(57)【要約】【課題】編機の能力を高めることができる編機を提供することを目的とする。【解決手段】編成ツールを担持する多数のバーとこれらのバーを駆動するための駆動制御装置とを備え、この駆動制御装置が、制御装置を備えた複数の駆動装置を有する編機において、制御装置（５１）が少なくとも２つのグループ（Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ）に区分されており、これらのグループがそれぞれ少なくとも２つの制御装置（５１Ｍ、５１Ｓ）を有し、そのうち１つのグループ（Ｉ）が主グループとして、また残りの少なくとも１つのグループ（ＩＩ、ＩＩＩ）が従グループとして構成されており、各グループの内で１つの制御装置（５１Ｍ）が主制御装置として、また残りの少なくとも１つの制御装置が従制御装置（５１Ｓ）として設けられている。【選択図】　　　　　　　図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
編成ツールを担持する多数のバーと、これらのバーを駆動するための駆動制御装置とを備えており、この駆動制御装置が制御装置を備えた複数の駆動装置を有する、編機において、
前記制御装置（５１）は少なくとも２つのグループ（Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ）内に分けられて存在し、
これらの各グループはそれぞれ少なくとも２つの制御装置（５１Ｍ、５１Ｓ）を有し、
前記少なくとも２つのグループのうちの１つのグループ（Ｉ）が主グループとして、また残りの少なくとも１つのグループ（ＩＩ、ＩＩＩ）が従グループとして構成されており、
各グループ（Ｉ〜ＩＩＩ）の内部で、前記２つの制御装置のうちの１つの制御装置が主制御装置（５１Ｍ）として、また残りの少なくとも１つの制御装置が従制御装置（５１Ｓ）として構成されていることを特徴とする編機。
【請求項２】
前記駆動制御装置（５０）は、主軸（２０）に配置された主軸信号発生器（３０）を有し、該主軸（２０）が１つの伝動手段（２５〜２７）を介して少なくとも１つのバー（２３、２４、２８）を直接に駆動することを特徴とする請求項１記載の編機。
【請求項３】
前記主軸信号発生器（３０）が前記主グループ（Ｉ）の主制御装置（５１Ｍ）と接続されていることを特徴とする請求項２記載の編機。
【請求項４】
前記グループ（Ｉ〜ＩＩＩ）がループ状に相互に接続されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１の項に記載の編機。
【請求項５】
前記主グループ（Ｉ）が従グループ（ＩＩ、ＩＩＩ）にグループ送信ライン（５５）を介して接続されており、このグループ・送信ラインがさらに従グループ（ＩＩ）から別の従グループ（ＩＩＩ）へと通じており、最後の従グループ（ＩＩＩ）がグループ・リターンライン（５６）を介して主グループ（Ｉ）に接続されていることを特徴とする請求項４記載の編機。
【請求項６】
前記グループ・送信ライン（５５）が、主軸信号発生器（３０）からの信号を、最高通信優先度で送信することを特徴とする請求項５記載の編機。
【請求項７】
前記１つのグループ（Ｉ〜ＩＩＩ）の各制御装置（５１Ｍ、５１Ｓ）がループ状に相互に接続されていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１の項に記載の編機。
【請求項８】
前記主制御装置（５１Ｍ）が従制御装置（５１Ｓ）に通信ライン（５３）を介して接続されており、この通信ラインがさらに従制御装置（５１Ｓ）から別の従制御装置（５１Ｓ）へと接続しており、最後の従制御装置（５１Ｓｅ）がリターンライン（５４）を介して主制御装置（５１Ｍ）に接続されていることを特徴とする請求項７記載の編機。
【請求項９】
１つの柄制御装置（６０）が設けられ、この柄制御装置（６０）が各グループ（Ｉ〜ＩＩＩ）に接続されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１の項に記載の編機。
【請求項１０】
前記各制御装置（５１Ｍ、５１Ｓ）が曲線発生器（６１）を有することを特徴とする請求項９記載の編機。
【請求項１１】
各駆動装置（３９、Ｍ）の情報がその制御装置（５１Ｍ、５１Ｓ）にフィードバックされていることを特徴とする請求項９または１０記載の編機。
【請求項１２】
前記１つのグループ（Ｉ〜ＩＩＩ）が最大１６の制御装置を有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１の項に記載の編機。
【請求項１３】
相応数の駆動装置を備えた２０を超える数のバー（９〜１９）が設けられていることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１の項に記載の編機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、編成ツールを担持する多数のバーとこれらのバーを駆動するための駆動制御装置とを備えており、この駆動制御装置が制御装置を備えた複数の個別の駆動装置を有する編機に関し、特に経編機として好適な編機に関する。
【０００２】
【従来の技術】
編機、例えば、経編機では、多数の糸が同時に処理（編成）される。このため、編成ツールは所定の編成動作のプロセスに基づいて互いに相対的に動かされる。この編成ツールとは、例えば編針、スライダーシンカ、ノックオーバーシンカ、ガイドニードルなどである。個々の編成ツールがそれぞれグループごとにバーに配置されており、１つのグループの全編成ツールは、編機の１サイクルにおいて同様の動作を実行する。これは、個々のニードルまたはニードルグループごとに逆の運動が重なっておこなわれる所謂ジャカード制御装置の場合にもあてはまる。
【０００３】
各バーのそれぞれの動作はきわめて異なっていることがある。上下にまたは前後に動作するバーがある一方、他のバー、特にガイドニードルを備えたガイドバーは、左右にも、つまり編機の長手方向にも動作（往復運動の動作）をする場合がある。
第１の種類の運動（前記「上下にまたは前後」の運動）はプッシュロッドまたは偏心板と協働する主軸を介して実現できる。
これに対して、前記「ガイドバーの往復運動の動作」は、従来、主として、柄駆動装置を介して主軸の運動と同期して駆動される柄板または柄出しチェーンを使用しておこなっていた。これらの柄板または柄出しチェーンは、戻しばねの力に抗してガイドバーを所定方向に押圧し、他のバーの運動と同期して、前述のように、ガイドバーの往復運動を実行させていた。
【０００４】
しかし、この駆動方式では、限定された数のガイドバーのみが駆動できるにすぎないという欠点がある。つまり、柄板または柄出しチェーンは、駆動出力をガイドバーに与えるためには一定の幅を必要とする。しかし、編機には、特定数のみの柄板または柄出しチェーンを並べて収容できるにすぎないことから、制御できるガイドバーの数がおのずと限定（制限）される。さらには、柄の多様性の点においても限定をうける。というのも、柄の最大長さは、前記柄板または柄出しチェーンの全長によって定まるが、この全長は、手間的に許容される範囲内に制限されるからである。また、このような柄の変更をおこなおうとすると、比較的手間な作業となる。
【０００５】
それゆえ、最近では個々のバーにそれぞれ駆動装置を設けている。これらの駆動装置は制御装置によって制御することができる。この駆動装置として、例えば直線運動をする駆動手段を採用したり、あるいは回転運動をする駆動手段を採用したりすることが可能である。このような駆動装置でもって、少なくとも、部分的には、柄の多様性を増大させ、また、柄の変更を容易とすることが可能となる（特許文献１参照）。
【０００６】
【特許文献１】日本国特開２００２−２１７７３９号公報。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前述のように、個々のバーにそれぞれ駆動装置を設けた編機の場合、編成ツール間の衝突を防止するために個々のバーの運動を相互にごく厳密に調整しなければならない点で問題がある。その結果、駆動装置、より正確には該駆動装置の制御装置が、互いに同期化されなければならない。この駆動装置の数が比較的少ない場合、同期化は一般に問題なくおこなうことができる。しかし、駆動装置の数が比較的多く、例えば編機が１０を超える駆動装置を具備しているような場合、同期化は困難である。その原因は、特に、場合によっては、編機内における、駆動装置間における伝達遅延に基づくものであり、または、駆動装置を制御するそれぞれの制御装置間の伝達遅延に基づいて生じる。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前記課題に鑑みておこなわれたもので、本発明の課題は、編機の能力を高めることにある。
【０００９】
前記課題は、冒頭に指摘した種類の編機において、制御装置は少なくとも２つのグループ内に分けられて存在しており、これらの各グループがそれぞれ少なくとも２つの制御装置を有し、そのうちの１つのグループが主グループとして、また残りの少なくとも１つのグループが従グループとして構成されており、各グループの内部で、２つの制御装置のうちの１つの制御装置が主制御装置として、また残りの少なくとも１つの制御装置が従制御装置として構成されていることによって、解決される。
【００１０】
このように構成された編機によれば、多数の制御装置を互いに同期させて駆動することが可能となる。その際、少なくとも２つの階層レベルが利用される。
つまり、１つは、それぞれグループにまとめられた制御装置自体の階層レベルである。このような１つのグループのなかに、主機能を有し、それゆえに主制御装置（またはマスター制御装置）と称される制御装置と、この主制御装置に追従し、それゆえに従制御装置（またはスレーブ制御装置）と称される残りの制御装置が存在する。この従制御装置は、このように構成することによって、比較的簡単に主制御装置と同期化させることができる。他方で、特定数の制御装置を１つのグループ内に収容することができ、この構成により、同期信号の送信時に現れることのある信号の伝搬遅延またはその他の時間遅延は問題になるほど大きな影響を与えることはない。
第２の階層レベルは、各グループ間における階層レベルの形成である。つまり、各グループ間において、マスターとなる、主グループと、単数または複数のスレーブとなる、従グループとに区分される。この編機では、従グループは主グループに同期化することができる。主グループから従グループへの相応する同期信号の送信は、グループの数が限定されているので、やはり比較的問題（遅延）なくおこなうことができる。
つまり、ここで同期信号の伝達に関してツリー構造が形成され、個々の枝、すなわちグループに、相応に同期化した信号を供給することができる。次に、個々の枝（グループ）間において、グループの間で相応する同期化プロセスを実行することができ、１つのグループ内で制御装置が同期化されているだけでなく、グループ間が相互に同期化される。
換言するなら、編機の多数の制御装置はマトリックスの形態で配置されることになり、このマトリックスは、最も単純な場合二次元、つまり行（１グループ内の制御装置）と列（グループ相互）で、しかし、三次元以上でも、構成することができる。例えば、前記利点をもたらす星形配列のマトリックスも考えられる。
【００１１】
好ましくは、駆動制御装置は、主軸に配置された主軸信号発生器を有し、この主軸が１つの伝動手段を介して少なくとも１つのバーを直接に駆動するよう構成することである。前記バーは、この場合、一般に、ガイドニードルの変位方向に直交する平面で運動（動作）を実行するだけである。最も単純な構成の場合、伝動手段はクランク機構として構成しておくことができる。そして、前記主軸信号発生器は、前記主軸の回転位置を検出する。この回転位置は同時に、伝動手段を介して主軸に結合されたバーの位置またはポジションに関する位置に関する情報である。この情報から、次に、全制御装置の同期化に役立つ信号を直接にまたは間接的に導き出すことができる。
【００１２】
その際、好ましくは、主軸信号発生器が主グループの主制御装置に接続されているように構成することである。この構成の実現は、主軸信号発生器と、主軸信号発生器の信号を受信する受信側の機器との間に、単一のライン（信号を送信あるいは受信するためのライン）が必要なだけである。この受信側の機器は、主グループの主制御装置によって構成することができる。主グループのこの主制御装置が、この場合、信号を受け取り、まず最初に他のすべての従グループに分配し、該信号は従グループの主制御装置に達し、引き続いて同期信号の伝達がおこなわれる。つまり、それぞれの各グループの主制御装置は、次に、従制御装置に同期信号を送信する。例えば５つのグループの各グループがそれぞれ８つの駆動装置を備え、同期信号が前記２つの階層に沿って送信される場合、最初の主制御装置から最後の従制御装置に達するまでに１１サイクルが必要となる。つまり、すべての制御装置がいわば直列に接続されている場合に必要となる「３９サイクル」とは異なり、第５グループに達するのに４サイクル、またそこで第８従制御装置に達するのに７サイクルが必要なだけとなる。
前述のように、確かに、本発明にかかる編機では、すべての従制御装置が情報を同時にまたはほぼ同時に得ることができる。しかし、全情報を自己自身（各制御装置）に関係した部分についてのみ受容すればよい場合、同様の考え方が生じる。つまり、本発明によれば比較的短い「メッセージ」で間に合う。これにより、伝送できる情報量を増大させることができ、またはサイクル時間を延長することができ、その他のバー運動が可能となる。
【００１３】
好ましくは、各グループがループ状に相互に接続されているような構成を具備することである。これは、確実な情報伝送を可能とする安全な構成となる。
【００１４】
その際、特別に好ましくは、主グループが従グループにグループ・送信ラインを介して接続されており、このグループ・送信ラインがさらに従グループから従グループへと通じており、最後の従グループがグループ・リターンラインを介して主グループに接続されているような構成である。このような構成は、すべての従グループが所要の同期情報を得たか否かの点検（チェック）が簡単におこなえる方式となる。所定時間内に同期情報が得られなかった場合には、編機は、つまりまだ衝突が起きていない時点で、停止させることができる。従グループのうちの第２の従グループ以降、グループ・送信ラインを介してフィードバック情報も当然に流れることになる。しかし、主グループと従グループとの間のループ状の接続はこれを問題なく可能とする。
【００１５】
その際、特別好ましくは、グループ・送信ラインが主軸信号発生器からの信号を最高通信優先度で送信するような構成にすることである。主軸信号発生器からの信号は、個々のグループ相互の同期化に必要な唯一の信号として用いる。このように構成すると、この信号のみ送信し、またはこれらの信号を最高通信優先度で送信すれば十分である。これは、個々のグループ間での通信時にサイクル時間を短く保ち、信号伝送時に高い安全性をもたらすことを可能とする。それに加えてグループ・送信ラインは、この通信ラインが空いている限り、補助信号または妨害信号等の他の信号用にも使用できる。
【００１６】
また、１つのグループの制御装置がループ状に相互に接続されていると好ましい構成となる。この場合、基本的には個々のグループ間の相互の接続についてと同じことがあてはまる。ループ状の相互の接続によって、主制御装置から従制御装置へと信号を伝送するとき、高度な安全性を達成することが可能となる。
【００１７】
好ましくは、主制御装置が従制御装置に通信ラインを介して接続されており、この通信ラインがさらに従制御装置から次の従制御装置へと通じており、最後の従制御装置がリターンラインを介して前記主制御装置に接続されているように構成することである。このように構成すると、主制御装置は、相応する制御信号が最後の従制御装置まで到達したか否かを検知することができる。到達していない場合には、編機を停止させることができる。
【００１８】
好ましくは、１つの柄制御装置が設けられていて、この柄制御装置が前記の各グループに接続されているように構成することである。例えば、柄制御装置として構成しておくことのできる柄制御装置には、１つの柄を構成するとき個々の編成ツールがそれぞれどのように動作すべきかのデータが蓄えられる。柄制御装置は、例えば、ガイドニードルが編針に対して実行すべきステッププロセス（例えば２針ピッチだけ左に移動し、１針ピッチだけ右に移動し、２針ピッチだけ左に移動し、３針ピッチだけ右に移動し、等）を実行させるようにすることができる。この柄制御装置は、個々の各バー用に個別に設けることができる。柄制御装置は、一般に記憶装置を含み、他の柄を編成すべきとき、この記憶装置はその柄に関するデータを新たにロードできるよう構成されている。このように構成されていると、柄の変更は比較的問題なく可能である。
【００１９】
好ましくは、各制御装置が曲線発生器を有するような構成にすることである。前記曲線発生器は、柄制御装置から送られてくるデータから具体的な駆動状態の変化、つまり加速段階中の加速、制動段階中の減速、その間の停止または動作状態を算出する。前記曲線発生器は、この場合、結局、駆動装置を制御する制御エレメントとして機能する。
【００２０】
好ましくは、各駆動装置が該駆動装置の制御装置に対してフィードバックするように構成されていることである。つまり、制御装置は、駆動装置に割当てた課題をその駆動装置が果たしたか否かを監視することができるよう、該制御装置と駆動装置との間が閉じた制御ループ（閉制御ループ）を形成するよう構成することである。
【００２１】
好ましくは、１つのグループが最大１６の制御装置を有するような構成とすることができる。この程度の制御装置の数は、実質上同期化において遅延なく制御可能な数である。かなり多くの制御装置が管理されねばならない場合、単純にそれ相応に多くの数のグループを具備することになる。しかしながら、最適な構成は、制御装置の数がグループごとに実質上同じ数になるように構成することである。
【００２２】
好ましくは、相応数の駆動装置を備えた２０を超える数のバーが設けられているような構成であってよい。２０を超える数のバーによって、比較的複雑な柄のものを編成できる。しかも、２０の駆動装置の制御は一般に比較的複雑になるところであるが、この発明にかかる編機の場合、主制御装置および従制御装置と、主グループおよび従グループとによる、二重のマスター・スレーブ関係による制御によって、多くの駆動装置を確実に且つ遅延なく制御することができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照しながら、この発明の好ましい実施形態にかかる編機である経編機について詳しく説明する。
【００２４】
図１に示すように、この発明の実施形態にかかる経編機１は、編成領域２を有し、この編成領域２には、編成ツール、具体的にはこの実施形態では、スライダー４を備えた編針３、ステッチコーム５、ノックオーバコーム６、およびガイドニードルが、存在する。この編成領域２で編成された編地７は、巻取ローラ８に巻き取られる。
【００２５】
編成に際し、ガイドバー９に設けられたガイドニードルは地糸を供給し、ガイドバー１０に設けられたガイドニードルはピコット糸を供給する。これらのガイドバー９とガイドバー１０は、地ガイドバーと称される。
前記ガイドバー１０に続く６つのバー支持体１１〜１６は、ガイド帯の形態の柄ガイドバーをそれぞれ４枚〜１２枚有する。このバー支持体１１〜１６に続いて、２枚のジャカードガイドバー１７、１８と地糸用の１枚の他のガイドバー１９が設けられている。前記ガイドバー１９も、地ガイドバーと称される。
【００２６】
前記バー支持体１１〜１６は、それぞれ対になる形態で配置され、つまり、図１に図示するように、バー支持体１１とバー支持体１２、バー支持体１３とバー支持体１４、バー支持体１５とバー支持体１６は、それぞれ、相互に各バー支持体の背壁同士がくっついた状態で隣接して配置されている。
【００２７】
図１において、略示された主軸２０は、カム２１、２２を介して、ノックオーバコーム６を担持するバー２３を動作させ、もしくは、編針３を担持するスライダーバー２４を動作させる。前記バー２３、もしくはスライダバー２４と、前記カム２１、２２との間に、伝動手段の一種であるプッシュロッド２５、２６を配置しておくことができる。
【００２８】
前記主軸２０は、伝動手段の一種であるクランク機構２７を介して、ステッチコーム５を担持するステッチコームバー２８に、連結されている。
前述した３枚の、バー２３、スライダーバー２４、およびステッチコームバー２８は、図１の紙面に対して平行な運動（動作）、すなわち図１の紙面上を、下から上、もしくは右から左またはその逆への運動を実行する。
前記バー支持体１１〜１６、ジャカードガイドバー１７、１８、地ガイドバー９、１０、１９は、それらに固着されたガイドニードル３１を、図１の紙面に対して直交する方向に動作させる。
【００２９】
前記主軸２０と協働する主軸信号発生器３０は、図１においては、略示されている。この主軸信号発生器３０は、主軸２０の回転位置について、つまりノックオーバコーム６、編針３およびステッチコーム５の実際の位置について、継続的に情報を提供する。つまり、主軸２０は、後述するように、いわば編機のマスタ軸を形成する。すなわち、主軸２０は該経編機１の同期信号を与える。しかし、例えば前記バーの機械的駆動において主軸２０が不要である構成の場合には、主軸２０の代りに他のマスタ軸を同期信号を与えるために使用することができる。その場合、前記主軸信号発生器３０の代わりに、マスタ軸に信号発生器（マスタ軸信号発生器）を配置することができる。
【００３０】
スライダー４を担持するバー３２は、やはり、詳しくは図示しないが、前記同様のやり方で、主軸２０に連結しておくことができる。しかし、このバー３２に、該バー３２単独の駆動装置を設けることも可能である。
【００３１】
前記地ガイドバー９、地ガイドバー１０、１９とジャカードガイドバー１７、１８が有する駆動装置によって、これらの各種のガイドバー９、１０、１７〜１９は、図１の紙面に対して直交する方向に動作（運動）可能となっている。これらの各種のガイドバー９、１０、１７〜１９はそれぞれ単独の駆動装置を有する。従って、この実施形態では、合計５つの制御をおこなわなければならない駆動装置を有することになる。
【００３２】
図２は、糸ガイドとも称する、複数グループ３３、３４のガイドニードル３５を備えたバー支持体１１を、略図的に示している。各グループ３３、３４の相対応するガイドニードル３５は、一緒に駆動される。すなわち、それらはバー支持体３６に対して相対的に変位方向３７に動かすことができ、この変位方向３７は図２において両方向矢印で示してあり、この動作方向は、図１においては図示平面（紙面）に直角の方向となる。
このバー支持体３６を、変位方向３７に運動可能とする詳しくは図示しない手段（駆動手段）を設けておくことができる。
【００３３】
前記ガイドニードル３５の駆動は、ワイヤまたはワイヤロープとして構成された引張エレメント３８を介して行われる。各引張エレメント３８が駆動モータ（駆動装置）３９によって駆動され、引張エレメント３８の両方の末端には緊張装置４０、４１が配置されて、この引張エレメント３８は緊張状態に維持されている。前記駆動モータ３９が配置されていない側の末端で、引張エレメント３８は、転向ローラ４２を介して案内されている。
【００３４】
緊張装置４０、４１は、圧力Ｐが作用する同一横断面積の面を有する圧縮空気シリンダ（空圧シリンダ）として構成しておくことができる。そのため、引張エレメント３８は同じ力で両方向から引っ張られ、駆動モータ３９はガイドニードル３５の運動に必要な力のみを加えるだけでよい。他の実施形態としては、引張エレメント３８の片側の緊張装置を省くこともできる。
【００３５】
前記バー支持体１１が８つの引張エレメント３８を有し、引張エレメント３８は個々に駆動されなければならない。つまりバー支持体１１が６つ設けられている場合には、合計４８個（本）の引張エレメント３８を駆動させなければならず、このため相応数の駆動モータ３９が制御されなければならない。つまり、この実施形態では、個々のガイドニードル３１、ガイドニードル３５、編針３、スライダー４、ステッチコーム５およびノックオーバーコーム６が互いに衝突することなく協動するように、各種のガイドバー（地ガイドバーあるいはジャカードガイドバー）９、１０、１７〜１９の５個の駆動モータ３９を含めて、合計５３個の駆動モータが制御されなければならない。
【００３６】
このために、図３に図示するような構成からなる駆動制御装置５０が設けられており、該駆動制御装置５０は図３に略示されている。
【００３７】
この図３に基づいて前記駆動制御装置５０を説明すると、図３に示すように、個々の駆動モータ３９はそれぞれの制御装置５１と協働する。その際、制御装置５１がセンサ５２を有し、このセンサ５２は駆動モータ３９の運動位置（変位）を監視して制御装置５１にフィードバックする。つまり、制御装置５１が駆動モータ３９と一緒になって、制御ループを形成する。
【００３８】
以下の説明では、駆動モータをすべて符号Ｍで表す。これは、駆動モータＭがすべて同一のもので構成されていなければならないことを必ずしも意味するものではない。バー支持体１１〜１６内に配置されるガイドニードル用の駆動モータは確かに同一に構成される。しかし、地ガイドバー９、１０、１９およびジャカードガイドバー１７、１８の駆動モータＭは別の寸法に設計しておかねばならない。
【００３９】
図３から判るように、駆動モータＭの制御装置５１はまず最初にグループごとにまとめてあり、その各グループを一点鎖線で囲むことで示してある。この一点鎖線がグループＩ〜ＩＩＩ毎をそれぞれ区画している。各グループＩ〜ＩＩＩ内にある制御装置５１のうちで制御装置５１Ｍは太い黒枠で特徴付けてあり、この制御装置は主制御装置５１Ｍ（「マスタ制御装置」）として設けられている。
【００４０】
各主制御装置５１Ｍは、通信ライン５３を介して、従制御装置（「スレーブ制御装置」と称される後続の制御装置）５１Ｓを管理（コントロール）する。リターンライン５４が設けられており、各グループの従制御装置を５１Ｓのうちの最後に配置されている制御装置５１Ｓｅがこのリターンライン５４で前記主制御装置５１Ｍに接続されている。つまり、１つのグループの内部ですべての制御装置５１（５１Ｍ、５１Ｓ、５１Ｓｅ）がループ状に相互に接続されており、主制御装置５１Ｍはその信号がすべての従制御装置５１Ｓ、５１Ｓｅに到達したか否かをチェックすることができる。
【００４１】
個々のグループはいわば並列に接続されており、すなわち各主制御装置５１Ｍがグループ・送信ライン５５を介して相互に接続されている。ここでもグループ・リターンライン５６が設けられており、このグループ・リターンライン５６によって最終グループＩＩＩの主制御装置５１Ｍが第１グループＩの主制御装置５１Ｍに接続されている。したがって、この実施形態では、第１グループＩは主グループとして構成されている。グループＩＩ、ＩＩＩが、前記第１グループＩに対して従グループを形成している。
【００４２】
つまり、個々の制御装置がマトリックスの形態で配置されているが、他の形態の配置であってもよい。
【００４３】
主軸信号発生器３０は、主グループＩの主制御装置５１Ｍにのみ接続されている。主軸信号発生器３０の情報、つまりマスタ軸に関する情報（マスタ軸情報）は、グループ・送信ライン５５を介して従グループＩＩ、ＩＩＩの主制御装置５１Ｍに、しかも、最高通信優先度で送信される。このグループ・送信ライン５５を介して他の情報が伝送されることは必須のことではない。しかし、グループ・送信ライン５５が空いている限り、つまり、いずれにしても優先的なマスタ軸情報によって専有されているのでない限り、グループ・送信ライン５５を補助的な事項に関する情報（補助情報）の送信のために利用することができる。
【００４４】
しかしながら、主グループＩの主制御装置５１Ｍはさらに他の入力端５８を備えておくことができ、この入力端５８を介して、一般的な編機制御装置の制御データ、例えばＳＰＳデータ（編機を制御するためのＳＰＳ（Ｓｐｅｉｃｈｅｒ　ｐｒｏｇｒａｍｍｉｅｒｂａｒｅ　Ｓｔｅｕｅｒｕｎｇ：プログラムを記憶するメモリによってプログラム可能な制御装置）のメモリ内に記憶されるデータをいう）を伝送することができる。
【００４５】
柄制御装置６０は、すべての主制御装置５１Ｍに接続されている。この柄制御装置６０は、編成すべき柄に関するデータ（情報）、すなわち各編機サイクル後の個々の編成ツールの位置に関するデータを含んでいる。換言するなら、柄制御装置６０は、個々のガイドバー９、１０もしくは１７〜１９またはバー支持体１１〜１６およびそのなかに含まれたガイドニードル３５が、各サイクルにおいてどの程度左または右に動かねばならないのかに関する情報を有している。その際、柄制御装置６０は、いずれのグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩのなかにそれに相応する制御装置５１Ｍ、５１Ｓ、５１Ｓｅもしくはそれに相応する駆動モータ３９を見い出すことができるのかの情報を既に含めておくことができ、その結果、柄制御装置６０は１つのグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩに付属したデータのみをそれに相応する主制御装置５１Ｍに出力する。主制御装置５１Ｍは、これらの相応するデータを通信ライン５３経由で、相応する従制御装置５１Ｓ、５１Ｓｅに送信する。
【００４６】
各制御装置５１Ｍ、５１Ｓ、５１Ｓｅは曲線発生器６１を含み、この曲線発生器６１は、柄制御装置６０に由来するデータから、柄制御装置６０に蓄えられた柄データの柄を実現し得るために、個々のガイドバーまたはガイドニードルが実行しなければならない運動を算出する。その際、個々のガイドバーもしくはガイドニードルとそれらの引張エレメントとの加速挙動および減速挙動が、一定の役割を演じる。すなわち、曲線発生器６１は加速部分、減速部分、停止部分および定速部分を算出して、駆動モータ３９をそれに応じて制御する。
【００４７】
駆動制御装置５０が、そのデータを周期的に交換できることが可能となっている。第１サイクルでは、例えば、主軸信号発生器３０の情報が、主グループＩの主制御装置５１Ｍに到達し得る。次のサイクルでは、この情報が次の従グループＩＩの主制御装置５１Ｍに送信され、第３サイクルにおいて、主軸情報に関する情報は、次の従グループＩＩＩの主制御装置５１Ｍに送信される。
【００４８】
このことに関する他の実施形態として、すべての制御装置の情報もしくはグループ用の情報は、メッセージ状に構成することができ、かかる構成では、各グループまたは各制御装置は、自己に割当てられたメッセージ部分を識別しその情報のみ受容すればよくなる。
【００４９】
すべてのグループＩ〜ＩＩＩに情報が供給されたなら、これらの情報は、グループ内で分配することができる。すなわち、それらは主制御装置５１Ｍから従制御装置５１Ｓへと送信され、つまり、該情報は、各サイクルにおいて１従制御装置ずつ後の従制御装置に送信されるように構成することができる。
【００５０】
これと平行して、またはそれに続いて、柄情報は個々の主制御装置５１Ｍに達するようにすることができ、次に主制御装置は柄情報を周期的に個々の従制御装置５１Ｓ、５１Ｓｅに送信する。
【００５１】
この場合にも、駆動モータ３９の制御には確かに一定の時間が必要である。しかし、この時間は、全ての制御装置５１Ｍ、５１Ｓ、５１Ｓｅが単純に全て直列に接続される場合よりも短くなる。
【００５２】
この実施形態では、駆動装置として駆動モータ３９を用いているが、その他の駆動手段を駆動装置として用いてもよい。
【００５３】
【発明の効果】
本発明にかかる編機によれば、高い能力を具備した編機となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】経編機の編成領域の略示図である。
【図２】柄ガイドバーの略示図である。
【図３】駆動制御装置の相互接続の略示図である。
【符号の説明】
５１…制御装置
５１Ｍ…主制御装置
５１Ｓ…従制御装置
Ｉ…主グループ
ＩＩ…従グループ
ＩＩＩ…従グループ
【図１】
2004003099.tif 000003
【図２】
2004003099.tif 000004
【図３】
2004003099.tif 000005