(57)【要約】【課題】クライアントに接続された印刷装置において消耗品を効率的に利用する。【解決手段】印刷システム１００は、複数のクライアントＣＬと印刷装置ＰＴによって構成される。クライアントからは印刷ジョブが印刷装置ＰＴに送信され、印刷装置ＰＴは、この印刷ジョブに基づき印刷を実行する。このとき、印刷装置ＰＴは、片面印刷／両面印刷の印刷モード毎に印刷したページ数をカウントして履歴データベースＤＢに記録する。印刷処理終了後、両面印刷利用率Ｒが所定値以下となった場合には、クライアントに対して、より両面印刷機能を利用するよう注意メッセージを出力する。こうすることによって、消耗品の節約を図ることが可能となる。【選択図】  図６
2004299204.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
クライアントに接続された印刷装置であって、
前記クライアントから印刷ジョブを入力する入力部と、
前記印刷ジョブに基づき所定の印刷態様により実行された印刷の履歴情報を記憶する記憶部と、
前記履歴情報から前記印刷態様による印刷頻度を求める頻度算出部と、
所定のタイミングで前記印刷頻度に関する情報を出力する出力部と、
を備える印刷装置。
【請求項２】
請求項１に記載の印刷装置であって、
前記所定の印刷態様とは、片面印刷および両面印刷の少なくとも一方の印刷態様である、印刷装置。
【請求項３】
請求項１に記載の印刷装置であって、
前記所定のタイミングとは、前記印刷頻度が所定の割合となった場合である、印刷装置。
【請求項４】
請求項１に記載の印刷装置であって、
前記出力部は、前記クライアントに前記印刷頻度に関する情報を出力する、印刷装置。
【請求項５】
請求項１に記載の印刷装置であって、
前記入力部は、前記印刷ジョブを複数のクライアントから入力し、
前記頻度算出部は、該複数のクライアント毎に前記印刷頻度を求める、印刷装置。
【請求項６】
クライアントに接続された印刷装置の制御方法であって、
前記クライアントから印刷ジョブを入力する工程と、
前記印刷ジョブに基づき所定の印刷態様により実行された印刷の履歴情報を記憶する工程と、
前記履歴情報から前記印刷態様による印刷頻度を求める工程と、
所定のタイミングで前記印刷頻度に関する情報を出力する工程と、
を含む制御方法。
【請求項７】
クライアントに接続された印刷装置を制御するためのコンピュータプログラムであって、
前記クライアントから印刷ジョブを入力する機能と、
前記印刷ジョブに基づき所定の印刷態様により実行された印刷の履歴情報を記憶する機能と、
前記履歴情報から前記印刷態様による印刷頻度を求める機能と、
所定のタイミングで前記印刷頻度に関する情報を出力する機能と、
をコンピュータに実現させるためのコンピュータプログラム。
【請求項８】
請求項７に記載のコンピュータプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、印刷装置に関し、特に、消耗品を効率よく利用するための技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、オフィスのネットワーク化が進み、１台の印刷装置を複数のクライアントで共有する利用形態が広まっている。各クライアントは、片面印刷／両面印刷を指定する印刷モードや用紙サイズを指定し、印刷ジョブを印刷装置に送信している。印刷装置は、各クライアントから送信された印刷ジョブをスプールし、所定の順序で印刷を行っている。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００２−６３０１４号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
このような利用形態では、例えば、両面印刷機能を多く利用するクライアントや、片面印刷ばかりを行なうクライアント、主にテキストデータの印刷を行なうクライアントや、画像データばかりを印刷するクライアントなど、各クライアントは、様々な印刷態様で印刷装置を利用している。そのため、クライアントによってはインクやトナーといった印刷材や用紙を他のクライアントに比べて無駄に多く消費している場合があった。
【０００５】
本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、クライアントに接続された印刷装置において消耗品を効率的に利用することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段およびその作用・効果】
上記課題を解決するため、本発明を次のように構成した。すなわち、
クライアントに接続された印刷装置であって、
前記クライアントから印刷ジョブを入力する入力部と、
前記印刷ジョブに基づき所定の印刷態様により実行された印刷の履歴情報を記憶する記憶部と、
前記履歴情報から前記印刷態様による印刷頻度を求める頻度算出部と、
所定のタイミングで前記印刷頻度に関する情報を出力する出力部と、
を備えることを要旨とする。
【０００７】
かかる構成の印刷装置によれば、所定の印刷態様によって印刷された頻度に関する情報が自発的に出力される。従って、印刷装置を使用する各ユーザや印刷装置の管理者は、印刷装置の利用態様を容易に知ることが可能となり、より効率的に消耗品を利用するよう努めることができる。印刷頻度に関する情報とは、例えば、その頻度の具体的な値やその頻度が多いか少ないかといった情報、その頻度が多いためもっと少なくなるような印刷態様で印刷すべきであるといった注意メッセージ等である。
【０００８】
前記所定の印刷態様とは、片面印刷および両面印刷の少なくとも一方の印刷態様とすることができる。こうすることにより、両面印刷機能を活用することにより用紙を節約するようユーザに注意を喚起することができる。
【０００９】
その他、例えば、印刷材の使用量が許容範囲外となる印刷態様や、複数ページを１ページ内に収めて印刷を行う割付印刷などの印刷態様による印刷頻度を求めてもよい。これらの頻度を求めることによっても、消耗品を効率的に利用するようユーザに注意を与えることができる。
【００１０】
また、前記所定のタイミングとは、例えば、前記印刷頻度が所定の割合となった場合とすることができる。こうすることにより、注意の喚起が必要になったときだけに印刷頻度に関する情報を出力することが可能となる。
【００１１】
前記印刷頻度に関する情報は、例えば、印刷装置に設けられた表示部、印刷装置の管理用のコンピュータ、プリントサーバ、印刷用紙などに出力することができる。そのほか、例えば、前記クライアントに対して出力するものとしてもよい。このように、クライアントに対して出力するものとすれば、そのクライアントを利用するユーザは、自分の印刷装置の利用態様を容易に把握することができる。
【００１２】
上記構成の印刷装置において、前記入力部は、前記印刷ジョブを複数のクライアントから入力し、前記頻度算出部は、該複数のクライアント毎に前記印刷頻度を求めるものとしてもよい。こうすることにより、クライアント毎に印刷頻度に関する情報を出力することが可能になる。
【００１３】
本発明において、上述した種々の態様は、適宜、組み合わせたり、一部を省略したりして適用することができる。また、本発明は、上述した印刷装置としての構成以外にも、例えば、コンピュータによる印刷装置の制御方法や、印刷装置を制御するためのコンピュータプログラム、かかるコンピュータプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体等としても構成することができる。いずれの構成においても、上述した各態様を適宜、適用可能である。コンピュータが読み取り可能な記録媒体としては、例えば、フレキシブルディスクやＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭ、光磁気ディスク、ＩＣカード、ハードディスク等の種々の媒体を利用することができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について実施例に基づき次の順序で説明する。
Ａ．印刷システム：
Ｂ．印刷装置のソフトウェア構成：
Ｃ．注意メッセージ出力処理：
Ｄ．変形例：
【００１５】
Ａ．印刷システム：
図１は、実施例としての印刷装置ＰＴを含む印刷システム１００の説明図である。印刷システム１００は、印刷装置ＰＴと、クライアントＣＬ１〜ＣＬ４（以下、まとめてクライアントＣＬと記載する。）がＬＡＮにより接続されることにより構成される。ここでは、クライアントを４台示したが、その数は特に限定されない。本実施例の印刷システム１００は、クライアントＣＬから印刷ジョブを受信した印刷装置ＰＴが、両面印刷機能の利用頻度等に応じてクライアントＣＬに注意メッセージを出力するシステムである。
【００１６】
クライアントＣＬは、パーソナルコンピュータであり、ＣＰＵやＲＡＭ、ハードディスクを備えている。ハードディスクには、文書編集プログラム等のアプリケーションやオペレーティングシステムがインストールされている。また、印刷装置ＰＴによって印刷を行なうためのプリンタドライバがインストールされている。
【００１７】
図の下部には印刷装置ＰＴのハードウェア構成を示した。印刷装置ＰＴは、両面印刷機能を備えたネットワークプリンタである。印刷装置ＰＴは、ＣＰＵ２０１やＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３からなるコンピュータ２００、印刷機構２１０、ＮＩＣ２２０、ハードディスク２３０を備えている。ＲＯＭ２０２には、印刷装置ＰＴの制御を行うための制御プログラムが記録されており、ＣＰＵ２０１は、ＲＡＭ２０３をワークエリアとして用いることにより、このプログラムを実行する。印刷機構２１０は、両面印刷ユニットを備え、ＣＰＵ２０１からの指示に従い印刷用紙に実際に印刷を行なう機構である。ＮＩＣ２２０は、ネットワークインターフェースコントローラであり、クライアントＣＬとの通信制御を行う。
【００１８】
本実施例の印刷装置ＰＴは、クライアントＣＬから受信した印刷ジョブの履歴や各種統計情報を記憶するため、ハードディスク２３０を備えるものとした。これらの情報はＲＡＭ２０３に記憶するものとしてもよいが、ＲＡＭ２０３では電源切断時に記録が消去されてしまうため、ハードディスク等の記憶媒体を用いることが好ましい。もちろん、ハードディスクに限らず、フレキシブルディスクや光磁気ディスク、ＥＥＰＲＯＭなどを用いるものとしてもよい。
【００１９】
本実施例では、クライアントＣＬと印刷装置ＰＴとは、ＴＣＰ／ＩＰにより通信を行うものとした。クライアントＣＬにインストールされたプリンタドライバが印刷装置ＰＴを制御するための印刷制御コードとしては、ＬＰＤ／ＬＰＲ、ＥＳＣ／Ｐ、ＥＳＣ／Ｐａｇｅ、ＰＯＳＴＳＣＲＩＰＴ（登録商標）など種々のコードを利用することができる。
【００２０】
Ｂ．印刷装置のソフトウェア構成：
図２は、印刷装置ＰＴのＲＯＭ２０２に記録された制御プログラムのブロック図である。制御プログラムは、図示するように、印刷ジョブ入力部１０、印刷処理部２０、印刷履歴記憶部３０、印刷頻度算出部４０、メッセージ出力部５０を備えている。
【００２１】
印刷ジョブ入力部１０は、クライアントＣＬから印刷ジョブを入力する。図３は、印刷ジョブのデータ構造の概略を示す説明図である。図示するように、印刷ジョブは、大きく分けて制御データと印刷データによって構成されている。制御データには、その印刷ジョブを送信したクライアント名や、片面印刷／両面印刷を指定するための印刷モード、複数ページを１ページ内に収めて印刷するための割付モード、用紙サイズ等を指定するための情報などが記録されている。これらの情報はクライアントＣＬにインストールされたプリンタドライバによって記録される。印刷データには、印刷する文書や画像などの実体が記録されている。なお、以下では説明の簡単のために、用紙サイズの指定はないものとする。
【００２２】
次に、図２の印刷処理部２０は、印刷ジョブ入力部１０により入力した印刷ジョブに基づき印刷処理を実行する。具体的には、印刷データをドットの集合に展開し、そのドットに該当する用紙の位置にインクを吐出したりトナーを転写することで印刷を行なう。このとき、印刷処理部２０は、印刷を行なったページ数やドット数をカウントする。ページ数のカウントは、印刷モード毎に行なう。つまり、両面印刷モードにより何ページ印刷されたか、もしくは、片面印刷モードにより何ページ印刷されたかをカウントする。
【００２３】
ページ数のカウント方法は、種々の方法を適用することができる。そのため、印刷装置ＰＴに対して所定の操作を行うことにより、複数のカウントモードの中から所望のカウントモードを選択可能なものとしてもよい。こうすることにより、厳密なカウントや大まかなカウントを行うことができる。以下にカウントモードの具体例を挙げる。
【００２４】
（１）標準モード：
標準モードでは、単純に印刷モード毎のカウントを行う。すなわち、印刷処理部２０は、印刷ジョブを入力して、その制御コードに設定された印刷モードを判定する。そして、その印刷モードにより何ページ印刷を行ったかをカウントする。
【００２５】
（２）１ページ印刷除外モード：
印刷したページが１ページ以内であれば、それが両面印刷モードによって印刷されたとしても片面印刷モードによって印刷されたとしても、消費する用紙は１枚である。そのため、このようなカウント結果を後述する両面印刷利用率Ｒの算出に反映させることはユーザにとって酷である。そこで、かかる１ページ印刷除外モードでは次のようにカウントを行う。すなわち、印刷処理部２０は、印刷ジョブを入力して、その制御データに設定された印刷モードを判定する。そして、印刷したページのカウントを行った結果、１ページ以下であれば、印刷モードの判定結果にかかわらず、そのカウント結果を履歴データベースＤＢに記録しないものとする。なお、実際に印刷を行ったページ数とカウント数とを同数に保つために、両面印刷モードと片面印刷モードの両者について０．５ページずつ印刷を行ったものとして履歴データベースＤＢに記録するものとしてもよい。
【００２６】
（３）２ｉｎ１両面カウントモード：
２ページ分の印刷を縮小して１ページ内に収めて印刷する２ｉｎ１モードによる割付印刷時には、片面印刷モードによる印刷であっても、両面印刷モードで印刷を行なったものとしてカウントしてもよい。用紙節約という観点から見れば、割付をせずに両面印刷モードによって１枚印刷するのと同様の効果があるからである。そのため、かかる２ｉｎ１両面カウントモードでは次のようにカウントを行う。すなわち、印刷処理部２０は、印刷ジョブを入力して、その制御データに設定された印刷モードと割付モードとを判定する。その結果、印刷モードが片面印刷であり、割付モードが２ｉｎ１モードである場合には、両面印刷モードによる印刷であるものとしてカウントを行う。カウントは、実際に印刷したページ数ではなく、割付け前のページ数に基づいて行う。
【００２７】
印刷処理部２０は、以上に挙げたカウント方法に限定されず、種々の方法によりカウントを行うことができる。また、複数のモードを適宜組み合わせてカウントを行うものとしてもよい。なお、以下では、特に記載しない限り標準モードによってカウントを行うものとして説明する。
【００２８】
印刷履歴記憶部３０は、印刷処理部２０にて実行した印刷の履歴情報、すなわち、カウントしたページ数やドット数をハードディスク２３０に保持された履歴データベースＤＢに記録する。図４は、履歴データベースＤＢのデータ構造を示す説明図である。図示するようには、履歴データベースＤＢには、印刷ジョブの送信元であるクライアント毎に、両面印刷モードにより印刷されたページ数の総計Ａ、片面印刷モードにより印刷されたページ数の総計Ｂ、ドット数の総計Ｃが記録されるものとした。両面印刷利用率Ｒと印刷材利用率Ｄについては後述の処理により記録される。
【００２９】
図２の印刷頻度算出部４０は、図４で示した履歴データベースＤＢを参照して、次式により両面印刷機能の利用率Ｒを算出する。こうして得られた値は履歴データベースＤＢに記録を行う。
両面印刷利用率Ｒ（％）＝（Ａ／（Ａ＋Ｂ））＊１００；
【００３０】
印刷頻度算出部４０は、印刷材の利用率Ｄについても履歴データベースＤＢを参照して次式により算出する。１ページあたりの平均ドット数Ｎは、Ｃ／（Ａ＋Ｂ）として表されるから、１ページあたりに印刷可能な最大ドット数をＭとすると、
印刷材利用率Ｄ（％）＝（Ｎ／Ｍ）＊１００；
となる。印刷頻度算出部４０は、こうして得られた値を履歴データベースＤＢに記録する。
【００３１】
メッセージ出力部５０は、印刷頻度算出部４０による両面印刷利用率Ｒの算出の結果、その値が所定値以下となったクライアントＣＬに対して注意メッセージを出力する。注意メッセージは、クライアントＣＬにインストールされたプリンタドライバやユーティリティソフトウェアを介してクライアントＣＬの画面上に表示される。なお、所定値とは、例えば、３０％や５０％などの定数とすることができる。また、例えば、両面印刷利用率Ｒの平均値や標準偏差、分散などを求め、これらの演算結果に基づいて所定値を動的に変更するものとしてもよい。こうすることにより、例えば、両面印刷利用率Ｒが各クライアントの平均値以下となった場合に、注意メッセージを出力するといった態様が可能となる。
【００３２】
図５は、両面印刷利用率Ｒが所定値以下となった場合に出力される注意メッセージの種々の表示例を示す説明図である。図５（ａ）は、両面印刷利用率Ｒと、「用紙節約のため、もっと両面印刷機能を活用しましょう。」というメッセージを表示する注意メッセージである。図５（ｂ）は、片面印刷利用率と、「両面印刷機能を使用すれば印刷用紙を節約することができます。」というメッセージを表示する注意メッセージである。これらのように、具体的に両面印刷や片面印刷の頻度を表示するものとしてもよいが、図５（ｃ）のように、「プリンタの両面印刷機能をご存知ですか？両面印刷機能を使用することにより印刷用紙を節約することができます。」といった表示を行なうことにより、クライアントに対して暗に両面印刷機能を活用していないことを知らせるものとしてもよい。
【００３３】
更に、メッセージ出力部５０は、印刷頻度算出部４０により算出された印刷材利用率Ｄが、所定の許容範囲外となるクライアントに対しても注意メッセージを出力する。標準的には、１ページあたりの印刷材の利用率は５％〜７％である。そこで、仮に許容範囲を３％〜１０％とすると、この許容範囲を下回るクライアントは、１ページ内に印刷する内容が少なく、用紙を無駄に消費している可能性が高い。従って、このようなクライアントに対しては、「もっと行間をつめて印刷しましょう。」「もっとフォントを小さくしましょう。」などといったメッセージを出力することにより、用紙の節約を図るよう注意を喚起することができる。一方、許容範囲を上回るクライアントは、画像などを大量に印刷し、無駄に印刷材を消費している可能性が高い。そこで、このようなクライアントに対しては、「画像を多く印刷していませんか？画像の印刷は大量にトナーを消費します。」といったメッセージを出力することにより、印刷材を節約するよう注意を喚起することができる。
【００３４】
本実施例では、注意メッセージをクライアントＣＬの画面上に表示するものとしたが、例えば、印刷装置ＰＴの操作パネルに備えられた液晶表示部に表示するものとしてもよい。また、定期的に、例えば、週に１回や月に１回といった頻度で印刷して出力してもよい。このような場合には、注意メッセージにクライアント名を付加して出力を行なう。不特定のユーザが閲覧可能であるからである。また、プリントサーバを介して印刷装置ＰＴがクライアントＣＬと接続されている場合には、プリントサーバに対してクライアント名を付加した注意メッセージを出力するものとしてもよい。こうすることによりプリントサーバの管理者は、消耗品を節約していないユーザを把握することができる。
【００３５】
以上、制御プログラムを構成する各機能部について説明したが、これらの一部または全部は、ハードウェアによって実現するものとしてもよい。
【００３６】
Ｃ．注意メッセージ出力処理：
図６は、注意メッセージを出力する処理のフローチャートである。かかる処理は、印刷装置ＰＴのＣＰＵ２０１が上述した制御プログラムに従って実行する処理である。
【００３７】
まず、ＣＰＵ２０１は、クライアントＣＬから印刷ジョブを入力する（ステップＳ１０）と、クライアント名や印刷モード、割付モードを判定するために制御コードを解析する（ステップＳ１１）。そして、上述した方法でページ数やドット数をカウントしつつ印刷機構２１０を用いて印刷処理を行う（ステップＳ１２）。印刷処理が終了すると、カウントしたページ数やドット数を履歴データベースＤＢに記録する（ステップＳ１３）。
【００３８】
次に、ＣＰＵ２０１は、履歴データベースＤＢを参照して、両面印刷利用率Ｒおよび印刷材利用率Ｄを算出する（ステップＳ１４）。そして、両面印刷利用率Ｒが所定値よりも低いか、または、印刷材利用率Ｄが許容範囲外であるか、を判定する（ステップＳ１５）。これらの条件を満たす場合（ステップＳ１５：Ｙｅｓ）には、クライアントＣＬを特定してその条件に該当する注意メッセージを出力する（ステップＳ１６）。条件を満たさない場合（ステップＳ１５：Ｎｏ）には、そのまま処理を終了する。
【００３９】
以上で説明した処理を実行することにより、印刷装置ＰＴは、両面印刷機能の利用頻度や印刷材の使用量に応じてクライアントＣＬに対して消耗品の節約を図るよう注意を喚起することが可能になる。
【００４０】
Ｄ．変形例：
以上、本発明の種々の実施例について説明したが、本発明はこのような実施例に限定されず、その趣旨を逸脱しない範囲で種々の構成を採ることができる。例えば、以下のような変形が可能である。
【００４１】
（１）上記実施例では、印刷ジョブを入力した際に、注意メッセージを出力するか否かを判定するものとした。しかし、予め定められた期間毎にＣＰＵ２０１が履歴データベースＤＢを参照してこの判定を行なうものとしてもよい。
【００４２】
（２）履歴データベースＤＢには、割付印刷によって印刷を行なったページ数を記録するものとしてもよい。こうすることにより、割付印刷の頻度が少ないクライアントに対して注意メッセージを出力することができる。
【００４３】
（３）履歴データベースＤＢには、１ページ当たりの印刷材使用量が許容範囲外となったページ数を記録するものとしてもよい。これは、印刷処理部２０が、１ページ印刷する毎に、ページ内に印刷したドット数が許容範囲内に収まったかどうかを判定することによりカウントすることができる。かかるページ数の割合が総ページ数に対して所定値以上になれば、印刷材または用紙のどちらかが無駄に消費されていることがわかる。
【００４４】
（４）印刷材利用率Ｄについては、ドット数の総計Ｃではなく、印刷ジョブ毎にカウントしたドット数を用いて求めてもよい。こうすることにより、１回の印刷毎に、利用した印刷材が多いか少ないかを判定することができる。
【００４５】
（５）実施例では、ネットワーク接続型の印刷システムについて説明したが、クライアントと印刷装置とを１対１で接続するローカル接続型の印刷システムについても上述した印刷装置ＰＴを適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】印刷装置ＰＴを含む印刷システム１００の説明図。
【図２】制御プログラムのブロック図。
【図３】印刷ジョブのデータ構造の概略を示す説明図。
【図４】履歴データベースＤＢのデータ構造を示す説明図。
【図５】注意メッセージの種々の表示例を示す説明図。
【図６】注意メッセージ出力処理のフローチャート。
【符号の説明】
１０…印刷ジョブ入力部
２０…印刷処理部
３０…印刷履歴記憶部
４０…印刷頻度算出部
５０…メッセージ出力部
１００…印刷システム
２００…コンピュータ
２０１…ＣＰＵ
２０２…ＲＡＭ
２０３…ＲＯＭ
２１０…印刷機構
２２０…ＮＩＣ
２３０…ハードディスク
ＣＬ１〜ＣＬ４…クライアント
ＤＢ…履歴データベース
ＰＴ…印刷装置
【図１】
2004299204.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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