(57)【要約】【課題】ユーザが、加熱室において調理皿を容易にかつ安全に出し入れできる加熱調理器を提供する。【解決手段】電子レンジ１において、食品を載置されるレンジ焼角皿８０は、その外周部を、加熱室１０内で、左右をレール１０１，１０３に支持される。レール１０１，１０３は、ドア３近傍では、レンジ焼角皿８０の外周部の下端よりも低い場所に位置し、加熱室１０の奥に向かうほど、その高さが連続的に高くなる。これにより、レンジ焼角皿８０は、ドア３によって支持されている状態から、ユーザによって加熱室１０の奥に向けて水平方向に押されると、その外周部がレール１０１，１０３に導かれて、自動的に上方にも移動する。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収容し、水平方向に交わる面である側壁を備える加熱室と、
前記加熱室を開閉する縦開きドアと、
被加熱物を載置され、前記加熱室内に収容可能であり、外縁部にフランジを有する調理皿と、
前記加熱室の内部の側壁上に設けられ、前記加熱室内で前記調理皿のフランジを支持するレールとを含み、
前記ドアは、前記加熱室を開状態としている状態において、前記調理皿が載置可能であり、
前記レールは、前記加熱室において前記調理皿を前記ドアに載置した状態よりも高い位置で支持可能であり、その前記調理皿を支持可能な部分の中の最も前記ドアに近い部分は、前記ドアに載置した前記調理皿のフランジの下端よりも低い位置にある、加熱調理器。
【請求項２】
前記レールの前記調理皿を支持可能な部分の位置の高さは、最も前記ドアに近い部分から連続的に変化する、請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記加熱室内にマイクロ波を供給するためのマグネトロンと、
前面に前面板を有し、かつ、前記加熱室の外郭を覆う本体枠とをさらに含み、
前記ドアは、前記加熱室の開口部外周の全域に渡って前記前面板と当接する接触面と、前記ドアが前記加熱室を開状態としたときに前記接触面よりも前記加熱室側に設けられた凸部とを備え、
前記凸部の上端は、前記調理皿が前記加熱室内に収容された状態から前記フランジを前記レールに支持させたまま前記加熱室外へ移動されたときに、前記接触面よりも先に前記調理皿の下面と接触する、請求項１または請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
被加熱物を収容し、底面および水平方向に交わる面である側壁を備える加熱室と、
前記加熱室に供給するためのマイクロ波を発振するマグネトロンと、
前記加熱室の底面より下方に位置し、前記マグネトロンの発振したマイクロ波を前記加熱室内に放射するための放射アンテナと、
前記加熱室を開閉可能であり、前記加熱室を開状態としている状態において前記調理皿が載置可能な縦開きのドアと、
被加熱物を載置され、前記加熱室内に収容可能であり、外縁部にフランジを有する調理皿と、
前記加熱室の内部の側壁上に設けられ、前記加熱室内で前記調理皿のフランジを支持するレールと、
前面に前面板を有し、かつ、前記加熱室の外郭を覆う本体枠とを含み、
前記ドアは、前記加熱室の開口部外周の全域に渡って前記前面板と当接する接触面と、前記ドアが前記加熱室を開状態としたときに前記接触面よりも前記加熱室側に設けられかつ前記接触面の上端よりも高い位置に上端を有する凸部とを備える、加熱調理器。
【請求項５】
前記ドアが前記加熱室を開状態としている場合、前記凸部の先端は、前記接触面の上端より０．１ｍｍ〜１．０ｍｍ高い位置にある、請求項４に記載の加熱調理器。
【請求項６】
被加熱物を収容し、底面および水平方向に交わる面である側壁を備える加熱室と、
前記加熱室に供給するためのマイクロ波を発振するマグネトロンと、
前記加熱室の底面より下方に位置し、前記マグネトロンの発振したマイクロ波を前記加熱室内に放射するための放射アンテナと、
前記加熱室を開閉可能であり、前記加熱室を開状態としている状態において前記調理皿が載置可能な縦開きのドアと、
被加熱物を載置され、前記加熱室内に収容可能であり、外縁部にフランジを有する調理皿と、
前記加熱室の内部の側壁上に設けられ、前記加熱室内で前記調理皿のフランジを支持するレールと、
前面に前面板を有し、かつ、前記加熱室の外郭を覆う本体枠とを含み、
前記ドアは、前記加熱室の開口部外周の全域に渡って前記本体枠と当接し、かつ、当該ドアが前記加熱室を開状態としている状態において前記加熱室の底面よりも高い位置に上端を有する接触面を備える、加熱調理器。
【請求項７】
前記接触面の上端は、前記ドアが前記加熱室を開状態としている状態において、前記レールよりも低い位置にある、請求項６に記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記レールは、前記調理皿が前記加熱室内で所定の方向に傾斜するように、前記調理皿のフランジを支持する、請求項１〜請求項７のいずれかに記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、加熱調理器に関し、特に、加熱室内に収容可能であり、食品を載置され、かつ、加熱室内の調理時に選択的に使用される、調理皿を含む加熱調理器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、加熱調理器について、ユーザが容易におよび／または安全に加熱室において食品を出し入れできるようにするための種々の技術が開示されてきている。たとえば、特許文献１には、加熱室内で食品を載置でき調理中に回転されるターンテーブルを、調理終了後に加熱室外へ向けて移動させることのできる加熱調理器において、ターンテーブルが加熱室外に移動されている場合には加熱室を開閉するドアを閉状態にできないようにする技術が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】
特開平５−６６０２２号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、オーブン調理時に使用されるオーブン皿等の調理皿などは、ターンテーブルと同じく食品を載置するものではあるが、ターンテーブルと異なり、常に加熱調理器における調理で使用されるものではない。つまり、調理ごとに、選択的に使用されるものである。そして、このような調理皿についての、ユーザが容易におよび／または安全に加熱室において出し入れする技術については、十分なものが開示されていなかった。
【０００５】
本発明は、かかる実情に鑑み考え出されたものであり、その目的は、ユーザが、加熱室において調理皿を容易にかつ安全に出し入れできる加熱調理器を提供することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明のある局面に従った加熱調理器は、被加熱物を収容し、水平方向に交わる面である側壁を備える加熱室と、前記加熱室を開閉する縦開きドアと、被加熱物を載置され、前記加熱室内に収容可能であり、外縁部にフランジを有する調理皿と、前記加熱室の内部の側壁上に設けられ、前記加熱室内で前記調理皿のフランジを支持するレールとを含み、前記ドアは、前記加熱室を開状態としている状態において、前記調理皿が載置可能であり、前記レールは、前記加熱室において前記調理皿を前記ドアに載置した状態よりも高い位置で支持可能であり、その前記調理皿を支持可能な部分の中の最も前記ドアに近い部分は、前記ドアに載置した前記調理皿のフランジの下端よりも低い位置にあることを特徴とする。
【０００７】
本発明のある局面に従った加熱調理器によると、ドアに支持させた調理皿を、当該ドアよりも高い位置で支持するレールに支持される状態にする際、ユーザは、当該調理皿を、レール側に水平方向に移動させればよく、垂直方向に特に力を入れることを必要とされない。レールにおける調理皿のフランジを支持できる部分の高さが、最もドア側ではドアに支持された状態にあるフランジの下端以下の高さにあり、その後、徐々に、変化するためである。つまり、ユーザは、調理皿を水平方向に移動させて当該調理皿のフランジを一度レールに載せてしまえば、その後は、水平方向に移動させようとするだけで、レールに導かれて、調理皿の高さが変化する。
【０００８】
これにより、ドアに支持された状態の調理皿を、加熱室内においてその状態よりも高い位置にセットする必要がある場合であっても、ユーザの垂直方向に調理皿を移動させるための労力を極力抑えることができる。特に、調理皿上に比較的重い被加熱物が載置された場合でも、ユーザが支持しきれず調理皿をひっくり返すという事態を回避できる。つまり、ユーザが加熱室において調理皿を容易にかつ安全に出し入れすることができるようになる。
【０００９】
また、調理皿をレールに支持されたままの状態で水平方向に移動させることにより加熱室内に収容させることができるため、調理皿をユーザのみに支持させながら収容させるよりもユーザの負担を軽減でき、さらに、調理皿の底面全体を加熱室の底面等の他の部材に接触させながら収容させるのに対し調理皿の底面の摩耗を回避できる。
【００１０】
また、本発明に従った加熱調理器は、前記レールの前記調理皿を支持可能な部分の位置の高さは、最も前記ドアに近い部分から連続的に変化することが好ましい。
【００１１】
これにより、調理皿を、そのフランジをレールに沿わせて加熱室内で移動させる際、その移動が滑らかなものとなる。特に、調理皿上に形状を壊したくない等デリケートな被加熱物が載置された際には、効果的である。
【００１２】
また、本発明に従った加熱調理器は、前記加熱室内にマイクロ波を供給するためのマグネトロンと、前面に前面板を有し、かつ、前記加熱室の外郭を覆う本体枠とをさらに含み、前記ドアは、前記加熱室の開口部外周の全域に渡って前記前面板と当接する接触面と、前記ドアが前記加熱室を開状態としたときに前記接触面よりも前記加熱室側に設けられた凸部とを備え、前記凸部の上端は、前記調理皿が前記加熱室内に収容された状態から前記フランジを前記レールに支持させたまま前記加熱室外へ移動されたときに、前記接触面よりも先に前記調理皿の下面と接触することが好ましい。
【００１３】
これにより、加熱室から調理皿が出される際、接触面に接触するのは、少なくとも、凸部との接触により加熱室から出される勢いを落とされた調理皿である、ということになる。つまり、調理皿が加熱室から出される際に調理皿が接触面を傷付ける事態を、極力抑えることができる。したがって、接触面が傷付くことによってマイクロ波による加熱調理時に当該接触面と本体枠との間で放電が起こる、という事態を、極力回避できる。
【００１４】
本発明の他の局面に従った加熱調理器は、被加熱物を収容し、底面および水平方向に交わる面である側壁を備える加熱室と、前記加熱室に供給するためのマイクロ波を発振するマグネトロンと、前記加熱室の底面より下方に位置し、前記マグネトロンの発振したマイクロ波を前記加熱室内に放射するための放射アンテナと、前記加熱室を開閉可能であり、前記加熱室を開状態としている状態において前記調理皿が載置可能な縦開きのドアと、被加熱物を載置され、前記加熱室内に収容可能であり、外縁部にフランジを有する調理皿と、前記加熱室の内部の側壁上に設けられ、前記加熱室内で前記調理皿のフランジを支持するレールと、前面に前面板を有し、かつ、前記加熱室の外郭を覆う本体枠とを含み、前記ドアは、前記加熱室の開口部外周の全域に渡って前記前面板と当接する接触面と、前記ドアが前記加熱室を開状態としたときに前記接触面よりも前記加熱室側に設けられかつ前記接触面の上端よりも高い位置に上端を有する凸部とを備えることを特徴とする。
【００１５】
本発明の他の局面に従った加熱調理器によると、ドアが加熱室を開状態として、加熱室から調理皿が出される際、調理皿が、接触面よりも先に凸部に接触する場合が多くなる。このような場合、加熱室から調理皿が出される際、接触面が接触するのは、少なくとも、凸部との接触により加熱室から出される際の勢いを落とされた調理皿である、ということになる。このため、調理皿が加熱室から出される際に調理皿が接触面を傷付ける事態を、極力抑えることができる。
【００１６】
これにより、加熱室から出される際に調理皿に付勢される力を、ユーザの力だけでなく、調理皿を勢いのある状態で接触させても問題の無い凸部によっても抑えることができる。したがって、ユーザが加熱室において調理皿を容易にかつ安全に出し入れすることができ、かつ、接触面が傷付くことによって調理時に放電が起こる、という事態を極力回避できる。
【００１７】
また、本発明に従った加熱調理器では、前記ドアが前記加熱室を開状態としている場合、前記凸部の先端は、前記接触面の上端より０．１ｍｍ〜１．０ｍｍ高い位置にあることが好ましい。
【００１８】
これにより、調理皿が加熱室に出し入れされる際、凸部が、当該出し入れの大きな障害となることなく、加熱室から取出された調理皿にドアの接触面よりも先に接触するようになる。
【００１９】
本発明のさらに他の局面に従った加熱調理器は、被加熱物を収容し、底面および水平方向に交わる面である側壁を備える加熱室と、前記加熱室に供給するためのマイクロ波を発振するマグネトロンと、前記加熱室の底面より下方に位置し、前記マグネトロンの発振したマイクロ波を前記加熱室内に放射するための放射アンテナと、前記加熱室を開閉可能であり、前記加熱室を開状態としている状態において前記調理皿が載置可能な縦開きのドアと、被加熱物を載置され、前記加熱室内に収容可能であり、外縁部にフランジを有する調理皿と、前記加熱室の内部の側壁上に設けられ、前記加熱室内で前記調理皿のフランジを支持するレールと、前面に前面板を有し、かつ、前記加熱室の外郭を覆う本体枠とを含み、前記ドアは、前記加熱室の開口部外周の全域に渡って前記本体枠と当接し、かつ、当該ドアが前記加熱室を開状態としている状態において前記加熱室の底面よりも高い位置に上端を有する接触面を備えることを特徴とする。
【００２０】
本発明のさらに他の局面に従った加熱調理器によると、加熱室内に支持されている調理皿の底面とドアの接触面の上端との高さの差が、極力抑えられるため、加熱室から調理皿が出される際、万一調理皿が接触面に接触した場合でも、当該接触面に与えられる衝撃を極力抑えることができる。
【００２１】
これにより、加熱室から調理皿が出される際、当該調理皿をドアの接触面に接触させることが必ずしも禁止されない状況となるため、ユーザが加熱室において調理皿を容易にかつ安全に出し入れすることができ、かつ、ドアの接触面が傷付くことによって調理時に放電が起こる、という事態を極力回避できる。
【００２２】
また、本発明に従った加熱調理器では、前記接触面の上端は、前記ドアが前記加熱室を開状態としている状態において、前記レールよりも低い位置にあることが好ましい。
【００２３】
これにより、加熱室内に支持されている調理皿の底面と接触面の上端との高さの差を、さらに抑えられることができる。
【００２４】
また、本発明に従った加熱調理器では、前記レールは、前記調理皿が前記加熱室内で所定の方向に傾斜するように、前記調理皿のフランジを支持することが好ましい。
【００２５】
これにより、調理皿自体に傾斜を設けることなく、加熱調理により調理皿上の被加熱物から生じた水分や脂等を、調理皿上で、被加熱物と分離することができる。
【００２６】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の加熱調理器の一実施の形態である電子レンジについて、図面を参照しつつ説明する。
【００２７】
図１は、電子レンジの斜視図である。電子レンジ１は、主に、本体とドア３とからなる。本体は、その外郭を外装部４に覆われ、複数の脚８に支持されている。本体の前面には、ユーザが電子レンジ１に各種の情報を入力するための操作パネル６が備えられている。操作パネル６は、適宜情報を表示する表示部６０を含む。
【００２８】
ドア３は、下端を軸として、開閉可能に構成されている。ドア３の上部には、取っ手３Ａが備えられている。図２に、ドア３が開状態とされたときの電子レンジ１の正面図を示す。
【００２９】
外装部４の内部には、本体枠５が設置され、本体枠５の内部には、加熱室１０が形成されている。本体枠５は、その前面にであって後述する加熱室１０の開口部外周の全域に、前面板５Ｆを備えている。ここで、図３に、外装部４等の一部の部材を省略した状態での電子レンジ１の斜視図を示す。
【００３０】
ドア３の外郭は、ドア枠３Ｘに覆われている。そして、ドア３の中央部分には、ドア３が閉状態とされていても加熱室１０の内部を外部から視認できるように、耐熱ガラス３Ｂが嵌め込まれている。ドア３の、加熱室１０に対向する側の面には、加熱室１０の開口部外周の全域に渡って前面板５Ｆと接する接触面３Ｃと、マイクロ波を吸収するような樹脂からなるチョークカバー３Ｄが備えられている。接触面３Ｃと前面板５Ｆの隙間から漏れる高周波は、ドア３内で形成されチョークカバー３Ｄに覆われたチョーク構造により、加熱室１０外への漏洩を防止されている。
【００３１】
本体枠５は、上面５Ｐ、下面５Ｑ、左側面５Ｒ、右側面５Ｓおよび後面５Ｔから構成され、加熱室１０を区画している。加熱室１０は、食品等を出し入れするための開口部を有する。そして、当該開口部が、ドア３によって開閉される。加熱室１０の右方には、マグネトロン（図１１のマグネトロン１２。図３では省略。）が設置されている。そして、下面５Ｑの下方には、当該マグネトロンから供給されるマイクロ波を拡散する放射アンテナ（図１１，図１２の放射アンテナ１５。図３では省略。）が配置されている。当該放射アンテナから放射されるマイクロ波を透過する食品載置台９を配置している。つまり、電子レンジ１では、加熱室１０内へのマイクロ波の供給は、食品載置台９を介して行なわれる。また、右側面５Ｓには、後述する赤外線センサによる温度検知のための孔１０Ｘが形成されている。
【００３２】
左側面５Ｒには、レール１０１，１０２，１０５が設置され、右側面５Ｓには、レール１０３，１０４，１０６が設置されている。レール１０１〜１０６は、加熱室１０内でレンジ焼角皿を支持するために設置されている。
【００３３】
加熱室１０内で使用されるレンジ焼角皿には、図４に示すように、マイクロ波を吸収して発熱する発熱体８１を配置されたレンジ焼角皿８０（図４（Ａ）参照）と、そのような発熱体を配置されていない金属製角皿９０（図４（Ｂ）参照）とがある。使用者は、所望の調理に合わせて両者を使い分けることになる。図２および図３では、レンジ焼角皿８０を使用されている状態が示されている。
【００３４】
図５、図６は、レンジ焼角皿８０の裏面図、正面図であり、図７は、図５のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う矢視断面図である。
【００３５】
レンジ焼角皿８０は、その外周に水平方向に伸びる板体である外周部８０Ｄと、底部８０Ｂとを有する。外周部８０Ｄと底部８０Ｂとは、壁部８０Ｅでつながれている。底部８０Ｂの外縁であって壁部８０Ｅとの接続部分には、底部８０Ｂの全周を囲うように、溝８０Ａが形成されている。レンジ焼角皿８０は、外周部８０Ｄをレール１０１〜１０６の中の左右１組のレールに支持されることにより、加熱室１０内に固定された状態で収容される。
【００３６】
底部８０Ｂの裏面には、発熱体８１が蒸着されている。発熱体は、たとえば、導電性材料、より具体的には、酸化スズにモリブデンを添加した導電性材料等が蒸着されることにより構成される。なお、蒸着膜の厚みとしては８×１０−８ｍ程度、抵抗率は２〜６（Ω／ｍ）程度が好ましい。なお、図５では、便宜上、発熱体８１の表面が、ハッチングを施されて記載されている。
【００３７】
レンジ焼角皿８０の裏面の四隅には、それぞれ脚８０Ｃが形成されている。図７に示すように、レンジ焼角皿８０では、脚８０Ｃの最下部、底部８０Ｂの最下部（溝８０Ａの裏面に相当する部分）、発熱体８１の最下部の高さは、それぞれ異なり、低い方から順に、Ｚ、Ｙ、Ｘとなっている。これにより、加熱室１０内で発熱体８１が加熱され高温となった状態でレンジ焼角皿８０が加熱室１０外に取出されてテーブル等の載置面に載置される場合でも、当該発熱体８１よりも先に、脚８０Ｃまたは底部８０Ｂが当該載置面に接する。これにより、当該載置面に発熱体８１から高熱が加えられることを回避できる。レンジ焼角皿８０がこのように構成されることにより、たとえレンジ焼角皿８０が図３のように開状態にされたドア３上に載置された場合でも、高温の発熱体８１がチョークカバー３Ｄと接して当該チョークカバー３Ｄが溶解した結果、接触面３Ｃと本体枠５との隙間が広がることにより、加熱室１０内の高周波が漏洩することを回避できる。
【００３８】
また、発熱体８１は、図５に示すように、外周部８０Ｄの端部から距離Ｗ以上離れ、かつ溝８０Ａより内側の位置に蒸着されている。高周波を効率良くレンジ焼角皿８０上の送るために、距離Ｗは、加熱室１０内に供給される高周波の波長をλとした場合、λ／４（波長の１／４）以上とされることが好ましい。つまり、電子レンジ１で、高周波としてマイクロ波が発振される場合には、距離Ｗは、およそ３ｃｍ以上とされることが好ましい。
【００３９】
電子レンジ１では、レンジ焼角皿８０は、調理に使用される際、加熱室１０内で、外周部８０Ｄがレール１０１，１０３に支持される状態とされることが好ましい。このような状態では、発熱体８１は、食品載置台９から垂直方向（下方からのマイクロ波が拡散する方向）について１〜１５ｍｍの距離を有し、効率良くマグネトロン（後述する図１１のマグネトロン１２）からのマイクロ波を吸収することができる。
【００４０】
また、電子レンジ１では、レンジ焼角皿８０が調理に使用される際、図８に示すように、レンジ焼角皿８０の上に食品載置台１１０が設置され、当該食品載置台１１０の上に食品が載置され、そして、食品載置台１１０は、調理に使用される際には、図２および図３に示したように、蓋１２０に覆われる。なお、レンジ焼角皿８０、食品載置台１１０、および、蓋１２０は、図８では、大小関係およびそれぞれの構造を理解されるように、互いに上下方向に離された状態で記載されているが、実際調理に使用される際には、上下方向に重ね合わせられている。なお、食品載置板１１０について、図９（Ａ）に斜視図を、図９（Ｂ）に側面図を、それぞれ示す。
【００４１】
食品載置台１１０は、レンジ焼角皿８０の壁部８０Ｅと接するとともに当該食品載置台１１０の補強の役目を有する縁部１１１と、食品を載置する調理面１１２と、調理面１１２に設けられた複数の貫通孔１１３と、調理面１１２と縁部１１１との間で下方に凹ませた段部１１４と、当該段部１１３の一部を下方にさらに膨出させて形成しかつ当該食品載置台１１０を支持する脚部１１５と、調理面１１２の略中央部に２箇所の使用者の手の指を挿入して食品載置台１１０を持ち上げられるようにした取り出し穴１１６とから構成される。
【００４２】
なお、食品載置台１１０において、脚部１１５は、当該食品載置台１１０の各コーナー部１１０Ａ，１１０Ｂ，１１０Ｃ，１１０Ｄ付近の段部１１４をさらに下方に膨出されることにより形成されている。該脚部１１５の高さは、レンジ焼角皿８０に予め定められた量の水を入れたとき、その水面が調理面１１２より下方となるような高さに設定されている。このような構成とすることにより、使用者が、レンジ焼角皿８０に水を入れ、さらに食品載置台１１０を設置した状態でレンジ焼角皿８０を運んだ場合でも、レンジ焼角皿８０から水がこぼれることを抑制することができる。なお、予め定められた量の水とは、調理器の取扱説明書などに記載され、電子レンジ１における蒸し調理において推奨する水量のことを示している。
【００４３】
蓋１２０は、水平方向に延設した水平片１２１と、ミトン等を嵌めた手でも掴み易いように頂上部に設けられた取っ手１２２と、蓋１２０内の蒸気の抜き孔１２３とを備えている。蓋１２０は、金属製のほか、金属材料と樹脂とを張り合わせたものや、樹脂材に金属メッキしたもの、またはカーボンや金属パウダーを混入した樹脂などのマイクロ波を透過しない材料から形成されている。
【００４４】
図１０に、調理時における、レンジ焼角皿８０、食品載置台１１０、および、蓋１２０の、重ねられた状態での部分的な縦断面図を示す。蓋１２０は、レンジ焼角皿８０上に載置したときレンジ焼角皿８０の発熱体８１の外周位置（図１０中に一点破線で示した位置）より内側に対向する蓋内面に位置し、下方に突出した凸部１２４と、水平片１２１の全周に亘って下方に延設した垂下片１２５とを、さらに備えている。
【００４５】
このような蓋１２０の構成により、レンジ焼角皿８０に蓋１２０が被せられるときは、蓋１２０の垂下片１２５がレンジ焼角皿８０の壁部８０Ｅに沿って当接し、かつ、蓋１２０の水平片１２１が、レンジ焼角皿８０の壁部８０Ｅの上端、即ちレンジ焼角皿８０の外周部８０Ｄに当接するように、蓋１２０が載置される。前述の垂下片１２５および水平片１２１の存在により、レンジ焼角皿８０と蓋１２０とで形成される空間の機密性が高まり、蒸し調理が実現できるのである。
【００４６】
さらに、蓋１２０内面に凸部１２４が設けられることにより、食品が発し蓋１２０の裏面に結露した蒸気を、水滴として、凸部１２４を介して、発熱体８１上に滴下させて、再び蒸気として蒸し調理に寄与させることができる。このような蒸気および水滴の流れは、矢印Ｒ１，Ｒ２で示されている。このように水滴を再度蒸気とすることについて、以下に詳細に説明する。
【００４７】
蓋１２０の裏面を流れる水滴は、もし凸部１２４が蓋１２０の裏面に無ければ、レンジ焼角皿８０の中央部付近よりも壁部８０Ｅに近い垂下片１２５およびその近傍に到達する。壁部８０Ｅ付近は、発熱体８１が存在せず、レンジ焼角皿８０の中央部付近に比べて温度が低いため、流れてきた水滴は、垂下片１２５とレンジ焼角皿８０の壁部８０Ｅとの間に水滴となってたまることになる。この状態で、調理が終了し、蓋１２０をレンジ焼角皿８０から離すと、その振動で、垂下片１２５に付着した水滴が落下し、台所などの床面をぬらし、使用者が後で清掃するなどの手間をかけることになる。
【００４８】
これに対し、凸部１２４が蓋１２０の裏面に設けると、蓋１２０の裏面に結露した水滴は、凸部１２４付近でたまり、適宜、発熱体８１上に滴下する。発熱体８１上に滴下した水滴は再び蒸発して、蒸し調理の寄与することになり、調理の仕上りを良好なものとすることができる。また、垂下片１２５まで到達する水滴は、凸部１０８より下方の部分の水滴となるので、比較的少量となるため、蓋１２０をレンジ焼角皿８０から離しても、滴下するほどたまらない。特に、食品から発する蒸気は、上方に上昇するので、凸部１２４より取手１０２側により多く結露するので、さらに垂下片１２５に到達する水滴は減少する。
【００４９】
また、段部１１４は、コーナー部１１０Ａ〜１１０Ｄ以外の部分では、下方への膨出量が少ないので、食品載置台１１０とレンジ焼角皿８０との間にマイクロ波が進入できるスペースができ、ここから矢印Ｍで示すように侵入したマイクロ波がレンジ焼角皿８０内の水を加熱し、加熱を促進させることができる。
【００５０】
図１１に、図１のＸＩ−ＸＩ線に沿う矢視断面図を示す。また、図１２に、図１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿う矢視断面図を示す。
【００５１】
図１１および図１２をさらに参照して、孔１０Ｘに接続された検知経路部材４０は、開口を有し、当該開口を孔１０Ｘに接続された箱形状を有している。なお、検知経路部材４０の、当該箱形状の底面には、赤外線センサ７が取付けられている。検知経路部材４０を構成する箱形状の底面上であって、赤外線センサ７に対向する部分には、検知窓１１が形成されている。
【００５２】
赤外線センサ７は、加熱室１０内に視野を有している。赤外線センサ７を、加熱室１０の、幅方向に角度θだけ振り、奥行き方向に角度αだけ振ることにより、視野７００が加熱室１０の底面全体をカバーしている。
【００５３】
外装部４の内部には、加熱室１０の右下に隣接するように、マグネトロン１２が備えられている。また、加熱室１０の下方には、マグネトロン１２と本体枠５の下部を接続させる導波管１９が備えられている。マグネトロン１２は、導波管１９内に位置するマグネトロンアンテナ１２Ａを備えている。マグネトロン１２は、マグネトロンアンテナ１２Ａからマイクロ波を発し、当該マイクロ波は、導波管１９を介して、加熱室１０に供給される。
【００５４】
本体枠５の底面５Ｘと食品載置台９の間には、放射アンテナ１５が備えられている。導波管１９の下方には、放射アンテナ１５の回転等の移動を制御するためのアンテナ駆動ボックス１６が備えられている。放射アンテナ１５は、軸１５Ａで、アンテナ駆動ボックス１６と接続されている。取付部材１５Ｂは、軸１５Ａを本体枠５に取付けるために設けられている。このことから、放射アンテナ１５は、取付部材１５Ｂおよび軸１５Ａにより、本体枠５に、水平方向に回転可能に、取付けられている。なお、軸１５Ａは、導波管１９と加熱室１０とをマイクロ波的に結合する作用を有する。
【００５５】
食品載置台９の外周には、シリコン９９が備えられる。シリコン９９が備えられることにより、食品載置台９の外周は、シール止めされる。
【００５６】
加熱室１０内では、食品載置台９上に、食品が載置される。マグネトロン１２の発振したマイクロ波は、導波管１９を介し、放射アンテナ１５によって拡散されつつ、加熱室１０内に供給される。これにより、食品載置台９上の食品が加熱される。
【００５７】
また、加熱室１０の後方には、ヒータユニット１３０が備えられている。ヒータユニット１３０には、ヒータ、および、当該ヒータの発する熱を加熱室１０内に効率よく送るためのファンが収納されている。
【００５８】
次に、電子レンジ１における食品載置台９の構成について、図１３を参照しつつ、詳細に説明する。図１３は、食品載置台９の平面図である。
【００５９】
食品載置台９は、透明なガラスにより構成され、その表面には、印刷が施されている。図１３では、食品載置台９において印刷の施されている部分には、斜線を施している。より詳しくは、食品載置台９の中央には、円状に黒く塗りつぶされることにより、印刷部９Ａが形成されている。そして、印刷部９Ａの外周部には、印刷の施されていない、ドーナツ状の領域である、透明部９Ｂが位置している。そして、さらに、透明部９Ｂの外側には、黒く塗りつぶされることにより、印刷部９Ｃが形成されている。食品載置台９が、このように印刷を施されていることにより、加熱室１０において、後述する座金１５Ｃ等の、調理に直接関係の無い、目障りな部品を、隠すことができる。つまり、電子レンジにおいて、底板の中央部の印刷を、底板中央よりも少し（１０ｍｍ程度）前方にズラして施すことにより、ユーザの視界から底板中央のアンテナ取付部を、より効率良く隠すことができる。このことを、図１４および図１５を参照して、より具体的に説明する。
【００６０】
図１４は、電子レンジ１においてドア３を開状態とし、本体枠５の底面を、食品載置台９を取外して、前上方から見た図である。また、図１５は、食品載置台９が取付けられた状態での、加熱室１０の底面を、前上方から見た図である。なお、図１５において、食品載置台９上の印刷を施された部分には、斜線を施している。
【００６１】
まず図１４を参照して、放射アンテナ１５は、円状の板を、複数箇所くり貫かれた形状を有している。放射アンテナ１５中央の上には、当該放射アンテナ１５と軸１５Ａとを接続させるための座金１５Ｃが取付けられている。放射アンテナ１５は、座金１５Ｃを中心として、水平面上で回転する。
【００６２】
本体枠５の底面５Ｘには、凹部５Ａが形成されている。また、凹部５Ａの外周には、食品載置台９の外周部分（食品載置台９の最外に位置する幅２〜３ｃｍ程度の部分）に対応する底板支持部５Ｂが形成されている。底板支持部５Ｂは、本体枠５の、該底板支持部５Ｂの外周側に位置する下面５Ｑに対して、食品載置台９の厚み程度だけ低くなっている。これにより、食品載置台９を、その外周部分が底板支持部５Ｂに対応するように取付けると、食品載置台９と下面５Ｑとが、同一平面を構成する。
【００６３】
放射アンテナ１５は、凹部５Ａのほぼ中央に取付けられている。ユーザが、加熱室１０を、食品載置台９を取外した状態で見た場合、座金１５Ｃを見ることになる。また、この場合、ユーザは、凹部５Ａの外周部に存在する、水抜き穴や板金のつなぎ目、および、当該つなぎ目に取付けられている複数のネジ等も、見ることになる。
【００６４】
次に、図１５を参照して、加熱室１０の底面に食品載置台９が取付けられることにより、加熱室１０の内部からは、取付部材１５Ｂ，座金１５Ｃ，凹部５Ａ外周の板金のつなぎ目，および，当該つなぎ目の複数のネジが、印刷部９Ａ，９Ｃに遮られて、見えなくなっている。なお、食品載置台９が取付けられても、加熱室１０の内部から、透明部９Ｂを介して、放射アンテナ１５の外周部分は、見ることができる。放射アンテナ１５の中で、印刷部１５Ａに遮られて見えなくなる部分は、放射アンテナ１５の中心から、当該放射アンテナ１５の半径の半分の半径を有する円内に含まれる部分である。また、図１５において、透明部９Ｂの外周円は、アンテナ取付部より、１０ｍｍ程度、中心を前にズラすことで、ドア３を開状態として前方から加熱室１０内を見るユーザの視界では、放射アンテナ１５の外周と、ほぼ一致している。つまり、このように、隠したい部品と、食品載置台９上の印刷との、垂直方向（ユーザが見る方向に交わる方向）での位置をユーザが見る側にずらすことにより、より確実に、当該印刷を当該部品に対応させることができることになるのである。
【００６５】
以上説明した電子レンジ１では、食品載置台９に、透明部９Ｂが設けられている。したがって、放射アンテナ１５の回転の様子を加熱室１０内から見ることができる。これにより、放射アンテナ１５が故障等によって、回転すべきときに停止したままである場合には、その旨を、早期に発見することができる。なお、放射アンテナ１５が加熱室１０の側方に設けられるような場合であれば、同様に、加熱室１０の側壁を、放射アンテナ１５の回転を視認できるような、透明な部分を有する板体で、構成することができる。
【００６６】
また、加熱室１０の底面に放射アンテナ１５が備えられるタイプである電子レンジ１では、被加熱物である食品をターンテーブル等で移動させなくとも、マグネトロン１２による加熱調理において、加熱むらをある程度回避できる。つまり、このような電子レンジ１において、市販されている電子レンジの加熱室に備えられているようなターンテーブルを備える必要が無い。この一方で、ユーザが、加熱室内に回転する部材を見ることができないことから、調理が十分に実行されるか、という不安感を抱く場合が考えられる。そして、電子レンジ１では、透明部９Ｂを介して放射アンテナ１５の回転を視認できることにより、ユーザに、加熱室１０内に、調理中に回転する部材がある、という安心感を与えることができる。
【００６７】
食品載置台９は、上記したように、透明な板によって構成される。その材料としては、耐熱温度が高く、熱衝撃に強く、誘電損失が低く、また、強度の高いものが好ましい。耐熱温度が高くなければ、食品が加熱された場合に、食品載置台９が破壊してしまうおそれがあるからである。
【００６８】
そして、熱衝撃が強くなければ、ある食品の加熱によって食品載置台９が高温となっているときに、次の食品の加熱を行なうために冷たい食品を食品載置台９に載置されると、食品載置台９が破壊してしまうおそれがあるからである。なお、熱衝撃性とは、たとえば、或る物質をオーブン等で熱した後、冷水に入れて算出される値によって評価される性質である。たとえば、後述する表１においては、熱衝撃が１００℃とある場合には、１１０℃に熱した後、１０℃の水の中に入れても破損しない、ということを意味する。
【００６９】
また、誘電損失が高ければ、マグネトロン１２の発振するマイクロ波を、食品載置台９が吸収し、加熱効率が低下するからである。
【００７０】
また、強度が低ければ、食品載置台９上に食品が載置されたときに、食品載置台９が破壊してしまうおそれがあるからである。
【００７１】
なお、上記した、食品載置台９に求められる特性は、放射アンテナが、加熱室の底面側以外（天面側，側方等）に設けられ、食品載置台９に対応する板体が該放射アンテナを覆うように設けられる場合でも、同様に求められる。つまり、耐熱温度や、熱衝撃については、加熱対象とされる食品が、沸騰や、ユーザの操作によって、加熱室の側面等に飛び散る場合も考えられるためである。また、誘電損失については、加熱室内にあれば、底面であっても、側面であっても、天面であっても、マイクロ波を吸収することがあるからである。また、強度についても、ユーザの操作によって、食品の容器等が、加熱室の側面等に衝突する場合が考えられるためである。
【００７２】
そして、上記した特性を満たすような材料としては、ホウケイ酸ガラスを挙げることができる。ホウケイ酸ガラスの中でも、強化されたものは、さらに好ましい。ここで、表１に、強化されたホウケイ酸ガラスの例として、パイレックス（Ｒ）強化ガラスおよびテンパックスフロート（Ｒ）強化ガラスの特性を挙げる。また、表１には、強化されたソーダガラス、ネオセラムおよびコージライトの特性も挙げる。なお、ネオセラム、コージライトは、市販の電磁調理器において、鍋を載置する板として使用されているものであって、不透明である。したがって、電子レンジ１の食品載置台９として使用するには、難しいと言える。
【００７３】
【表１】
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【００７４】
表１を参照して、ホウケイ酸ガラスである、パイレックス（Ｒ）強化ガラスおよびテンパックスフロート（Ｒ）強化ガラスは、ネオセラムやコージライトに匹敵するほどの強度（曲げ強度）を有している。これに加え、誘電損失については、ネオセラムよりも圧倒的に低く、コージライトに対しても低い値を有している。
【００７５】
また、パイレックス（Ｒ）強化ガラス，テンパックスフロート（Ｒ）強化ガラスは、透明なガラスである強化されたソーダガラスと、同程度の強度（曲げ強度）を有している。そして、パイレックス（Ｒ）強化ガラス，テンパックスフロート（Ｒ）強化ガラスは、強化されたソーダガラスに対して、それぞれ、４０℃または３０℃だけ、耐熱温度が高く、熱衝撃については、それぞれ、８４℃または６０℃、高い値を有している。なお、表１には、強化されたソーダガラスの誘電損失の値は、記載されていないが、おおよそ、１００×１０−４程度と考えられる。つまり、パイレックス（Ｒ）強化ガラス，テンパックスフロート（Ｒ）強化ガラスは、強化されたソーダガラスに対して、かなり低い誘電損失を有する。
【００７６】
以上のことより、食品載置台９の材質としては、ホウケイ酸ガラス、その中でも特に、強化されたものが好ましいといえる。
【００７７】
また、食品載置台９は、その片面に印刷される。一般に、板状の物の片面に印刷が施されると、印刷を施された面の表面に存在する微細な亀裂にインクが入り込んで、内部に浸透していく。そのため、印刷裏面からの力が加わると、該力は、亀裂が広がる方向に働くため、強度が弱い。このことを、図１６を参照して、より具体的に説明する。図１６は、図１３のＸＶＩ−ＸＶＩ線に沿う矢視断面図である。
【００７８】
食品載置台９は、印刷を施される印刷面９Ｄと、その裏側に位置する裏面９Ｅとを有している。印刷面９Ｄ上には、インク９０が塗布されている。なお、このとき、裏面９Ｅからの衝撃の強度は、印刷面９Ｄにインク９０が塗布されていない状態よりも、低下する。
【００７９】
また、印刷面９Ｄでは、図１３に示したようなパターンで印刷が施されるため、つまり、その表面にはインク９０が塗布される場所と塗布されない場所が存在するため、裏面９Ｅよりも、表面の凹凸の差が大きくなる。
【００８０】
食品載置台９は、図２等に示したように、加熱室１０内に取付けられる場合、その印刷面９Ｄを、上向きにして取付けられることもできれば、下向きにして取付けられることもできる。前者の場合、印刷面９Ｄが食品に接することになり、後者の場合、裏面９Ｅが食品に接することになる。
【００８１】
そして、食品載置台９を、印刷面９Ｄが食品に接するように取付けると、電子レンジ１において食品と接する面の強度を確保できる、という利点がある。また、この場合、食品と接する面上に凹凸があるため、食品が食品載置台９上で滑りにくくなり安全である、という利点もある。
【００８２】
その一方で、食品載置台９を、裏面９Ｅが食品に接するように取付けると、電子レンジ１において食品を載置する面に凹凸が少ないため、当該面の清掃が容易になり、衛生的である、という利点がある。
【００８３】
また、食品を食品載置台９上で滑りにくくするために、食品載置台９の、食品を載置する面に、表面がざらつくような加工を施すことが好ましい。このような加工方法としては、たとえば、食品載置台９の材料を、ローラで延ばす方法が考えられる。このような方法により、食品載置台９の表面にはローラ目が付く。このローラ目により、食品載置台９の表面は、ざらつくのである。
【００８４】
図１７は、放射アンテナ１５の平面図である。放射アンテナ１５には、軸１５Ａを通される孔１５Ｘと、開口１５Ｐ，１５Ｑ，１５Ｒとが形成されている。図１７では、開口１５Ｑと孔１５Ｘの最短経路が線Ｌ１で示され、開口１５Ｒと孔１５Ｘの最短経路が線Ｌ２で示されている。線Ｌ１および線Ｌ２の長さは、それぞれ４５ｍｍ程度である。
【００８５】
次に、放射アンテナ１５の構造について、詳細に説明する。図１８は、放射アンテナ１５の斜視図である。図１８から理解されるように、放射アンテナ１５は折り曲げられた構造を有している。図１９に、折り曲げられた線とともに記載された放射アンテナ１５の平面図を示す。また、図２０に、図１９の矢印ＸＸから見た側面図を示す。
【００８６】
放射アンテナ１５は、線１５０１，１５０３，１５０５，１５０８，１５１０，１５１２で、それぞれ、中心の孔１５Ｘから遠くなる方を下に位置するように折り曲げられている。そして、放射アンテナ１５は、孔１５Ｘに対してこれらの線よりも外側にある線１５０２，１５０４，１５０６，１５０７，１５０９，１５１１で、それぞれ、中心の孔１５Ｘから遠くなる方を元の平面に戻すように折り曲げられている。線１５０１〜１５１２で上記のように折り曲げられることにより、放射アンテナ１５は、同じ高さ位置にある平面１５１，１５２および、平面１５１，１５２よりも低い位置にある平面１５４，１５５を備えることになる。また、放射アンテナ１５は、線１５１５で山折りされ、線１５１４で谷折りされ、そして、線１５１３で山折りされている。これにより、放射アンテナ１５は、線１５１５と線１５１４に挟まれた平面１５６と、線１５１４と線１５１３に挟まれた平面１５３をさらに備えることになる。
【００８７】
次に、アンテナ駆動ボックス１６の内部を含めた、放射アンテナ１５を駆動させる機構について、説明する。図２１は、アンテナ駆動ボックス１６およびその近傍の部材の斜視図である。アンテナ駆動ボックス１６は、載置台６１を、上部にかぶせられている。軸１５Ａは、載置台６１を貫通するように、直立している。また、図１１では省略したが、載置台６１上であって、導波管１９の下方には、アンテナ回転モータ３４とアンテナ上下駆動モータ３５とが設置されている。アンテナ回転モータ３４は、放射アンテナ１５を水平面上で回転させる際に駆動されるモータである。アンテナ上下駆動モータ３５は、放射アンテナ１５を上下方向に移動させる際に駆動されるモータである。
【００８８】
アンテナ駆動ボックス１６の内部であって載置台６１の下方には、アンテナ検知スイッチ３６を含む、種々の部材が収容されている。図２２に、図２１から載置台６１を省略した場合の図を示す。また、図２３に、アンテナ駆動ボックス１６、載置台６１、アンテナ回転モータ３４、アンテナ上下駆動モータ３５、および、放射アンテナ１５が組立てられたものの分解斜視図を示す。
【００８９】
アンテナ駆動ボックス１６の内部には、複数の歯車６２〜６９が回転可能に取付けられている。
【００９０】
アンテナ回転モータ３４が駆動することにより、当該モータに接続されている歯車６６が回転する。歯車６６が回転すると、歯車６６に噛み合わされている歯車６８が回転する。歯車６８が回転すると、歯車６８と一体的に形成されている歯車６７が回転する。歯車６７が回転すると、歯車６７に噛み合わされた歯車６９が回転する。歯車６９が回転すると、歯車６９に取付けられている軸１５Ａが回転する。軸１５Ａが回転することにより、放射アンテナ１５が回転する。
【００９１】
歯車６５の上部に取付けられた回転部材７０は、楕円形の筒状であり、その外縁部の高さが、一定でなく、場所によって変化している。そして、軸１５Ａは、回転部材７０の外縁部によって、下方から支持されている。
【００９２】
アンテナ上下駆動モータ３５が駆動することにより、当該モータに接続されている歯車６２が回転する。歯車６２が回転すると、歯車６２に噛み合わされている歯車６３が回転する。歯車６３が回転すると、歯車６３と一体的に形成されている歯車６４が回転する。歯車６４が回転すると、歯車６４に噛み合わされている歯車６５が回転する。歯車６５が回転すると、回転部材７０が回転する。回転部材７０が回転すると、回転部材７０における軸１５Ａを支持する部分の高さが異なる。
【００９３】
回転部材７０における軸１５Ａを支持する部分の高さが変化すると、それに応じて、放射アンテナ１５の高さも変化する。具体的には、たとえば、図１１に示したような位置にあった放射アンテナ１５が、回転部材７０における軸１５Ａを支持する部分の高さが変化すると、図２４に示すように、高い場所に位置することになる。電子レンジ１では、回転部材７０の回転が継続されると、その期間中、放射アンテナ１５の高さ位置の変化も継続される。
【００９４】
なお、放射アンテナ１５では、図１７を参照して説明したように、軸１５Ａと接続される孔１５Ｘと線Ｌ１，Ｌ２で結ばれた位置に、開口１５Ｑ，１５Ｒの端部が位置している。なお、図１１に示した状態の電子レンジ１では、軸１５Ａ内でマイクロ波が伝播される距離と、線Ｌ１または線Ｌ２の長さとの和Ｘは、マグネトロン１２で発振されるマイクロ波の波長をλとし、ｎを整数とすると、式（１）で示される。
【００９５】
Ｘ＝２ｎ×λ／２  …（１）
また、図１１に示した状態では、放射アンテナ１５と本体枠５の底面５Ｘとの距離が比較的短く、放射アンテナ１５と底面５Ｘの間の空間におけるインピーダンスが比較的低い。これにより、放射アンテナ１５まで伝播してきたマイクロ波の、当該放射アンテナ１５の外縁部分からの加熱室１０への伝播が抑えられ、その代わりに、線Ｌ１，Ｌ２と開口１５Ｑ，１５Ｒとの交点付近（図１９で領域１５Ｍで示された領域）から多くのマイクロ波が加熱室１０へと伝播される。なお、図１１に示した状態では、本体枠５の底面５Ｘと、平面１５１，１５２との垂直方向の距離は１５ｍｍであり、平面１５４，１５５との垂直方向の距離は１０ｍｍである。
【００９６】
一方、図２４に示した状態では、放射アンテナ１５は、図１１に示された状態よりも５ｍｍ上方に位置している。つまり、図２４に示した状態では、本体枠５の底面５Ｘと、平面１５１，１５２との垂直方向の距離は２０ｍｍであり、平面１５４，１５５との垂直方向の距離は１５ｍｍである。そして、図２４に示した状態では、図１１に示した状態よりも、底面５Ｘと放射アンテナ１５との間の空間におけるインピーダンスが高くなる。これにより、放射アンテナ１５まで伝播してきたマイクロ波は、当該放射アンテナ１５の各端部から、加熱室１０へと伝播していく。
【００９７】
つまり、電子レンジ１では、加熱室１０において局所的にマイクロ波を供給する場合には、放射アンテナ１５は図１１に示した高さに位置するよう制御され、加熱室１０の全体にマイクロ波を供給する場合には、放射アンテナ１５は図２４に示した高さに位置するよう制御される。
【００９８】
なお、放射アンテナ１５の高さは、軸１５Ａが回転部材７０に支持される高さに依存する。また、軸１５Ａが回転部材７０に支持される高さは、回転部材７０の回転の停止位置に依存する。そして、回転部材７０の回転の停止位置は、アンテナ検知スイッチ３６の検知出力に基づいて制御される。図２５に、アンテナ駆動ボックス１６内の回転部材７０とアンテナ検知スイッチ３６の平面図を示す。
【００９９】
回転部材７０は、上方から見ると楕円形状を有し、中心７０Ｘを中心として回転する。アンテナ検知スイッチ３６は、ボタン３６Ａを押圧されることにより検知出力を出力する。
【０１００】
図２５では、回転の停止位置の異なる回転部材７０が、それぞれ、実線と一点破線で記載されている。このことから理解されるように、回転部材７０の回転の停止位置によって、ボタン３６Ａが回転部材７０によって押圧されたり押圧されなかったりする。したがって、電子レンジ１では、ボタン３６Ａが押圧されていることにより、回転部材７０の回転位置が特定の位置であることを認識できる。また、ボタン３６Ａが押圧されてから回転部材７０の回転を停止させるまでの時間を制御することにより、回転部材７０の回転の停止位置を制御できる。回転部材７０が回転し、使用頻度が高いと想定された予め定められた所定位置に放射暗転が位置したとき、すなわち、本実施の形態では放射アンテナ１５が最も下方に位置したとき、回転部材７０がアンテナ検知スイッチ３６のボタン３６Ａを押圧しない位置に対応するするように構成されている。このような構成により、アンテナ検知スイッチ３６のボタン３６Ａに、待機時に力が付勢されず、必要なときのみ付勢されることになるため、アンテナ検知スイッチ３６の寿命を延ばすことができるのである。
【０１０１】
図２６は、電子レンジ１の制御ブロック図である。電子レンジ１は、当該電子レンジ１の動作を全体的に制御する制御回路３０を備えている。制御回路３０は、マイクロコンピュータ３００および適宜情報を記録するためのメモリ３０１を含む。
【０１０２】
制御回路３０は、操作パネル６、赤外線センサ７、および、アンテナ検知スイッチ３６から種々の情報を入力される。そして、制御回路３０は、該入力された情報等に基づいて、マグネトロンファンモータ３１、庫内灯３２、マイクロ波発振回路３３、アンテナ回転モータ３４、アンテナ上下駆動モータ３５、および、表示部６０の動作を制御する。マグネトロンファンモータ３１は、マグネトロン１２を冷却するためのファンである。庫内灯３２は、加熱室１０内を照らす電灯である。マイクロ波発振回路３３は、マグネトロン１２にマイクロ波を発振させるための回路である。
【０１０３】
電子レンジ１では、図２７に示すように、ドア３の耐熱ガラス３Ｂ上で、蓋１２０等を載置されたレンジ焼角皿８０が、支持される。
【０１０４】
図２８に、ドア３の斜視図を示す。ドア３には、取っ手３Ａ、耐熱ガラス３Ｂ、接触面３Ｃ、チョークカバー３Ｄに加えて、凸部３Ｔが備えられている。凸部３Ｔは、チョークカバー３Ｄに一体的に備えられており、チョークカバー３Ｄと同じマイクロ波を吸収する樹脂からなる。
【０１０５】
図２９に、ドア３の凸部３Ｔが備えられた部分を側面から見た場合の拡大図を示す。レンジ焼角皿８０が、外周部８０Ｄをレール１０１，１０３に支持させた状態のままで加熱室１０から取り出された場合、ある程度までレンジ焼角皿８０の取出しが進むと、特にユーザが支持しない限り、図２９に示すように、レンジ焼角皿８０のドア３側の部分が自重で下方に移動する。
【０１０６】
電子レンジ１では、凸部３Ｔは、その上端が、図２７および図２９等に示すように、ドア３が加熱室１０を開状態としている場合、接触面３Ｃの上端よりも高さＨだけ高く構成されている。これにより、図２９のようにレンジ焼角皿８０が加熱室１０から取り出される際、レンジ焼角皿８０の脚部８０Ｃは、接触面３Ｃより先に凸部３Ｔに接触する。なお、高さＨは、レンジ焼角皿８０の取り出しの際に、脚部８０Ｃが接触面３Ｃより先に凸部３Ｔに接触し、かつ、レンジ焼角皿８０の取り出しの障害とならないような高さ（たとえば、０．１ｍｍ〜１．０ｍｍ）とされることが好ましい。
【０１０７】
図３０は、加熱室１０の左側面５Ｒとドア３との位置関係を模式的に示す図であり、本体枠５の右側面５Ｓに対応する部分を省略したような図である。
【０１０８】
左側面５Ｒには、レール１０１，１０２，１０５のそれぞれの後方側に、レール１０１Ａ，１０２Ａ，１０５Ａが設置されている。レール１０１Ａ，１０２Ａ，１０５Ａは、それぞれ、レール１０１，１０２，１０５よりも低い位置で、外周部８０Ｄを支持する。なお、図示を省略するが、レール１０１Ａ，１０２Ａ，１０５Ａと同様に、レール１０３，１０４，１０６のそれぞれの後方側にも、同様のレールが設置されている。
【０１０９】
これにより、加熱室１０内で、レンジ焼角皿８０の外周部が８０Ｄがレール１０１，１０３に支持された状態では、図３１に示すように、レンジ焼角皿８０は、加熱室１０において、後方（ヒータユニット１３０が設置されている側であって、ドア３が設置されている側と反対側）が低くなるように、傾いて、固定されている。なお、図３１中の破線Ｎは水平線を示す。また、レンジ焼角皿８０の上端は水平面上に載置された際にはほぼ水平となる。
【０１１０】
レンジ焼角皿８０が加熱室１０内で一方に傾くように固定されることにより、加熱調理によりレンジ焼角皿８０上に載置された食品から出た脂等を、当該レンジ焼角皿８０内で、当該食品から離れた位置に、自動的に移動させることができる。なお、レンジ焼角皿８０は、加熱調理終了後、前方に取り出されることから、脂等が飛出さないために、図３１に示したように、後方が低くなるように傾かせることが最も好ましいが、脂等を食品から離れた位置に移動させることのみを考慮するのであれば、左方が低くなるように傾かせても良いし、右方が低くなるように傾かせても良い。
【０１１１】
図３２は、レール１０１の正面図である。また、図３３は、図３２のＳ−Ｓ線に沿う矢視断面図である。
【０１１２】
レール１０１において、外周部８０Ｄを支持する面である面１０１Ａでは、ドア３に最も近い部分（点１０１Ｘで示した部分）が最も低い場所に位置している。なお、図３３に矢印Ｑで示した方向にドア３が位置している。そして、ドア３から離れるに従って、つまり、加熱室１０の奥に位置するに従って、面１０１Ａの高さは連続的に上昇している。なお、点１０１Ｘで示した部分は、レンジ焼角皿８０がドア３によって支持されている状態での外周部８０Ｄの下端よりも、低い場所に位置している。なお、レール１０３についても、レール１０１と同様に、ドア３近傍では、外周部８０Ｄを支持する面の高さが、外周部８０Ｄの下端よりも低い場所に位置している。
【０１１３】
これにより、レンジ焼角皿８０は、ドア３によって支持されている状態から、ユーザによって加熱室１０の奥に向けて水平方向に押されると、外周部８０Ｄがレール１０１，１０３に導かれることから、自動的に上方にも移動する。つまり、ユーザは、レンジ焼角皿８０に対して特に上方向に力を加えなくとも、当該レンジ焼角皿８０を、加熱室１０内の、発熱体８１が食品載置台９から垂直方向について１〜１５ｍｍの距離を有するような位置に、収容させることができる。
【０１１４】
以上説明した本実施の形態では、加熱調理器の一例として電子レンジ１を、調理皿の一例として発熱体８１を配置されたレンジ焼角皿８０を主に説明した。なお、本発明の加熱調理器はこれに限定されるものではなく、マイクロ波以外の手段によっても加熱調理が可能な調理器であればよく、また、調理皿としては、レンジ焼角皿９０のように発熱体を配置されていないようなものでもよい。
【０１１５】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の加熱調理器の一実施の形態である電子レンジの斜視図である。
【図２】図１の電子レンジのドアが開状態とされた状態の正面図である。
【図３】図１の電子レンジの外装部が省略された状態での斜視図である。
【図４】図１の電子レンジの加熱室内に設置されるレンジ焼角皿の斜視図である。
【図５】図４のレンジ焼角皿の裏面図である。
【図６】図４のレンジ焼角皿の正面図である。
【図７】図５のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う矢視断面図である。
【図８】図１の電子レンジにおける加熱調理に使用される、レンジ焼角皿、食品載置台、および、蓋を示す図である。
【図９】（Ａ）は図１の食品載置板の斜視図であり、（Ｂ）は当該食品載置板の側面図である。
【図１０】図１の電子レンジにおける、レンジ焼角皿、食品載置台、および、蓋の重ねられた状態での部分的な縦断面図である。
【図１１】図１のＸＩ−ＸＩ線に沿う矢視断面図である。
【図１２】図１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿う矢視断面図である。
【図１３】図１の電子レンジの、底板の平面図である。
【図１４】図１の電子レンジにおいて、底板が取外された、本体枠の底面を示す図である。
【図１５】図１の電子レンジの、加熱室の底面を示す図である。
【図１６】図１３のＸＶＩ−ＸＶＩ線に沿う矢視断面図である。
【図１７】図１１の放射アンテナの平面図である。
【図１８】図１１の放射アンテナの斜視図である。
【図１９】図１１の放射アンテナの、折り曲げられた線とともに示された、平面図である。
【図２０】図１９の放射アンテナの、矢印ＸＸから見た側面図である。
【図２１】図１１のアンテナ駆動ボックスおよびその近傍の部材の斜視図である。
【図２２】図２１から載置台を省略した場合の図である。
【図２３】図１の電子レンジのアンテナ駆動ボックス、載置台、アンテナ回転モータ、アンテナ上下駆動モータ、および、放射アンテナが組立てられたものの分解斜視図である。
【図２４】図１１において、放射アンテナを上方に位置させた状態を示す図である。
【図２５】図２２のアンテナ駆動ボックス内の回転部材とアンテナ検知スイッチの平面図である。
【図２６】図１の電子レンジの制御ブロック図である。
【図２７】図１の電子レンジにおいて、ドアの耐熱ガラス上で、蓋等を載置されたレンジ焼角皿が支持される状態を示す図である。
【図２８】図１の電子レンジのドアの斜視図である。
【図２９】図１の電子レンジのドアの凸部が備えられた部分を側面から見た場合の拡大図である。
【図３０】図１の電子レンジの加熱室の左側面とドアとの位置関係を模式的に示す図である。
【図３１】図１の電子レンジにおいて、加熱室内で、レンジ焼角皿の外周部が支持されている状態の一例を示す図である。
【図３２】図１の電子レンジのレールの正面図である。
【図３３】図３２のＳ−Ｓ線に沿う矢視断面図である。
【符号の説明】
１  電子レンジ、３  ドア、３Ｂ  耐熱ガラス、３Ｃ  接触面、３Ｄ  チョークカバー、３Ｔ  凸部、３Ｘ  ドア枠、５  本体枠、５Ｆ  前面板、６  操作パネル、７  赤外線センサ、９，１１０  食品載置台、１０  加熱室、１２  マグネトロン、１５  放射アンテナ、１９  導波管、４０  検知経路部材、５９  オーブンサーミスタ、８０，９０  レンジ焼角皿、８０Ｃ  脚部、８０Ｄ  外周部、８０Ｅ  壁部、８１  発熱体、１０１〜１０６  レール、１１０  食品載置台、１１１  縁部、１１２  調理面、１１３  貫通孔、１１４  段部、１１５  脚部、１１６  取り出し穴、１２０  蓋、１２１  水平片、１２２  取っ手、１２３  抜き孔、１２４  凸部、１２５  垂下片。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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