(57)【要約】【課題】身長方向および肩幅方向を含めたあらゆる方向に伸縮させることができる構造を有し、その伸縮代を簡単かつ細かに調整することができる伸縮ベッドを提供する。【解決手段】伸縮ベッド１は、複数の柱部材１１０，１２０を周方向に配列してその上部に身体を支持する身体支持領域Ｘを形成し、これら柱部材１１０，１２０の相互間を該柱部材１１０，１２０の上下端に設けたスライド継手１３０によってスライド自在に連結して身体支持領域Ｘを可変ならしめる枠台１００を備える。また枠台１００の内部に、柱部材１１０に接続され柱部材１１０をスライドさせるアクチュエータ１６０ａ，１６０ｂを備える。さらに互いに向き合う柱部材１１０（１２０）間に身体支持領域Ｘを通してベルト１７０を巻き掛けて身体支持部とする。加えて枠台１１０およびベルト１７０にて形成された内部空間に、膨張および収縮の自在なエアマットＭを備える。また就寝者の頭部が位置する側の柱部材１２０にシーツの引き出しおよび巻き取りを可能にするシーツ格納部１８０を備え、枠台１００を接地面に対して昇降させるジャッキ装置１９０を備える。【選択図】　　　　図１４
2004073387.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の柱部材を周方向に配列してその上部に身体を支持する身体支持領域を形成し、これら柱部材の相互間を該柱部材に設けたスライド継手によってスライド自在に連結して身体支持領域を可変ならしめる枠台を備えることを特徴とする伸縮ベッド。
【請求項２】
前記枠台の内部に、少なくとも１つの柱部材に接続され柱部材をスライドさせるアクチュエータを備える請求項１に記載の伸縮ベッド。
【請求項３】
前記アクチュエータは遠隔操作されるものである請求項２に記載の伸縮ベッド。
【請求項４】
互いに向き合う柱部材間に身体支持領域を通してベルトを巻き掛けると共に、このベルトの一端を固定する柱部材に、ベルトの他端が接続され該ベルトの引き出しおよび巻き取りを可能にするベルト格納部を備える請求項１乃至３のいずれか一項に記載の伸縮ベッド。
【請求項５】
前記ベルト格納部は遠隔操作されるものである請求項４に記載の伸縮ベッド。
【請求項６】
枠台およびベルトにて形成された内部空間に、膨張および収縮の自在なエアクッションを備える請求項４または５に記載の伸縮ベッド。
【請求項７】
前記エアクッションは遠隔操作されるものである請求項６に記載の伸縮ベッド。
【請求項８】
就寝者の頭部が位置する側の柱部材に、シーツの一端が着脱自在に取り付けられ該シーツの引き出しおよび巻き取りを可能にするシーツ格納部を備える請求項１乃至７のいずれか一項に記載の伸縮ベッド。
【請求項９】
前記枠台の内部に、この枠台を接地面に対して昇降させるジャッキ装置を備える請求項１乃至８のいずれか一項に記載の伸縮ベッド。
【請求項１０】
前記柱部材の下端に、接地面上の移動を可能にするキャスタを備える請求項１乃至９のいずれか一項に記載の伸縮ベッド。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、身体を支持する身体支持領域を使用環境に合わせて適宜変更できる伸縮ベッドに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
就寝者の体格や室内空間に応じて伸縮自在なベッドは既知であり、こうした伸縮ベッドには、例えば、特開２００２−２８０５０公報に記載のものがある。この従来の伸縮ベッドは、第１座板を有する本体部と、第２座板を有するスライド部からなり、これら本体部およびスライド部をスライド自在に連結して身長方向への伸び縮みさせることにより、身体を支持する身体支持領域を可変とするものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、こうした従来の伸縮ベッドにあっては、身長方向などの一方向だけに伸縮させることができるものの、肩幅方向などの他の方向に伸縮することができないため、例えば肩幅方向を広くして就寝したいなどという要求に答えることができなかった。
【０００４】
加えて、従来の伸縮ベッドは、上記公報の如く、本体部およびスライド部の２つ要素でベッドを構成するため、ベッドの伸縮代を段階的に細かく調整する作業が煩雑になるという不都合があった。
【０００５】
本発明の解決すべき課題は、上述した事実に鑑みてなされたものであって、身長方向および肩幅方向を含めたあらゆる方向に伸縮させることができる構造を有し、その伸縮代を簡単かつ細かに調整することができる伸縮ベッドを提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の伸縮ベッドは、複数の柱部材を周方向に配列してその上部に身体を支持する身体支持領域を形成し、これら柱部材の相互間を該柱部材に設けたスライド継手によってスライド自在に連結して身体支持領域を可変ならしめる枠台を備えることを特徴とするものである。
【０００７】
かかる構成によれば、枠台が柱部材を互いにスライドさせることにより周方向寸法に伸縮するから、身体支持領域を身長方向および肩幅方向を含めたあらゆる方向に拡大または縮小させることができる。またこうした伸縮ベッドによれば、隣り合う柱部材の間隔はそれぞれ、個々のスライド継手を介して独立して伸縮させることができるから、身体支持領域の拡大または縮小方向を身長方向のみならず、肩幅方向のみ、または、身長方向および肩幅方向の２方向など、使用目的に応じて適宜選択することができ、しかも、ベッド全体としての伸縮代を簡単かつ細かに調整することができる。
【０００８】
なお、スライド継手は、柱部材を互いに直接的に連結させる構造であっても、中間部材を介して間接的に連結させる構造であってもよい。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、上記請求項１に記載の伸縮ベッドにおいて、前記枠台の内部に、少なくとも１つの柱部材に接続され柱部材をスライドさせるアクチュエータを備えるものである。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、上記請求項２に記載の伸縮ベッドにおいて、前記アクチュエータが遠隔操作されるものである。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、上記請求項１乃至３のいずれか一項に記載の伸縮ベッドにおいて、互いに向き合う柱部材間に身体支持領域を通してベルトを巻き掛けると共に、このベルトの一端を固定する柱部材に、ベルトの他端が接続され該ベルトの引き出しおよび巻き取りを可能にするベルト格納部を備えるものである。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、上記請求項４に記載の伸縮ベッドにおいて、前記ベルト格納部が遠隔操作されるものである。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、上記請求項４または５に記載の伸縮ベッドにおいて、枠台およびベルトにて形成された内部空間に、膨張および収縮の自在なエアクッションを備えるものである。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、上記請求項６に記載の伸縮ベッドにおいて、前記エアクッションが遠隔操作されるものである。
【００１５】
請求項８に記載の発明は、上記請求項１乃至７のいずれか一項に記載の伸縮ベッドにおいて、就寝者の頭部が位置する側の柱部材に、シーツの一端が着脱自在に取り付けられ該シーツの引き出しおよび巻き取りを可能にするシーツ格納部を備えるものである。
【００１６】
請求項９に記載の発明は、上記請求項１乃至８のいずれか一項に記載の伸縮ベッドにおいて、前記枠台の内部に、この枠台を接地面に対して昇降させるジャッキ装置を備えるものである。
【００１７】
請求項１０に記載の発明は、上記請求項１乃至９のいずれか一項に記載の伸縮ベッドにおいて、前記柱部材の下端に、接地面上の移動を可能にするキャスタを備えるものである。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を、図面を参照して詳細に説明する。
【００１９】
図１は、本発明に係る伸縮ベッド１を最も拡大させた状態を示す斜視図である。また図２は、図１の内部を示す斜視図であり、図３は、図２の伸縮ベッドを最も縮小させた状態を示す斜視図である。
【００２０】
伸縮ベッド１は、図１に示す如く、身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２からなる矩形の枠台１００を備え、この枠台１００の上部に、図２に示す如く、身体を支持する身体支持領域Ｘを形成する。この身体支持領域Ｘは、柱部材１１０および柱部材１２０を互いにスライドさせることと、柱部材１１０同士を互いにスライドさせることとによって、図２，３に示す如く、拡大または縮小させることができる。
【００２１】
枠体１００は、図２に示す如く、複数の柱部材１１０を直線状に配列してこれら柱部材１１０の相互間を柱部材１１０の上下端に設けたスライド継手１３０によってスライド自在に連結し、そのうち最も外側に配した柱部材１１０と四隅に配した柱部材１２０との相互間を、これら柱部材１１０，１２０の上下端に設けたスライド継手１３０によってスライド自在に連結してなる。
【００２２】
図４，５はそれぞれ、図２の領域Ａを参照して柱部材のスライド動作を説明する斜視図である。また図６（ａ）〜（ｃ）は、図４の領域Ｂを参照してスライド継手１３０を例示する要部断面図である。
【００２３】
柱部材１１０，１２０はそれぞれ、図４，５に示す如く、スライド継手１３０によってΔＬだけスライドする。これにより、枠台１００は周方向に伸縮して身体支持領域Ｘを拡大または縮小する。
【００２４】
柱部材１１０は、図４，５に示す如く、２つのスライド継手要素１１１それぞれを２つのプレート部材１１２の上下端で連結すると共に、このプレート部材１１２の中間部を梁部材１１３で連結したものである。また柱部材１２０は、図４，５に示す如く、２つのスライド継手要素１２１をパイプ部材１２２の上下端それぞれに連結し、対応する２つのスライド継手要素１２１それぞれを２つのプレート部材１２３の上下端で連結すると共に、このプレート部材１２３の中間部を梁部材１２４で連結したものである。
【００２５】
図６（ａ）に開示したスライド継手１３０は、中間部材１３１を介して間接的にスライド継手要素１１１，１２１を連結させる構造であって、この中間部材１３１は、胴体１３１ｂの外周面がスライド面ｆ１となり、その胴体１３１ｂの両端に径方向外向きの爪部１３１ｐを備える。
【００２６】
このときのスライド継手要素１１１は、中間部材１３１をスライド自在に収納する収納部分１１１ｈを備える。この収納部分１１１ｈは、その内周面がスライド面ｆ２となり、中間部材１３１の最大スライド量を爪部１３１ｐとの突き当たりによって規制する径方向内向きのフランジ１１１ｆを有する。同様にこのときのスライド継手要素１２１は、中間部材１３１をスライド自在に収納する収納部分１２１ｈを備える。この収納部分１２１ｈは、その内周面がスライド面ｆ３となり、中間部材１３１の最大スライド量を爪部１３１ｐとの突き当たりによって規制する内向きフランジ１２１ｆを有する。
【００２７】
かかる構成のフランジ継手１３０によれば、柱部材１１０および柱部材１２０は、中間部材１３１を介して、互いに中間部材１３１の胴部１３１ｂ上を間隔ΔＬだけスライドできる。なお、このフランジ継手の構成は、柱部材１１０および柱部材１２０間をスライド連結させる場合に限らず、柱部材１１０同士の間をスライド連結させる場合にも適用できる。
【００２８】
また、中間部材１３１を連結させる手段としては、例えば図７に示すようなものがある。図７（ａ），（ｂ）はそれぞれ、中間部材１３１の爪部１３１ｐの拡大斜視図およびスライド継手要素１１１（１２１）を中間部材１３１に連結させる状態を示す模式図である。
【００２９】
中間部材１３１の爪部１３１ｐは、胴部１３１ｂに２つの切り込みを入れて形成した片持ち梁状のものであり、中間部材１３１の胴部１３１ｂをスライド継手要素１１１（１２１）の収納部分１１１ｈ（１２１ｈ）に連結するに際しては、図７（ｂ）の二点鎖線に示す如く、爪部１３１ｐを内側に押し込んで導入する。この場合、中間部材１３１の爪部１３１ｐがスライド継手要素１１１（１２１）のフランジ１１１ｆ（１２１ｆ）を乗り越えたのちに、爪部１３１ｐを内側に押し込む力を解放すると、中間部材の爪部１３１ｐとフランジ１１１ｆ（１２１ｆ）とが互いに引っ掛るため抜け止めとなる。
【００３０】
また、中間部材１３１を連結させる他の手段としては、図８に示すようなものがある。図８（ａ），（ｂ）はそれぞれ、中間部材１３１をスライド継手要素１１１（１２１）に連結する直前を示す拡大斜視図およびスライド継手要素１１１（１２１）を中間部材１３１に固定させる状態を示す模式図である。
【００３１】
収納部分１１１ｈ（１２１ｈ）のスライド面ｆ２（ｆ３）は、図８（ａ）に示す如く、その端縁から切り欠いた溝ｎであり、中間部材１３１の胴部１３１ｂをスライド継手要素１１１（１２１）に連結するに際しては、図８（ａ）の矢印ｄ１に示す如く、爪部１３１ｐを導入溝ｎ１に沿って側壁ｗ１と接触するまで導入する。その後、図８（ｂ）の矢印ｄ２に示す如く、中間部材１３１を収納部分１１１ｈ（１２１ｈ）に対して回転させると、爪部１３１ｐと側壁ｗ２とが互いに引っ掛るため抜け止めとなる。但し、中間部材１３１および柱部材１１０（１２０）の相互間のスライドは、溝ｎのスライド溝ｎ２に沿って行われる。
【００３２】
なお、これらの連結手段は、柱部材１１０および柱部材１２０間をスライド連結させる場合に限らず、柱部材１１０同士をスライド連結させる場合にも適用できる。
【００３３】
次に図６（ｂ）に開示したスライド継手１３０は、他の中間部材１３２を介して間接的にスライド継手要素１１１，１２１を連結させる構造であって、この中間部材１３２は、胴体１３２ｂの内周面がスライド面ｆ１となり、その胴体１３２ｂの両端に径方向内向きのフランジ１３２ｆを備える。
【００３４】
このときのスライド継手要素１１１は、中間部材１３２をスライド自在に保持するガイド部分１１１ｇを備える。このガイド部分１１１ｇは、その外周面がスライド面ｆ２となり、中間部材１３２の最大スライド量をフランジ１３２ｆとの突き当たりによって規制する径方向外向きの爪部１１１ｐを有する。同様にこのときのスライド継手要素１２１は、中間部材１３２をスライド自在に保持するガイド部分１２１ｇを備える。このガイド部分１２１ｇは、その外周面がスライド面ｆ３となり、中間部材１３２の最大スライド量をフランジ１３２ｆとの突き当たりによって規制する径方向外向きの爪部１２１ｐを有する。
【００３５】
かかる構成のフランジ継手１３０によれば、柱部材１１０および柱部材１２０は、中間部材１３２を介して、互いに中間部材１３２の胴部１３２ｂ内を間隔ΔＬだけスライドできる。なお、このフランジ継手の構成は、柱部材１１０および柱部材１２０間をスライド連結させる場合に限らず、柱部材１１０同士の間をスライド連結させる場合にも適用できる。
【００３６】
また、中間部材１３２に連結させる手段としては、例えば図７、８で説明した手段がある。なお、図７，８による連結手段も、柱部材１１０および柱部材１２０間をスライド連結させる場合に限らず、柱部材１１０同士の間をスライド連結させる場合にも適用できる。
【００３７】
さらに図６（ｃ）に開示したスライド継手１３０は、中間部材１３１，１３２等を用いることなく、スライド継手要素１１１，１２１を直接的に連結させる構造である。
【００３８】
このときのスライド継手要素１１１は、スライド継手要素１２１をスライド自在に保持するガイド部分１１１ｇを備える。このガイド部分１１１ｇは、その外周面がスライド面ｆ４となり、その先端に径方向外向きの爪部１１１ｐを有する。またこのときのスライド継手要素１２１は、ガイド部材１１１ｇをスライド自在に収納する収納部分１２１ｈを備える。この収納部分１２１ｈは、その内周面がスライド面ｆ５となり、柱部分１１０および柱部分１２０の最大スライド量を爪部１１１ｐとの突き当たりによって規制する内向きフランジ１２１ｆを有する。
【００３９】
かかる構成のフランジ継手１３０によれば、柱部材１１０および柱部材１２０は、互いを直接間隔ΔＬだけスライドできる。なお、このフランジ継手の構成は、フランジ継手要素１１１に収納部分１１１ｈを設けると共にフランジ継手要素１２１にガイド部分１２１ｇを設けてもよく、さらに、柱部材１１０および柱部材１２０間をスライド連結させる場合に限らず、柱部材１１０同士の間をスライド連結させる場合にも適用できる。また、フランジ継手要素１１１および１２１に連結させる手段としては、例えば図７で説明した手段があり、フランジ継手要素１１１および１２１をスライド連結させる場合に限らず、フランジ継手要素１１１同士をスライド連結させる場合にも適用できる。
【００４０】
かかる構成の伸縮ベッド１によれば、スライド継手１３０によって柱部材１１０，１１０間および柱部材１１０，１２０間を互いにスライドさせることにより、枠台１００が周方向寸法に伸縮するから、身体支持領域Ｘを身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２に拡大または縮小させることができる。またこうした伸縮ベッド１によれば、隣り合う柱部材１１０，１１０間または柱部材１１０，１２０間の間隔ΔＬはそれぞれ、個々のスライド継手１３０を介して独立して伸縮させることができるから、身体支持領域Ｘの拡大または縮小方向を身長方向Ｄ１のみならず、肩幅方向Ｄ２のみ、または、身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２の２方向など、使用目的に応じて適宜選択することができ、しかも、ベッド全体としての伸縮代を簡単かつ細かに調整することができる。
【００４１】
ところで、枠台１００は、個々の柱部材１１０を手作業でスライドさせることも可能であるが、アクチュエータを用いてスライドさせることが好ましい。本実施形態では、図２に示す如く、枠台１００の内部に設けた支持台１４０に、身長方向Ｄ１に沿って伸縮するアクチュエータ機構１５０ａ，１５０ｂと、肩幅方向Ｄ２に沿って伸縮するアクチュエータ機構１６０ａ，１６０ｂと、これらアクチュエータ機構を制御するコントロールユニットＣＵとを備える。
【００４２】
アクチュエータ機構１５０ａは、コントロールユニットＣＵにつながる２つのアクチュエータ１５１ａを有し、支持台１４０を介して上半身側に取り付けられている。同様にアクチュエータ機構１５０ｂも、コントロールユニットＣＵにつながる２つのアクチュエータ１５１ｂを有し、支持台１４０を介して下半身側に取り付けられている。またアクチュエータ機構１６０ａも、コントロールユニットＣＵにつながる２つのアクチュエータ１６１ａを有し、支持台１４０を介して右半身側に取り付けられている。同様にアクチュエータ機構１６０ｂも、コントロールユニットＣＵにつながる２つのアクチュエータ１６１ｂを有し、支持台１４０を介して左半身側に取り付けられている。
【００４３】
ここで図２の領域Ｂを拡大した図９を参照して、アクチュエータ機構を説明する。
【００４４】
図９に示すアクチュエータ機構１６０ａは、身長方向Ｄ１に配列した複数の柱部材１１０をシャフトＳによって一体に連結し、このシャフトＳの端部それぞれにアクチュエータ１６１ａを取り付けている。このため、２つのアクチュエータ１６１ａを同期させて肩幅方向Ｄ２に伸縮させると、肩幅方向Ｄ２に配列した柱部材１１０，１２０のうちの右半身側にある柱部材１１０，１２０が同期して、身体支持領域Ｘの右半身側を肩幅方向Ｄ２に拡大または縮小させることができる。
【００４５】
アクチュエータ機構１６０ｂも、身長方向Ｄ１に配列した複数の柱部材１１０をシャフトＳによって一体に連結し、このシャフトＳの端部それぞれにアクチュエータ１６１ａを取り付けている。このため、２つのアクチュエータ１６１ｂを同期させて肩幅方向Ｄ２に伸縮させると、肩幅方向Ｄ２に配列した柱部材１１０，１２０のうちの左半身側にある柱部材１１０，１２０が同期して、身体支持領域Ｘの左半身側を肩幅方向Ｄ２に拡大または縮小させることができる。
【００４６】
アクチュエータ機構１５０ａも、肩幅方向Ｄ２に配列した複数の柱部材１１０をシャフトＳによって一体に連結し、このシャフトＳの端部それぞれにアクチュエータ１５１ａを取り付けている。このため、２つのアクチュエータ１５１ａを同期させて身長方向Ｄ１に伸縮させると、身長方向Ｄ１に配列した柱部材１１０，１２０のうちの上半身側にある柱部材１１０，１２０が同期して、身体支持領域Ｘの上半身側を身長方向Ｄ１に拡大または縮小させることができる。
【００４７】
アクチュエータ機構１５０ｂも、肩幅方向Ｄ２に配列した複数の柱部材１１０をシャフトＳによって一体に連結し、このシャフトＳの端部それぞれにアクチュエータ１５１ａを取り付けている。このため、２つのアクチュエータ１５１ｂを同期させて身長方向Ｄ１に伸縮させると、身長方向Ｄ１に配列した柱部材１１０，１２０のうちの下半身側にある柱部材１１０，１２０が同期して、身体支持領域Ｘの下半身側を身長方向Ｄ１に拡大または縮小させることができる。
【００４８】
かかる構成によれば、アクチュエータ機構１５０ａ，１５０ｂ，１６０ａおよび１６０ｂをそれぞれ同期または独立して動作させるだけで柱部材１１０，１２０のスライド動作を手作業で行う必要が無いため、簡単に身体支持領域Ｘを変更することができる。特に本実施形態の場合、複数の柱部材１１０をシャフトＳで一体に連結し、このシャフトＳの両端にアクチュエータ１５１，１６１を作用させたことから、柱部材１１０，１２０をスライドさせる際に生じる枠台１００の歪みや撓みを抑制することができる。
【００４９】
なお、シャフトＳは枠台１００の剛性を保つために存在することが好ましいが、必ずしも、必要となるものではない。またアクチュエータの個数も、これに限るものではなく、身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２にそれぞれ１つづつだけ、若しくは複数であってもよい。さらにアクチュエータ１５１，１６１としては、ステップモータを用いた直動式タイプ、油圧または空気シリンダ式タイプなどを使用することができるが、アクチュエータを動作させる媒体は特に問わない。
【００５０】
ところで、本実施形態の伸縮ベッド１は、枠台１００をスライド継手１３０によって周方向寸法に伸縮させることにより、身体支持領域Ｘを身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２に拡大または縮小させることができるが、実際に身体を支持する所謂、座板は、シングル、ツイン、ダブルとベッドサイズに合わせてその都度交換しなければならない。
【００５１】
そこで、本実施形態は、図１に例示する如く、身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２それぞれにて、互いに向き合う柱部材１１０（１２０）間に身体支持領域Ｘを通してベルト１７０を巻き掛けて身体を支持する座板を形成すると共に、ベルト１７０の引き出しおよび巻き取りを可能にするベルト格納部１７１を設けている。
【００５２】
例えば、図２の領域Ｃに例示した柱部材１２０は、肩幅方向Ｄ２に、互いに向き合う２つの柱部材１２０間に身体支持領域Ｘを通して２つのベルト１７０を巻き掛けると共に、ベルト１７０の他端が接続され該ベルト１７０の引き出しおよび巻き取りを可能にするベルト格納部１７１を備えている。
【００５３】
さらに詳述すると、図１０，１１は、図２の領域Ｃ，Ｄを拡大した斜視図である。
【００５４】
ベルト格納部１７１は、図１０に示す如く、柱部材１２０のプレート部材１２３間に固定されており、このベルト格納部１７１から引き出されたベルト１７０は、スライド継手要素１２１ｃに設けたベルト通し１２１ｎを通って柱部材１２０の上端に巻き付いたのち、身体支持領域Ｘを通って図１１に示す柱部材１２０に掛け渡される。その後、ベルト１７０は、図１１に示す如く、スライド継手要素１２１に設けたベルト通し１２１ｎを通って梁部材１２４ａに巻き付いたのち、再び図１０に示す柱部材１２０に掛け渡されて柱部材１２０ｃの梁部材１２４ｃに固定される。
【００５５】
こうしたベルト１７０の巻き掛けは、図１に示す如く、身長方向Ｄ１にて互いに向き合う柱部材１２０間、また、身長方向Ｄ１にて互いに向き合う柱部材１１０間および肩幅方向Ｄ２にて互いに向き合う柱部材１１０間も同様に行われる。
【００５６】
こうして図１に示す如く、互いに向き合う柱部材１１０（１２０）に身体支持領域Ｘを通してベルト１７０を格子状に巻き掛けることにより、枠台１００の身長方向Ｄ１および肩幅方向Ｄ２に対する拡大または縮小に応じて面積変化する身体支持部を構成することができる。このため、かかる構成によれば、ベッドサイズに合わせて座台を変更する必要がなくなる。
【００５７】
なお、ベルト格納部１７１に設けたベルト１７０の引き出しおよび巻き取りを実行する機構としては、例えば、自動車のシートベルトに用いられている既知の引き出しおよび巻き取り機構や、ステップモータを用いてベルトの引き出しおよび巻き取りを行う機構があり、ベルト１７０を引き出し量または巻き取り量に応じた所定位置にて固定し、身体を支持するための張力が得られるものであれば、その構成は問わない。
【００５８】
ところで、ベルト１７０だけで身体を支持する場合、ベッドの硬さ調整が難しく就寝者に最適な寝心地を提供することができないこともあり得る。
そこで他の実施形態として、図１２〜１４に示す如く、枠台１００およびベルト１７０にて形成された内部空間に、膨張および収縮自在なエアマットＭを配してもよい。
【００５９】
図１２は、図２を参照して、伸縮ベッド１に配したエアマットＭを最も膨張させた状態で示す斜視図であり、図１３は、図３を参照して、伸縮ベッド１に配したエアマットＭを最も縮小させた状態で示す斜視図である。また図１４は、図１２のＹ−Ｙ断面を示す斜視図である。
【００６０】
伸縮ベッド１は、図１２から図１４に示すように、枠台１００およびベルト１７０にて形成された内部空間に、膨張および収縮自在な４つのエアマットＭを備える。
【００６１】
エアマットＭは、図１２，１３に示す如く、梁部材１２４（１１３）に掛け渡されたベルト１７０の下端で支持されており、支持台１４０に取り付けたエアポンプＰに接続されている。このため、エアマットＭは、エアポンプＰによって膨張および収縮が可能となる。かかる構成によれば、身体支持領域Ｘの拡大または縮小に係わり無く、エアマットＭに供給する空気を調節するだけで身体支持領域Ｘにおけるベッドの硬さを調整できるから、簡単な方法で就寝者に最適な寝心地を提供することができる。
【００６２】
なお、エアマットＭの個数は、４つに限るものではなく、１つ以上であればよい。また柱部材１１０，１２０にベルト１７０を格子状に掛け渡して座台とすることなく、エアマットＭを直接座台として用いてもよい。
【００６３】
また本実施形態の伸縮ベッド１はそれぞれ、就寝者の頭部が位置する側の柱部材１２０にシーツ格納部１８０を備える。シーツ格納部１８０は、柱部材１２０のパイプ部材１２２に設けたアーム１２５に固定されており、シーツ１８１の一端が着脱自在に取り付けられ該シーツ１８１の引き出しおよび巻き取りを可能にする。なお、シーツ格納部１８０を保持するアーム先端１２５ａは、シーツ格納部１８０内をスライドするため、肩幅方向Ｄ２の伸縮を規制することなく済む。
【００６４】
図１５，１６はそれぞれ、シーツ１８１の引き出し方法を例示する斜視図である。図１５では、シーツ格納部１８０から引き出したシーツ１８１を枠台１００に直接広げている。また図１６では、シーツ格納部１８０から引き出したシーツ１８１を、アーム１２５間に掛け渡したクロスバー１２６で折り返して枠台１００に広げている。なお、クロスバー１２６は、アーム１２５に沿って上下動させるようにしてもよく、この場合、シーツ１８１を通した後にアーム１２５に沿って押し下げれば、シーツ１８１の押えとしても機能する。かかる構成のシーツ格納部１８０を備えれば、ベッド１に対してシーツ１８１をコンパクトに収納することができる。
【００６５】
なお図１７には、シーツ格納部１８０に収納されるシーツ１８１を例示する。シーツ１８１は、実線に示すように折り畳まれた状態で収納および引き出され、シーツ１８１を引き出したのちは、破線に示すように広げて使用される。この際、シーツ１８１は、取り外して交換可能なように、ファスナなどによって合わせ部１８２にてシーツ格納部１８０から着脱可能になっており、シーツ１８１を折り畳んだときの折り畳み部１８３も、シーツ格納部１８０内で絡まないようにファスナなどによって着脱可能になっている。
【００６６】
また本実施形態では、枠台１００の内部に、この枠台１００を接地面に対して昇降させるジャッキ装置１９０を備えると共に、柱部材１２０に設けた脚部１２７にそれぞれキャスタ１２８を備える。
【００６７】
図１８，１９はそれぞれ、図１をシーツ格納部１８０から見た側面図および左半身側から見た側面図である。
【００６８】
ジャッキ装置１９０は、コントロールユニットＣＵにつながり上下動する４つの脚部１９１を有し、支持台１４０に取り付けられている。このため、柱部材１１０，１２０をスライドさせる際に、図１８，１９の二点鎖線に示す如く、脚部１９１を降ろして伸縮ベッド１を浮かせれば、枠台１００をキャスタ１２８によって滑らかにスライドさせることができるため、ベッド１の拡大および縮小が容易である。また伸縮ベッド１を移動させる際には、図１８，１９の実線に示す如く、脚部１９１を持ち上げれば、キャスタ１２８によって床などの接地面上を移動可能となる。
【００６９】
またジャッキ装置１９０およびキャスタ１２８はいずれか一方だけでもよい。
【００７０】
例えば、ジャッキ装置１９０だけの場合、伸縮ベッド１は、柱部材１２０の脚部１２７またはジャッキ装置１９０の脚部１９１の少なくともいずれか一方で支持することができ、しかも、図１８，１９の二点鎖線に示す如く、脚部１９１を降ろして柱部材１２０の脚部１２７を浮かせれば、柱部材１２０の脚部１２７を接地面で引き摺ることなく枠台１００をスライドさせることができるため、ベッド１の拡大および縮小が容易である。
【００７１】
またキャスタ１２８だけの場合、伸縮ベッド１は、キャスタ１２８で支持することができ、しかも、枠台１００をキャスタ１２８によって滑らかにスライドさせることができるため、ベッド１の拡大および縮小が容易である。なお、キャスタ１２８は、伸縮ベッド１が常に接地面上を移動しないように既存のロック装置を有するものが好ましい。
【００７２】
なお、ジャッキ装置１９０の脚部１９１を昇降させる機構としては、ステップモータを用いた直動式タイプ、油圧または空気シリンダ式タイプなどを使用することができるが、伸縮ベルト１の荷重に耐え得るものであれば脚部１９１を動作させる媒体は特に問わない。
【００７３】
さらに、本発明に係る伸縮ベッド１では、アクチュエータ装置１５０，１６０、ベルト収納部１７１、エアマットＭおよびジャッキ装置１９０の少なくともいずれか一つがリモコンや操作パネルによって遠隔操作されるものであることが好ましい。これらは、支持台１４０に取り付けられたコントロールユニットＣＵによって制御される。
【００７４】
特に本実施形態にあっては、シール格納部１８０の背面に、これらを遠隔操作するための操作パネル１８２を備える。この場合、操作パネル１８２がシール格納部１８０の背面にあるため、就寝中に誤って操作してしまうことを防止できる。
【００７５】
上述したところは、本発明の好適な実施形態を示したに過ぎず、当業者によれば、請求の範囲において、種々の変更を加えることができる。例えば、枠台の形状は、矩形に限ることなく、例えば、柱部材の形状や配列によって円形或いは多角形などにすることができる。またスライド継手は、枠台としての剛性を考慮した場合、本実施形態のように柱部材の上下端、または、柱部材の上下端とその間の複数ヶ所に設けることが好ましいが、１つのスライド継手だけで柱部材の相互間を連結してもよい。
【００７６】
【発明の効果】
従って本発明に係る伸縮ベッドによれば、スライド継手によって柱部材を互いにスライドさせることにより、枠台が周方向寸法に伸縮するから、身体支持領域を身長方向および肩幅方向を含めたあらゆる方向に拡大または縮小させることができる。また本発明によれば、隣り合う柱部材の間隔はそれぞれ、個々のスライド継手を介して独立して伸縮させることができるから、身体支持領域の拡大または縮小方向を身長方向のみならず、肩幅方向のみ、または、身長方向および肩幅方向の２方向など、使用目的に応じて適宜選択することができ、しかも、ベッド全体としての伸縮代を簡単かつ細かに調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る伸縮ベッドを最も拡大させた状態を示す斜視図である。
【図２】図１の内部を示す斜視図である。
【図３】図２の伸縮ベッドを最も縮小させた状態を示す斜視図である。
【図４】図１の領域Ａを参照して柱部材のスライド動作を説明する斜視図である。
【図５】図１の領域Ａを参照して柱部材のスライド動作を説明する他の斜視図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、図４の領域Ｂを参照してスライド継手を例示する要部断面図である。
【図７】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、中間部材の爪部の拡大斜視図およびスライド継手要素を中間部材に連結させる状態を示す模式図である。
【図８】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、中間部材をスライド継手要素に連結する直前を示す拡大斜視図およびスライド継手要素を中間部材に固定させる状態を示す模式図である。
【図９】図２の領域Ｂを拡大したアクチュエータ機構を説明する斜視図である。
【図１０】図２の領域Ｃを拡大した斜視図である。
【図１１】図２の領域Ｄを拡大した斜視図である。
【図１２】図２を参照して、伸縮ベッドに配したエアマットを最も膨張させた状態で示す斜視図である。
【図１３】図３を参照して、伸縮ベッドに配したエアマットを最も縮小させた状態で示す斜視図である。
【図１４】図１２のＹ−Ｙ断面を示す斜視図である。
【図１５】シーツの引き出し方法を例示する斜視図である。
【図１６】シーツの引き出し方法を例示する他の斜視図である。
【図１７】シーツ格納部に収納されるシーツを例示する平面図である。
【図１８】図１をシーツ格納部から見た側面図である。
【図１９】図１を左半身側から見た側面図である。
【符号の説明】
１　伸縮ベッド
１００　枠台
１１０　柱部材
１１１　スライド継手要素
１２０　柱部材
１２１　スライド継手要素
１２８　キャスタ
１３０　スライド継手
１３１，１３２　中間部材
１４０　支持台
１５０　アクチュエータ装置
１６０　アクチュエータ装置
１７０　ベルト
１７１　ベルト格納部
１８０　シーツ格納部
１８１　シーツ
１９０　ジャッキ装置
Ｍ　エアマット
Ｘ　身体支持領域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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