(57)【要約】【課題】簡易且つ手軽に用いることができると共に、発熱によって生じる適度な量及び温度の水蒸気を効果的に顔の肌等の身体の一部に供給することのできる水蒸気発生具を提供する。【解決手段】本発明の水蒸気発生具は、シート材料を用いて身体の一部を覆う開口面１１を備える中空の保形立体形状となるように形成されたマスク本体１２と、シート材料によりマスク本体１２と一体に形成されたフラップ状保持片１５と、このフラップ状保持片１５によってマスク本体１２の表面に沿って取り付けられた、酸化反応により発熱して水蒸気を発散する面状発熱体１４とからなり、酸化反応により発熱して発生した水蒸気をマスク本体１２の内側に滞留させつつ、例えば開口面１１を顔の肌に対向させて、又は開口面１１で顔の肌を覆って使用される。【選択図】　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シート材料を用いて身体の一部を覆う開口面を備える中空の保形立体形状となるように形成されたマスク本体と、前記シート材料により前記マスク本体と一体に形成された発熱体保持部材と、該発熱体保持部材によって前記マスク本体の表面に沿って取り付けられた、酸化反応により発熱して水蒸気を発散する面状発熱体とからなる水蒸気発生具。
【請求項２】
シート材料を用いて口と鼻を覆う大きさ及び形状を有する開口面を備える中空の保形立体形状となるように形成されたマスク本体と、前記シート材料により前記マスク本体と一体に形成された発熱体保持部材と、該発熱体保持部材によって前記マスク本体の表面に沿って取り付けられた、酸化反応により発熱して水蒸気を発散する面状発熱体とからなり、マスクとして用いられる請求項１記載の水蒸気発生具。
【請求項３】
前記面状発熱体は、前記発熱体保持部材を介して前記マスク本体の内部に保持され、酸化反応により発熱して発生した水蒸気を前記マスク本体の内側に滞留させる請求項１又は２に記載の水蒸気発生具。
【請求項４】
前記開口面を肌に対向させて、又は前記開口面で肌を覆って使用され、発生した水蒸気により毛穴を開かせて肌を洗浄する美容具として用いられる請求項１〜３のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項５】
前記発熱体保持部材は、前記開口面の開口縁部から張り出して設けられるフラップ状保持片であり、該フラップ状保持片を前記マスク本体の内側に折り込み、該折り込んだフラップ状保持片と前記マスク本体の内側面との間に挟み込んで前記面状発熱体を保持する請求項１〜４のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項６】
前記フラップ状保持片は、前記開口面の開口縁部の対向する位置に一対設けられ、該一対のフラップ状保持片は、前記マスク本体の内側に折り込まれた際に一体に係止されるロック機構を備える請求項５記載の水蒸気発生具。
【請求項７】
前記マスク本体は、平坦に折り畳まれている状態から保形立体形状に起こされて身体の一部を覆う前記開口面を形成する請求項１〜６のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項８】
前記面状発熱体は、金属粉２５〜６０重量％、水２５〜６０重量％、塩類、及び吸水ポリマーを含有し、金属粉の酸化反応によって水蒸気を発生させる水蒸気発生組成物を、少なくとも１面が透湿度７０００〜１５０００ｇ／ｍ２　／２４ｈｒ　の透湿面からなる面状袋体に０．２〜０．５ｇ／ｃｍ２の密度で１５〜４０ｇ収容したものであり、且つ６ｇ以上の水分を含有し、１５分間で２．５ｇ以上の水蒸気を発生する請求項１〜７のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項９】
前記吸水ポリマーと前記水の重量比（吸水ポリマー／水）が１／５〜１／３であり、吸水した吸水ポリマーに金属粉が付着している請求項８記載の水蒸気発生具。
【請求項１０】
反応促進剤を１〜３重量％含有する請求項８又は９に記載の水蒸気発生具。
【請求項１１】
前記水蒸気発生組成物は、香料を０．０５〜２重量％含有する請求項８〜１０のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項１２】
前記香料はセドロールを含有する請求項１１記載の水蒸気発生具。
【請求項１３】
前記透湿度７０００〜１５０００ｇ／ｍ２　／２４ｈｒ　の透湿面は、透湿性シートからなり、該透湿性シートは、スパンボンド不織布、メルトブローン不織布、及び熱融着性繊維不織布がこの順で接合された複合不織布によって構成されている請求項７〜１２のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項１４】
開封可能な非通気性の外袋に密封されている請求項１〜１３のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、水蒸気発生具に関し、特に、例えば保形立体形状のマスク本体の開口面を、肌に対向させて使用する水蒸気発生具に関する。
【０００２】
【従来の技術】
中空カップ状のマスク部の開口面を顔の肌に対向させて、又は中空カップ状のマスク部の開口面で顔の肌を覆って使用され、水蒸気発生部から配管等を介して供給される水蒸気をマスク部から発散させて、例えば肌に潤いを与えるための美顔用に用いるスチーマーや、或いは喉や鼻腔を潤して風邪の予防対策等の健康用に用いる水蒸気発生装置が種々開発されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
一方、風邪の予防対策や、或いはウィルスの吸引を防止したり、喉を保温すること等を目的として使用されるマスクは、ガーゼ等を折り畳んだものに耳掛け用のゴムを取り付け、口や鼻を覆うようにして使用するものが一般的であった。これに対して、水蒸気によって喉や鼻の組織をより積極的に保護することを目的として、水、薬剤、香料等を含む水溶液が含浸された含液体を装填したマスクが開発されている（例えば、特許文献２、特許文献３等参照）。さらに、喉や鼻をより効果的に保温するために、化学カイロ等の発熱体を組み込んだマスクも開発されている（例えば、特許文献４、特許文献５等参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−２６３１６２号公報
【特許文献２】
特開平９−９９０８４号公報
【特許文献３】
実公平５−３６４４２号公報
【特許文献４】
実開昭６３−１１７５６０号公報
【特許文献５】
特開２０００−４２１２５号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、水蒸気発生部から配管等を介して供給される水蒸気をマスク部から発散させる従来の水蒸気発生装置によれば、装置が大掛かり且つ高価なものとなるため、一般の家庭等において簡易に使用することは困難である。また配管等を介して所定の風速で圧送しつつ水蒸気を供給するものであることから、水蒸気を加熱した状態で供給する際には、顔の肌が過度に加熱されないように風速や温度を制御するための特別な手段を施す必要がある。
【０００６】
一方、加熱した水蒸気を介して喉や鼻を積極的に保護するようにした従来のマスクによれば、含液体を装填したり発熱体を組み込んだりするための専用の収納部やポケット部を設ける必要があることから、マスクの構成が複雑になる。また特に発熱体をマスクに組み込む場合には、顔の肌が高い温度で加熱されないように温度を抑制した状態で蒸気を吸引させる必要があり、このための構成も複雑になる。
【０００７】
本発明は、簡易且つ手軽に用いることができると共に、発熱によって生じる適度な量及び温度の水蒸気を効果的に顔の肌等の身体の一部に供給することのできる水蒸気発生具を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、シート材料を用いて身体の一部を覆う開口面を備える中空の保形立体形状となるように形成されたマスク本体と、前記シート材料により前記マスク本体と一体に形成された発熱体保持部材と、該発熱体保持部材によって前記マスク本体の表面に沿って取り付けられた、酸化反応により発熱して水蒸気を発散する面状発熱体とからなる水蒸気発生具を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【０００９】
ここで、上記記載において「中空の保形立体形状を有するマスク本体」は、面状発熱体を肌から離した状態で保持するための、中空の保形立体形状を有するホルダーであって、当該水蒸気供給具を手で持って開口面を肌に対向させたり、開口面で肌を覆って使用する際に、その把持力が負荷されても使用に適した中空カップ状の立体形状を容易に保持できる程度の保形性を備えていれば良く、例えば薄いフィルム材料や布等を用いて中空の立体形状に形成され、手で持った際の把持力を受けると立体形状が容易に押し潰されるような形態のものを除く趣旨である。また「中空の保形立体形状を有するマスク本体」は、使用に適した中空の立体形状を使用時に保持できるものであれば、把持力等によってその立体形状が適宜変形するものであっても良く、把持力等を受けても中空の立体形状が全く変形しないような強固な保形性は必ずしも必要ない。さらに、例えば表裏一対の矩形形状のシート材料を重ねてその３辺部を接合し、中空の立体形状とすることなく平坦に折り畳まれた状態から、未接合の一辺部を開口面として拡げつつ中空の保形立体形状に起こされて、使用に供されるような形態のものも含まれる。さらにまた、マスク本体は、口と鼻を覆っていわゆるマスクの形態として使用されるものの他、中空カップ状ホルダーとして身体の他の部位を覆って使用される形態のものも含まれる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
図１（ａ）〜（ｃ）に示す本発明の好ましい一実施形態に係る水蒸気発生具１０は、例えば図２（ａ）に示すように、片手で持って身体の一部として例えば顔の肌の一部に開口面１１を対向させたり、或いは開口面１１で顔の肌の一部を覆って使用され、面状発熱体（面状水蒸気発生体）１４を発熱させることにより発生する水蒸気をマスク本体（中空カップ状ホルダー）１２の内側に滞留させて、毛穴を開いた状態で水蒸気によって顔の肌を効果的に洗浄するための美顔具（美容具）として用いられるものである。また本実施形態の水蒸気発生具１０は、例えば図２（ｂ）に示すように、マスク本体１２を片手で持って口と鼻の周囲の肌を覆うようにして使用され、面状発熱体１４を発熱させることにより発生する水蒸気を、必要に応じて適宜添加された薬剤や香料と共に吸引させることにより、喉や鼻を潤したり、リラックス感等を付与するこが可能な、いわゆるスチームマスクとしても用いられるものである。
【００１１】
すなわち、本実施形態の水蒸気発生具１０は、シート材料を用いて身体の一部を覆う開口面１１を備える中空の保形立体形状となるように形成されたマスク本体１２と、シート材料によりマスク本体１２と一体に形成された発熱体保持部材１３と、この発熱体保持部材１３によってマスク本体１２の表面に沿って取り付けられた、酸化反応により発熱して水蒸気を発散する面状発熱体１４とによって構成されている。
【００１２】
また、本実施形態によれば、発熱体保持部材１３は、マスク本体１２の開口面１１の開口縁部から外側に張り出して設けられるフラップ状保持片１５からなり、このフラップ状保持片１５をマスク本体１２の内側に折り込み、この折り込んだフラップ状保持片１５とマスク本体１２の内側面との間に挟み込んで、面状発熱体１４を保持することができるようになっている。
【００１３】
さらに、本実施形態によれば、面状発熱体１４を保持するためのフラップ状保持片１５は、マスク本体１２の開口面１１の開口縁部における対向する位置に一対設けられており、これらの一対のフラップ状保持片１５は、マスク本体１２の内側に折り込まれれた際に一体に係止されるロック機構１６を備えている。このロック機構１６は、一方のフラップ状保持片１５の周縁部から突出する係止片１６ａと、他方のフラップ状保持片１５の周縁部に切り欠き形成された係止切欠１６ｂとによって構成されている。なお、本実施形態ではフラップ状保持片１５を一対設けたが、フラップ状保持片は、必要に応じてマスク本体１２の開口面１１の開口縁部から張り出して二対以上設けても良い。
【００１４】
さらにまた、本実施形態によれば、面状発熱体１４は、フラップ状保持片１５を介してマスク本体１２の内部に保持され、金属粉の酸化反応により発熱して１５分間で２．５ｇ以上の水蒸気を発生するものであり、発生した水蒸気をマスク本体１２の内側に滞留させるようになっている。
【００１５】
本実施形態によれば、マスク本体１２と、これの開口縁部に連接するフラップ状保持片１５とは、シート部材を用いて一体成形されている。これらを一体成形するためのシート部材としては、肌当たりが良好であること等の理由から、好ましくは不織布が用いられる。不織布としては、例えば、ナイロン、ビニロン、ポリエステル、レーヨン、アセテート、アクリル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等の人工繊維、パルプ、木綿、麻、絹、獣毛等の天然繊維から選ばれた１種又は２種以上を混合した不織布を用いることができるが、坪量が例えば２００〜３５０ｇ／ｍ２のポリエチレンテレフタレート系の繊維からなる不織布を用いることが好ましい。このような不織布を用いることにより、マスク本体１２及びフラップ状保持片１５の一体加工が容易になり、またマスク本体１２が適度な通気性や透湿性を備えることになる。さらに、適度な保形性と共に、平坦に折り畳むことが可能な適度な変形性を備えることが可能になる。
【００１６】
マスク本体１２は、図３（ａ）〜（ｃ）にも拡大して示すように、中空の保形立体形状となった状態において、長径が例えば８０〜２００ｍｍ、短径が例えば５０〜１７０ｍｍの円形又は楕円形状の底面部を、顔の肌を覆うのに適した大きさの開口面１１として、当該開口面１１の長軸Ｘ−Ｘに沿った断面形状が略等脚台形状となっていると共に、短軸Ｙ−Ｙに沿った断面形状が略二等辺三角形状となっている。またマスク本体１２は、周壁部１７によって囲まれる中空内部の断面を先端側に向かって徐々に縮小させるようにして、中空内部を覆う周壁部１７を丸みを持って斜めに立設させると共に、中空内部の先端を周壁部１７によって閉塞して、例えば５０〜１５０ｍｍ程度の高さで中空の立体形状に形成されている。
【００１７】
また、マスク本体１２の開口面１１の開口縁部に沿って、開口面１１の外側にひさし状に斜めに張り出した縁取り部１８が周方向に連続して設けられており、この縁取り部１８を介することにより、マスク本体１２の開口面１１の開口縁部を顔の肌に対して柔らかく当接させることができるようになっている。またこの縁取り部１８による開口面１１の開口縁部は、長軸Ｘ−Ｘと交差する部分において先端側に凹状にへこんだ部分を有しており、この凹状部分１９に鼻が配置されるようにしつつ開口面１１の開口縁部を押し当てることにより、水蒸気発生具１０を例えばマスクとして使用する際に、マスク本体１２を顔の形状に沿って密着させた状態で容易に装着させることができるようになっている。そして、長軸Ｘ−Ｘを挟んで対向する、縁取り部１８における短軸Ｙ−Ｙと交差する部分には、一対のフラップ状保持片１５がマスク本体１２から一体として張り出して設けられている。
【００１８】
なお、マスク本体１２の周壁部１７には、エンボス加工等によって、模様や文字２０等を適宜描くこともできる。
【００１９】
不織布からなるシート材料によりマスク本体１２と一体成形された一対のフラップ状保持片１５は、開口面１１の開口縁部と連結される連結部２１と、マスク本体１２の周壁部１７の内側面を長軸Ｘ−Ｘに沿って区分けした際の形状に収まる形状を有する、先端部に半円状のカット部２９を備えるフラップ本体２２とからなる。そして、一対のフラップ状保持片１５は、マスク本体１２の中空内部に面状発熱体１４を配置した後、連結部２１の折れ癖線２３を介してフラップ本体２２を内側に折り込み（図１参照）、湾曲する周壁部１７の内側面に沿って反るように湾曲させた状態で、当該内側面に沿って配置することにより、当該内側面との間に面状発熱体１４を挟み込んで保持する。なお、フラップ状保持片１５に半円状のカット部２９が設けられていることにより、フラップ状保持片１５を周壁部１７の内側面に沿って配置しやすくなる。
【００２０】
また、本実施形態によれば、ロック機構１６として、一方のフラップ状保持片１５の周縁部には一対の係止片１６ａが、他方のフラップ状保持片１５の周縁部には一対の係止切欠１６ｂが各々設けられている。一対のフラップ状保持片１５をマスク本体１２の内側に各々折り込んだ後、中空内部の先端において一対の係止片１６ａを他方のフラップ状保持片１５の一対の係止切欠１６ｂに各々係止して連結することにより、マスク本体１２の内側面を一対のフラップ状保持片１５により一体として覆うようにして、マスク本体１２の内側面との間に挟み込んだ面状発熱体１４を強固に保持することが可能になり、これによって使用中に面状発熱体１４が移動したりずれたりするのを効果的に回避することが可能になる。
【００２１】
なお、本実施形態によれば、一対の係止片１６ａは、キノコ状に突出してそのくびれ部分を係止切欠１６ｂに係止していることにより、後述するように水蒸気発生具１０を平坦に折り畳まれている状態として製品化し、運搬や陳列に供する際にも、一対のフラップ状保持片１５が一体に係止された状態を保持して、運搬時や陳列時における面状発熱体１４の移動やずれを効果的に回避することが可能になる。
【００２２】
フラップ状保持片１５を介してマスク本体１２に取り付けられる面状発熱体１４は、図４（ａ）及び（ｂ）に拡大して示すように、例えば縦５０〜１４０ｍｍ、横６０〜１６０ｍｍ程度の大きさの、通気性を有する略矩形形状の透湿性シート３０と、通気性を有していない略矩形形状の非透湿性シート３１とを、これらの周縁帯状部分２５及び中央帯状部分２６において密着接合することにより、左右に一対の平坦な袋状の発熱体収容部２４を形成してなるものである。また中央帯状部分２６の両端に位置する周縁帯状部分２５は、内側にくびれた形状を有しており、これによって中央帯状部分２６を折り目として面状発熱体１４を折り畳むようにしつつ容易に屈曲させることができるようになっている。面状発熱体１４は、中央帯状部分２６をマスク本体１２の中空内部の閉塞された先端部分に配置しつつ、透湿性シート３０側を内側にして、一方の発熱体収容部２４を長軸Ｘ−Ｘにより区分けした一方の周壁部１７に沿って、他方の発熱体収容部２４を他方の周壁部１７に沿って各々配置して、折れ曲がった状態でマスク本体１２の内側に取り付けられる。
【００２３】
そして、本実施形態によれば、面状発熱体１４は、金属粉２５〜６０重量％、水２５〜６０重量％、塩類、及び吸水ポリマーを含有し、金属粉の酸化反応によって水蒸気を発生させる水蒸気発生組成物を、少なくとも１面が透湿度７０００〜１５０００ｇ／ｍ２　／２４ｈｒ　の透湿面からなる面状袋体に０．２〜０．５ｇ／ｃｍ２の密度で１５〜４０ｇ収容したものであり、且つ６ｇ以上の水分を含有している。
【００２４】
すなわち、本実施形態によれば、面状発熱体１４は、上述の通気性を有する略矩形形状の透湿性シート３０と、通気性を有していない略矩形形状の非透湿性シート３１とを、周縁帯状部分２５及び中央帯状部分２６において例えばヒートシールにより密着接合して得られる、透湿性シート３０による１方の面が透湿面となっており且つ一対の平坦な袋状の発熱体収容部２４を有する面状袋体に、金属粉２５〜６０重量％、水２５〜６０重量％、塩類、及び吸水ポリマーを含有し、金属粉の酸化反応により水蒸気を発生させる水蒸気発生組成物を収容することによって形成されている。
【００２５】
ここで、本実施形態によれば、面状発熱体１４の透湿面を構成する透湿性シート３０としては、例えばＪＩＳ法（Ｚ０２０８法）で７０００〜１５０００ｇ／ｍ２・２４ｈの透湿性を有するシート材料を用いることが好ましい。７０００ｇ／ｍ２・２４ｈより低い場合、面状発熱体１４からの蒸気の発生量が少なくなるので好ましくない。また１５０００ｇ／ｍ２・２４ｈより高い場合、面状発熱体１４からの粉漏れが生じるので好ましくない。
【００２６】
また、透湿性シート３０は、スパンボンド不織布、メルトブローン不織布、及び熱融着性繊維不織布がこの順でヒートシールによって接合された複合不織布からなるものであることが好ましい。
【００２７】
そして、スパンボンド不織布の繊維素材としては、例えばポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維等のポリオレフィン系繊維、ポリエチレンテレフタレート繊維等のポリエステル系繊維、ナイロン−６繊維、ナイロン−６６繊維等のポリアミド系繊維、共重合ポリエステル繊維、共重合ポリアミド繊維、芯鞘繊維のような複合繊維等を挙げることができる。
【００２８】
スパンボンド不織布の平均繊維間距離は、ヒートシールする対象の熱融着性樹脂がスパンボンド不織布の繊維間に入り込みやすくする観点から、５０μｍ以上であることが好ましく、１００μｍ以上であることがより好ましい。
【００２９】
スパンボンド不織布は、シートの強度の付与、毛羽立ち防止、及び熱伝導性の観点から、坪量が５〜１００ｇ／ｍ２であることが好ましく、１０〜５０ｇ／ｍ２であることがより好ましい。
【００３０】
また、メルトブローン不織布の繊維素材としては、例えばポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維等のポリオレフィン系繊維等を用いることが好ましい。またこれらの繊維素材は、単独で又は二種以上を混合して用いることもできる。
【００３１】
メルトブローン不織布の平均繊維間距離は、１〜１００μｍであることが好ましく、５〜５０μｍであることがより好ましい。平均繊維間距離が短すぎると酸化反応に使われる酸素や発生する水蒸気の透過性が低下する場合があり、長すぎると水蒸気発生組成物が外に漏れ出す場合がある。メルトブローン不織布を構成する繊維素材の平均繊維径は、０．１〜３０μｍであることが好ましく、０．５〜１０μｍであることがより好ましい。
【００３２】
メルトブローン不織布は、酸化反応に使われる酸素や発生する水蒸気の透過性、水蒸気発生体の粉漏れの観点から、坪量が５〜１００ｇ／ｍ２であることが好ましく、１０〜５０ｇ／ｍ２であることがより好ましい。
【００３３】
さらに、熱融着性繊維不織布の繊維素材は、スパンボンド不織布の繊維素材よりも低融点であることが好ましく、融点の差が１０℃以上、特に融点の差が５０℃以上のものであることが好ましい。スパンボンド不織布の繊維素材及び熱融着性繊維不織布の繊維素材の融点に差が無いと、ヒートシール加工時にスパンボンド繊維が加工機の加熱ロールに融着し、製造が困難となる場合がある。熱融着性繊維不織布の繊維素材としては、例えばポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維等のポリオレフィン系繊維、ポリアミド系繊維、共重合ポリエステル繊維等を挙げることができる。これらの繊維素材は、単独で又は二種以上を混合して用いることもできる。また、鞘に上記繊維素材を使った、芯鞘構造の複合繊維素材も用いることが出来る。芯に使う樹脂は、鞘の樹脂よりも融点の高いことが好ましい。繊維素材の平均繊維径は、透湿性シート同士、又は透湿性シートと非透湿性シートとをヒートシールしたときに十分なシート強度が得られるようにする観点から、１〜１００μｍであることが好ましく、５〜５０μｍであることがより好ましい。繊維の製造方法としては、特に限定されないが、エアスルー、ヒートロール等のサーマルボンド法、スパンボンド法等を用いることができる。
【００３４】
熱融着性繊維不織布は、坪量が５〜１００ｇ／ｍ２であることが好ましく、１０〜５０ｇ／ｍ２であることがより好ましい。
【００３５】
そして、本実施形態によれば、スパンボンド不織布、メルトブローン不織布、及び熱融着性繊維不織布をこの順でヒートシールにより接合した複合不織布からなる透湿性シート３０は、当該スパンボンド不織布、メルトブローン不織布、及び熱融着性繊維不織布の三つの不織布をヒートシールによって接合することにより通気性を有していない多数の略円形の非通気性部分３０ａと、これら三つの不織布が接合されていないことにより通気性を有する通気性部分３０ｂとによって構成されている。非通気性部分３０ａは、透湿性シート３０の全体に略均一に分布していることが好ましい。なお、多数の略円形の非通気性部分３０ａは、例えば所定の断面形状のピンを多数有するエンボスロール及びダイロールを備え、所定温度に過熱されたヒートロール間に三つの不織布を通してこれらを溶融圧着させることによって形成することができる。
【００３６】
ここで、一つの略円形の非通気性部分３０ａの最大寸法（本実施形態では、直径に相当）は、０．５〜５ｍｍであることが好ましく、１〜３ｍｍであることがより好ましい。なお、非通気性部分３０ａの形状としては、円形以外に、楕円形、長円形、四角形、菱形等の形状を挙げることができる。また透湿性シート３０の単位面積当たりにおける非通気性部分３０ａの面積の割合は、１〜３０％であることが好ましく、５〜２０％であることがより好ましい。非通気性部分３０ａの面積の割合が低すぎるとスパンボンド不織布とメルトブローン不織布と熱融着性繊維不織布との間の接着強度が足りなくなり、シートが剥離してしまう場合があり、また非通気性部分３０ａの面積の割合が高すぎると通気性が低下し、水蒸気発生速度が低下したり、不織布の柔軟性が損なわれる場合がある。
【００３７】
また、本実施形態によれば、透湿性シート３０は、ＪＩＳ　Ｌ１９０６のフラジール形法で規定される通気度が０．５ｃｍ３／（ｃｍ２・ｓ）以上であることが好ましく、１ｃｍ３／（ｃｍ２・ｓ）以上であることがより好ましい。透湿性シート３０の通気度が低すぎると、水蒸気の発生反応速度が低下し、必要な水蒸気発生速度が得られなくなる。
【００３８】
さらに、透湿性シート３０は、シートの強度、柔軟性、ヒートシール時の熱伝導性の観点から、その坪量が３０〜２００ｇ／ｍ２であることが好ましく、５０〜１００ｇ／ｍ２であることがより好ましい。
【００３９】
さらにまた、透湿性シート３０は、面状発熱体１４の粉体漏れ防止の管理パラメータとしての耐水圧が３００ｍｍＡｑ以上であることが好ましく、５００ｍｍＡｑ以上であることがより好ましい。ここで、耐水圧は、ＪＩＳ　Ｌ　１０９２
Ａ法（低水圧法）により測定される値である。
【００４０】
なお、本実施形態によれば、スパンボンド不織布、メルトブローン不織布、及び熱融着性繊維不織布からなる透湿性シート３０は、面状発熱体１４の透湿面において二重に重ねて用いることができる。透湿性シート３０を二重に重ねて用いる場合には、面状発熱体１４の周囲で透湿性シート３０同士を、スパンボンド不織布と熱融着性繊維不織布との間で接合するようにすることが好ましい。面状発熱体１４の全面で透湿性シート３０同士が接合されると、シートの柔軟性が損なわれたり、通気性が低下するため好ましくない。透湿性シート３０同士の接合強度は、３Ｎ／５ｃｍ以上であることが好ましく、５Ｎ／５ｃｍ以上であることがより好ましい。透湿性シート３０同士の接合強度が低すぎると透湿性シート３０同士が剥がれることとなる。透湿性シート３０同士の接合幅は、１ｍｍ以上であることが好ましく、２ｍｍ以上であることがより好ましい。
【００４１】
そして、本実施形態によれば、面状発熱体１４の透湿面とは反対側の面を構成する非透湿性シート３１は、例えば熱融着性フィルムと耐熱性不織布とが積層された積層シートを用いて形成されている。
【００４２】
ここで、熱融着性フィルムの素材は、透湿性シート３０におけるスパンボンド不織布の繊維素材又は熱融着性繊維不織布の繊維素材よりも低融点のものであることが好ましい。熱融着性フィルムの素材がスパンボンド不織布の繊維素材又は熱融着性繊維不織布の繊維素材よりも高融点であると、繊維自体が融けてしまい、繊維とのアンカー効果が無くなり、シール強度が低下することになる。
【００４３】
熱融着性フィルムの素材としては、比較的低融点のものあれば特に限定されないが、直鎖−低密度ポリエチレン（Ｌ−ＬＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、アイオノマー等を挙げることができる。熱融着性フィルムは、これらの素材を単独で又はこれらの素材を二種以上混合して用いることもできる。また熱融着性フィルムは、これらの素材のフィルムを二層に積層して用いることもできる。
【００４４】
熱融着性フィルムは、ヒートシール時の接着強度の観点から、厚みが５〜１００μｍであることが好ましく、１０〜５０μｍであることがより好ましい。
【００４５】
また、耐熱性不織布の繊維素材としては、ナイロン−６繊維等のポリアラミド繊維、ポリエステル繊維、ポリプロピレン繊維等を挙げることができる。これらの繊維素材は、単独で又は二種以上を混合して用いることもできる。またこれらの繊維素材の平均繊維径は、シート強度と柔軟性の観点から、１〜５０μｍであることが好ましく、５〜３０μｍであることがより好ましい。
【００４６】
耐熱性不織布は、坪量が１０〜１００ｇ／ｍ２であるものが好ましく、２０〜５０ｇ／ｍ２であるものがより好ましい。
【００４７】
さらに、熱融着性フィルムと耐熱性不織布とが積層された積層シートからなる非透湿性シート３１の製造方法は、特に限定されないが、例えば押出ラミネーション法や、共押出ラミネーション法、ホットメルトラミネーション法等を用いることができる。
【００４８】
なお、本実施形態によれば、面状発熱体１４は、水蒸気発生組成物を封止する部分である周縁帯状部分２５及び中央帯状部分２６における通気性シート３０と非通気性シート３１との接合強度をより高める観点から、熱融着性繊維不織布と熱融着性フィルムとの間で密着接合がなされている。また通気性シート３０と非通気性シート３１との接合強度は、使用時にシートが剥がれて水蒸気発生組成物が外に漏れ出すことを防止するため、５Ｎ／５ｃｍ以上であることが好ましく、１０Ｎ／５ｃｍ以上であることがより好ましい。さらに、通気性シート３０と非通気性シート３１との接合幅は、１ｍｍ以上であることが好ましく、２ｍｍ以上であることがより好ましい。
【００４９】
そして、本実施形態によれば、面状発熱体１４の各発熱体収容部２４に封入収容される水蒸気発生組成物は、金属粉２５〜６０重量％、水２５〜６０重量％、塩類、及び吸水ポリマーを含有し、金属粉の酸化反応によって水蒸気を発生させる組成物であって、０．２〜０．５ｇ／ｃｍ２の密度で合計１５〜４０ｇ収容されており、且つ全体として６ｇ以上の水分を含有している。
【００５０】
なお、本発明者らは、面状袋体に水蒸気発生組成物を充填した水蒸気発生体から、１５分間で２．５ｇ以上、特に水蒸気発生体の透湿面１ｃｍ２　当たり１５分間で３０ｍｇ以上の水蒸気が放出されるようにすると、顔の肌、鼻腔、口、のど等に十分な量の水蒸気を供給できること、そのためには、水蒸気発生組成物として、金属粉、水、塩類及び吸水ポリマーを上述の特定の比率で含有するものを使用することが有効であり、また、水蒸気発生組成物を充填する面状袋体は、少なくとも１面に特定の透湿度の透湿面を有し、その面状袋体への水蒸気発生組成物の充填率も上述の特定範囲とすることが有効であることを見出した。
【００５１】
ここで、水蒸気発生組成物に含有される金属粉としては、鉄粉、アルミニウム、亜鉛、銅、鉛等を挙げることができ、特に、経済性の観点から鉄粉を用いることが好ましい。また、金属粉の平均粒径は１〜５００μｍが好ましく、１０〜１００μｍがより好ましい。金属粉の含有量は２５〜６０重量％とし、好ましくは、３５〜５５重量％とする。
【００５２】
水蒸気発生組成物に含有される水の含有量は２５〜６０重量％とし、好ましくは３０〜５０重量％とする。水の含有量が少なすぎると水蒸気の発生時間を十分に確保することができず、反対に多すぎると、水蒸気発生組成物を空気下に置いた後、水蒸気が発生するまでに長時間がかかることになる。
【００５３】
水蒸気発生組成物に含有される塩類としては、例えばハロゲン化アルカリ金属を用いることが好ましく、特に、塩化ナトリウム、塩化カリウムを用いることがが好ましい。塩類の含有量は、０．２〜６重量％が好ましく、０．７〜４重量％がより好ましい。
【００５４】
水蒸気発生組成物に含有される吸水ポリマーは、当該吸水ポリマーに吸水させた後、その表面に金属粉を付着させることにより、空気と水に対する金属粉の接触面積を十分に確保して酸化反応を促進し、さらに水蒸気を発生させやすくするために含有させるものである。この吸水ポリマーとしては、アクリル酸系等の球状ポリマーを使用することが好ましい。アクリル酸系ポリマーを使用する場合、人体への悪影響を抑えるため、残存モノマーが１００ｐｐｍ以下のものが好ましい。また、吸水ポリマーの平均粒径は、３５０μｍ以下、特に２５０μｍ以下であることが好ましい。
【００５５】
そして、本実施形態によれば、吸水ポリマーと水との重量比（吸水ポリマー／水）を１／５〜１／３とすることが好ましい。これにより、適量の金属粉を吸水ポリマーに付着させて、金属粉の酸化反応を促進させることが可能になる。吸水ポリマーと水との重量比が１／５よりも小さいと、吸水後の吸水ポリマーの総表面積が小さくなり、金属粉の付着量が低下すると共に、金属粉の空気と水に対する接触面積が増えることによる反応促進効果が低下する。このため、水蒸気発生組成物を空気下に置いた後、水蒸気が発生するまでの時間を短縮することが困難になる。
【００５６】
また、吸水した吸水ポリマーの表面に金属粉を効率良く付着させるために、金属粉と、吸水ポリマー及び水の合計との重量比［（金属粉／（吸水ポリマー＋水）］は１／２〜２／１に調整することが好ましく、特に１／２〜３／２に調整することが好ましい。
【００５７】
さらに、本実施形態によれば、水蒸気発生組成物には、上述の成分に加えて、必要に応じて、金属粉の酸化反応を促進させる反応促進剤や香料等を配合することができる。
【００５８】
ここで、反応促進剤は、水蒸気発生組成物を空気下においた場合の水蒸気の発生の立ち上がりを特に早めたい場合に配合することが好ましい。反応促進剤としては、活性炭、カーボンブラック、黒鉛等を含有させることができる。反応促進剤の含有量は、通常１〜１０重量％とするが、特に、水蒸気発生組成物に香料を含有させる場合、香料が反応促進剤に吸着されて匂い立ちが抑えられることのないように、反応促進剤の含有量は１〜３重量％とすることが好ましい。
【００５９】
また、本実施形態によれば、リラックス感を高めることや、寝付きを良くすることと等を目的として、面状発熱体１４を構成する発熱体組成物に適宜香料を含ませて用いることができる。ここで、面状発熱体１４に含ませる香料としては、ラベンダー油、クラリセージ油、ジャスミン油、ネロリ油等の天然精油、ユーカリプトール、メントール、セドロール等の単品香料及びこれらの調合香料等を用いることができる。これらの香料は、発熱体組成物中に０．０８〜２ｗｔ％含ませることが好ましい。また香料としてセドロールを用いることにより、蒸気との相乗効果により副交感神経を高めてリラックス感を高めることが可能になる。また、セドロールの純度としては、９９％以上のものがリラックス効果の面から好ましい。
【００６０】
また、香料としては、メントール、ユーカリプトールなどの単品香料、ペパーミント、スペアミント等の天然香料、調合香料等を挙げることができる。この他、セドロール、セドレノール（沸点２７０℃）、ファルネソール（沸点２６３℃）、パチョリアルコール（沸点１４０℃／８ｍｍＨｇ）、α−サンタロール（沸点３０２℃）、α−ビサボロール（沸点２６５℃）、β−カリオフィレンアルコール（沸点２８７〜２９７℃）、ベチベロール（沸点２６４℃）、スクラレオール（沸点３４０℃以上）、ゲラニルリナロール（沸点３４０℃）、イソフィトール（沸点３１０℃以上）や、グロブロール、グアイオール等のリラックス効果のある精油成分を配合してもよい。セドロールを配合する場合、その純度が９９％以上のものが好ましく、特に９９．５％以上のものが好ましい。純度が９９％未満であると、不純物の臭いが強く感じられるようになり、リラックス感が低下することになる。
【００６１】
香料や精油成分は、これらが粉末である場合、そのまま水蒸気発生組成物に混合すればよく、液状の場合にはシリカ等の担持体に吸着させて混合してもよく、あるいはそのまま水蒸気発生組成物に混合してもよい。なお、香料の使用形態としては、水蒸気発生組成物に直接的に配合する他、例えば水蒸気発生組成物を充填する袋体やシート等に香料を吸着させて保持させてもよい。
【００６２】
香料や精油成分の配合量は、それらの種類にもよるが、例えばセドロールの場合、好ましくは０．０５〜２重量％の配合量で配合すると、水蒸気発生組成物から水蒸気を発生させる際に、水蒸気と共にセドロールが効果的に揮発してリラックス感を容易に付与することが可能になる。
【００６３】
本実施形態によれば、水蒸気発生組成物は、各成分を混合することにより調製することができ、その混合順序に特に制限はないが、吸水した吸水ポリマーの表面に金属粉が付着した金属粉付着物を効率良く得るためには、まず、塩類の水溶液を調製し、この水溶液を、非酸化性雰囲気下で撹拌している金属粉と吸水ポリマーの混合物中に噴霧して、吸水ポリマーに金属粉が付着した金属粉付着物を得、次いで活性炭等の反応促進剤、香料等を添加する。
【００６４】
そして、本実施形態の面状発熱体１４は、上述の水蒸気発生組成物を各発熱体収容部２４に０．２〜０．５ｇ／ｃｍ２の密度で合計１５〜４０ｇ充填収容したものであって、全体として６ｇ以上の水分を含有している。そして、金属粉の酸化反応により発熱して面状発熱体１４の全体から１５分間で２ｇ以上の水蒸気を放出し、放出した水蒸気をマスク本体１２の内側に滞留させるようになっている。
【００６５】
ここで、面状発熱体１４から発生する水蒸気は、水が気化して気体になったものと、所謂湯気として気体が凝結し微細な水滴になったものの双方を含むものである。
【００６６】
また、水蒸気の放出量（発生量）は、後述する実施例に記載した方法により測定される数値である。
【００６７】
本実施形態によれば、面状発熱体１４の全体から放出される水蒸気の量は、１５分間で２．５ｇ以上であることが好ましく、２．５〜６ｇであることがさらに好ましい。１５分間で放出される水蒸気の量が２．５ｇより少ない場合には、十分に肌や、鼻腔、口、のど等を水蒸気で潤すことができないことがある。水蒸気の量が６ｇより多い場合には、面状発熱体１４をマスク本体１２に組み込んで使用する際に、マスク本体１２に十分な通気性が無いと、マスク本体１２で覆った部分の肌に熱刺激が生じるおそれがある。
【００６８】
また、面状発熱体１４の透湿面を構成する通気性シート３０からは、１ｃｍ２　当たり１５分間で３０ｍｇ以上の水蒸気が放出されるようにすることが好ましい。１ｃｍ２　当たりの１５分間の水蒸気放出量が３０ｍｇ未満であると、十分な水蒸気発生量を得るための通気性シート３０の表面積が大きくなり、それに伴い面状発熱体１４の面積も大きくなるので、水蒸気発生具１０の携帯性が損なわれ、また顔の肌に当てる面積も過度に広くなるため使い勝手が悪くなる。
【００６９】
さらに、面状発熱体１４の水蒸気発生能としては、面状発熱体１４を２０℃で空気下に置いた場合に、０．２ｇ／ｍｉｎ以上の水蒸気放出量が５分間以上、特に、５〜１５分間持続するようにすることが好ましい。水蒸気放出量が０．２ｇ／ｍｉｎ未満である場合や、０．２ｇ／ｍｉｎ以上であってもその持続時間が５分間未満である場合には、十分に肌や、鼻腔、口、のど等を潤すことができない。
【００７０】
さらにまた、面状発熱体１４を２０℃で空気下に置いた場合の水蒸気放出量は、３分以内、特に２．５分以内で０．２ｇ／ｍｉｎ以上となるようにすることが好ましい。
【００７１】
なお、本実施形態によれば、面状発熱体１４は、水蒸気発生組成物を各発熱体収容部２４に０．２〜０．５ｇ／ｃｍ２の密度で合計１５〜４０ｇ充填収容していることにより、面状発熱体１４を適度な大きさに保つことが可能になり、また、面状発熱体１４に含まれる水分の約１／２量は酸化反応によって消費され、残りの約１／２量の水分が水蒸気として放出されるため、全体として６ｇ以上の水分を含有していることにより、２．５ｇ以上の水分を容易に発生させることが可能になる。
【００７２】
そして、本実施形態によれば、水蒸気発生具１０は、フラップ状保持片１５を介して面状発熱体１４をマスク本体１２の内側に取り付けた後、長軸Ｘ−Ｘに沿った部分を折り畳み線として開口面１１を閉じるようにしつつ二つ折りに平坦に折り畳まれ、図５（ａ）に示すように、折り畳んだままアルミ蒸着フィルム、酸化アルミ蒸着フィルム、二酸化ケイ素蒸着フィルム、アルミラミネートフィルム等からなる非通気性の外袋２７に密封し、面発熱体１４への酸素の供給を遮断した状態で製品化される。
【００７３】
水蒸気発生具１０の使用者は、当該水蒸気発生具１０を密封した外袋２７を開封して水蒸気発生具１０を取り出せば、通気性を有する面状発熱体１４の透湿性シート３０や非透湿性シート３１を介して発熱体収容部２４に酸素が供給され、発熱体組成物が酸化反応により発熱して水蒸気を発散することになる。また図５（ｂ）に示すように、例えば長軸Ｘ−Ｘ方向に沿った圧縮力を加えて開口面１１を拡げつつ、平坦に折り畳まれたマスク本体１２を起こせば、マスク本体１２は、中空の保形立体形状となるようスムーズに変形して当該立体形状を保持することになる。
【００７４】
これによって本実施形態の水蒸気発生具１０は、水蒸気を例えば３８〜４２℃の温度でマスク本体１２の内側に滞留させつつ、例えば図２（ａ），（ｂ）に示すように、水蒸気によって毛穴を開かせて顔の肌を効果的に洗浄するための美顔具や、必要に応じて適宜添加された薬剤や香料と共に水蒸気を吸引させることにより、喉や鼻を潤したり、リラックス感等を付与することが可能なスチームマスクとして用いることが可能になる。
【００７５】
なお、図６（ａ），（ｂ）に示すように、本実施形態の水蒸気発生具１０を例えばマスクとして用いる場合には、付属の耳掛け２８をマスク本体１２に取り付け、耳掛け２８を耳に係止して、手を使うことなく水蒸気発生具１０を使用することもできる。
【００７６】
そして、本実施形態の水蒸気発生具１０によれば、簡易且つ手軽に用いることができると共に、発熱によって生じる適度な量及び温度の水蒸気を効果的に顔の肌等の身体の一部に供給することができる。すなわち、本実施形態の水蒸気発生具１０は、マスク本体１２とフラップ状保持片１５とを、同じシート材料を用いて一体成形して容易に形成することができると共に、面状発熱体１４は、フラップ状保持片１５を介してマスク本体１２の内部に容易に取り付けておくことができるので、水蒸気発生部や配管等による大掛かりな装置を要することなく、且つ専用のポケットや収容部を設けることなく、簡易に得ることが可能である。
【００７７】
また、非通気性の外袋２７を開封してマスク１０を取り出し、中空の保形立体形状となるように起こした後に、例えば片手で持って開口面１１を顔の肌の一部に対向させたり、或いは開口面１１で顔の肌の一部を覆うように配置するだけの簡単な操作により、水蒸気発生具１０を手軽に用いて顔の肌や、喉、鼻等を潤すことが可能になり、また携帯用として用いることも可能である。
【００７８】
さらに、本実施形態によれば、面状発熱体１４は、中空の保形立体形状を有するマスク本体１２の内側面に沿って配置されているので、マスク本体１２の内側の中空内部には充分な空間が確保され、この大きな空間を介することによって、面状発熱体１４から生じた温度の高い水蒸気や香料を、吸引するのに適した温度に容易に抑制しながらマスク本体１２の内部に滞留させつつ、顔の肌を潤したり喉や鼻に吸引させることが可能になる。
【００７９】
なお、本発明の水蒸気発生具は上記実施形態に限定されることなく種々の変更が可能である。例えば、マスク本体や発生体保持片が形成されるシート材料は、不織布である必要は必ずしもなく、中空の保形立体形状を形成することのできる材料として、厚紙、プラスチックシート、発泡プラスチックシート等のその他の種々のシート材料を用いて形成することもできる。また面状発熱体は、マスク本体の外表面に沿って取り付けることもできる。さらに、本発明の水蒸気発生具は、平坦に折り畳まれることなく立体形状のまま製品化されるものであっても良い。さらにまた、面状発熱体は香料を含んでいる必要は必ずしもなく、マスク本体そのものに香料を含浸させても良い。また、マスク本体やフラップ状保持片、面状発熱体等の形状は、上記実施形態のもの限定されることなく適宜変更することができ、例えばフラップ状保持片として、図７に示すような形状のものを採用することもできる。さらに、顔の肌以外の身体の一部に水蒸気を供給するべく使用することもできる。
【００８０】
そして、本発明によれば、面状発熱体１４の発熱体収容部２４に収容される発熱体組成物は、酸化反応により発熱して蒸気を発散する組成物であって、金属粉の酸化熱を利用したものを用いることができる。金属粉の酸化熱を利用した発熱体組成物は、一般に化学カイロと称されるものであり、より具体的には、例えば、活性炭や吸水ポリマー等の粉体に多量の水を担持せしめ、これに鉄粉等の金属粉と、食塩等の発熱促進剤とを加えた組成物を用いることができる。
【００８１】
またこのような発熱体組成物は、使用の際に短時間で酸化反応を生じさせて蒸気の吸入をスムーズに行うことができるように、以下の組成とすることが好ましい。すなわち、活性炭の含有量は１〜３ｗｔ％とすることが好ましい。１ｗｔ％より少ない場合には酸化反応速度が遅くなり、また３ｗｔ％より多い場合には、香料を添加させた時、香料が活性炭に吸着され、面状発熱体からの揮発量が少なくなるので好ましくない。また吸水ポリマーの含有量は６〜１５ｗｔ％、水の含有量は３０〜５０ｗｔ％とすることが好ましく、これらの重量比（吸水ポリマーの重量／水の重量）＝０．２〜０．３３であることが好ましい。重量比が０．２より小さい場合には蒸気発生の持続時間が短くなり、０．３３より大きい場合には蒸気発生速度が遅くなるので好ましくない。さらに、食塩の含有量は１〜５ｗｔ％とすることが好ましく、鉄粉の含有量は４０〜６０ｗｔ％とすることが好ましい。発熱体組成物には、バーミュキライト等の添加剤を適宜使用しても良い。このような発熱体組成物の好ましい配合例を表１に示す。
【００８２】
【表１】
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【００８３】
本発明によれば、例えば表１に示す配合の発熱体組成物を、例えば充填密度０．４ｇ／ｃｍ２で各発熱体収容部２４に各々１１ｇ程度収容することにより、水蒸気発生具１０の使用時に面状発熱体１４の表面は例えば４５〜９０℃程度の温度で発熱すると共に、担持した多量の水を蒸気として透湿性シートを介して５〜２０分間程度発散させることが可能になる。
【００８４】
また、本発明によれば、面状水蒸気発生体を構成する透湿性シートとしては、上記実施形態の透湿性シートの他、例えば、ナイロン、ビニロン、ポリエステル、レーヨン、アセテート、アクリル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等の人工繊維、パルプ、綿、麻、絹、獣毛等の天然繊維から選ばれた１種又は２種以上を混合した織布、不織布、紙、合成紙等を用いることもできる。非透湿性フィルム又はシート（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリウレタン、ポリスチレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体ケン化物、エチレン−酢酸ビニル共重合体、天然ゴム、再生ゴム、合成ゴム等）に微孔を設けたものを使用することもできる。いずれの素材からなるシートを使用する場合でも、シートの細孔径の大きさ、細孔径の密度、目付等を適宜調整することにより、透湿度を上述の範囲とすることができる。
【００８５】
さらに、本実施形態によれば、水蒸気発生組成物に含有される金属粉としては、上記実施形態の鉄粉等の他、鉛粉、マンガン粉、マグネシウム粉、カルシウム粉等を用いることもできる。また鉄粉としては、鋳鉄粉、還元鉄粉、電気分解鉄粉、スクラップ鉄粉等を挙げることができ、これらの中でも還元鉄粉を用いることが好ましい。
【００８６】
さらにまた、水蒸気発生組成物に含有される塩類としては、上記実施形態のハロゲン化アルカリ金属等の他、例えば重金属の硫酸塩、炭酸塩、塩化物、若しくは水酸化物等を用いることもできる。
【００８７】
また、保水剤としては、上記実施形態の吸水性ポリマーの他、従来からこの種の水蒸気発生組成物に通常用いられている保水剤を特に制限無く用いることができ、例えばバーミキュライト、ケイ酸カルシウム、シリカゲル、シリカ系多孔質物、アルミナ、パルプ、木粉等を用いることができる。
【００８８】
さらに、反応促進剤としては、上記実施形態の活性炭（椰子殻炭、木炭粉、暦青炭、泥炭、亜炭）等の他、例えばアセチレンブラック等を用いることができるが、これらの中でも保水能、酸素供給能、触媒能等に優れることから活性炭を用いることが好ましい。なお、反応の促進のしやすさから、反応促進剤の粒径は０．５〜５００μｍとすることが好ましい。
【００８９】
【実施例】
以下、実施例及び比較例により、本発明の水蒸気発生具をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９０】
〔実施例１〕
吸水性ポリマー（サンダイヤポリマー社製、商品名：アクアパールＡ３）９重量部、鉄粉（同和鉄粉工業社製、商品名：ＲＫＨ）４５重量部を混合し、窒素気流下で４重量％食塩水３６重量部を撹拌しながら噴霧し、吸水した吸水ポリマー表面に鉄粉が付着した鉄粉付着物を調製した。この鉄粉付着物に、窒素気流下で撹拌しながら、活性炭（武田薬品工業社製、商品名：カルボラフィン）２重量部、バーミキュライト（カキウチマテリアル社製）７重量部、セドロール１重量部を加えて水蒸気発生組成物を調製した。この組成物２２ｇを、一方の面がビニルコーティングされた非透湿性シート（日東電工社製、商品名：ニトタック）によって構成され、他方の面が透湿性不織布（三井化学社製、商品名：メルトブローン２０（透湿度１３０００ｇ／ｍ２　／２４Ｈｒ）によって構成されるように重ね合わせた一対のシート材料を周縁部及び中央帯状部で熱融着することにより形成した、左右に二分割された一対の発熱体収容部（９５×１６０ｍｍ）に、窒素気流下で各々１１ｇづつ充填して、面状水蒸気発生体を調整した。得られた面状水蒸気発生体を上記実施形態と同様の構成の中空カップ状ホルダー１２の内部に保持し、気密性袋体で密封して、実施例１の水蒸気発生具を得た。
【００９１】
〔実施例２〕
吸水性ポリマー５重量部、鉄粉６０重量部、４重量％食塩水２５重量部、活性炭２重量部、バーミキュライト７重量部、セドロール１重量部とした以外は、実施例１と同様にして、実施例２の水蒸気発生具を得た。
【００９２】
〔実施例３〕
吸水性ポリマー１２重量部、鉄粉２８重量部、４重量％食塩水５０重量部、活性炭２重量部、バーミキュライト７重量部、セドロール１重量部とした以外は、実施例１と同様にして、実施例２の水蒸気発生具を得た。
【００９３】
〔実施例４〕
吸水性ポリマー５重量部、鉄粉６５重量部、４重量％食塩水２０重量部、活性炭２重量部、バーミキュライト７重量部、セドロール１重量部とした以外は、実施例１と同様にして、実施例４の水蒸気発生具を得た。
【００９４】
〔評価〕
実施例１〜４で調整した水蒸気発生具を気密性袋体から取り出し、１０名のパネラーの顔に作用させた後に、石鹸で洗顔し、洗顔後、１ｃｍ２の脱脂したシガレットペーパーを鼻部に３０秒間押し当て、直ちにそのペーパーにトレースされた皮脂分をオスミウム酸により蒸着着色し、洗浄力を以下の式により求めた。１０名の平均値を洗浄力とした。評価結果を表２に示す。
洗浄力（％）＝（着色面積／ペーパー面積）×１００
【００９５】
また、２０℃環境下で各水蒸気発生具を気密性袋体から取り出し、直ちに１ｍｇの単位まで測定可能な上皿天秤に載せ、その後１５分間、１０秒間隔で重量測定を行った。測定開始時の重量をＷｔ０（ｇ）、１５分後の重量をＷｔ１５（ｇ）、各時間での１０秒間の重量変化をΔＷとし、各水蒸気発生具について水蒸気発生速度を測定し、水蒸気発生時間と持続時間を求めると共に、水蒸気放出量を求めた。評価結果を表２に示す。
【００９６】
水蒸気発生速度（ｇ／ｍｉｎ．）＝ΔＷ×６
水蒸気発生時間（分）：水蒸気発生速度が０．２ｇ／ｍｉｎに達するまでの所要時間
持続時間（分）：水蒸気発生速度が０．２ｇ／ｍｉｎ以上である時間
水蒸気放出量（ｇ）＝Ｗｔ０−Ｗｔ１５
【００９７】
【表２】
2004073828.tif 000004
【００９８】
〔比較例１〕
石鹸で洗浄し実施例１〜４と同様にして、洗浄力を測定した。評価結果を表２に示す。
【００９９】
表２に示す評価結果から、本発明に係る実施例１〜４の水蒸気発生具によれば、適度な水蒸気の発生時間、水蒸気の持続時間、水蒸気の放出量を得ることができると共に、石鹸による洗浄効果を効果的に向上させ得ることが判明する。また、吸水ポリマーと食塩水との比（吸水ポリマー／水）が０．２以上である場合には、水蒸気を速やかに供給することが可能になり、簡易な水蒸気発生具として特に有用であることが判明する。
【０１００】
【発明の効果】
本発明の水蒸気発生具によれば、簡易且つ手軽に用いることができると共に、発熱によって生じる適度な量及び温度の水蒸気を効果的に顔の肌等の身体の一部に供給することができる。また本発明の水蒸気発生具をマスクとして用いる場合には、複雑な構成を備えることなく、手軽に用いることができると共に、発熱によって生じる蒸気を温度を抑制した状態でスムーズに喉や鼻に送り込むことができ、これによって容易に喉や鼻を潤したりリラックス感等を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の一実施形態に係る水蒸気発生具の構成を説明する斜視図である。
【図２】（ａ）は本発明の一実施形態に係る水蒸気発生具を美顔具として使用する状況を説明する斜視図、（ｂ）はスチームマスクとして使用する状況を説明する斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る水蒸気発生具を構成するマスク本体及び発熱体保持部材の、（ａ）は底面図、（ｂ）は（ａ）を下方から視た正面図、（ｃ）は（ａ）を側方から視た側面図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る水蒸気発生具を構成する面状発熱体の、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）を下方から視た側面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る水蒸気発生具の使用状態を説明する、（ａ）は正面図、（ｂ）は斜視図である。
【図６】（ａ）及び（ｂ）は、本発明の一実施形態に係る水蒸気発生具の他の使用状態を示す説明図である。
【図７】マスク本体及び発生体保持片の他の形状を例示する底面図である。
【符号の説明】
１０　水蒸気発生具
１１　開口面
１２　マスク本体
１３　発生体保持片
１４　面状発熱体
１５　フラップ状保持片（発生体保持片）
１６　ロック機構
１７　マスク本体の周壁部
１８　縁取り部
２１　フラップ状保持片の連結部
２２　フラップ状保持片のフラップ本体
２４　発熱体収容部
２７　非通気性の外袋
２８　耳掛け
３０　透湿性シート
３１　非透湿性シート
Ｘ−Ｘ　長軸
Ｙ−Ｙ　短軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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