(57)【要約】【課題】特性に優れ、小形、軽量でコストダウンが可能なロータリ・リニア同期モータを得る。【解決手段】固定子鉄心２にロータリ巻線３とリニア巻線４を施して固定子７を形成するとともに、円筒状の可動子鉄心５の表面に、Ｎ極磁石１１ａを周方向及び軸方向に１極置きに配設するとともに、このＮ極磁石１１ａとは周方向及び軸方向にに１極ずらせた位置にＳ極磁石１１ｂを周方向及び軸方向に１極置きに配設して可動子１０を形成し、各巻線３，４に三相交流を印加することにより、可動子１０を回転、直進、螺旋運動させる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能であるとともに、軸方向へも可動可能な可動子を有し、かつ固定子においては固定子鉄心に可動子を回転運動させるための回転磁束を形成するロータリ巻線と可動子を軸方向に直線運動させるためのリニア巻線とを施したロータリ・リニアモータにおいて、可動子は、円筒状の可動子鉄心の表面に、Ｎ極磁石を周方向及び軸方向に１極置きに配設するとともに、この各Ｎ極磁石とは周方向及び軸方向で１極ずらせた位置にＳ極磁石を周方向及び軸方向に１極置きに配設したことを特徴とするロータリ・リニア同期モータ。
【請求項２】
可動子鉄心の表面の磁石間に、鉄心による磁極を配設したことを特徴とする請求項１記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項３】
磁石も鉄心による磁極により形成したことを特徴とする請求項２記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項４】
ロータリ巻線の極数とスロット数とを集中巻可能な数にするとともに、固定子鉄心の歯部にロータリ巻線を施して集中巻としたことを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項５】
リニア巻線の極数とスロット数とを集中巻可能な数にするとともに、固定子鉄心の歯部にリニア巻線を施して集中巻としたことを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項６】
固定子鉄心の歯部に巻線を施して、集中巻でロータリ巻線とリニア巻線を兼用させた巻線としたことを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項７】
固定子鉄心の一部となる鉄心の歯部に巻線を施してロータリモータの鉄心スタックを形成し、この鉄心スタックを軸方向に必要個数積み重ねて固定子を形成したことを特徴とする請求項６記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項８】
固定子鉄心を周方向又は軸方向に複数に分割して、鉄心歯部にそれぞれ巻線を施し、この巻線を施した分割固定子鉄心を周方向又は軸方向に配設することにより固定子を形成したことを特徴とする請求項６記載のロータリ・リニア同期モータ。
【請求項９】
周方向に３コイル配設するとともに、軸方向に３コイル配設して計９コイルで１組のコイル群を形成し、各コイルを星形結線して９相巻線とし、他のコイルも９個を一つのグループとして上記コイル群と並列又は直列に接続して全体を９相巻線とし、ロータリモータとして駆動するための周方向のコイルに印加する三相交流とリニアモータとして駆動するための軸方向のコイルに印加する三相交流とを各相巻線に加えて制御することを特徴とする請求項６記載のロータリ・リニア同期モータ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、推力と回転力を発生するロータリ・リニア同期モータ、特にその構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
ロータリ・リニアモータは、単体のモータで回転運動、直線運動、螺旋運動（回転運動＋直線運動）を用途に応じて使い分けることができ、新しい産業機器としての応用が期待される。ロータリ・リニアモータとしては、誘導形のものが非特許文献１に示されている。その構造を図９に示す。
【０００３】
図９において、１は箱形のケース（フレームとブラケットからなる。）であり、ケース１の内周にはバックヨーク１５を介して固定子鉄心２が設けられ、固定子鉄心２にはロータリ巻線３及びリニア巻線４が設けられる。ロータリ巻線３は回転運動用巻線であり、通常の回転機の巻線と同種の三相巻線であり、回転磁界を形成するために設けられている。リニア巻線４は、円筒形リニアモータと同種の三相巻線である。固定子鉄心２、ロータリ巻線３及びリニア巻線４により固定子７が形成される。一方、円筒状の可動子鉄心５の外周に円筒状銅板またはアルミ板からなる二次導体６が設けられ、可動子８が形成される。固定子鉄心２と可動子８との間には、ギャップ９が形成される。又、可動子８はケース１に可動自在に支持される。
【０００４】
上記構成において、ロータリ巻線３に三相交流電圧を印加することによって可動子８が回転運動を行い、リニア巻線４に三相交流電圧を印加することによって可動子８は直線運動を行い、両巻線３，４に同時に三相交流電圧を印加することによって可動子８は螺旋運動を行う。
【０００５】
【非特許文献１】
西本  裕宣、外２名、「ロータリ・リニア誘導モータのロータリ運転時の特性算定と諸特性に及ぼす二次抵抗の影響」、１９９７年度電気関係学会東海支部連合大会、論文Ｎｏ．２２３
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上記した従来のロータリ・リニアモータは、二次導体６に銅板またはアルミ板を用いた誘導形モータとなるため、力率や効率が悪いモータとなった。そこで、リニアモータ部分に永久磁石を用いた同期式リニアモータとすることが望ましいが、回転運動と直線運動があるため、磁石配置が容易でなかった。又、ロータリ巻線３とリニア巻線４を設ける必要があるため、モータ全体の大きさが大きくなった。特に、誘導形モータの場合には永久磁石式同期モータのような集中巻ができないので、通常の分布巻となり、コイル数が多くなり、コイルエンドも大きくなった。
【０００７】
この発明は上記のような課題を解決するために成されたものであり、力率や効率などの特性を向上するとともに、制御性も向上することができ、かつコイル数を減少させ、コイルエンド寸法も小さくすることができ、小形、軽量でコストダウンが可能なロータリ・リニア同期モータを得ることを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
この発明の請求項１に係るロータリ・リニア同期モータは、回転可能であるとともに、軸方向へも可動可能な可動子を有し、かつ固定子においては固定子鉄心に可動子を回転運動させるための回転磁束を形成するロータリ巻線と可動子を軸方向に直線運動させるためのリニア巻線とを施したロータリ・リニアモータにおいて、可動子は、円筒状の可動子鉄心の表面に、Ｎ極磁石を周方向及び軸方向に１極置きに配設するとともに、この各Ｎ極磁石とは周方向及び軸方向で１極ずらせた位置にＳ極磁石を周方向及び軸方向に１極置きに配設したものである。
【０００９】
請求項２に係るロータリ・リニア同期モータは、可動子鉄心の表面の磁石間に、鉄心による磁極を配設したものである。
【００１０】
請求項３に係るロータリ・リニア同期モータは、磁石も鉄心による磁極により形成したものである。
【００１１】
請求項４に係るロータリ・リニア同期モータは、ロータリ巻線の極数とスロット数とを集中巻可能な数にするとともに、固定子鉄心の歯部にロータリ巻線を施して集中巻としたものである。
【００１２】
請求項５に係るロータリ・リニア同期モータは、リニア巻線の極数とスロット数とを集中巻可能な数にするとともに、固定子鉄心の歯部にリニア巻線を施して集中巻としたものである。
【００１３】
請求項６に係るロータリ・リニア同期モータは、固定子鉄心の歯部に巻線を施して、集中巻でロータリ巻線とリニア巻線を兼用させた巻線としたものである。
【００１４】
請求項７に係るロータリ・リニア同期モータは、固定子鉄心の一部となる鉄心の歯部に巻線を施してロータリモータの鉄心スタックを形成し、この鉄心スタックを軸方向に必要個数積み重ねて固定子を形成したものである。
【００１５】
請求項８に係るロータリ・リニア同期モータは、固定子鉄心を周方向又は軸方向に複数に分割して、鉄心歯部にそれぞれ巻線を施し、この巻線を施した分割固定子鉄心を周方向又は軸方向に配設することにより固定子を形成したものである。
【００１６】
請求項９に係るロータリ・リニア同期モータは、周方向に３コイル配設するとともに、軸方向に３コイル配設して計９コイルで１組のコイル群を形成し、各コイルを星形結線して９相巻とし、他のコイルも９個を一つのグループとして上記コイル群と並列又は直列に接続して全体を９相巻線とし、ロータリモータとして駆動するための周方向のコイルに印加する三相交流とリニアモータとして駆動するための軸方向のコイルに印加する三相交流とを各相巻線に加えて制御するものである。
【００１７】
【発明の実施の形態】
実施形態１
以下、この発明の実施の形態を図面とともに説明する。図１（ａ），（ｂ）はこの発明の実施形態１によるロータリ・リニア同期モータの可動子の側面図及びロータリ・リニア同期モータの断面図を示し、永久磁石界磁を用いた同期モータとして動作させるために、可動子鉄心５の表面に永久磁石を貼り付けて可動子１０を構成する。固定子７は、従来と同様である。永久磁石の貼り付けにおいては、まず、ロータリ巻線３用のＮ極磁石１１ａをリニア巻線４の極ピッチに相当する軸方向長さで円周方向のＮ極とすべき箇所に貼り付ける。この例ではロータリ巻線３及びリニア巻線４は共に４極としており、Ｎ極磁石１１ａと同一円周上には機械的に１８０度異なる位置にＮ極磁石１１ａを貼り付けるが、同一円周上にＳ極磁石は設けない。次に、貼り付けたＮ極磁石１１ａから軸方向にリニア巻線４の１極ピッチずらせて、かつ周方向には電気角で１８０度ずらせてＳ極磁石１１ｂを貼り付ける。Ｓ極磁石１１ｂも同一円周上に機械的に１８０度ずらせて一対設けられるとともに、軸方向にはリニア巻線４の１極置きに設ける。
【００１８】
以上のような作業を繰り返すことにより、軸方向に見た場合に同種の磁極磁石が１極置きに存在し、円周方向に見た場合にも同種の磁極磁石が１極置きに存在するようになる。このような構造により、ロータリ巻線３及びリニア巻線４のそれぞれに対する磁極が互いに独立して存在することになり、ロータリ巻線３に三相交流を印加すると、通常の回転形永久磁石同期モータとして動作し（１極当たりの磁石は通常のモータの１／２となる。）、リニア巻線４に三相交流を印加すると、通常のリニア同期モータとして動作する。両巻線３，４に電圧を印加すると、可動子１０は螺旋運動をする。従って、上記構造により、回転、直線、螺旋運動が可能なロータリ・リニア同期モータが得られる。
【００１９】
実施形態１においては、ロータリ・リニアモータを同期機として構成したので、力率、効率などの特性が向上するとともに、制御性も向上する。
【００２０】
実施形態２
図２（ａ），（ｂ）は実施形態２によるロータリ・リニア同期モータの可動子の側面図及びロータリ・リニア同期モータの断面図を示し、可動子１２は可動子鉄心５の表面にＮ極磁石１１ａとＳ極磁石１１ｂを実施形態１と同様に配設するとともに、可動子鉄心５の表面の磁石１１ａ，１１ａ間、及び磁石１１ｂ，１１ｂ間に鉄心による磁極１３を配設したものである。磁極１３は、珪素鋼板などを積層して形成する。その他の構成は、実施形態１と同様である。
【００２１】
上記構成において、ロータリ巻線３から見た場合、磁極１３は可動子鉄心５の外周の同一周面上で磁石１１ａ，１１ｂと逆の極性となり、軸方向では磁石１１ａ，１１ｂと同一の極性となるように動作する。このため、実施形態１より磁束が増加し、力率、効率、制御性などの特性が向上する。一方、リニア巻線４から見た場合、可動子鉄心５の周面上で軸方向では磁石１１ａ，１１ｂと磁極１３とは逆極性となり、同一周面上では磁石１１ａ，１１ｂと磁極１３とは同一極性となるよう動作するので、やはり磁束が増加し、特性が改善される。
【００２２】
実施形態３
図３（ａ），（ｂ）は実施形態３によるロータリ・リニア同期モータの可動子の側面図及びロータリ・リニア同期モータの断面図を示し、実施形態２における磁極１３はそのままとし、磁石１１ａ，１１ｂも鉄心による磁極１３により形成し、可動子１４を構成している。このように、全てを磁極１３により形成すると、ロータリ巻線３に電圧を印加した場合もリニア巻線４に電圧を印加した場合もいずれもいわゆるリラクタンスモータとして動作する。特性的には同期形モータであるので、実施形態２より磁束は減少し、特性は悪化するが、低コストで製作できるメリットがある。
【００２３】
実施形態４
図４（ａ），（ｂ）は実施形態４によるロータリ・リニア同期モータの要部側面図及び要部断面図を示す。上記したように、ロータリ・リニアモータはロータリ巻線３とリニア巻線４があるため、モータの大きさが大きくなる傾向にある。特に、誘導モータでは、永久磁石式同期モータのような集中巻ができないので、通常の分布巻となる。このため、コイル数も多くなり、コイルエンドも大きくなる。スロット数を少なくし、コイルエンド寸法を小さくする巻線方法として、一般の永久磁石形モータでは鉄心歯部に直接巻線する集中巻方式が知られている。この場合、一般に毎極毎相スロット数ＱがＱ≦０．５となるので、分数スロット巻となる。具体的には、スロット数：極数＝３：２，９：８，９：１０などのものが知られている。実施形態１〜３に示した可動子１０，１２，１４の構造とすれば、直線運動することによる永久磁石形界磁のロータリ巻線３への影響がなくなるので、この巻線方法をロータリ巻線３として採用することができる。一方、リニア巻線４の場合にも集中巻の考え方を採用し、リニア巻線の巻線ピッチとリニアモータとしての磁極ピッチとの比を２：３，８：９，１０：９のように選ぶと、前述の集中巻と同等なスロット数を採用することができ、リニアモータとしてのスロット数も低減することができる。
【００２４】
ここで、ロータリ、リニアそれぞれの極数を４極とした場合を考える。ロータリ巻線３を三相６スロットで構成すると、Ｑ＝６／（３×４）＝０．５となり、集中巻が可能となる。このとき、固定子の断面は図４（ａ）に示すように、それぞれ固定子鉄心２の歯部２ａに直巻された６個の集中巻コイルで構成される。又、円環状コイルからなるリニア巻線４の巻線ピッチとリニアモータとしての磁極ピッチとの比を２：３に選ぶとすると、４極の場合には６スロットで済み、図４（ｂ）に示すようになる。可動子としては、実施形態１の可動子１０を用いた。
【００２５】
上記構成において、ロータリ巻線３及びリニア巻線４はそれぞれ６個のコイルからなり、それぞれの相順は図示したようになる。ロータリ巻線３及びリニア巻線４をそれぞれ三相巻線に接続し、それぞれ独立して電圧を制御すると、回転、直線、螺旋の各運動が可能なロータリ・リニア同期モータが実現できる。
【００２６】
実施形態４においては、集中巻方式を採用することにより、コイル数を減少させることができるとともに、コイルエンド寸法を小さく抑えることができ、モータを小形、軽量化し、コストダウンを図ることができる。その他、実施形態１と同様な効果を奏する。なお、可動子としては、実施形態２，３の可動子１２，１４を用いてもよい。
【００２７】
実施形態５
実施形態４の場合と同様に、ロータリ、リニアのそれぞれの極数を４極、スロット数を６とした場合を考える。実施形態４ではロータリ巻線３とリニア巻線４とを備えていたが、集中巻の場合には両者を兼用することができる。図５（ａ），（ｂ）はこのようにロータリ巻線とリニア巻線を兼用した実施形態４によるロータリ・リニア同期モータの要部側面図及び要部断面図であり、１６は固定子鉄心２の歯部２ａに巻回された集中巻コイルからなるロータリ・リニア兼用巻線であり、固定子鉄心２とロータリ・リニア兼用巻線１６とにより固定子１７が形成される。可動子としては、実施形態１の可動子１０を用いる。固定子１７の製作においては、図６に示すように、固定子鉄心２の一部となる鉄心１８の歯部１８ａにロータリ・リニア兼用巻線１６を巻回して、ロータリモータの鉄心スタック１９を通常のモータのように製作し、この鉄心スタック１９を軸方向に必要個数積み重ねて固定子１７を形成する。
【００２８】
上記構成においては、円周方向の３コイルと軸方向の３コイルによりリニアモータとロータリモータのそれぞれの１極対となるため、円周方向に３個、軸方向に３個の計９個のコイルにより１組のコイル群が形成され、ロータリ・リニア兼用巻線１６が構成される。このロータリ・リニア兼用巻線１６はリニア巻線とロータリ巻線を兼用するため、構成成分としての各コイルには、それぞれの成分の交流電圧を印加することになる。運転方式の詳細は実施形態７に示す。上記構成により、回転、直線、螺旋運動が可能なロータリ・リニア同期モータが実現できる。なお、可動子としては、実施形態２，３の可動子１２，１４を用いてもよい。
【００２９】
実施形態５においては、ロータリ・リニア兼用巻線１６はロータリ巻線とリニア巻線とを共用しており、コンパクトな構成にすることができる。その他、実施形態４と同様な効果を奏する。
【００３０】
実施形態６
図７（ａ），（ｂ）は実施形態６によるロータリ・リニア同期モータの分割固定子鉄心に巻線を施したものの正面図及び側面図である。図において、２０は固定子鉄心２をその歯部２０ａ別に周方向及び軸方向に分割した分割鉄心であり、歯部２０ａにはロータリ・リニア兼用巻線１６を施す。この分割鉄心２０を周方向及び軸方向に複数配設して、固定子１７を形成する。
【００３１】
実施形態６においては、固定子鉄心２を複数に分割しており、巻線作業が容易になる。その他、実施形態５と同様な効果を奏する。
【００３２】
実施形態７
実施形態５，６のように、ロータリ・リニア兼用巻線１６を用いた場合、円周方向に３コイルと軸方向の３コイルでリニアモータとロータリモータのそれぞれの１極対となるため、円周方向に３個、軸方向に３個の計９個のコイルで１組のコイル群が形成される。ロータリ・リニア兼用巻線１６はロータリ巻線とリニア巻線を兼用するため、各コイルにはそれぞれの成分の交流電圧を印加することになる。
【００３３】
例えば、図５の９コイルに着目し、図８のような接続とする。ただし、図８は簡単にするために展開図とし、ギャップ９面から見た図としたものである。ロータリ・リニア兼用巻線１６の各相ａ〜ｉのコイル１６ａ〜１６ｉを星形結線として９相巻線とする。他のコイルについては、同様に９個を一つのグループとして図８の接続と並列または直列に接続することにより全体の接続を行う。
【００３４】
この場合、ロータリモータとして駆動するためには円周方向のコイルに三相交流を印加する必要があり、リニアモータとして駆動するためには軸方向のコイルに三相交流を印加する必要がある。このため、各相に加える電圧は下記の各式のようになる。
【００３５】
Ｖａ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ）
Ｖｂ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ−２π／３）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ）
Ｖｃ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ−４π／３）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ）
Ｖｄ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ−２π／３）
Ｖｅ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ−２）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ−２π／３）
Ｖｆ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ−４π／３）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ−２π／３）
Ｖｇ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ−４π／３）
Ｖｈ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ−２π／３）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ−４π／３）
Ｖｉ＝Ｖｍｒ×ｓｉｎ（ωｒ×ｔ−４π／３）＋Ｖｍｌ×ｓｉｎ（ωｌ×ｔ−４π／３）
ただし、各式の第１項はロータリモータ用電圧成分、第２項はリニアモータ用電圧成分である。又、Ｖａ〜Ｖｉは各相ａ〜ｉの電圧、Ｖｍｒはロータリモータの電圧最大値、Ｖｍｌはリニアモータの電圧最大値、ωｒはロータリモータ電圧の角周波数、ωｌはリニアモータ電圧の角周波数である。
【００３６】
実施形態７においては、各相の電圧、周波数を適切に制御することにより、回転、直線、螺旋運動などを可能とするロータリ・リニア同期モータの制御が実現できる。その他、実施形態５と同様な効果を奏する。
【００３７】
なお、実施形態５，６では、ロータリ・リニア共に４極−６スロットの構成としたが、この組み合わせは任意であり、それぞれ集中巻が可能な極数とスロット数を採用すれば、種々の極数、スロット数を持つロータリ・リニア同期モータが製作可能となる。又、ロータリ巻線を集中巻としてリニア巻線を従来同様の分布巻とし、あるいはリニア巻線を集中巻としてロータリ巻線を従来同様の分布巻としてもよい。
【００３８】
【発明の効果】
以上のようにこの発明の請求項１によれば、ロータリ・リニアモータを同期機として構成したので、力率、効率などの特性を向上することができるとともに、制御性も向上することができる。
【００３９】
請求項２によれば、可動子鉄心の磁石間に磁極を配設したので、磁束が増加し、力率、効率、制御性が改善される。
【００４０】
請求項３によれば、請求項２において磁石も磁極により形成したので、リラクタンスモータとして動作し、安価に製作することができる。
【００４１】
請求項４，５によれば、ロータリ巻線又はリニア巻線を固定子鉄心に集中巻としたので、コイル数を減少させるとともに、コイルエンド寸法を小さくすることができ、モータを小形、軽量化し、コストダウンを図ることができる。
【００４２】
請求項６によれば、固定子鉄心の歯部に集中巻を施してロータリ・リニア兼用巻線としたので、コンパクトな構成にすることができる。
【００４３】
請求項７によれば、固定子鉄心の一部となる鉄心の歯部に巻線を施してロータリモータの鉄心スタックを形成し、この鉄心スタックを軸方向に積層して固定子を形成しており、製作が容易となる。
【００４４】
請求項８によれば、固定子鉄心を周方向又は軸方向に複数に分割し、この分割鉄心の歯部に巻線を施したものを周方向又は軸方向に配設して固定子を形成しており、巻線作業が容易となる。
【００４５】
請求項９によれば、各相巻線の周方向のコイルにロータリモータとしての三相交流を印加するとともに、軸方向のコイルにリニアモータとしての三相交流を加えており、回転、直線、螺旋運動などを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施形態１によるロータリ・リニア同期モータの可動子の側面図及び全体断面図である。
【図２】実施形態２によるロータリ・リニア同期モータの可動子の側面図及び全体断面図である。
【図３】実施形態３によるロータリ・リニア同期モータの可動子の側面図及び全体断面図である。
【図４】実施形態４によるロータリ・リニア同期モータの要部側面図及び要部断面図である。
【図５】実施形態５によるロータリ・リニア同期モータの要部側面図及び要部断面図である。
【図６】実施形態５による鉄心スタックの側面図及び断面図である。
【図７】実施形態６によるロータリ・リニア同期モータの巻線を施された分割固定子鉄心の側面図及び正面図である。
【図８】実施形態７によるロータリ・リニア巻線の結線図である。
【図９】非特許文献１に示された従来の誘導形ロータリ・リニアモータの断面図である。
【符号の説明】
２…固定子鉄心
２ａ，１８ａ，２０ａ…歯部
３…ロータリ巻線
４…リニア巻線
５…可動子鉄心
７，１７…固定子
１０，１２，１４…可動子
１１ａ，１１ｂ…磁石
１３…磁極
１６…ロータリ・リニア兼用巻線
１６ａ〜１６ｉ…ロータリ・リニア兼用巻線の各相コイル
１８…鉄心
１９…鉄心スタック
２０…分割鉄心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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