(57)【要約】【課題】成層燃焼に際して、タンブル流を利用して噴射燃料を点火プラグ近傍へ導く筒内噴射式火花点火内燃機関において、機関回転数に係らずに点火時期において可燃混合気を点火プラグに確実に接触させることである。【解決手段】燃料噴射装置７は、成層燃焼に際しての機関低回転側領域において点火プラグ６の上流側でタンブル流Ｔと衝突するように燃料を噴射し、成層燃焼に際しての機関高回転側領域において機関低回転側領域におけるより点火プラグのさらに上流側でタンブル流Ｔと衝突するように燃料を噴射する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
成層燃焼に際してタンブル流を利用して燃料噴射装置によって噴射された燃料を点火プラグ近傍へ導く筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記燃料噴射装置は、成層燃焼に際しての機関低回転側領域において前記点火プラグの上流側で前記タンブル流と衝突するように燃料を噴射し、成層燃焼に際しての機関高回転側領域において前記機関低回転側領域におけるより前記点火プラグのさらに上流側で前記タンブル流と衝突するように燃料を噴射することを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
成層燃焼に際してタンブル流を利用して燃料噴射装置によって噴射された燃料を点火プラグ近傍へ導く筒内噴射式火花点火内燃機関において、成層燃焼に際しての機関高回転側領域におけるタンブル流の流速を低下させて機関低回転側領域におけるタンブル流の流速に近づけるタンブル流制御手段を具備することを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
前記タンブル流制御手段は、前記機関高回転側領域と前記機関低回転側領域とで吸気弁閉弁時期を変化させることを特徴とする請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
前記タンブル流制御手段は、前記機関高回転側領域と前記機関低回転側領域とで吸気弁リフト時における吸気ポートの気筒内開口面積を変化させることを特徴とする請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項５】
前記タンブル流制御手段は、前記機関高回転側領域と前記機関低回転側領域とで吸気弁リフト時における吸気ポートの気筒内開口形状を変化させることを特徴とする請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項６】
前記タンブル流制御手段は、吸気ポートの気筒内開口部におけるシリンダボア側にマスク壁を設けて、前記機関低回転側領域においては吸気弁が前記マスク壁を超えないように前記吸気弁をリフトさせ、前記機関高回転側領域においては前記吸気弁が前記マスク壁を超えるように前記吸気弁をリフトさせることを特徴とする請求項５に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項７】
前記燃料噴射装置は成層燃焼に際しての機関高負荷側領域においては機関低負荷側領域に比較して燃料噴射開始時期を進角することを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筒内噴射式火花点火内燃機関に関する。
【０００２】
【従来の技術】
気筒内へ直接的に燃料を噴射することにより、点火時点において点火プラグ近傍だけに着火性の良好な混合気（以下、可燃混合気）を形成し、気筒内全体としては希薄な混合気の燃焼を可能にする成層燃焼が公知である。この成層燃焼に際しては、点火プラグ近傍に可燃混合気を形成するために、噴射燃料をタンブル流によって点火プラグ近傍へ導くことが提案されている。（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開２０００−３４５８４７号公報（段落番号００２４−２６）
【特許文献２】
特開２０００−４５８４５号公報
【特許文献３】
特開平１１−５０８５３号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
前述の従来技術により、特定機関回転数においては、噴射燃料をタンブル流によって点火プラグ近傍へ到達させるまでに気化させて点火時期において可燃混合気を点火プラグに接触させることができる。しかしながら、機関回転数に応じてタンブル流の流速が変化するために、特定機関回転数以外では、点火時期において噴射燃料を点火プラグ近傍へ丁度到達させることはできず、噴射燃料が点火プラグへ到達していなかったり、また、点火プラグを既に通過していたりする。
【０００５】
このために、タンブル流の流速に応じて燃料噴射開始時期を変化させることが考えられるが、機関回転数の上昇に伴ってタンブル流の流速が高まる時には、燃料噴射開始時期を遅角しなければならず、これでは、噴射燃料の気化時間が不足して可燃混合気の形成が困難となる。
【０００６】
従って、本発明の目的は、成層燃焼に際して、タンブル流を利用して噴射燃料を点火プラグ近傍へ導く筒内噴射式火花点火内燃機関において、機関回転数に係らずに点火時期において可燃混合気を点火プラグに確実に接触させることができる筒内噴射式火花点火内燃機関を提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明による請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、成層燃焼に際してタンブル流を利用して燃料噴射装置によって噴射された燃料を点火プラグ近傍へ導く筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記燃料噴射装置は、成層燃焼に際しての機関低回転側領域において前記点火プラグの上流側で前記タンブル流と衝突するように燃料を噴射し、成層燃焼に際しての機関高回転側領域において前記機関低回転側領域におけるより前記点火プラグのさらに上流側で前記タンブル流と衝突するように燃料を噴射することを特徴とする。
【０００８】
また、本発明による請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、成層燃焼に際してタンブル流を利用して燃料噴射装置によって噴射された燃料を点火プラグ近傍へ導く筒内噴射式火花点火内燃機関において、成層燃焼に際しての機関高回転側領域におけるタンブル流の流速を低下させて機関低回転側領域におけるタンブル流の流速に近づけるタンブル流制御手段を具備することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明による請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記タンブル流制御手段は、前記機関高回転側領域と前記機関低回転側領域とで吸気弁閉弁時期を変化させることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明による請求項４に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記タンブル流制御手段は、前記機関高回転側領域と前記機関低回転側領域とで吸気弁リフト時における吸気ポートの気筒内開口面積を変化させることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明による請求項５に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記タンブル流制御手段は、前記機関高回転側領域と前記機関低回転側領域とで吸気弁リフト時における吸気ポートの気筒内開口形状を変化させることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明による請求項６に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項５に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記タンブル流制御手段は、吸気ポートの気筒内開口部におけるシリンダボア側にマスク壁を設けて、前記機関低回転側領域においては吸気弁が前記マスク壁を超えないように前記吸気弁をリフトさせ、前記機関高回転側領域においては前記吸気弁が前記マスク壁を超えるように前記吸気弁をリフトさせることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明による請求項７に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項１から６のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記燃料噴射装置は成層燃焼に際しての機関高負荷側領域においては機関低負荷側領域に比較して燃料噴射開始時期を進角することを特徴とする。
【００１４】
【発明の実施の形態】
図１は本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第一実施形態を示す概略縦断面図である。同図において、１は吸気ポート、２は排気ポートである。吸気ポート１は吸気弁３を介して、排気ポート２は排気弁４を介して、それぞれ気筒内へ通じている。５はピストンであり、６は気筒上部中心近傍において気筒上壁から突出している点火プラグである。７は気筒上部周囲の吸気ポート１側に配置された燃料噴射装置である。
【００１５】
本筒内噴射式火花点火内燃機関において、吸気ポート１及びその気筒内開口部の形状が工夫され、吸気行程において気筒内へ導入された吸気によって、シリンダボアの排気ポート２側に沿って下降し、シリンダボアの吸気ポート１側、すなわち、燃料噴射装置側に沿って上昇するタンブル流Ｔが生成されるようになっている。タンブル流Ｔはピストン５の頂面に沿っても進行し、ピストン５の頂面には、この際の通過抵抗を低減してタンブル流Ｔの減衰を抑制するために、円弧状底壁（図１に示すようにタンブル流Ｔの周方向に円弧形状となっている）を有するキャビティ５ａが形成されている。
【００１６】
特に、本実施形態においては、吸気ポート１は、隔壁８によって吸気ポート１の上壁に沿う上側通路１ａと吸気ポート１の下壁に沿う下側通路１ｂとに二分割されており、下側通路１ｂには下側通路１ｂを閉鎖可能な閉鎖弁９が配置されている。それにより、成層燃焼に際しては、閉鎖弁９によって下側通路１ｂを閉鎖し、吸気が上側通路１ａだけを通過するようにして、吸気を吸気ポート１の上壁に沿わせて気筒内へ供給することができる。
【００１７】
こうして気筒内へ供給された吸気は、主に前述のタンブル流Ｔを生成するのに適した速度成分を有するために、吸気行程において気筒内に生成されるタンブル流Ｔの流速を比較的高めることができ、圧縮行程における成層燃焼の燃料噴射時期においても気筒内にはタンブル流Ｔを確実に維持することができる。機関高回転高負荷時等において、吸気行程で燃料を噴射して気筒内に均質混合気を形成する均質燃焼を実施する場合には、閉鎖弁９を開弁して吸気が吸気ポート１の上側通路１ａ及び下側通路１ｂの両方を通過するようにすれば、この時に必要な多量の吸気を十分に気筒内へ供給することができる。
【００１８】
本筒内噴射式火花点火内燃機関では、成層燃焼時において、燃料噴射装置７から円錐状に噴射された燃料をタンブル流Ｔに衝突させてタンブル流Ｔによって点火プラグ６近傍へ導くようになっている。それにより、燃料噴射装置７は、タンブル流Ｔにおける点火プラグ６の上流側へ向けて燃料を噴射し、噴射燃料はタンブル流Ｔによって点火プラグ６近傍へ導かれるまでに気化して可燃混合気となり、この可燃混合気が点火プラグ６に接触している間に点火を実施することとなる。
【００１９】
このようにして、可燃混合気を確実に着火燃焼させる良好な成層燃焼を実現するためには、噴射燃料が気化して可燃混合気となる時間を確保することが必要であり、点火時期より少なくともこの気化時間だけ先に燃料噴射を開始しなければならない。さらに、こうして噴射燃料が可燃混合気となっても点火時期において可燃混合気がタンブル流によって点火プラグ６近傍に丁度到達させられなければ意味がなく、そのためには、燃料噴射開始時点でのタンブル流の流速を適当なものとしなければならない。
【００２０】
本実施形態において、成層燃焼に際しての機関低回転時には、燃料噴射装置７は、気筒軸線に垂直な水平方向ｈに対しての噴射角度ＴＨ１でタンブル流Ｔにおける点火プラグ６の上流側に向けて燃料を噴射するようになっている。この角度ＴＨ１は、機関低回転時の圧縮行程域における燃料噴射開始時期（点火時期から少なくとも気化時間前）でのタンブル流Ｔの流速に基づき、噴射燃料がタンブル流Ｔによって点火時期において点火プラグ６に丁度到達するように、噴射燃料をタンブル流Ｔに衝突させるものである。こうして、機関低回転時において、噴射燃料は、衝突後にタンブル流と共に進行して、気化して可燃混合気となった時以降に迎える点火時期では点火プラグ６に丁度到達していることとなり、この可燃混合気を確実に着火燃焼させることができる。
【００２１】
また、成層燃焼に際しての機関中回転時には、燃料噴射装置７は、気筒軸線に垂直な水平方向ｈに対しての噴射角度ＴＨ２でタンブル流Ｔにおける点火プラグ６の上流側に向けて燃料を噴射するようになっている。機関中回転時には、機関低回転時に比較して、吸気行程において気筒内に生成されるタンブル流Ｔの流速が高まり、結果的に、圧縮行程域の燃料噴射開始時期におけるタンブル流Ｔの流速も高くなっている。それにより、機関低回転時と同じ噴射角度ＴＨ１で燃料を噴射したのでは、点火時期において噴射燃料が気化していても、この時のタンブル流と共に進行する燃料は、点火時期において、点火プラグ６を既に通過していることとなり、この可燃混合気を着火燃焼させることができない。
【００２２】
それにより、本実施形態では、この時において噴射角度ＴＨ２で燃料を噴射し、この噴射角度ＴＨ２は、機関中回転時の圧縮行程域における燃料噴射開始時期（点火時期から少なくとも気化時間前）でのタンブル流Ｔの流速に基づき、噴射燃料がタンブル流Ｔによって点火時期において点火プラグ６に丁度到達するように、噴射燃料をタンブル流に衝突させるものである。すなわち、この噴射角度ＴＨ２は機関低回転時の噴射角度ＴＨ１より大きく、機関低回転時より点火プラグ６のさらに上流側において燃料をこの時のタンブル流Ｔに衝突させるものである。こうして、機関中回転時にも、噴射燃料は、衝突後にタンブル流と共に進行して、気化して可燃混合気となった時以降に迎える点火時期では点火プラグ６に丁度到達していることとなり、この可燃混合気を確実に着火燃焼させることができる。
【００２３】
また、成層燃焼に際しての機関高回転時には、燃料噴射装置７は、気筒軸線に垂直な水平方向ｈに対しての噴射角度ＴＨ３でタンブル流Ｔにおける点火プラグ６の上流側に向けて燃料を噴射するようになっている。機関高回転時には、機関中回転時に比較して、吸気行程において気筒内に生成されるタンブル流Ｔの流速が高まり、結果的に、圧縮行程後半の燃料噴射開始時期におけるタンブル流Ｔの流速も高くなっている。それにより、機関中回転時と同じ噴射角度ＴＨ２で燃料を噴射したのでは、点火時期において噴射燃料が気化していても、この時のタンブル流と共に進行する燃料は、点火時期においては、点火プラグ６を既に通過していることとなり、この可燃混合気を着火燃焼させることができない。
【００２４】
それにより、本実施形態では、この時において噴射角度ＴＨ３で燃料を噴射し、この噴射角度ＴＨ３は、機関高回転時の圧縮行程後半における燃料噴射開始時期（点火時期から少なくとも気化時間前）でのタンブル流Ｔの流速に基づき、噴射燃料がタンブル流によって点火時期において点火プラグ６に丁度到達するように、噴射燃料をタンブル流に衝突させるものである。すなわち、この噴射角度ＴＨ３は機関中回転時の噴射角度ＴＨ２より大きく、機関中回転時より点火プラグ６のさらに上流側において燃料をこの時のタンブル流Ｔに衝突させるものである。こうして、機関高回転時にも、噴射燃料は、衝突後にタンブル流と共に進行して、気化して可燃混合気となった時以降に迎える点火時期では点火プラグ６に丁度到達していることとなり、この可燃混合気を確実に着火燃焼させることができる。前述した各機関回転領域の時の噴射角度ＴＨ１，ＴＨ２，ＴＨ３は、円錐状燃料噴霧の中心軸線の角度であり、図１においては、一点鎖線矢印で示されている。
【００２５】
本実施形態において、燃料噴射装置７は、成層燃焼に際しての三つの回転領域に対応する三種類の噴射角度での燃料噴射を可能とするものとしたが、二種類の噴射角度での燃料噴射を可能とするものとして、成層燃焼に際しての回転領域を二分割とし、低回転側領域と高回転側領域とで噴射角度を切り換えるようにしても良い。このような多段階的に噴射角度を可変とするためには、例えば、燃料噴射装置７にそれぞれの噴射角度に対応する複数の噴孔を設けて、これらの噴孔の一つを選択して使用するようにすれば良い。また、燃料噴射装置７を回動軸回りに回動するようにして、噴射角度を可変としても良い。また、互いに噴射角度が異なる複数の燃料噴射弁から燃料噴射装置７を構成して、これらの燃料噴射弁の一つを選択して使用するようにしても良い。
【００２６】
図２は、燃料噴射装置７を回動させるようにする等して、無段階に噴射角度を可変とした場合を示しており、この場合には、成層燃焼に際して機関回転数が高くなるほど、実線で示すように噴射角度を大きくしている。それにより、噴射燃料の噴射開始から点火プラグ６への到達時間を実線で示すように、機関回転数によって変化するタンブル流の流速に係らずにほぼ一定とすることができ、これは、可燃混合気が常に点火時期において点火プラグ６へ丁度到達していることを意味する。これに対して、一点鎖線で示すように噴射角度が一定とされていると、前述の到達時間は、一点鎖線で示すように、機関回転数の上昇に伴ってタンブル流の速度が高まるほど短くなり、これは、機関回転数が高まるほど、可燃混合気は、点火時期以前のより早い時期に点火プラグに到達しており、点火時期においては点火プラグを既に通過していることを意味している。
【００２７】
前述の実施形態において、成層燃焼時の燃料噴射開始時期は、燃料噴射開始から点火までの時間をほぼ一定にして点火時期における噴射燃料の気化状態を同じにするためには、機関回転数が高いほど燃料噴射時期を進角することが好ましい。また、成層燃焼時の燃料噴射開始時期は、機関回転数に関係なく一定のクランク角度としても良い。この場合においては、成層燃焼の機関高回転側領域において燃料噴射から点火までに噴射燃料の気化時間が確保されるように、燃料噴射開始クランク角度が設定されることとなる。それにより、機関低回転側領域では噴射燃料が気化してから暫くして点火時期となるが、気化燃料はタンブル流と共に進行するために、点火以前に分散することはない。
【００２８】
成層燃焼時の燃料噴射開始時期を一定のクランク角度とすると、機関回転数の上昇に伴って燃料噴射開始から点火時期までの時間が短くなるが、この時間短縮分は、タンブル流の流速の上昇によって噴射燃料が点火プラグへ到達する到達時間における時間短縮分より小さく、やはり、本実施形態のように機関回転数に応じて噴射角度を変化させることは必要である。
【００２９】
図３は、本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第二実施形態に相当する吸気弁３の閉弁時期制御を示している。吸気弁３の閉弁時期を進角すれば、吸気行程で十分にタンブル流が生成され難くなる。それにより、成層燃焼に際して、機関低回転側領域に比較して機関高回転側領域では吸気弁３の閉弁時期を進角すれば、この時に気筒内に生成されるタンブル流Ｔの流速が低下し、機関低回転側領域において生成されるタンブル流の流速に近づけることができる。本実施形態では、機関回転数が高くなるほど吸気弁３の閉弁時期をより大きく進角させるようになっており、それにより、成層燃焼に際しての燃料噴射時期において気筒内を旋回するタンブル流の流速を機関回転数に係らずにほぼ一定とすることができる。こうして、第一実施形態のように噴射角度を変化させなくても、噴射燃料の点火プラグ６への到達時間は、一点鎖線で示す従来のように機関回転数の上昇に伴って短くなることはなく、実線で示すようにほぼ一定となり、機関回転数に係らずに、点火時期においては、タンブル流によって気化した噴射燃料を点火プラグ６へ丁度到達させることができ、良好な成層燃焼が実現可能である。
【００３０】
図４は、本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第三実施形態を示す吸気ポートの気筒内開口部近傍における拡大断面図である。本実施形態において、吸気ポート１’には、第一実施形態のような隔壁は設けられていない。吸気弁３は、通常のカムではなく、ストロークを段階的に又は無段階に制御可能な電磁式又は油圧式等のアクチュエータによって駆動され、又は、カムシャフトに設けられたテーパ状カムによってカムシャフトを軸線方向に移動させることによりテーパ状カムとの当接位置が変化して、リフト量が可変とされている。吸気ポート１’の気筒内開口部における排気ポート４とは反対側、すなわち、シリンダボア側には、マスク壁１０が設けられている。
【００３１】
このような構成によって、吸気弁３を実線で示すようにマスク壁１０を超えないようにリフトさせれば、吸気は、実線矢印で示すように、吸気ポート１’の気筒内開口部における排気ポート側から気筒内へ流入し、第一実施形態と同様にタンブル流Ｔが生成される。一方、吸気弁３を一点鎖線で示すようにマスク壁１０を超えてリフトさせれば、吸気ポート１’の気筒内開口形状が変化して、吸気は、一点鎖線矢印で示すように、吸気ポート１’の気筒内開口部における排気ポート側に加えて反排気ポート側、すなわち、シリンダボア側からも気筒内へ流入する。
【００３２】
このシリンダボア側から流入する吸気は、タンブル流と反対方向に旋回する逆タンブル流を気筒内に生成しようとするものである。気筒内開口部のシリンダボア側から気筒内へ流入する吸気量は、マスク壁の無い排気ポート側から気筒内へ流入する吸気量に比較して少ないために、最終的には、第一実施形態と同様なタンブル流が気筒内に生成されることとなるが、気筒内開口部のシリンダボア側から気筒内へ流入する吸気を存在させることにより、タンブル流の流速を低下させることができる。
【００３３】
こうして、図５に示すように、同じ機関回転数であれば、吸気弁３のリフト量を大きくするほど、気筒内開口部のシリンダボア側から気筒内へ流入する吸気量が増大して、気筒内に生成されるタンブル流の流速を大幅に低下させることができる。それにより、成層燃焼に際して、機関低回転側領域においては吸気弁３がマスク壁１０を超えないように吸気弁３をリフトさせ、機関高回転側領域においては吸気弁３がマスク壁１０を超えるように吸気弁３をリフトさせることにより、機関高回転側領域において気筒内に生成されるタンブル流Ｔの流速が低下し、機関低回転側領域において生成されるタンブル流の流速に近づけることができる。
【００３４】
本実施形態では、図６に示すように、機関回転数が高くなるほど吸気弁３のリフト量を大きくするようになっており、それにより、成層燃焼に際しての燃料噴射時期において気筒内を旋回するタンブル流の流速を機関回転数に係らずにほぼ一定とすることができる。こうして、第一実施形態のように噴射角度を変化させなくても、噴射燃料の点火プラグ６への到達時間は、一点鎖線で示す従来のように機関回転数の上昇に伴って短くなることはなく、実線で示すようにほぼ一定となり、機関回転数に係らずに、点火時期においては、タンブル流によって気化した噴射燃料を点火プラグ６へ丁度到達させることができ、良好な成層燃焼が実現可能である。
【００３５】
また、吸気ポートを気筒軸線方向からさらに寝かすように構成すれば、気筒内開口部全体を通過する吸気によって気筒内には第一実施形態と同様なタンブル流が生成される。この構成及び第一実施形態の構成では、吸気弁のリフト量を小さくして吸気ポートの気筒内開口面積を小さくするほど気筒内に生成されるタンブル流の流速は低下する。
【００３６】
それにより、このような構成においては、成層燃焼に際しての機関高回転側領域では機関低回転側領域に比較して吸気弁のリフト量を小さくして吸気ポートの気筒内開口面積を小さくすれば、機関高回転側領域におけるタンブル流の流速を低下させて機関低回転側領域におけるタンブル流の流速に近づけることができる。また、機関回転数が高くなるほど吸気弁３のリフト量をより小さくするようにすれば、成層燃焼に際しての燃料噴射時期において気筒内を旋回するタンブル流の流速を機関回転数に係らずにほぼ一定とすることができる。こうして、第一実施形態のように噴射角度を変化させなくても、噴射燃料の点火プラグ６への到達時間はほぼ一定となり、機関回転数に係らずに、点火時期においては、タンブル流によって気化した噴射燃料を点火プラグへ丁度到達させることができ、良好な成層燃焼が実現可能である。
【００３７】
これまで、成層燃焼時において、同じ燃料噴射量に対して機関回転数が変化する場合について説明したが、機関負荷が増加して燃料噴射量を増量する場合には、噴射燃料の気化時間が延長することとなり、燃料噴射から点火までの間に、この延長された気化時間が確保されるように、同じ機関回転数に対して機関高負荷側領域では機関低負荷側領域に比較して燃料噴射開始時期を進角することが好ましい。また、同じ機関回転数に対して、機関負荷が増加するほど燃料噴射開始時期を大きく進角することが好ましい。
【００３８】
前述した実施形態において、燃料噴射装置により噴射される燃料噴霧は円錐形状とされ、燃料を微粒化して噴射して燃料気化を容易にしている。本発明における燃料噴霧は、このように微粒化されてタンブル流によって点火プラグ近傍へ導かれるものであれば良く、大きな貫徹力を有してタンブル流を貫通しないような円錐形状以外の先広がり形状、例えば、スリット噴孔による扇状噴霧等としても良い。
【００３９】
【発明の効果】
このように、本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、燃料噴射装置は、成層燃焼に際しての機関低回転側領域において点火プラグの上流側でタンブル流と衝突するように燃料を噴射し、成層燃焼に際しての機関高回転側領域において機関低回転側領域におけるより点火プラグのさらに上流側でタンブル流と衝突するように燃料を噴射するようになっている。それにより、機関高回転側領域においては機関低回転側領域に比較してタンブル流の流速が高まるが、タンブル流と共に進行する噴射燃料の点火プラグまでの進行距離が延長されるために、機関高回転側領域と機関低回転側領域とで噴射燃料の点火プラグへの到達時間をほぼ同じすることができ、機関回転数に係らずに点火時期において可燃混合気を点火プラグに確実に接触させて良好な成層燃焼が実現可能となる。
【００４０】
また、本発明によるもう一つの筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、タンブル流制御手段が、成層燃焼に際しての機関高回転側領域におけるタンブル流の流速を低下させて機関低回転側領域におけるタンブル流の流速に近づけるようになっている。それにより、機関高回転側領域と機関低回転側領域とで噴射燃料の点火プラグへの到達時間をほぼ同じすることができ、機関回転数に係らずに点火時期において可燃混合気を点火プラグに確実に接触させて良好な成層燃焼が実現可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第一実施形態を示す概略縦断面図である。
【図２】第一実施形態における機関回転数に対する噴射角度の変化と、噴射燃料の点火プラグへの到達時間の変化との関係を示す図である。
【図３】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第二実施形態に相当する機関回転数に対する吸気弁閉弁時期の変化と、噴射燃料の点火プラグへの到達時間の変化との関係を示す図である。
【図４】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第三実施形態を示す吸気ポートの気筒内開口部近傍の拡大断面図である。
【図５】第三実施形態における吸気弁リフト量とタンブル流の流速との関係を示す図である。
【図６】第三実施形態における機関回転数に対する吸気弁リフト量の変化と、噴射燃料の点火プラグへの到達時間の変化との関係を示す図である。
【符号の説明】
１，１’…吸気ポート
２…排気ポート
３…吸気弁
４…排気弁
５…ピストン
６…点火プラグ
７…燃料噴射装置
１０…マスク壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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