(57)【要約】【課題】張力帯１，１に多数のブロック１０，１０，…を噛合してなる高負荷伝動用ＶベルトＢを高速走行させた場合の各ブロック１０の破損の発生を可及的に抑制する。【解決手段】各ブロック１０の嵌合部１２における上側凸条１４と奥突当て面２０との間にその樹脂部１７を上側に凹陥させた凹陥部２２を設け、奥突当て面２０と上側凸条１４との間にエッジをなくして応力を分散させ、エッジでの応力集中による樹脂部１７のクラック発生、及びこのクラックの先端を基点とするブロック１０の補強材１８のクラック発生を防いで、補強材１８の上ビーム部１８ａが破断するのを防止し、ブロック１０の破損に対する強度を高くする。張力帯１の保形ゴム層１ａが熱膨張しても、その膨張分を凹陥部２２に逃がして保形ゴム層１ａの早期の永久変形を防ぎ、嵌合部１２からの圧縮力によりブロック１０に過大な力もなくして張力帯１及びブロック１０間のガタの発生を防止する。張力帯１の保形ゴム層１ａの過度の変形による発熱を抑え、その熱膨張や熱劣化を防ぐ。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト背面側の上面及び底面側の下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられたエンドレスの張力帯と、
上記張力帯が圧入して嵌合される嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上記上側被噛合部と噛合する上側噛合部が、また下面に張力帯の下側被噛合部と噛合する下側噛合部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、
上記各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に対しベルトの幅方向側面におけるブロック側面の接触部と張力帯側面との両方がプーリ溝面と接触するように係合固定され、ブロックの噛合部と張力帯の被噛合部との噛合によって動力授受が行われる高負荷伝動用Ｖベルトであって、
上記各ブロックは、少なくとも上記接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、該樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、
上記各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、
上記上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を上側に凹陥させてなる凹陥部が設けられていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項２】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部と奥突当て面の上端部とは、互いに連続するように曲面で接続されていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項３】
請求項１又は２の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部は略円弧面形状であることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１つの高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部とブロックのベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部が断面円弧状に面取りされていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１つの高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部の最上端部は上側噛合部の上端部と同じ高さ又は該上端部よりも上側に位置していることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項６】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
張力帯における上側被噛合部と突当て部との間のエッジ部が凹陥部内に位置していることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項７】
ベルト背面側の上面及び底面側の下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられたエンドレスの張力帯と、
上記張力帯が圧入して嵌合される嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上記上側被噛合部と噛合する上側噛合部が、また下面に張力帯の下側被噛合部と噛合する下側噛合部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、
上記各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に対しベルトの幅方向側面におけるブロック側面の接触部と張力帯側面との両方がプーリ溝面と接触するように係合固定され、ブロックの噛合部と張力帯の被噛合部との噛合によって動力授受が行われる高負荷伝動用Ｖベルトであって、
上記各ブロックは、少なくとも上記接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、該樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、
上記各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、
上記上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を上側に凹陥させてなる凹陥部が設けられ、
上記上側噛合部の下端部に対応する位置と下側噛合部の上端部に対応する位置との間の上記奥突当て面が上下方向の平面となす奥突当て面角度θ１（単位°）は、ブロックの左右側面の接触部と上記上下方向の平面とのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３であることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項８】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
各ブロックの補強材は、嵌合部の上下側にそれぞれ位置する上下ビーム部と、該上下ビーム部の基端部同士を接続するピラー部とで構成され、
上記上ビーム部の上下中心線と、ブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°以上とされていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項９】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
各ブロックの補強材は、嵌合部の上下側にそれぞれ位置する上下ビーム部と、該上下ビーム部の基端部同士を接続するピラー部とで構成され、
上記上ビーム部は、基端部側の上下中心線とブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°以上とされる一方、先端部側の上下中心線とブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°よりも小さくなるように曲がっていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１０】
ベルト背面側の上面及び底面側の下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられたエンドレスの張力帯と、
上記張力帯が圧入して嵌合される嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上記上側被噛合部と噛合する上側噛合部が、また下面に張力帯の下側被噛合部と噛合する下側噛合部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、
上記各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に対しベルトの幅方向側面におけるブロック側面の接触部と張力帯側面との両方がプーリ溝面と接触するように係合固定され、ブロックの噛合部と張力帯の被噛合部との噛合によって動力授受が行われる高負荷伝動用Ｖベルトであって、
上記各ブロックは、少なくとも上記接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、該樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、
上記各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、
上記下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を下側に凹陥させてなる凹陥部が設けられていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１１】
請求項１０の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部と奥突当て面の下端部とは、互いに連続するように曲面で接続されていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１２】
請求項１０又は１１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部は略円弧面形状であることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１３】
請求項１０〜１２のいずれか１つの高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部とブロックのベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部が断面円弧状に面取りされていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１４】
請求項１０〜１３のいずれか１つの高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
凹陥部の最下端部は下側噛合部の下端部と同じ高さ又は該下端部よりも下側に位置していることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１５】
請求項１０の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
張力帯における下側被噛合部と突当て部との間のエッジ部が凹陥部内に位置していることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項１６】
ベルト背面側の上面及び底面側の下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられたエンドレスの張力帯と、
上記張力帯が圧入して嵌合される嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上記上側被噛合部と噛合する上側噛合部が、また下面に張力帯の下側被噛合部と噛合する下側噛合部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、
上記各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に対しベルトの幅方向側面におけるブロック側面の接触部と張力帯側面との両方がプーリ溝面と接触するように係合固定され、ブロックの噛合部と張力帯の被噛合部との噛合によって動力授受が行われる高負荷伝動用Ｖベルトであって、
上記各ブロックは、少なくとも上記接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、該樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、
上記各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、
上記下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を下側に凹陥させてなる凹陥部が設けられ、
上記上側噛合部の下端部に対応する位置と下側噛合部の上端部に対応する位置との間の上記奥突当て面が上下方向の平面となす奥突当て面角度θ１（単位°）は、ブロックの左右側面の接触部と上記上下方向の平面とのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３であることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、張力帯に多数のブロックを係合固定してなる高負荷伝動用Ｖベルトに関する技術分野に属する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、例えば実開平１―５５３４４号（実公平７―２９３３２号公報）、実開平６―６９４９０号、特開平５―２７２５９５号の各公報等に示されるように、多数のブロックを張力帯にブロック及び張力帯の凹凸噛合構造を利用して係合固定した高負荷伝動用Ｖベルトがよく知られており、例えば無段変速機の分野で使用されている。この種のＶベルトでは、その曲易さを確保するために、各ブロックの張力帯への固定を接着ではなく、物理的な係合状態（噛合状態）により行うようになされている。
【０００３】
このベルトは、例えばベルト幅方向に並んだ左右１対の張力帯を備えており、この各張力帯の上下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の凹条からなる上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられている。一方、図２６及び図２７に示すように、各ブロック１０のベルト幅方向側部にはそれぞれ張力帯（図示せず）を嵌合するための切欠き溝状の嵌合部１２，１２（一方のみを図示する）が形成され、この各嵌合部１２の上面に上側噛合部としての上側凸条１４が、また下面に下側噛合部としての下側凸条１５がそれぞれ設けられている。そして、上記ブロック１０の左右の嵌合部１２，１２にそれぞれ張力帯を圧入して嵌合することにより、各ブロック１０が両張力帯に係合固定されている。
【０００４】
また、特許第３０４４２１２号に示されるように、各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部の下側隅角部に、上側に向かって嵌合部の奥部に向かうように傾斜する下奥突当て面を形成し、この下奥突当て面及び上下方向の平面のなす下奥突当て面角度αと、ブロック左右側面のプーリへの接触部及び上記上下方向の平面のなすベルト側面角度βとの関係を、下奥突当て面がピッチラインの位置又はピッチラインよりも上側位置から下側に向かう範囲に形成されている場合にはβ−３＜α＜β＋３とする一方、下奥突当て面がピッチラインよりも下側位置から下側に向かう範囲に形成されている場合にはα≦βとすることにより、ブロックの嵌合部の奥部に臨む張力帯側面の下奥突当て部の角度とブロックの下奥突当て面の角度との関係を適正にし、張力帯の偏摩耗の発生を抑制してベルトの耐久性を高めるとともに、騒音を低減するようにしたものが提案されている。
【０００５】
尚、この提案例のものを含め、ベルトの各ブロックは補強材と樹脂部とを複合してなり、補強材は、アルミニウム合金や鋼材等からなる金属等の高強度の材料で構成されていてブロックに加わる荷重を支える目的に用いられる一方、樹脂部はブロックのプーリへとの接触部や張力帯との嵌合部を形成するために用いられる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記提案例のものでは、ベルトの機能をさらに向上させ、ベルトの適用範囲を広げるには不十分であり、さらなる改良の余地があった。すなわち、特にベルトを高速で走行させた場合には、次のような理由によりブロックの破損が生じるという問題がある。
【０００７】
（１）　ベルトの高速走行時には、張力帯上でブロックが激しく揺られて荷重を受ける。
【０００８】
（２）　また、ベルトが高速でプーリと接触する際にブロックの接触面とプーリとの間で大きな衝突荷重を受ける。
【０００９】
（３）　各ブロックには、その上下側ビームの端部に力点となる接触面があり、上下ビームが片持梁としての形態を持つこととなる。この場合、片持梁の根元部分が最も大きな曲げモーメントを受けることとなり、上下側ビーム共に、根元部分での応力集中による破損が生じ易い。
【００１０】
（４）　さらに、ブロックの上側ビームにおける上側噛合部と下側ビームにおける下側噛合部との各根元部分を構成する樹脂部は、張力帯との係合に適した形状と、応力集中を避ける形状とを両立させることが難しく、それにより、樹脂部のエッジに応力が集中して樹脂部が破損し、クラックが生じて補強材に達し、そこを基点として補強材の破損が生じることで、ブロックの上側ビーム又は下側ビームが破断することが生じる。
【００１１】
具体的には、図２６及び図２７に示す如く、各ブロック１０の嵌合部１２における張力帯圧入方向奥部に奥突当て面２０が形成され、この奥突当て面２０と上側凸条１４（上側噛合部）及び／又は下側凸条１５（下側噛合部）との接合部にはエッジＥが生じており、このエッジＥでの応力集中により樹脂部にクラックが発生し、この樹脂部に発生したクラックが補強材に達して、このクラック先端を基点として補強材にもクラックが発生し、遂には上側ビームや下側ビームの折れとなっていた。
【００１２】
本発明の目的は、上記提案例のように、張力帯を備えた高負荷伝動Ｖベルトのブロックにおいて、その嵌合部の構造に改良を施すことで、ベルトを高速走行させた場合のブロックの破損の発生を可及的に抑制しようとすることにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明では、ブロックの嵌合部における上側噛合部と奥突当て面との間に凹陥部を設け、この凹陥部により樹脂部の応力を分散させるようにした。
【００１４】
具体的には、この発明では、ベルト背面側の上面及び底面側の下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられたエンドレスの張力帯と、この張力帯が圧入して嵌合される嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上記上側被噛合部と噛合する上側噛合部が、また下面に張力帯の下側被噛合部と噛合する下側噛合部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、この各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に対しベルトの幅方向側面におけるブロック側面の接触部と張力帯側面との両方がプーリ溝面と接触するように係合固定され、ブロックの噛合部と張力帯の被噛合部との噛合によって動力授受が行われる高負荷伝動用Ｖベルトが対象である。
【００１５】
そして、上記各ブロックは、少なくとも上記接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、この樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、上記各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、上記上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を上側に凹陥させてなる凹陥部が設けられていることを特徴とする。
【００１６】
上記の構成によると、各ブロックの嵌合部における上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部に上側に凹陥した凹陥部が設けられているので、この凹陥部により、奥突当て面と上側噛合部との間にエッジがなく、この部分での応力を分散させることができる。このため、エッジでの応力集中による樹脂部のクラック発生、及びこのクラックの先端を基点とする補強材のクラック発生を防いで、補強材の上ビーム部が破断するのを防止することができ、ブロックの破損に対する強度を著しく高くすることができる。
【００１７】
また、この構成によれば、以下の作用効果も得られる。すなわち、実開平１―５５３４４号公報に示されるように、張力帯の上側被噛合部及び下側被噛合部間の最小厚さが各ブロックの上側噛合部及び下側噛合部間の最大隙間よりも大に形成されていて、張力帯が、圧縮弾性変形された状態でそれぞれの上下被噛合部に各ブロックの上下噛合部が嵌合している場合、ブロックの嵌合部に張力帯が圧縮した状態で嵌合されて、ブロックと張力帯との嵌合強度が高まり、ブロックの揺動に対する摩擦抵抗が大きくなって、ブロックを張力帯にブロックの揺動を規制した状態で強固に係止固定することができる。このため、Ｖベルトがプーリを周回する際のブロック相互の干渉を防止しながら、ベルトがプーリに係合する際にブロックをプーリの半径方向に一致した状態で係合させ得、ブロックの側面のプーリのベルト溝面への当たり時間のずれによるアンバランスな力に対してもプーリ上でのブロックの揺動を抑制して、このブロックの揺動に伴うガタの発生を抑制でき、ブロック上端部へのプーリ側圧の集中によるブロックの早期破損や、摩擦発熱による張力帯の早期切断を防ぐことができるとともに、さらには圧縮により嵌合している分だけ、張力帯を構成するゴム材質の変形や摩耗等の劣化、及びそれに伴うガタの発生を遅らせ得、ベルトの耐久性を向上することができる。
【００１８】
そして、実開平１―５５３４４号公報のものでは、上記張力帯の圧縮弾性変形は、張力帯の上下被噛合部の最小厚さＴｔとブロックの上下噛合部の最大隙間Ｔｂとの関係Ｔｔ／Ｔｂは、１＜Ｔｔ／Ｔｂ≦１．２の範囲内に設定することが望ましいとされている。
【００１９】
ところが、ベルトを構成する材料の熱膨張の差により、ベルト全体の温度が上昇した場合、上記Ｔｔ／Ｔｂの値が大きくなってしまうことが生じる。この理由は、ブロック側の樹脂部及びアルミ材等の補強材よりも、張力帯のゴムの方が熱膨張が大きいため、ベルト全体の温度が上昇した場合に相対的に張力帯の寸法が大きくなるためである。そして、この理由により締め代は当初の初期状態から大きくなり、張力帯を構成するゴム部分に永久変形が招来されるとともに、嵌合部分に生じる圧縮力によりブロックが過大な力を受けることとなる。
【００２０】
しかし、請求項１の発明のように、各ブロックの嵌合部における奥突当て面と上側噛合部との間に凹陥部が設けられていると、この凹陥部によりブロックの嵌合部の奥側に空間部分が形成されるので、張力帯が膨張したとしても、その空間部分が張力帯の膨張分を逃がす部分となり、ブロックに対して低い荷重しか加わらなくなる。これにより、張力帯のゴム部分に永久変形を早期に招来することがなく、嵌合部からの圧縮力によりブロックに過大な力も生じなくなる。
【００２１】
また、上記締め代の関係Ｔｔ／Ｔｂが長期に亘って１よりも大きく、ガタの発生を防止することができる。
【００２２】
さらに、張力帯を構成するゴム部分に永久変形を招来するような締め代であると、ゴム部分の過度の変形により発熱が大きくなり、ベルト温度がさらに上がって熱膨張を招くとともに、ゴムが熱により劣化する虞れもあるが、これらについても防止できる。
【００２３】
請求項２の発明では、上記凹陥部と奥突当て面の上端部とは、互いに連続するように曲面で接続されているものとする。こうすると、角部がない曲面上では応力集中が生じ難く、その結果、応力低減を図ることができる。
【００２４】
請求項３の発明では、凹陥部は略円弧面形状とする。このように凹陥部を略円弧面形状にすることで、凹陥部の曲率が全体で同じになり、応力の加わる方向が変わった際にも等しく応力集中を避けることができる。
【００２５】
請求項４の発明では、凹陥部とブロックのベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部が断面円弧状に面取りされている。こうして凹陥部とブロックの表裏面との間のエッジ部に面取りを付けることで、ブロックにおける嵌合部上側のビームが曲げ応力を受けたときでも、エッジ部に対する応力集中を低減することができる。
【００２６】
請求項５の発明では、凹陥部の最上端部は上側噛合部の上端部と同じ高さ又は上端部よりも上側に位置しているものとする。つまり、凹陥部を設ける目的は、奥突当て面と上側噛合部とのエッジをなくすためであり、それが一部でも残っていると応力集中が生じる。そこで、凹陥部の最上端部を上側噛合部の上端部と同じ高さ又は上端部よりも上側に位置させ、凹陥部の大きさを上側噛合部の全体が含まれるように形成することで、上記応力の分散を図ることができる。
【００２７】
請求項６の発明では、張力帯における上側被噛合部と突当て部との間のエッジ部が凹陥部内に位置していることを特徴とする。
【００２８】
こうすると、上側被噛合部のうち、ブロック奥側の一部は凹陥部内でブロックと干渉しない部分となり、ブロックの嵌合部に張力帯を圧入した際には、この部分のみ圧縮されなくなるため、張力帯の嵌合部奥側の厚さ寸法が嵌合部開口側よりも大きくなり、この寸法差により張力帯の奥側部分が引っ掛かりとなって、ブロックから張力帯が極めて抜け難くなる。
【００２９】
また、ベルトの使用に伴い、張力帯においてブロックにより圧縮を受けている部分のゴム材質に変形や摩耗等の劣化が生じるので、このことで張力帯に段差部が形成されることとなる。この段差部が生じることで、ブロックと張力帯との間にガタが生じた場合においても、張力帯のブロックに対する挿入及び引出しを行う方向に関しての移動が制限される。その結果、張力帯に対するブロックの揺動を少なく抑えることができ、ブロックの早期破損を抑えることができる。
【００３０】
さらに、ブロックの揺動に起因して、その張力帯の嵌合部との間での摩擦による発熱、そのことによる温度上昇、ゴム劣化、張力帯のクラック発生、これに起因するブロックの破損、張力帯の心線の切断を抑えることができる。
【００３１】
請求項７の発明では、上記請求項１の対象と同様の高負荷伝動用Ｖベルトとして、各ブロックは、少なくとも接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、この樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、上記上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を上側に凹陥させてなる凹陥部が設けられ、各ブロックの嵌合部における上側噛合部の下端部に対応する位置と下側噛合部の上端部に対応する位置との間の奥突当て面が上下方向の平面となす奥突当て面角度θ１（単位°）は、ブロックの左右側面の接触部と上記上下方向の平面とのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３であることを特徴とする。
【００３２】
すなわち、特許第３０４４２１２号に示されるように、ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部の下側隅角部に形成された下奥突当て面の上下方向の平面となす奥突当て面角度α（単位°）を、ブロックの左右側面の接触部と上下方向のなすベルト側面角度β（単位°）に対し、β−３＜α＜β＋３とすることで、張力帯の偏摩耗の発生を抑制するとともに、ベルトの発熱を低減して、高負荷伝動用Ｖベルトの耐久性を向上させることができる。そして、張力帯のバランスから見たときには、このように下奥突当て面のみではなく、嵌合部の奥突当て面全体が上記角度範囲に入っていると、奥突当て面の面圧分布が変化した場合においても、同様のバランスを保つことができる。
【００３３】
しかし、実際には、奥突当て面の全体を張力帯の厚さ分だけ傾斜させると、補強材がビームの根元部分で大きく抉られてしまう形状になるので、奥突当て面の全体を傾斜面とすることはできない。
【００３４】
そこで、この発明では、奥突当て面のうち、嵌合部が嵌合された張力帯の上側被噛合部に対応する位置よりも上側部分と、下側被噛合部に対応する位置よりも下側部分とはいずれも例えば小さなリブ形状であり、面圧に対して変形が大きく、大きな面圧は支えられない一方、張力帯の上下側被噛合部に対応する位置間の部分は、張力帯の心線近くに連続した面を形成していて、大きな面圧を支えられ、この部分が主に面圧を受けていることに注目し、この後者の張力帯の上下側被噛合部に対応する位置間、つまり奥突当て面においてブロック嵌合部の上側噛合部下端と下側噛合部上端との間の全体に亘り、その奥突当て面角度θ１をベルト側面角度θ２に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３の範囲にしている。このことにより、奥突当て面の全体を傾斜させた場合のように、補強材をビームの根元部分で大きく抉られた形状にすることなく、張力帯の偏摩耗の発生を抑制してベルトの耐久性を向上させることができることとなる。
【００３５】
また、その場合、上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を上側に凹陥させてなる凹陥部が設けられていることで、請求項１の発明と同様の作用効果が得られ、高負荷伝動用Ｖベルトの耐久性をさらに高めることができる。
【００３６】
請求項８の発明では、請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、各ブロックの補強材は、嵌合部の上下側にそれぞれ位置する上下ビーム部と、これら上下ビーム部の基端部同士を接続するピラー部とで構成され、上記上ビーム部の上下中心線と、ブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°以上とされていることを特徴とする。
【００３７】
また、請求項９の発明では、請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、各ブロックの補強材は、嵌合部の上下側にそれぞれ位置する上下ビーム部と、これら上下ビーム部の基端部同士を接続するピラー部とで構成され、上記上ビーム部は、基端部側の上下中心線とブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°以上とされる一方、先端部側の上下中心線とブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°よりも小さくなるように曲がっていることを特徴とする。
【００３８】
これらの発明によると、各ブロックの補強材において嵌合部の上側に位置する上ビーム部の全体又は基端部の上下中心線と、ブロック側面の嵌合部上側の接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角が９０°以上とされているので、これらの構造では、ブロックの上側ビームの根元部分から大きく上側に補強材が位置することとなり、この部分に凹陥部を設けることができ、凹陥部の形成が容易となる。
【００３９】
請求項１０〜１６の発明では、上記請求項１〜７がブロックの嵌合部における上側噛合部と奥突当て面との間に凹陥部を設けたものであるのに対し、ブロックの嵌合部における下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を凹陥させてなる凹陥部を設け、この凹陥部により応力を分散させるようにした。このことで、請求項１〜７の発明と同様の作用効果が得られる。
【００４０】
すなわち、請求項１０の発明では、請求項１の前提と同様の高負荷伝動用Ｖベルトとして、各ブロックは、少なくとも接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、該樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を下側に凹陥させてなる凹陥部が設けられていることを特徴とする。
【００４１】
この構成によれば、各ブロックの嵌合部における下側噛合部と奥突当て面との間に設けられている凹陥部により、奥突当て面と下側噛合部との間にエッジがなくなって応力を分散させることができ、エッジでの応力集中による樹脂部のクラック発生、及びこのクラックの先端を基点とする補強材のクラック発生を防いで、補強材の下ビーム部が破断するのを防止することができ、ブロックの破損に対する強度を著しく高くすることができる。
【００４２】
また、請求項１と同様に、張力帯のゴム部分に永久変形を早期に招来することがなく、嵌合部からの圧縮力によりブロックに過大な力も生じなくなるとともに、張力帯とブロックとの間のガタの発生を防止できる。さらには、張力帯を構成するゴム部分の過度の変形による発熱を抑えて、その熱膨張や熱劣化をも防止できる。
【００４３】
請求項１１の発明では、請求項１０の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、凹陥部と奥突当て面の下端部とは、互いに連続するように曲面で接続されていることとする。このことで、請求項２の発明と同様に、応力低減を図ることができる。
【００４４】
請求項１２の発明では、請求項１０又は１１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、凹陥部は略円弧面形状とする。このことで、請求項３と同様に、凹陥部の全体の曲率を同じとでき、応力の加わる方向が変わった際にも等しく応力集中を避けることができる。
【００４５】
請求項１３の発明では、請求項１０〜１２のいずれか１つの高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、凹陥部とブロックのベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部が断面円弧状に面取りされていることを特徴とする。このことで、ブロックにおける嵌合部下側の下側ビームが曲げ応力を受けたときでも、エッジ部に対する応力集中を低減することができる。
【００４６】
請求項１４の発明では、請求項１０〜１３のいずれか１つの高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、凹陥部の最下端部は下側噛合部の下端部と同じ高さ又は該下端部よりも下側に位置していることを特徴とする。このことで、請求項５の発明と同様に、応力の分散を図ることができる。
【００４７】
請求項１５の発明では、請求項１０の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、張力帯における下側被噛合部と突当て部との間のエッジ部が凹陥部内に位置していることを特徴とする。このことで、上記請求項６の発明と同様の作用効果が得られる。
【００４８】
請求項１６の発明では、上記請求項７の高負荷伝動用Ｖベルトと同様に、ベルト背面側の上面及び底面側の下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側被噛合部及び下側被噛合部が上下に対応して設けられたエンドレスの張力帯と、この張力帯が圧入して嵌合される嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上記上側被噛合部と噛合する上側噛合部が、また下面に張力帯の下側被噛合部と噛合する下側噛合部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、上記各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に対しベルトの幅方向側面におけるブロック側面の接触部と張力帯側面との両方がプーリ溝面と接触するように係合固定され、ブロックの噛合部と張力帯の被噛合部との噛合によって動力授受が行われる高負荷伝動用Ｖベルトとして、上記各ブロックは、少なくとも上記接触部及び嵌合部を形成する樹脂部と、該樹脂部内に少なくとも一部が埋め込まれ、樹脂部よりも高い弾性率材料からなる補強材とで構成されており、上記各ブロックの嵌合部における張力帯圧入方向奥部に、張力帯の圧入方向先端の突当て部が突き当てられる奥突当て面が形成され、上記上側噛合部の下端部に対応する位置と下側噛合部の上端部に対応する位置との間の上記奥突当て面が上下方向の平面となす奥突当て面角度θ１（単位°）は、ブロックの左右側面の接触部と上記上下方向の平面とのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３とする。そして、上記下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を下側に凹陥させてなる凹陥部が設けられている構成とする。このことで、請求項７の発明と同様の作用効果を奏することができる。
【００４９】
【発明の実施の形態】
（実施形態１）
図１０は本発明の実施形態１に係る高負荷伝動用ＶベルトＢを示し、このベルトＢは、左右１対のエンドレスの張力帯１，１と、この張力帯１，１にベルト長手方向に連続的に係合固定された多数のブロック１０，１０，…とからなる。図７〜図９にも示すように、各張力帯１は、硬質ゴムからなる保形ゴム層１ａの内部にアラミド繊維等の高強度高弾性率の複数の心線１ｂ，１ｂ，…（心体）がスパイラル状に配置されて埋設されたもので、この各張力帯１の上面には各ブロック１０に対応してベルト幅方向に延びる一定ピッチの上側被噛合部としての溝状の上側凹溝２，２，…が、また下面には上記上側凹溝２，２，…に対応してベルト幅方向に延びる一定ピッチの下側被噛合部としての下側凹溝３，３，…がそれぞれ形成されている。また、張力帯１の上下表面には、その耐摩耗性を向上させる等の目的で帆布４，４が接着されている。
【００５０】
上記保形ゴム層１ａをなす硬質ゴムは、例えばメタクリル酸亜鉛を強化されたＨ−ＮＢＲゴムに、さらにアラミド繊維、ナイロン繊維等の短繊維を強化することで、耐熱性に優れかつ永久変形し難い硬質ゴムが用いられる。この硬質ゴムの硬さは、ＪＩＳ−Ｃ硬度計で測定したときに７５°以上のゴム硬度が必要である。
【００５１】
一方、図３及び図４にも示す如く、各ブロック１０は、ベルト幅方向左右側部に上記各張力帯１を幅方向から圧入して嵌装せしめる切欠き溝状の嵌合部１２，１２を有する。この嵌合部１２，１２を除いた左右の側面はＶプーリＰのプーリ溝面Ｐ１に接触する接触部１１，１１に構成され、この各接触部１１は嵌合部１２上側の上側接触部１１ａと下側の下側接触部１１ｂとからなり、ブロック１０の左右の接触部１１，１１同士がなすベルト角度は、プーリ溝面Ｐ１，Ｐ１の角度と同じとされている。
【００５２】
そして、各ブロック１０は、ベルト幅方向（左右方向）に延びる上側及び下側ビーム１０ａ，１０ｂと、該両ビーム１０ａ，１０ｂの左右中央部同士を上下に接続するセンタピラー１０ｃとからなる略Ｈ字状のものに形成されており、各ブロック１０の嵌合部１２，１２にそれぞれ張力帯１，１を圧入して嵌合することで、ブロック１０，１０，…が張力帯１，１にベルト長手方向に連続的に係合固定されている。
【００５３】
すなわち、上記各ブロック１０における各嵌合部１２の上壁面には上記張力帯１上面の各上側凹溝２に噛合する上側噛合部としての上側凸条１４が、また嵌合部１２の下壁面には張力帯１下面の各下側凹溝３に噛合する下側噛合部としての下側凸条１５がそれぞれ互いに平行に配置されて形成されており、この各ブロック１０の上下の凸条１４，１５をそれぞれ張力帯１の上下の凹溝２，３に噛合せしめることで、ブロック１０，１０，…を張力帯１，１にベルト長手方向に圧入により係合固定し、この係合状態で各張力帯１の外側側面（図７及び図９で右側の面）と各ブロック１０の側面である接触部１１との双方がプーリ溝面Ｐ１に接触するとともに、ブロック１０の上下の凸条１４，１５（噛合部）と各張力帯１の上下の凹溝２，３（被噛合部）との噛合によって動力授受が行われるようになされている。
【００５４】
図５にも示すように、上記各ブロック１０は、硬質樹脂材料からなる樹脂部１７と、その内部にブロック１０の略中央に位置するように埋め込まれ、樹脂部１７よりも高い弾性率材料、例えば軽量アルミニウム合金等からなる補強材１８とで構成されている。この補強材１８は、例えば上下の凸条１４，１５（張力帯１との噛合部分）や左右側面の接触部１１，１１（プーリ溝面Ｐ１との摺動接触部）では樹脂部１７中に埋め込まれてブロック１０の表面に顕れないが（つまり、これらの部分は樹脂部１７からなっている）、その他の部分ではブロック１０表面に露出している（尚、補強材１８の全体が樹脂部１７内にブロック１０表面に露出しないように埋め込まれていてもよい）。そして、図６に示す如く、上記補強材１８は、ベルト幅方向（左右方向）に延びる上下ビーム部１８ａ，１８ｂと、該両ビーム部１８ａ，１８ｂの左右中央部同士を上下に接続するピラー部１８ｃとからなっていて、略Ｈ字状に形成されている。
【００５５】
尚、上記各嵌合部１２における上下の凸条１４，１５のブロック１０のベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部はそれぞれ断面円弧状に面取りされて、面取り部１６，１６が形成されている（図１及び図８参照）。
【００５６】
さらに、図１及び図２に拡大して示すように、上記各ブロック１０の左右の嵌合部１２，１２の各々における張力帯圧入方向奥部には奥突当て面２０が形成され、この奥突当て面２０はベルトＢのピッチラインＬｐの位置（張力帯１の心線１ｂの位置）の上下両側の範囲に配置されている。
【００５７】
上記奥突当て面２０は、上側に向かって嵌合部１２の奥部（ベルト幅方向中央側）へ向かうように傾斜し、図３に示すように、この奥突当て面２０のうち、張力帯１の上下凹溝２，３に対応する位置間、つまり上側凸条１４の下端部と下側凸条１５の上端部とにそれぞれ対応する位置間の奥突当て面２０と上下方向の平面Ｖｐ（ベルトＢの幅方向中央を通る面と平行な平面）とのなす奥突当て面角度θ１（単位°）は、ベルトＢの左右側面つまり各ブロック１０の左右接触部１１，１１と上記平面Ｖｐとのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対しθ２−３＜θ１＜θ２＋３とされている。
【００５８】
上記奥突当て面２０の奥突当て面角度θ１がベルト側面角度θ２に対し、θ１≦θ２−３であるか又はθ１≧θ２＋３であると、奥突当て面角度θ１とベルト側面角度θ２との差が大きくなり過ぎる。この差が大きくなると、走行時のベルトＢの発熱が大きくなり、張力帯１の偏摩耗が発生する。従って、θ２−３＜θ１＜θ２＋３に設定されている。特に、θ１＝θ２であることが望ましい。
【００５９】
そして、各張力帯１のベルト幅方向の両側面のうち、ブロック１０の嵌合部１２の奥部に臨む内側側面は、上側に向かって嵌合部１２の開口側に向かう傾斜面からなる突当て部５に形成され、この突当て部５の傾斜角度は上記奥突当て面２０の傾斜角度と略一致しており、張力帯１をブロック１０の各嵌合部１２に圧入したときに、突当て部５が奥突当て面２０に突き当てられる。
【００６０】
上記張力帯１の上下の凹溝２，３間の噛合厚さＴｔ、つまり図８に示す如く上側凹溝２の底面（詳しくは上側帆布４の上表面）と該上側凹溝２に対応する下側凹溝３の底面（同下側帆布４の下表面）との間の距離は、ブロック１０の噛合隙間Ｔｂ、つまり図１に示すように各ブロック１０の上側凸条１４下端（先端）と下側凸条１５上端（先端）との間の距離よりも例えば０．０３〜０．１５ｍｍ程度だけ若干大きく（Ｔｔ＞Ｔｂ）設定されており、各ブロック１０の張力帯１への組付時に張力帯１がブロック１０により厚さ方向に圧縮されて組み付けられ、このことで締め代が設けられている。
【００６１】
また、図１０及び図１１に示すように、ベルトＢの左右両側面において、張力帯１の外側側面が各ブロック１０の樹脂からなる接触部１１の面よりも若干（例えば０．０３〜０．１５ｍｍ）突出しており、このことで出代Δｄが設けられている。この出代Δｄは張力帯１のピッチ幅（心線１ｂ，１ｂ，…での幅）をブロック１０の噛合部たる嵌合部１２の挿入ピッチ幅（嵌合部１２に嵌合された張力帯１の心線１ｂの位置での溝深さ）に対して調整することで自由に変えられる。各張力帯１は各ブロック１０の嵌合部１２に対し圧入され、この圧入を完全にするためには、ベルトＢが実際の使用時にプーリ溝面から受ける力以上の力で張力帯１を圧入する必要がある。この出代Δｄは、組立後にベルトＢの左右側面をコントレーサ（輪郭形状測定器）で走査すれば容易に測定することができる。
【００６２】
さらに、各ブロック１０の嵌合部１２における張力帯圧入方向奥部の上側隅角部には、上記上側凸条１４（上側噛合部）と奥突当て面２０との間の樹脂部１７を上側に凹陥させてなる略円弧面形状の凹陥部２２が設けられ、図１に示すように、この凹陥部２２と奥突当て面２０の上端部２０ａとは、互いに連続するように曲面で接続されている。
【００６３】
また、上記凹陥部２２の最上端部２２ａは上側凸条１４（上側噛合部）の上端部１４ａよりも上側（高い位置）に位置している。さらに、図１１に示す如く、張力帯１をブロック１０の嵌合部１２に嵌合した状態では、張力帯１における上側凹溝２の底部と突当て部５との境界のエッジ部２ａがブロック１０の凹陥部２２内に位置するようになっている。
【００６４】
したがって、この実施形態においては、ベルトＢの各ブロック１０の各嵌合部１２における張力帯圧入方向奥部に奥突当て面２０が形成され、この奥突当て面２０と嵌合部１２の上側凸条１４との間の樹脂部１７に上側に凹陥した凹陥部２２が設けられているので、この凹陥部２２により、奥突当て面２０と上側凸条１４との間にエッジがなくなり、このエッジでの応力を分散させることができる。このため、エッジでの応力集中による樹脂部１７のクラック発生、及びこのクラックの先端を基点とする補強材１８のクラック発生を防いで、補強材１８の上ビーム部１８ａが破断するのを防止することができ、ブロック１０の破損に対する強度を著しく高めることができる。
【００６５】
また、上記張力帯１の上側凹溝２及び下側凹溝３の底部における噛合厚さＴｔが各ブロック１０の上側凸条１４及び下側凸条１５間の噛合隙間Ｔｂよりも大に形成されていて、張力帯１，１の上下凹溝２，３が、圧縮弾性変形された状態でそれぞれの上下凹溝２，３に各ブロック１０の上下凸条１４，１５が嵌合し、このことで、張力帯１の上下凹溝２，３の噛合厚さＴｔとブロック１０の上下凸条１４，１５の噛合隙間Ｔｂとの関係Ｔｔ／Ｔｂを１＜Ｔｔ／Ｔｂの範囲内に設定する締め代が設けられているが、ベルトＢを構成する材料の熱膨張の差により、ベルトＢ全体の温度が上昇した場合、ブロック１０側の樹脂部１７及びアルミ材等の補強材１８よりも、張力帯１の保形ゴム層１ａの方の熱膨張が大きく、ベルトＢ全体の温度が上昇すると、相対的に張力帯１の厚さ寸法が大きくなることから、上記Ｔｔ／Ｔｂの値つまり締め代が過度に大きくなり、張力帯１を構成する保形ゴム層１ａに永久変形が招来されるとともに、嵌合部１２に生じる圧縮力によりブロック１０が過大な力を受けることとなる。しかし、この実施形態のように、各ブロック１０の嵌合部１２における奥突当て面２０と上側凸条１４との間に凹陥部２２が設けられているので、この凹陥部２２によりブロック１０の嵌合部１２奥側に空間部分が形成され、張力帯１が熱膨張したとしても、その空間部分に張力帯１の膨張分が逃げるようになり、ブロック１０に対して低い荷重しか加わらなくなる。このことで、張力帯１の保形ゴム層１ａに永久変形を早期に招来することがなく、嵌合部１２からの圧縮力によりブロック１０に過大な力も生じなくなる。
【００６６】
また、長期に亘り上記Ｔｔ／Ｔｂの値を１よりも大きい値に保って安定した締め代を維持でき、ガタの発生を防止することができる。さらに、張力帯１を構成する保形ゴム層１ａに永久変形を招来するような締め代であると、ゴム部分の過度の変形により発熱が大きくなり、ベルトＢの温度がさらに上がって熱膨張を招くとともに、ゴムが熱により劣化する虞れもあるが、これらについても防止できる。
【００６７】
そして、上記凹陥部２２は略円弧面形状のものであるので、その凹陥部２２全体の曲率が同じになり、応力の加わる方向が変わった際にも等しく応力集中を避けることができる。
【００６８】
さらに、上記凹陥部２２と奥突当て面２０の上端部２０ａとは、互いに連続するように曲面で接続されているので、この凹陥部２２と奥突当て面２０の上端部２０ａとは応力集中が生じ難い角部のない曲面で接続されることとなり、応力低減を図ることができる。
【００６９】
また、上記凹陥部２２の最上端部２２ａは上側凸条１４の上端部１４ａよりも上側に位置しているので、凹陥部２２を上側凸条１４の全体が含まれる大きさに形成することができ、奥突当て面２０と上側凸条１４とのエッジによる応力の分散を図ることができる。
【００７０】
さらに、張力帯１をブロック１０の嵌合部１２に嵌合した状態では、その張力帯１における上側凹溝２の底部と突当て部５との境界のエッジ部２ａがブロック１０の凹陥部２２内に位置しているので、図１１に示すように、上側凹溝２の底部のうち、ブロック１０奥側の一部は凹陥部２２内でブロック１０と干渉しない部分となり、ブロック１０の嵌合部１２に張力帯１を圧入した際、この部分のみ圧縮されなくなって、張力帯１の嵌合部奥側の厚さ寸法が嵌合部開口側よりも大きくなり、この寸法差により張力帯１の奥側部分が引っ掛かりとなって、ブロック１０から張力帯１が極めて抜け難くなる。
【００７１】
しかも、ベルトＢの使用に伴い、図１２及び図１３に示す如く、張力帯１においてブロック１０により圧縮を受けている部分の保形ゴム層１ａに変形や摩耗等の劣化が生じたとしても、それに伴い、張力帯１の奥側の厚さ寸法が開口側よりも大きくなった段差部７が形成され、この段差部７により、ブロック１０と張力帯１との間にガタが生じた場合においても、張力帯１のブロック１０に対する挿入及び引出しを行う方向に関しての移動が制限される。その結果、張力帯１に対するブロック１０の揺動を少なく抑えることができ、ブロック１０の早期破損を抑えることができる。そして、ブロック１０の揺動に起因して、その張力帯１の嵌合部１２との間での摩擦による発熱、そのことによる温度上昇、ゴム劣化、張力帯１のクラック発生、これに起因するブロック１０の破損、張力帯１の心線１ｂの切断を抑えることができる。
【００７２】
また、上記各ブロック１０の嵌合部１２における奥突当て面２０のうち、嵌合部１２が嵌合された張力帯１の上側凹溝２（上側被噛合部）に対応する位置よりも上側部分と、下側凹溝３（下側被噛合部）に対応する位置よりも下側部分とは、いずれも小さなリブ形状で面圧に対し変形が大きくて、大きな面圧を支えられないのに対し、張力帯１の上下凹溝２，３（上下被噛合部）に対応する位置間の部分は、張力帯１の心線１ｂ近くに連続した面を形成していて、大きな面圧を支えられ、この部分で主に面圧を受けており、この張力帯１の上下凹溝２，３に対応する位置間、つまり上側凸条１４の下端部と下側凸条１５の上端部とにそれぞれ対応する位置間の奥突当て面２０が上下方向の平面Ｖｐとなす奥突当て面角度θ１（単位°）は、ブロック１０の左右側面の接触部１１と上記上下方向の平面Ｖｐとのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３であるので、奥突当て面２０を全体に亘り傾斜させた場合のように、補強材１８を上ビーム部１８ａの根元部分で大きく抉られた形状にすることなく、張力帯１の偏摩耗の発生を抑制するとともに、ベルトＢの発熱を低減して、高負荷伝動用ＶベルトＢの耐久性を向上させることができる。
【００７３】
（実施形態２）
図１４及び図１５は本発明の実施形態２を示し（尚、以下の各実施形態では、図１〜図１３と同じ部分については同じ符号を付してその詳細な説明は省略する）、凹陥部２２の幅方向両端部を面取りしたものである。
【００７４】
すなわち、この実施形態においては、各ブロック１０の各嵌合部１２における凹陥部２２とブロック１０のベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部が断面円弧状に面取りされて、そのエッジ部に面取り部２３が形成され、この面取り部２３は、嵌合部１２における上側凸条１４のブロック１０前後面との間のエッジ部の面取り部１６と滑らかな曲面で連続している。また、上側凸条１４の奥端部のエッジ部において前後側縁部にも面取り部２４が形成されている。その他の構成は上記実施形態１と同様である。
【００７５】
したがって、この実施形態においては、凹陥部２２のブロック１０前後面との間のエッジ部が面取り部２３により断面円弧状に面取りされているので、ブロック１０における嵌合部１２上側の上側ビーム１０ａが曲げ応力を受けたときでも、エッジ部に対する応力集中を低減することができる。
【００７６】
（実施形態３）
図１６及び図１７は実施形態３を示す。この実施形態では、上記各実施形態に比べ、各ブロック１０における凹陥部２２の円弧面に沿った方向の長さは、その長さ方向両端部のうち上側凸条１４側の端部で短くされており、その分、上側凸条１４のベルト幅方向に沿った長さが増大している。その他は実施形態２と同様の構成である。
【００７７】
すなわち、上記各実施形態のように凹陥部２２を設けることで、上側凸条１４のベルト幅方向に沿った長さが短くなってブロック１０と張力帯１との固定状態に悪影響が生じ易くなるが、この実施形態のように、凹陥部２２において応力集中に対し影響の小さい上側凸条１４側の端部で長さを短くすることにより、凹陥部２２の効果を良好に確保しつつ、上側凸条１４のベルト幅方向に沿った長さを大に確保してブロック１０と張力帯１とを良好に固定することができる。
【００７８】
（実施形態４）
図１８及び図１９は実施形態４を示し、上記実施形態１〜３では、凹陥部２２の最上端部２２ａが上側凸条１４の上端部１４ａよりも上側に位置しているのに対し、この実施形態では、凹陥部２２の最上端部２２ａの高さ位置は上側凸条１４の上端部１４ａに一致している。その他の構成は実施形態２と同様である。
【００７９】
このことで、各ブロック１０の各嵌合部１２における凹陥部２２のブロック１０前後面との間のエッジ部の面取り部２３と、嵌合部１２における上側凸条１４のブロック１０前後面との間のエッジ部の面取り部１６との高さが一致するようになり、さらに応力集中が生じ難くなる。
【００８０】
（実施形態５）
図２０は実施形態５を示し、各ブロック１０の補強材１８の形状を変えたものである。すなわち、この実施形態では、補強材１８の上ビーム部１８は略直線板状のもので、その基端部（ピラー部１８ｃの上端部との接続部）から先端部に向かって下側に向かうように傾斜しており、上ビーム部１８ａ全体で見れば左右中央部が両端部よりも上側に突出するように略く字状に折れ曲がった山形状をなしている。そして、上記上ビーム部１８ａの上下中心線Ｌと、ブロック１０側面の接触部１１のうちの上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリＰの中心側にあるプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ３は９０°以上（θ３≧９０°）とされている。尚、この実施形態では、ブロック１０の嵌合部１２における奥突当て面２０は傾斜しておらず、上下方向の平面と略平行に形成されている。
【００８１】
その他の構成は実施形態１と同様であり、各ブロック１０の嵌合部１２における張力帯圧入方向奥部の上側隅角部に略円弧面形状の凹陥部２２が設けられ、この凹陥部２２と奥突当て面２０の上端部２０ａとは、互いに連続するように曲面で接続されている。
【００８２】
したがって、この実施形態においては、ベルトＢの各ブロック１０に埋め込まれている補強材１８のうち、その上ビーム部１８ａが、基端部（ピラー部１８ｃの上端部との接続部）から先端部に向かって下側に向かうように傾斜しており、この上ビーム部１８ａの上下中心線Ｌと、ブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ３が９０°以上であるので、ベルトＢがプーリＰに巻き付いた伝動状態で、ブロック１０が張力帯１から押付力を受けてプーリ溝面Ｐ１に押し付けられ、このブロック１０の上側接触部１１ａがプーリ溝面Ｐ１からそれと垂直な方向に反力を受けたとき、上記ビーム角θ３が９０°の場合にあっては、このプーリ溝面Ｐ１からの反力により上ビーム部１８ａに先端部が上側に押されて曲がる上向きの曲げモーメントは生じない。このことから、上ビーム部１８ａの根元部分には、ベルトＢ及びプーリＰの間の伝動状態でベルトＢの各ブロック１０と張力帯１との間に働くベルト長さ方向の剪断力による引張応力のみがそのまま作用する。
【００８３】
一方、上記ビーム角θ３が９０°よりも大きい場合にあっては、上記プーリ溝面Ｐ１からの反力の下向き分力により上ビーム部１８ａに先端部が下側に押されて曲がる下向きの曲げモーメントが生じ、この下向き曲げモーメントにより上ビーム部１８ａの根元部分で圧縮応力が発生する。このため、上ビーム部１８ａの根元部分には、上記ベルト長さ方向の剪断力による引張応力に加え、それとは逆で上記下向き曲げモーメントによる圧縮応力が作用し、両応力の相殺により剪断力による引張応力が小さくなる。
【００８４】
これらの結果、上ビーム部１８ａの根元部分へ大きな引張応力が作用することがなく、引張応力により上ビーム部１８ａの根元部分が疲労破壊するのを防止することができる。つまり、ブロック１０の重量を増加させることなくベルトＢの伝動負荷を増大させ得ることとなる。
【００８５】
また、上ブーム部１８ａの上下中心線Ｌと、ブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ３を９０°以上とすることで、この補強材１８はブロック１０の上側ビーム１０ａの根元部分から大きく上側に位置することとなり、このブロック１０の上側ビーム１０ａの根元部分下側の樹脂部１７に凹陥部２２を設ければよく、その凹陥部２２の形成が容易になる。
【００８６】
（実施形態６）
図２１は実施形態６を示し、ブロック１０の補強材１８における上ビーム部１８ａの形状を実施形態５から変えたものである。
【００８７】
すなわち、この実施形態では、各ブロック１０に埋め込まれている補強材１８の上ビーム部１８ａ自体が折れ曲がっていて、その基端部から左右中間部までは先端側に向かって下側に向かうように傾斜し、上記中間部から先端部までは略水平左右方向に延びており、上ビーム部１８ａ全体で見れば左右中央部周辺のみが部分的に両端部よりも上側に突出するように折れ曲がった山形状をなしている。
【００８８】
そして、上記上ビーム部１８ａは、基端部側つまり基端部から左右中間部までの部分の上下中心線Ｌ１とブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ４が上記実施形態５と同様に９０°以上（θ４≧９０°）とされているが、先端部側つまり中間部から先端部までの部分の上下中心線Ｌ２とブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ５は９０°よりも小さく（θ５＜９０°）なっている。その他の構成は実施形態５と同様である。
【００８９】
したがって、この場合、補強材１８の上ビーム部１８ａにおける先端部側の上下中心線Ｌ２とブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ５が９０°よりも小さいことから、ブロック１０の高さを小さくすることができる。つまり、上記実施形態５のように上ビーム部１８ａ全体に亘りビーム角θ３を９０°以上とすると、ブロック１０の側面に嵌合部１２を確保するために、ブロック１０の高さが高くなる。これに対し、この実施形態においては、上ビーム部１８ａの基端部側のみの上下中心線Ｌ１とブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなすビーム角θ４が９０°以上であるので、このビーム角の範囲を部分的に限定した分だけブロック１０の高さを小さくできる。このことで、ブロック１０を小形化及び軽量化して、ベルトＢの走行時におけるブロック１０の振動やベルトＢの遠心張力を小さくし、発熱や摩耗等による張力帯１の早期切断を防いでベルトＢの高寿命化を図ることができる。よって、ベルトＢの高寿命化と伝動負荷の増大とをバランスさせて両立させることができる。
【００９０】
また、この実施形態の場合、上記上ビーム部１８ａの折れ曲がり部分である変曲部分（基端部側及び先端部側の境部分）の下側部分に引張応力がかかる部分が形成されるようになり、このことで、上ビーム部１８ａの根元部分へかかる応力を分散させて、その根元部分の疲労破壊を有効に防止することができる。
【００９１】
（実施形態７）
図２２は実施形態７を示し、上記実施形態５のように各ブロック１０内の補強材１８の上ビーム部１８ａを傾斜させてそのプーリ溝面Ｐ１とのビーム角θ３を９０°以上にした構成に加え、その補強材１８の下ビーム部１８ｂをも傾斜させたものであり、その下ビーム部１８ｂの上下中心線Ｌ３の先端部の位置が基端部よりも下側に位置している。
【００９２】
この実施形態によれば、上記実施形態５と同様に、補強材１８の上ビーム部１８ａの根元部分への大きな引張応力の作用を抑制して、その根元部分の疲労破壊を防止できる。このことに加え、同様の理由により補強材１８の下ビーム部１８ｂの根元部分に対する引張応力をも低減して、その下ビーム部１８ｂの根元部分の疲労破壊を防止することができる。よってベルトＢの伝動負荷のより一層の増大化を図ることができる。
【００９３】
（実施形態８）
図２３は実施形態８を示す。上記実施形態５〜７では、ブロック１０内に略Ｈ字状の補強材１８を埋設しているが、この実施形態では、補強材１８は、上及び下ビーム部１８ａ，１８ｂと、これら両ビーム部１８ａ，１８ｂの基端部同士を接続するピラー部１８ｃとからなる略コ字状のものとされている。また、各ブロック１０の一方の側面のみに嵌合部１２が形成され、その嵌合部１２に１本の張力帯１が略ベルト幅方向中央部（ブロック１０の略左右中央部）に位置するように嵌合されている。ブロック１０の他方の側面には嵌合部１２がなく、その側面全体がプーリ溝面Ｐ１との接触部１１とされている。
【００９４】
そして、上記補強材１８の上ビーム部１８ａのビーム角θ３（上ビーム部１８ａの上下中心線Ｌと、ブロック１０の上側接触部１１ａの接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面Ｐ１とのなす角度）は９０°以上とされている。その他は実施形態５と同様である。従って、この実施形態８においても実施形態５と同様の作用効果を奏することができる。
【００９５】
（他の実施形態）
尚、上記実施形態５〜８におけるビーム角θ３，θ４は９０°以上であればよいが、その最大限度は１１０°〜１１５°とするのが好ましい。
【００９６】
また、上記実施形態５〜８では、補強材１８の上ビーム部１８ａを直線状又はそれを組み合わせた折曲がり状のものとしているが、曲線状のものとすることもできる。その場合、その上下中心線の各部分での接線とプーリ溝面Ｐ１とのなす角度をビーム角として、そのビーム角を９０°以上とすればよい。
【００９７】
さらに、上記各実施形態では、張力帯１の上下面に上側凹溝２，２，…及び下側凹溝３，３，…を、また各ブロック１０側に上側凸条１４及び下側凸条１５をそれぞれ形成しているが、これら凹溝や凸条の関係を張力帯１及び各ブロック１０の間で適宜代えてもよく、例えば張力帯１の上下面に被噛合部としての凸条を、また各ブロックに噛合部としての凹溝をそれぞれ形成することもできる。
【００９８】
また、上記各実施形態では、各ブロック１０における嵌合部１２の張力帯圧入方向奥部の上側隅角部に凹陥部２２を設けているが、逆に、ブロック１０における嵌合部１２の張力帯圧入方向奥部の下側隅角部に、下側凸条１５と奥突当て面２０との間の樹脂部１７を下側に凹陥させてなる凹陥部を形成してもよく、さらには嵌合部１２の張力帯圧入方向奥部の上側隅角部及び下側隅角部の双方にそれぞれ凹陥部を設けることもでき、上側隅角部のみに凹陥部２２を形成したものと同様の作用効果を奏することができる。
【００９９】
【実施例】
次に、具体的に実施した実施例について説明する。高負荷伝動用Ｖベルトとして、ベルト角度２６°（従ってベルト側面角度θ２＝１３°）、ブロックのベルトラインでの幅２５ｍｍ、ブロックのベルト長さ方向のピッチ間隔３ｍｍ、ブロックの厚さ２．９５ｍｍ、ベルト長さ６１２ｍｍのブロックベルトを作製した。各ブロックは、厚さ２ｍｍの軽量高強度アルミニウム合金からなる補強材をフェノール樹脂中にインサート成形したものである。
【０１００】
この構造のブロックベルトにおいて、上記実施形態１（図１〜図１０参照）の構成を持つものを実施例とし、そのブロックにおける嵌合部の張力帯圧入方向奥部の上側隅角部に、内径２．５ｍｍの円弧面形状の凹陥部を奥突当て面に沿って形成した。一方、比較例は、実施例から凹陥部をなくしたもの（従来例。図２６及び図２７参照）であり、その他の構成は実施例と同じである。尚、実施例及び比較例の双方共に、張力帯とブロックとの間の初期の締め代は０．０６ｍｍ、出代は０．０６ｍｍであった。
【０１０１】
各例のベルトについて耐久走行試験を行い、その走行初期と所定時間が経過した走行経持との双方でベルト温度及びベルト騒音を測定した。ベルトの耐久走行試験条件は以下のとおりである。すなわち、図２４に示すように、直径１２０ｍｍの駆動プーリ２７と直径６０ｍｍの従動プーリ２８との間に各例のベルトＢを巻き掛け、雰囲気温度９０°の条件下で駆動プーリ２７を７３Ｎ・ｍの駆動トルク及び６０００ｒｐｍの回転数で回転させたときの耐久性を評価した。ベルト温度については非接触面温度計を用い、ベルト側面（張力帯の側面）の温度を測定した。
【０１０２】
一方、各例のベルトの騒音試験は、各評価時間で走行試験装置からベルトを取り外し、騒音計を用いて行った。つまり、図２５に示すように、直径６０ｍｍの駆動プーリ２７と直径１２０ｍｍの従動プーリ２８との間に各例のベルトＢを巻き掛け、室温下で従動プーリ２８を無負荷として駆動プーリ２７を２５００ｒｐｍの回転数で回転させ、駆動及び従動プーリ２７，２８の回転軸線を通る平面上で、駆動プーリ２７から従動プーリ２８側寄りに５０ｍｍの位置でかつ駆動プーリ２７から１００ｍｍ離れた位置にマイクロフォン２９を設置して、騒音を測定した。以上の試験結果を表１に示す。
【０１０３】
【表１】
2004076849.tif 000003
【０１０４】
この表１の結果を考察するに、ベルトの初期騒音については、実施例の方が比較例よりも１ｄＢ程度高いが、両者は殆ど差異がないといえる。しかし、走行時間が２５０ｈｒｓ経過した後には、実施例が比較例に比べて９ｄＢ低くなり、騒音を長期間に亘り良好に抑え得ることが判る。
【０１０５】
また、ベルトの温度をみると、走行初期から５００ｈｒｓ経過するまでのどの時点でも実施例の方の温度が比較例よりも低くなっており、本願発明の効果が有効であることが判る。
【０１０６】
さらに、ベルトの耐久性では、実施例の方が比較例に比べ長時間走行可能となっており、本願発明の効果の有効性が十分確認できた。
【０１０７】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１又は１０の発明によると、張力帯に多数のブロックを噛合してなる高負荷伝動用Ｖベルトに対し、ブロックの嵌合部における上側噛合部又は下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部に凹陥部を設けたことにより、この凹陥部により、奥突当て面と上側又は下側噛合部との間にエッジをなくして応力を分散でき、エッジでの応力集中による樹脂部のクラック発生、及びこのクラックの先端を基点とするブロック補強材のクラック発生を防いで、補強材の上ビーム部が破断するのを防止することができ、ブロックの破損に対する強度を高くすることができる。しかも、張力帯の熱膨張の大きいゴム部分が膨張しても、その膨張分を凹陥部に逃がすことができ、張力帯のゴム部分の早期の永久変形を防ぎ、嵌合部からの圧縮力によりブロックに過大な力もなくすことができ、張力帯及びブロック間のガタの発生を防止できるとともに、張力帯のゴム部分の過度の変形による発熱を抑えて、その熱膨張や熱劣化を防止できる。
【０１０８】
請求項２又は１１の発明によると、凹陥部と奥突当て面の上端部又は下端部とは、互いに連続するように曲面で接続されているものとしたことにより、角部がない曲面上では応力集中が生じ難く、応力低減を図ることができる。
【０１０９】
請求項３又は１２の発明によると、凹陥部を略円弧面形状としたことにより、凹陥部の曲率を全体で同じとして、応力の加わる方向が変わった際にも等しく応力集中を避けることができる。
【０１１０】
請求項４又は１３の発明によれば、凹陥部とブロックのベルト長さ方向の表裏面との間のエッジ部を断面円弧状に面取りしたことにより、ブロックにおける嵌合部上側の上ビーム又は嵌合部下側の下ビームが曲げ応力を受けたときでも、エッジ部に対する応力集中を低減することができる。
【０１１１】
請求項５の発明では、凹陥部の最上端部を上側噛合部の上端部と同じ高さ又は上端部よりも上側に位置付けた。また、請求項１４の発明では、凹陥部の最下端部を下側噛合部の下端部と同じ高さ又は下端部よりも下側に位置付けた。従って、これらの発明によると、奥突当て面と上側噛合部又は下側噛合部との間のエッジによる応力集中をなくして、応力の分散を図ることができる。
【０１１２】
請求項６又は１５の発明によると、張力帯における上側被噛合部又は下側噛合部と突当て部との間のエッジ部が凹陥部内に位置しているようにしたことにより、張力帯の奥側部分を引っ掛かり部分としてブロックから張力帯を抜け難くできるとともに、張力帯に段差部を形成して、ブロックと張力帯との間にガタが生じたときの張力帯のブロックに対する移動を制限し、張力帯に対するブロックの揺動を抑えてブロックの早期破損を防止でき、さらにはブロックの揺動による張力帯の摩擦発熱、その温度上昇、ゴム劣化、張力帯のクラック発生、これに起因するブロックの破損、張力帯の心線の切断を抑えることができる。
【０１１３】
請求項７又は１６の発明では、各ブロックの嵌合部における上側噛合部の下端部に対応する位置と下側噛合部の上端部に対応する位置との間の奥突当て面が上下方向の平面となす奥突当て面角度θ１（単位°）を、ブロックの左右側面の接触部と上記上下方向の平面とのなすベルト側面角度θ２（単位°）に対し、θ２−３＜θ１＜θ２＋３とした。そして、請求項７の発明では、上側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を上側に凹陥させてなる凹陥部を、また請求項１６の発明では、下側噛合部と奥突当て面との間の樹脂部を下側に凹陥させてなる凹陥部をそれぞれ設けた。これらの発明によれば、張力帯の偏摩耗の発生を抑制してベルトの耐久性をさらに向上させることができる。
【０１１４】
請求項８の発明では、各ブロックに埋め込まれている補強材のうち嵌合部の上側にある上ビーム部の上下中心線と、ブロック側面において嵌合部上側にある接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角を９０°以上とした。また、請求項９の発明では、各ブロックにおける補強材の上ビーム部を、基端部側の上下中心線とブロックの上側接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角を９０°以上とし、先端部側の上下中心線とブロックの上側接触部の接触位置よりもプーリ中心側のプーリ溝面とのなすビーム角を９０°よりも小さくして曲がったものとしたこと。従って、これらの発明によると、各ブロックの補強材において上ビーム根元部分から大きく上側に補強材が位置することとなり、この部分に凹陥部を設けることができ、凹陥部の形成が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態１に係る高負荷伝動用Ｖベルトのブロックの嵌合部を拡大して示す斜視図である。
【図２】ブロックの嵌合部を拡大して示す正面図である。
【図３】ブロックの正面図である。
【図４】ブロックの斜視図である。
【図５】ブロックの断面図である。
【図６】補強材の斜視図である。
【図７】張力帯の斜視図である。
【図８】張力帯の側面図である。
【図９】張力帯の断面図である。
【図１０】高負荷伝動用Ｖベルトの斜視図である。
【図１１】ブロックの嵌合部に圧入された張力帯における上側凹溝の奥部が凹陥部で圧縮されないために張力帯奥側の厚さ寸法が開口側よりも大きくなった状態を示す拡大断面図である。
【図１２】上側凹溝の奥部が膨出変化して段差部が生じた状態を示す張力帯の図９相当図である。
【図１３】上側凹溝の奥部が膨出変化して段差部が生じた状態を示す張力帯の図７相当図である。
【図１４】本発明の実施形態２を示す図１相当図である。
【図１５】実施形態２を示す図２相当図である。
【図１６】本発明の実施形態３を示す図１相当図である。
【図１７】実施形態３を示す図２相当図である。
【図１８】本発明の実施形態４を示す図１相当図である。
【図１９】実施形態４を示す図２相当図である。
【図２０】本発明の実施形態５に係る高負荷伝動用Ｖベルトの断面図である。
【図２１】本発明の実施形態６を示す図２０相当図である。
【図２２】本発明の実施形態７を示す図２０相当図である。
【図２３】本発明の実施形態８を示す図２０相当図である。
【図２４】ベルトの耐久試験装置の概略図である。
【図２５】ベルトの騒音試験装置の概略図である。
【図２６】従来例を示す図１相当図である。
【図２７】従来例を示す図２相当図である。
【符号の説明】
Ｂ　高負荷伝動用Ｖベルト
１　張力帯
１ａ　保形ゴム層
１ｂ　心線
２　上側凹溝（上側被噛合部）
２ａ　エッジ部
３　下側凹溝（下側被噛合部）
５　突当て部
７　段差部
１０　ブロック
１０ａ　上側ビーム
１０ｂ　下側ビーム
１０ｃ　センタピラー
１１　接触部
１１ａ　上側接触部
１１ｂ　上側接触部
１２　嵌合部
１４　上側凸条（上側噛合部）
１４ａ　上端部
１５　下側凸条（下側噛合部）
１７　樹脂部
１８　補強材
２０　奥突当て面
２０ａ　上端部
２２　凹陥部
２２ａ　最上端部
２３　面取り部
Ｌｐ　ベルトピッチライン
Ｖｐ　上下方向の平面
Ｔｔ　噛合厚さ
Ｔｂ　噛合隙間
Δｄ　出代
Ｌ，Ｌ１，Ｌ２，Ｌ３　上下中心線
Ｐ　プーリ
Ｐ１　プーリ溝面
θ１　奥突当て面角度
θ２　ベルト側面角度
θ３〜θ５　ビーム角
【図１】
2004076849.tif 000004
【図２】
2004076849.tif 000005
【図３】
2004076849.tif 000006
【図４】
2004076849.tif 000007
【図５】
2004076849.tif 000008
【図６】
2004076849.tif 000009
【図７】
2004076849.tif 000010
【図８】
2004076849.tif 000011
【図９】
2004076849.tif 000012
【図１０】
2004076849.tif 000013
【図１１】
2004076849.tif 000014
【図１２】
2004076849.tif 000015
【図１３】
2004076849.tif 000016
【図１４】
2004076849.tif 000017
【図１５】
2004076849.tif 000018
【図１６】
2004076849.tif 000019
【図１７】
2004076849.tif 000020
【図１８】
2004076849.tif 000021
【図１９】
2004076849.tif 000022
【図２０】
2004076849.tif 000023
【図２１】
2004076849.tif 000024
【図２２】
2004076849.tif 000025
【図２３】
2004076849.tif 000026
【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
2004076849.tif 000029
【図２７】
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