイルエンド部を冷却するための冷却液の流路をなす樋を有し、
前記樋には、
その流路の途中に設けられ前記コイルエンド部の表面に冷却液を供給するための複数の冷却液供給口と、
前記冷却液供給口に接続され冷却液供給口から流出した該冷却液を伝わせるガイドと、
が設けられることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記ガイドは、前記樋の前記コイルエンド部に対向する面に形成される筒状のノズルであることを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
冷却液を堰き止める堰が前記樋の流路の途中に設けられ、
前記冷却液供給口は、前記堰による冷却液の滞留領域に接して設けられることを特徴とする請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項４】
冷却液を貯留して前記樋の流路に補給する冷却液槽が、前記冷却液供給口の上流に設けられることを特徴とする請求項１乃至３のうちいずれか一つに記載の回転電機。
【請求項５】
前記樋には、冷却液の流下方向に沿って前記冷却液供給口を複数配置してなる流出口列が複数設けられることを特徴とする請求項１乃至４のうちいずれか一つに記載の回転電機。
【請求項６】
互いに隣接する二つの前記流出口列において、前記冷却液供給口が千鳥配置されることを特徴とする請求項５に記載の回転電機。
【請求項７】
前記樋は、前記ステータの軸方向一端側において該ステータの円周方向に沿って伸びる主流部を含み、
前記主流部の設置される側のコイルエンド部の表面には、該主流部から前記冷却液供給口を介して冷却液が供給され、
他方側のコイルエンド部の表面には、前記主流部から前記ステータのスロット内に形成された冷却液流路を介して冷却液が供給されることを特徴とする請求項１乃至６のうちいずれか一つに記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、モータやジェネレータ等の回転電機に関し、特に、コイルの温度上昇を抑制する技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
回転電機の運転によってコイル温度が上昇することは従来より知られており、その対策について記載した文献もある。例えば、特許文献１では、図１３に示すように、上方で飛散された潤滑油を一旦フレーム上面９７ｂに貯留し、フレーム９７に設けた油滴下孔９７ｃからその下方のコイルエンド部９４ｅに向けて落下させている。こうして供給された潤滑油によってコイルエンド部９４ｅの冷却を図っている。なお、図１３において、９４はステータ、９５はロータ、９２はコイルエンド部９４ｅとフレーム９７とを絶縁するための絶縁板である。
【０００３】
【特許文献１】
特開平８−２６１１５２号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１のように、冷却液の保持された領域からコイルまたはコイルエンド部にその冷却液を供給するための供給口を設けた場合、冷却液が、供給口の形成された部材の壁面に沿って流れるなど、所期の方向に確実に抜けない場合がある。例えば、特許文献１に開示される図１３の例でも、特に潤滑油の供給量が十分でないときには、フレーム上面９７ｂ上に貯留された潤滑油の一部が油滴下孔９７ｃから下方に抜けず、破線Ｌで示すように、フレーム９７の裏側壁面を伝い、結果としてコイルエンド部９４ｅに十分な冷却液が供給されない場合が想定される。このように潤滑油が所望の位置に供給されないと、その分、潤滑油の供給量に対する冷却効率が低くなってしまう。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明にかかる回転電機は、回転軸心を中心に回転自在なロータと、前記ロータの周面に対向する複数のスロットを有するステータと、前記スロットにて巻装されたコイルと、を備え、前記コイルがステータの軸方向端部位置から軸方向に張り出した領域としてのコイルエンド部の形成された回転電機において、前記コイルエンド部を冷却するための冷却液の流路をなす樋を有し、前記樋には、その流路の途中に設けられ前記コイルエンド部の表面に冷却液を供給するための複数の冷却液供給口と、前記冷却液供給口に接続され該冷却液供給口から流出した冷却液を伝わせるガイドが、設けられる。このように、冷却液を伝わせるガイドを冷却液供給口に接続して設けることにより、冷却液供給口から冷却液をより確実に所期の方向に流出させることができる。
【０００６】
また、上記本発明にかかる回転電機では、前記ガイドは、前記樋の前記コイルエンド部に対向する面に形成される筒状のノズルであるのが好適である。筒状のノズルによって冷却液供給口を囲うことで、冷却液をより確実に所期の方向に流出させることができる。
【０００７】
また、上記本発明にかかる回転電機では、冷却液を堰き止める堰が前記樋の流路の途中に設けられ、前記冷却液供給口は、前記堰による冷却液の滞留領域に接して設けられるのが好適である。滞留させることにより冷却液の液面を上昇させて水頭を稼ぎ、冷却液供給口からより確実に冷却液を流出させることができる。
【０００８】
また、上記本発明にかかる回転電機では、冷却液を貯留して前記樋の流路に補給する冷却液槽が、前記冷却液供給口の上流に設けられるのが好適である。こうすることで、何らかの原因で冷却液が少なくなった場合にもコイルエンド部に供給される冷却液を確保することができる。
【０００９】
また、上記本発明にかかる回転電機では、前記樋には、冷却液の流下方向に沿って前記冷却液供給口を複数配置してなる流出口列が複数設けられるのが好適である。回転電機の姿勢が変化したり、加速度が変化したりすると、樋内で冷却液の流れる位置が変わる場合がある。そうした場合にもこのような構成によればより確実にコイルエンド部に冷却液を供給することができる。
【００１０】
また、上記本発明にかかる回転電機では、互いに隣接する二つの前記流出口列において、前記冷却液供給口が千鳥配置されるのが好適である。こうすれば、両方の流出口列から冷却液が流出するときは流下方向に沿ってより多くの位置から冷却液を供給することができるとともに、上述したように回転電機の姿勢が変化したり、加速度が変化したりした場合にも、少なくともいずれか一方の流出口列から冷却液の供給を確保することができる。
【００１１】
また、上記本発明にかかる回転電機では、前記樋は、前記ステータの軸方向一端側において該ステータの円周方向に沿って伸びる主流部を含み、前記主流部の設置される側のコイルエンド部の表面には、該主流部から前記冷却液供給口を介して冷却液が供給され、他方側のコイルエンド部の表面には、前記主流部から前記ステータのスロット内に形成された冷却液流路を介して冷却液が供給されるのが好適である。こうすれば、ステータを挟んで他方側のコイルエンド部に冷却液を供給する流路をより容易に構築することができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
実施形態１．  図１は、本実施形態にかかる回転電機１０を回転軸１２の側方から見た図（一部断面図）、図２は、図１のＡ−Ａ断面図、図３は、樋２８の（ａ）上面図、（ｂ）Ｂ方向から見た側面図および（ｃ）Ｃ−Ｃ断面図である。
【００１３】
図１に示すように、回転電機（例えばモータまたはジェネレータ）１０は、回転軸心Ｒ周りに回転自在なロータ１４と、ロータ１４の周面に対向するティース１６（およびティース１６間に形成されるスロット）を有する円周状のステータ２０と、を備える。ティース１６の周囲には（すなわちスロットにおいて）、コイル２２が巻装されており、そのコイル２２がステータ２０から軸方向に張り出す部分としてコイルエンド部２４が形成されている。ロータ１４は磁石２６を備えており、この磁石２６の磁力とコイル２２の通電による磁力との関係によって、電力をトルクに変換したり、逆にトルクを電力に変換したりすることができる。なお、本実施形態にかかる回転電機１０は、図１に示すように、内側にロータ１４、外側にステータ２０を配し、通常使用状態では回転軸心Ｒ（および回転軸１２）が略水平となるように設置される。
【００１４】
回転電機１０の運転時には、コイル２２を成す導線の抵抗によって電気エネルギの一部が熱エネルギに変換され、コイル２２が発熱する。この発熱による温度上昇を抑えるべく、本実施形態では、コイルエンド部２４の表面に冷却液を供給する機構を備える。具体的には、コイルエンド部２４の上方に離間して形成される樋２８から、コイルエンド部２４の表面上に、冷却液が供給される。コイルエンド部２４に供給された冷却液は、ケーシング３２内に落下し、貯留される。そして、そこに貯留された冷却液がポンプ３０（この例では回転電機１０とは別に設けたポンプ）によって吸引され、ケーシング３２（およびステータ２０）内に形成された通路３４に供給され、通路３４の末端の供給口３４ｅから樋２８に排出される。このように、本実施形態では、冷却液の循環路が形成されている。なお、コイルエンド部２４の下方側は、ケーシング３２内に貯留された冷却液に浸されている。
【００１５】
樋２８は、ステータ２０の軸方向端部位置から軸方向外側に張り出す計２カ所のコイルエンド部２４にそれぞれ対応して設けられている。各樋２８は、図２に示すように、コイルエンド部２４の外周２４ｅに沿って延伸する上に凸の円弧形状を有しており、また、回転軸心Ｒを含む垂直な面（図２の一点鎖線Ｐ）について対称となっている。冷却液は、供給口３４ｅからその円弧の頂部位置２８ｔに供給され、そこから両側に（すなわち下流側に）分配される。樋２８の底板２８ｂには複数の冷却液供給口３６が設けられ、また樋２８の両端は開口端２８ｅとなっており、冷却液は、それら冷却液供給口３６および開口端２８ｅから、その自重によってコイルエンド部２４の表面に排出される。開口端２８ｅから排出された冷却液は、コイルエンド部２４の外周２４ｅを伝わせることで、その側方の外周面から下方の外周面までの比較的広い領域を冷却するのに用いられる。他方、冷却液供給口３６から排出された冷却液は、主として、コイルエンド部２４の上方の外周面において、それが供給された位置近傍の比較的狭い領域を冷却するのに用いられる。したがって、冷却液供給口３６からの排出量が開口端２８ｅからの排出量より少なくなるよう、冷却液供給口３６や開口端２８ｅの形状に関するスペック（例えば穴径や開口部の大きさ等）を決定するのが望ましい。
【００１６】
冷却液供給口３６には、それぞれ、冷却液を所望の方向に排出するためにそれを伝わせるガイド３８が接続されている。このガイド３８により、冷却液は、冷却液供給口３６から所期の方向に排出されやすくなる。図３の例では、上側の開放された樋２８内に冷却液の開水路が形成される。そして、樋２８の底板２８ｂに、複数の冷却液供給口３６が円形孔として設けられており、各冷却液供給口３６に接続してガイド３８が設けられている。各ガイド３８は、底板２８ｂの裏面（すなわちコイルエンド部２４に対向する面）に筒状のノズルとして立設される。この例では、筒状のノズルの軸方向はコイルエンド部２４の上側の外周２４ｅの表面に向けられており、冷却液はその方向に沿って、すなわちコイルエンド部２４の上側の外周２４ｅの表面に向けて排出される。なお、ガイド３８の筒状のノズルは、図１２に示すように、樋２８の底板２８ｂにバーリング加工を施すことで形成することができる。こうすれば、冷却液供給口３６およびガイド３８をより容易に形成することができるとともに、冷却液供給口３６の縁が曲面となり、冷却液の排出抵抗が減らせるという利点がある。
【００１７】
ところで、冷却液供給口３６付近に存在する冷却液には、主として、重力（すなわち冷却液の自重）とその抗力としての表面張力とが作用する。したがって、冷却液が冷却液供給口３６から確実に排出されるためには、冷却液量が少なく重力が最小となる状態でも、その重力が表面張力による抗力より大きくなるのが望ましい。重力および表面張力はいずれも冷却液供給口３６の形状に依存するから、そのスペックは、上記条件を満たすように決定するのが望ましい。ここで、図４を参照して、ガイド３８が筒状のノズルとして構成される場合（すなわち図３（ｃ）と同じ形状）について、冷却液供給口３６およびガイド３８のスペックの決定手法を例示する。
【００１８】
ガイド３８の円筒内が冷却液８０ａ（８０）で満たされ、かつガイド３８下端において冷却液８０ｂ（８０）が半球状に存在するとすれば、冷却液８０に作用する重力は、
【数１】
πφ２ｈρｇ／４  ＋  πφ３ρｇ／１２      ・・・（１）
となる。ここに、φ：冷却液供給口３６の直径、ｈ：樋２８の底面（冷却液供給口３６の形成位置）からガイド３８下端までの長さ（＝ガイド３８の深さ）、ρ：冷却液の密度、ｇ：重力加速度である。なお、式（１）において、第１項はガイド３８の円筒内に存在する冷却液８０による重力、また第２項はガイド３８の下端に存在する冷却液８０による重力である。一方、冷却液８０の表面張力による抗力は、
【数２】
γπφ      ・・・（２）
となる。ここに、γ：冷却液の表面張力である。さて、重力が表面張力による抗力より大きいとすれば、上記式（１）および（２）から、
【数３】
πφ２ｈρｇ／４  ＋  πφ３ρｇ／１２＞  γπφ      ・・・（３）
となる。これを変形すると、
【数４】
ｈ  ＞  ４γ／（φρｇ）  −  φ／３      ・・・（４）
となる。したがって、上記式（４）を満たすように、使用する冷却液（その密度：ρおよび表面張力：γ）、冷却液供給口３６の直径（φ）、および樋２８の底面位置からガイド３８の下端までの距離（ｈ）を選定あるいは決定すれば、冷却液量が少ない場合にも、より確実に排出されるようになる。
【００１９】
実施形態２．  図５は、本実施形態にかかる樋４０の（ａ）上面図、および（ｂ）Ｄ−Ｄ断面図である。本実施形態にかかる樋４０は、上記実施形態１の樋２８に替えて設けることができ、樋４０以外の構成要素については上記実施形態１と同様であるので、ここでは樋４０についてのみ説明することとし、重複する説明は省略する。
【００２０】
図５に示すように、樋４０は、その流路の途中において、各冷却液供給口３６の下流で冷却液４２を堰き止める堰４４を設けたものである。それ以外の部分は、図３に示す樋２８と全く同じ形状である。具体的には、堰４４は、樋４０の底板４０ｂから立設され、冷却液供給口３６の縁に沿って曲がる板状部材として設けられる。そして冷却液供給口３６は、堰４４の堰き止めによって形成される冷却液４２の滞留領域４６に接して設けられる。こうすることで、冷却液供給口３６から冷却液４２の液面までの高さは、それを設けない場合に比べて高くなり、その分、冷却液４２が抜けやすくなる。なお、堰４４の高さは、図５（ｂ）に示すように、樋４０の側壁４０ｓの高さより低くし、冷却液の流量が多い場合には、冷却液が堰４４を超えて下流に流れるようにしておくのが望ましい。また、図５（ａ）に示すように、堰４４と樋４０の二つの側壁４０ｓとの間に間隙を設けておき、対応する冷却液供給口３６のために必要な分以外の冷却液はその間隙から流下させるようにするのが望ましい。
【００２１】
実施形態３．  図６は、本実施形態にかかる樋５０の（ａ）上面図、および（ｂ）Ｅ−Ｅ断面図である。本実施形態にかかる樋５０も、上記実施形態１の樋２８に替えて設けることができ、樋５０以外の構成要素については上記実施形態１と同様であるので、ここでは樋５０についてのみ説明することとし、重複する説明は省略する。
【００２２】
図６に示すように、本実施形態にかかる樋５０は、各冷却液供給口３６の上流側に、冷却液５２を補給するための冷却液槽５４を有する。この冷却液槽５４は、冷却液５２を貯留し、貯留した冷却液５２を樋５０に補給するものである。それ以外の部分は、図３に示す樋２８と全く同じ形状である。さて、図６の例では、冷却液槽５４は、樋５０の頂部位置５０ｔにおいて、底板５０ｂ、冷却液の流下方向（樋５０の長手方向）と直交するように底板５０ｂに立設される二つの遮蔽壁５６、および側板５０ｓに囲まれてなる。遮蔽壁５６の高さは側板５０ｓの高さより低く設定されており、冷却液槽５４を超えて溢れた冷却液５２は樋５０内を流下するようになっている。また、遮蔽壁５６には、底板５０ｂに近い位置に、冷却液槽５４内に貯留された冷却液５２を所定流量で樋５０内に漏出させるための貫通穴５８が設けられている。かかる構成により、供給口（３４ｅ）から供給される冷却液５２の流量が多いときには、冷却液５２は貫通穴５８から流出するのに加えて遮蔽壁５６を超えて流れる。他方、供給口３４ｅから供給される冷却液５２の流量が少ないときには、冷却液５２の流量が多いときに蓄えられた冷却液が貫通穴５８から流出する。すなわち、本実施形態によれば、何らかの原因で樋５０に供給される冷却液５２が少なくなっても、冷却液槽５４から冷却液５２を補い、冷却液供給口３６からコイルエンド部２４に、より確実に冷却液５２を供給することができる。
【００２３】
実施形態４．  図７は、本実施形態にかかる樋６０の（ａ）上面図および（ｂ）側面図、また図８（ａ）〜（ｃ）は各姿勢における図７（ａ）のＦ−Ｆ断面およびＧ−Ｇ断面を示す図である。本実施形態にかかる樋６０も、上記実施形態１の樋２８に替えて設けることができ、樋６０以外の構成要素については上記実施形態１と同様であるので、ここでは樋６０についてのみ説明することとし、重複する説明は省略する。
【００２４】
本実施形態で特徴的な点は、図７（ａ）に示すように、複数の冷却液供給口３６が流下方向に整列配置されてなる供給口列６２ａ，６２ｂを複数備えることである。樋６０は、回転電機１０の姿勢に応じて傾くことになるが、このとき例えば上記実施形態１のように、冷却液供給口３６が樋２８に一列のみ設けられていると、冷却液が冷却液供給口３６の側方を流下し、コイルエンド部２４に供給される冷却液量が減少してしまうような場合も想定される。これに対し、本実施形態では、例えば、図８（ａ）に示すように、冷却液６４が樋６０の片方の側板６０ｓａに近い側を流れるときは、供給口列６２ａの冷却液供給口３６ａから冷却液６４が流出し、他方、これとは逆に、図８（ｂ）に示すように、冷却液６４が他方の側板６０ｓｂに近い側を流れるときは、供給口列６２ｂの冷却液供給口３６ｂから冷却液６４が流出する。また、図８（ｃ）に示すように、冷却液６４が樋６０内で偏らず比較的均一に流れる場合には、冷却液６４は、両方の供給口列６２ａ，６２ｂの双方の冷却液供給口３６ａ，３６ｂから排出される。すなわち、かかる構成によれば、回転電機１０の姿勢によらず、より安定的にコイルエンド部２４に冷却液６４を供給することができる。なお、樋６０内で冷却液６４の流路が偏るのは、回転電機１０の加速度が変化した場合なども同様であり、本実施形態にかかる樋６０は、このような場合にも同様の効果が得られる。
【００２５】
さらに本実施形態でもう一つの特徴的な点は、図７（ａ）に示すように、互いに隣接する二つの流出口列６２ａ，６２ｂにおいて、冷却液供給口３６が千鳥配置されていることである。こうすることで、通常の流下状態（図８（ｃ）に示す状態）において、コイルエンド部２４の周方向に沿った（すなわち樋６０の流下方向に沿った）より多くの位置に分散して冷却液を供給することができるため、冷却効果の位置によるばらつきが抑制される。このような千鳥配置を採用せず、各供給口列において単に流下方向に沿って冷却液供給口の数を増やすことでも同様の冷却効果は得られる。しかしそうすると、製作（加工）の手間および費用が嵩むことになる。すなわち、本実施形態によれば、姿勢等の影響を受けにくいより安定的な冷却液の供給と、冷却効果の位置ばらつきの抑制とを、より簡素な構成によって両立することができるのである。
【００２６】
実施形態５．  図９は、本実施形態にかかる回転電機１０ａを回転軸１２の側方から見た図（一部断面図）、図１０は、図９のＨ−Ｈ断面図、また図１１は、図９のＩ−Ｉ断面図である。
【００２７】
本実施形態では、樋７０は環状に形成された矩形管として構成される。この樋７０は、ステータ２０ａの軸方向一端およびコイルエンド部２４の外周２４ｅに接して設けられる。なお、図９の例では、ポンプ３０は、回転軸１２の一端側において、その回転軸１２によって駆動される形態で構成されているが、これには限定されない。
【００２８】
ステータ２０ａと反対側の樋７０の側壁には冷却液供給口３６が設けられており、そこから樋７０が接する側のコイルエンド部２４（すなわち図９において左側のコイルエンド部２４）の外周２４ｅに冷却液が供給される。この冷却液供給口３６には、上記実施形態１〜４で設けられていたのと同様のガイド（例えば筒状のノズル）３８ａを設けるのが好適である。ガイド３８ａにより、冷却液供給口３６から排出された冷却液は、樋７０の側面を伝い落ちることなく、より確実にコイルエンド部２４に沿うようになる。
【００２９】
他方、図１０に示すように、ステータ２０ａに接する側の樋７０の側壁には、各スロット（１８ａ；図１１）に対応する位置に複数の貫通口７２が設けられている。そして、図１１に示すように、コイル２２の導線２２ａはスロット１８ａにおいてロータ１４側に偏るように巻装されており、スロット１８ａ内のロータ１４の反対側において、冷却液流路７４としてのスペースが確保されるようになっている。そして、貫通口７２より排出された冷却液は、スロット１８ａ内の冷却液流路７４を通り抜け、樋７０が接する側と反対側のコイルエンド部２４（すなわち図９において右側のコイルエンド部２４）に供給される。本実施形態によれば、樋７０をステータ２０ａの両側に設ける必要が無く、それを両側に設置するタイプに比べて、また、冷却液通路をステータ２０ａと別個に設ける場合に比べて、回転電機１０ａをより簡易な構成としより安価に構成することができるようになる。
【００３０】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、等価な範囲内で種々の変形が可能である。また、上記実施形態は適宜組み合わせて実施することができる。例えば、上記実施形態１〜４に開示した発明にかかる構成を全て有する回転電機とすることも可能である。
【００３１】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、コイルエンド部に冷却液をより確実に供給することができるので、冷却液の流量に対する冷却効果が向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態１にかかる回転電機の側面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図３】図１の回転電機に設けられる樋の（ａ）上面図、（ｂ）側面図、および（ｃ）Ｃ−Ｃ断面図である。
【図４】図１の回転電機に設けられる樋の冷却液供給口およびガイドの諸元を決定するために流量が少ない状態でその部分に存在する（と仮定した）冷却液を示す図である。
【図５】本発明の実施形態２にかかる回転電機の樋の（ａ）上面図、および（ｂ）Ｄ−Ｄ断面図である。
【図６】本発明の実施形態３にかかる回転電機の樋の（ａ）上面図、および（ｂ）Ｅ−Ｅ断面図である。
【図７】本発明の実施形態４にかかる回転電機の樋の（ａ）上面図、および（ｂ）側面図である。
【図８】図７に示す樋の姿勢による冷却液の吐出状態の変化を示す説明図（図７のＦ−Ｆ断面およびＧ−Ｇ断面で示す）である。
【図９】本発明の実施形態５にかかる回転電機の側面図である。
【図１０】図９の回転電機のＨ−Ｈ断面図である。
【図１１】図９の回転電機のＩ−Ｉ断面図である。
【図１２】バーリング加工によって形成した本発明の実施形態にかかる回転電機の冷却液吐出口の断面図である。
【図１３】従来の技術を示す図である。
【符号の説明】
１０  回転電機、１２  回転軸、１４  ロータ、１６  ティース、１８ａ  スロット、２０  ステータ、２２  コイル、２４  コイルエンド部、２８  樋、３０  ポンプ、３２  ケーシング、３４  通路、３４ｅ  供給口、３６  冷却液供給口、３８  ガイド、４０  樋、４２  冷却液、４４  堰、４６  滞留領域、５０  樋、５２  冷却液、５４  冷却液槽、５６  遮蔽壁、５８  貫通穴、６０  樋、６２ａ，６２ｂ  供給口列、６４  冷却液、７０  樋、７２  貫通口、７４冷却液流路、８０，８０ａ，８０ｂ  冷却液。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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