(57)【要約】【課題】安全性が高く、簡便な方法で汚染処理対象又は微生物に適用できる揮発性有機化合物分解促進剤及び汚染処理方法を提供する。【解決手段】汚染処理対象に対してアミノ酸を投入すること又は汚染処理対象への微生物の投入に先だって当該微生物を予め処理することで、揮発性有機化合物を分解する微生物による当該揮発性有機化合物分解効率が大幅に向上した。すなわち、揮発性有機化合物分解促進剤は、アミノ酸及び／又はその塩を主成分とする。【選択図】　図２
2004089981.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミノ酸及び／又はその塩を主成分とする揮発性有機化合物分解促進剤。
【請求項２】
上記アミノ酸は、芳香族アミノ酸以外のアミノ酸であることを特徴とする請求項１記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
【請求項３】
上記アミノ酸は、側鎖にカルボキシル基を有するものであることを特徴とする請求項１記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
【請求項４】
上記アミノ酸は、下記式で表されるものであることを特徴とする請求項１記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
【化１】
2004089981.tif 000005
（式中ｎは１〜６の整数を示す）
【請求項５】
上記アミノ酸は、アスパラギン酸及び／又はグルタミン酸であることを特徴とする請求項１記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
【請求項６】
揮発性有機化合物を分解できる微生物による分解を促進することを特徴とする請求項１記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
【請求項７】
揮発性有機化合物を含む汚染処理対象に対して微生物を投入し、当該汚染処理対象に含まれる揮発性有機化合物を当該微生物により分解し、当該汚染処理対象を浄化する汚染処理方法において、
アミノ酸及び／又はその塩を主成分とする揮発性有機化合物分解促進剤によって当該微生物による揮発性有機化合物の分解を促進することを特徴とする汚染処理方法。
【請求項８】
上記揮発性有機化合物分解促進剤を、上記汚染処理対象に投入することを特徴とする請求項７記載の汚染処理方法。
【請求項９】
上記揮発性有機化合物分解促進剤を、上記汚染処理対象に上記微生物とともに投入することを特徴とする請求項７記載の汚染処理方法。
【請求項１０】
上記揮発性有機化合物分解促進剤を、上記微生物の投入に先立って上記汚染処理対象に投入することを特徴とする請求項７記載の汚染処理方法。
【請求項１１】
上記微生物を予め上記揮発性有機化合物分解促進剤で処理し、次いで上記微生物を上記汚染処理対象に投入することを特徴とする請求項７記載の汚染処理方法。
【請求項１２】
上記微生物の投入に先だって上記微生物を集菌し、および／又は洗浄する工程を含むことを特徴とする請求項１１記載の汚染処理方法。
【請求項１３】
上記汚染処理対象が土壌、水及びスラリーからなる群から選ばれる少なくとも１以上であることを特徴とする請求項７記載の汚染処理方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、揮発性有機化合物を含む汚染処理対象に投入される微生物による当該揮発性有機化合物の分解活性を促進できる揮発性有機化合物分解促進剤及び、この揮発性有機化合物分解促進剤を用いた汚染処理方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
有機化合物等の有害な化学物質を含む土壌は、いわゆる、バイオオーギュメンテーション及びバイオスティミュレーションを含むバイオレメディエーション技術を用いて浄化されている。バイオレメディエーション技術のなかでもバイオオーギュメンテーションは、所定の微生物を浄化対象の土壌に投入し、投入した微生物よる化学物質の分解活性によって土壌を浄化する方式である。
【０００３】
バイオオーギュメンテーションにおける浄化効率は、汚染土壌に投入する微生物が有する化学物質分解活性に大きく依存する。微生物が有する化学物質分解活性を向上させる技術としては、例えば、微生物を芳香族アミノ酸とともにインキュベートする方法（特許文献１）、特定微生物に対してメタノールを接触させる方法（特許文献２）及び炭素源が存在しない場合において微生物にアルコール化合物やアルデヒド化合物を接触させる方法（特許文献３）が挙げられる。
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された方法では、芳香族アミノ酸により酵素活性を誘導するものであり、土壌等に対して微生物を投入する前に当該微生物を芳香族アミノ酸とともにインキュベートするため、実際の汚染土壌を処理するには複雑な工程を必要とし、簡便な方法ではないといえる。
【０００５】
また、特許文献２及び特許文献３に記載された方法では、メタノール等のアルコールや、ホルムアルデヒド等のアルデヒドといった人体への影響が知られた物質を用いるため、汚染土壌の処理には適したものと言えない。
【０００６】
【特許文献１】
特表平４−５０２２７７号公報
【特許文献２】
特開平１１−１９７６９１号公報
【特許文献３】
特開平１１−３１９８８３号公報
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、本発明は、上述した問題に鑑み、安全性が高く、簡便な方法で汚染処理対象又は微生物に適用できる揮発性有機化合物分解促進剤及び汚染処理方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上述した目的を達成するため、本発明者が鋭意検討した結果、汚染処理対象に対してアミノ酸を投入するか又は微生物を予めアミノ酸で処理することで、揮発性有機化合物を分解する微生物による当該揮発性有機化合物分解効率が大幅に向上することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
すなわち、本発明は以下を包含する。
（１）アミノ酸及び／又はその塩を主成分とする揮発性有機化合物分解促進剤。
（２）上記アミノ酸は、芳香族アミノ酸以外のアミノ酸であることを特徴とする（１）記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
（３）上記アミノ酸は、側鎖にカルボキシル基を有するものであることを特徴とする（１）記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
（４）上記アミノ酸は、下記式で表されるものであることを特徴とする（１）記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
【００１０】
【化２】
2004089981.tif 000003
（式中ｎは１〜６の整数を示す）
【００１１】
（５）上記アミノ酸は、アスパラギン酸及び／又はグルタミン酸であることを特徴とする（１）記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
（６）揮発性有機化合物を分解できる微生物による分解を促進することを特徴とする（１）記載の揮発性有機化合物分解促進剤。
（７）揮発性有機化合物を含む汚染処理対象に対して微生物を投入し、当該汚染処理対象に含まれる揮発性有機化合物を当該微生物により分解し、当該汚染処理対象を浄化する汚染処理方法において、
アミノ酸及び／又はその塩を主成分とする揮発性有機化合物分解促進剤によって当該微生物による揮発性有機化合物の分解を促進することを特徴とする汚染処理方法。
（８）上記揮発性有機化合物分解促進剤を、上記汚染処理対象に投入することを特徴とする（７）記載の汚染処理方法。
【００１２】
（９）上記揮発性有機化合物分解促進剤を、上記汚染処理対象に上記微生物とともに投入することを特徴とする（７）記載の汚染処理方法。
（１０）上記揮発性有機化合物分解促進剤を、上記微生物の投入に先立って上記汚染処理対象に投入することを特徴とする（７）記載の汚染処理方法。
（１１）上記微生物を予め上記揮発性有機化合物分解促進剤で処理し、次いで上記微生物を上記汚染処理対象に投入することを特徴とする（７）記載の汚染処理方法。
（１２）上記微生物の投入に先だって上記微生物を集菌し、および／又は洗浄する工程を含むことを特徴とする（１１）記載の汚染処理方法。
（１３）上記汚染処理対象が土壌、水及びスラリーからなる群から選ばれる少なくとも１以上であることを特徴とする（７）記載の汚染処理方法。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１４】
本発明に係る揮発性有機化合物分解促進剤（以下、促進剤と呼ぶ）は、アミノ酸及び／又はその塩を主成分とするものである。アミノ酸としては、特に、下記式で表されるアミノ酸を主成分とすることが好ましい。
【００１５】
【化３】
2004089981.tif 000004
（式中ｎは１〜６の整数を示す）
【００１６】
具体的にアミノ酸としては、アスパラギン酸及び／又はグルタミン酸が好ましい。また、アミノ酸の塩とは、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩等を挙げることができる。
【００１７】
促進剤は、揮発性有機化合物を含有する土壌、スラリー等の汚染処理対象に投入されるもの又は汚染処理対象への揮発性有機化合物を分解する微生物の投入に先だって当該微生物に予め処理されるものである。促進剤は、汚染処理対象に投入されるか又は汚染処理対象への微生物の投入に先だって当該微生物に予め処理されると、当該微生物による揮発性有機化合物の分解効率を向上させることができる。
【００１８】
促進剤を投入する汚染処理対象としては、特に限定されないが、例えば、建設現場跡地の土壌、焼却施設近傍の土壌、工場地近傍の土壌、閉鎖した工場跡地近傍の土壌、土壌処理施設等に持ち込まれた土壌等の土壌系、工業廃水、地下水、汲み上げた地下水、生活排水等の水系及び前記土壌系や前記水系近傍のスラリー系を例示することができる。
【００１９】
揮発性有機化合物を分解する微生物としては、好気性の揮発性有機化合物分解微生物（以下、好気性微生物と呼ぶ）を挙げることができる。前記好気性微生物としては、揮発性有機化合物を分解できる好気性微生物であれば特に限定されないが、例えば、ジャニバクター属に属する菌（Ｊａｎｉｂａｃｔｅｒ　ｓｐ．）、バークホルデリア・セパシア（Ｂｕｒｋｈｏｌｄｅｒｉａ　ｃｅｐａｃｉａ）Ｎ１６−１株（特開平１０−０５２２５９号公報）、メチロシナス・トリコスポリウム（Ｍｅｔｈｙｒｏｓｉｎｕｓ　ｔｒｉｃｏｓｐｏｒｉｕｍ）　ＯＢ３（特表平４−５０１６６７号公報、特開平５−２１２３７１号公報）や、メチロシナス・トリコスポリウム（Ｍｅｔｈｙｒｏｓｉｎｕｓ　ｔｒｉｃｏｓｐｏｒｉｕｍ）　ＴＵＫＵＢＡ（特開平２−９２２７４号公報、特開平３−２９２９７０号公報）、シュードモナス・プチダ　（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｐｕｔｉｄａ）　Ｆ１（特開昭６４−３４４９９号公報）、シュードモナス・プチダ　（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｐｕｔｉｄａ）ＢＨ（藤田ら；ケミカルエンジニアリング，３９，（６），ｐ４９４−４９８，１９９４）、シュードモナス・プチダ　（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｐｕｔｉｄａ）　ＵＣ−Ｒ５，ＵＣ−Ｐ２（特開昭６２−８４７８０号公報）、シュードモナス・プチダ　（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｐｕｔｉｄａ）　ＫＷＩ−９（特開平６−７０７５３号公報）、シュードモナス・メンドシナ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｍｅｎｄｏｃｉｎａ）　ＫＲ−１（特開平２−５０３８６６号公報、特開平５−５０２５９３号公報）、シュードモナス・セパシア（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｃｅｐａｃｉａ）　Ｇ４（特開平４−５０２２７７号公報）、シュードモナス・セパシア（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎｕｓ　ｃｅｐａｃｉａ）　ＫＫ０１（特開平６−２９６７１１号公報）、アルカリジーナス・ユートロフス（Ａｌｃａｌｉｇｅｎｅｓ　ｅｕｔｒｏｐｕｓ）ＪＭＰ１３４（Ａ．　Ｒ．　Ｈａｒｋｅｒ　Ａｐｐｌ．　Ｅｎｖｉｒｏｎ．　Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．，　５６，　（４），　１１７９−１１８１，　１９９０）、アルカリジーナス・ユートロフス（Ａｌｃａｌｉｇｅｎｅｓ　ｅｕｔｒｏｐｕｓ）ＫＳ０１（特開平７−１２３９７６号公報）、ニトロソモナス・ユーロパエア（Ｎｉｔｒｏｓｏｍｏｎｕｓ　ｅｕｒｏｐａｅａ）（Ｄ．　Ａｒｃｉｅｒｏ　ｅｔ　ａｌ．　Ｂｉｏｃｈｅｍ．　Ｂｉｏｐｈｙｓ．　Ｒｅｓ．
Ｃｏｍｍｕｎ．，　１５９，　（２），　６４０−６４３，　１９８９）　等を挙げることができる。
【００２０】
特に、好気性微生物としては、ジャニバクター属に属する菌、ＭＯ７株（ＦＥＲＭＢＰ−５６２４）を用いることが好ましい。このＭＯ７株については国際公開ＷＯ９８／０７８３１に詳細に記載されている。
【００２１】
なお、促進剤は、主成分であるアミノ酸以外に、例えば、リン酸バッファー、ＮＭＳ培地（無機塩培地）、土壌抽出成分、生理食塩水等の副成分を含んでいてもよい。これら副成分は、主成分であるアミノ酸による揮発性有機化合物の分解促進作用を劣化させない程度に含まれていることが望ましい。
【００２２】
促進剤の形態としては、特に限定されないが、主成分のアミノ酸を適当な溶媒に溶解させた液状、主成分のアミノ酸を所定の形状に成形したタブレット状、或いは、主成分のアミノ酸を顆粒とした顆粒状等を例示できる。なお、液状の促進剤を調製する場合には、溶媒に対する溶解度が高いためアミノ酸の塩を主成分とすることが好ましい。
【００２３】
以上のように構成された促進剤は、好気性微生物による揮発性有機化合物の分解を促進することができる。促進剤の適用方法としては、汚染処理対象に投入する方法及び汚染処理対象への好気性微生物の投入に先だって当該好気性微生物を予め処理する方法を挙げることができる。
【００２４】
汚染処理対象に投入する場合には、促進剤は、汚染処理対象に好気性微生物を投入する時期の前後を問わず、汚染処理対象に投入することができる。すなわち、汚染処理対象に好気性微生物を投入した後に促進剤を汚染処理対象に投入してもよいし、汚染処理対象に好気性微生物とともに投入してもよいし、汚染処理対象に好気性微生物を投入する前に汚染処理対象に投入してもよい。さらに促進剤は、汚染処理対象に対して複数回投入することもできる。例えば、好気性微生物を汚染処理対象に投入する前に促進剤を当該汚染処理対象に投入し、さらに、好気性微生物の投入から所定期間経過後に再び促進剤を投入してもよい。
【００２５】
また、促進剤の投入方法は、特に限定されず、如何なる手段及び方法を用いてもよい。例えば、汚染処理対象が土壌又はスラリーである場合には、液状の促進剤を散布してもよいし、顆粒状の促進剤を当該土壌又はスラリーに混合してもよい。また、汚染処理対象が水系である場合には、液状の促進剤を散布してもよいし、タブレット状或いは顆粒状の促進剤を当該水系中に溶解・拡散するように添加してもよい。
【００２６】
一方、汚染処理対象への好気性微生物の投入に先だって当該好気性微生物を予め処理する場合、処理方法としては、促進剤によって好気性微生物が活性される方法であればいずれのものでもよいが、例えば、インキュベーションが挙げられる。インキュベーション条件としては、例えば、４〜３０℃で２４時間以下を挙げることができるが、特に約１５〜３０℃で約２時間が好ましい。なおインキュベーション方法としては、振盪培養が挙げられる。また、インキュベートした後、好気性微生物を懸濁液などの液状としてそのまま汚染処理対象に投入してもよいし、汚染処理対象への好気性微生物の投入に先だって当該好気性微生物を集菌し、及び／又は洗浄してもよい。集菌方法としては、好気性微生物を回収することができる方法であればいずれのものでよいが、例えば、遠心分離、フィルター濾過または自然沈降等を挙げることができる。一方、洗浄方法としては、促進剤を除去できる方法であればいずれのものでよいが、例えば、リン酸バッファー、ＮＭＳ培地（無機塩培地）、土壌抽出液、生理食塩水または水等を添加して洗浄する方法等を挙げることができる。
【００２７】
促進剤と好気性微生物又は促進剤で予め処理された好気性微生物は、上述したように汚染処理対象に投入されることにより、汚染処理対象に投入された好気性微生物による揮発性有機化合物の分解を促進することができる。揮発性有機化合物としては、例えば、テトラクロロエチレン、トリクロロエチレン（以下、ＴＣＥという）、１，１−ジクロロエチレン、シス−１，２−ジクロロエチレン、トランス−１，２−ジクロロエチレン、シス−１，３−ジクロロプロペン、トランス−１，３−ジクロロプロペン、ベンゼン、フェノール、トルエン、オルト−クレゾール、メタ−クレゾール、パラ−クレゾール、エチルベンゼン、オルト−キシレン、メタ−キシレン、パラ−キシレン、パラ−ジクロロベンゼン等を挙げることができる。このうち、トリクロロエチレン、１，１−ジクロロエチレン、シス−１，２−ジクロロエチレン等の有機塩素系化合物の分解が好適に促進される。
【００２８】
上述した促進剤は、アミノ酸及び／又はその塩を主成分としているため、人体等に対する安全性が極めて高いものである。したがって、促進剤を汚染処理対象に投入する場合、汚染処理対象を新たに汚染することもなく、汚染処理対象に含まれる揮発性有機化合物の分解効率を促進することができる。また、予め上述した微生物を促進剤とともにインキュベートする必要が無く、汚染処理対象に促進剤を投入するだけで効果を発揮する。このため、上述した促進剤は容易に取り扱うことができ、非常に簡易な汚染処理方法を実現することができる。
【００２９】
一方、汚染処理対象への微生物の投入に先だって微生物を予め処理する場合、促進剤は処理される微生物のみに利用され、消費される。処理した後に残存する促進剤も洗浄することで除去できる。従って、促進剤で予め処理された微生物のみを汚染処理対象に投入することにより、汚染処理対象にすでに存在する微生物が促進剤を増殖基質として利用することを防止できる。このため、促進剤で予め処理された微生物を汚染処理対象に投入する場合には、特に汚染処理対象の生態系を大きく変化させることなく、揮発性有機化合物の分解を促進することができる。
【００３０】
【実施例】
以下、実施例を用いて本発明をより詳細に説明する。しかしながら、本発明の技術的範囲はこれら実施例に限定されるものではない。
〔実施例１〕
ＴＣＥ分解分解菌による促進剤の選抜
本例では、トリクロロエチレン分解微生物ＭＯ７株（Ｊａｎｉｂａｃｔｅｒ　ｓｐ．）をモデル株として用い、様々な供試物質によるＴＣＥ分解促進能を検討した。先ず、ＭＯ７株（ＦＥＲＭ　ＢＰ−５６２４）を以下のように培養した。
【００３１】
前培養は、５０ｍｌ容積の試験管にいれた、０．０５％の酵母エキスと５００ｐｐｍのフェノールを含む５ｍｌのＮＭＳ培地に、５００ｐｐｍのフェノールを含むＬＢ培地に１．５％の寒天を加えた平板培地で植継ぎ保存した本微生物のコロニーを白金耳にて釣菌して播種するか、５００ｐｐｍのフェノールを含むＬＢ培地で３０℃にて当該微生物を１晩振盪培養した前培養液２００μｌを播種し、３０℃にて１２０ｒｐｍで３日間振盪培養した。本培養は、１０００ｍｌ容積の三角フラスコにいれた、１００ｍｌのＬＢ培地に、上記前培養液１ｍｌを播種し、３０℃にて１２０ｒｐｍで振盪培養した。培養途中で５００ｐｐｍ量のフェノールを添加し、引続き振盪培養を行った。
【００３２】
次に、培養したＭＯ７株を集菌、洗浄して、１０ｍＭのリン酸バッファー（ｐＨ７．２）によりＯＤ６００＝０．１となるように濁度を調節した微生物液を調製した。次に、この微生物液に、最終濃度が３０ｐｐｍとなるようにＴＣＥを添加し、供試物質を０．１％となるように添加した。その後、３０℃で２４時間振盪することによって、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解反応を行った。振盪開始から２４時間後、７０℃の浴槽で１０分間湯浴することでＭＯ７株によるＴＣＥ分解反応を停止させた。
【００３３】
なお、供試物資としては、乳酸、エタノール、ピルビン酸、メタノール、グリセロール、Ｌ−（−）リンゴ酸、Ｌ−α−アラニン、コハク酸、Ｌ−グルタミン酸、Ｌ−アスパラギン酸及びＬ−ロイシンから選ばれるいずれか１種を用いた。なお、供試物質を添加しないものをコントロールとした。
【００３４】
次に、微生物液中に残存するＴＣＥを定量した。微生物液中のＴＣＥ量は、ガスクロマトグラフィー質量分析法に従って測定した。結果を図１に示す。図１において、横軸は供試物質の種類を示し、縦軸はＴＣＥ量から求めたＴＣＥ分解活性を示している。
【００３５】
図１の結果から、アミノ酸は、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解効率を大幅に向上させていることが判る。特に、Ｌ−グルタミン酸及びＬ−アスパラギン酸は、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解効率を向上させる度合いが高く、有機塩素系化合物分解促進剤としてより好ましいことが明らかとなった。
【００３６】
〔実施例２〕
グルタミン酸ナトリウムによる促進効果（水系）
実施例１と同様に培養したＭＯ７株を、１０ｍＭのリン酸バッファー（ｐＨ７．２）によりＯＤ６００＝０．０５となるように濁度を調節した微生物液３ｍｌを、２０ｍｌ容のバイアルに添加した。次に、この微生物液に、最終濃度が３０ｐｐｍとなるようにＴＣＥを添加し、グルタミン酸ナトリウムを各濃度で添加した。その後、１２０ｒｐｍ、３０℃で振盪することによって、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解反応を行った。反応開始から１日目及び２日目に、実施例１と同様にして微生物液中のＴＣＥ量を測定した。
【００３７】
本例では、グルタミン酸ナトリウムの最終濃度を、０ｐｐｍ、２５ｐｐｍ又は６２．５ｐｐｍとなるように添加した。なお、コントロールとしては、ＭＯ７株を含まないサンプルを用いた。
【００３８】
結果を図２に示す。図２において、横軸は時間を示し、縦軸は微生物液中のＴＣＥ量を示している。図２の結果から、グルタミン酸ナトリウムを添加したサンプルでは、２５ｐｐｍ及び６２．５ｐｐｍのいずれの濃度でもＴＣＥ分解を促進していた。特にグルタミン酸ナトリウムを６２．５ｐｐｍの濃度で添加したサンプルにおいては、反応開始から２日目まで促進効果が持続していることが判る。
【００３９】
〔実施例３〕
グルタミン酸ナトリウムによる促進効果（スラリー系）
土壌（砂質有機質粘土）１．２ｇ及び水３ｍｌを２０ｍｌ容のバイアルに添加し、当該バイアル内で土壌と水を混和した。次に、実施例１と同様に培養したＭＯ７株を生理食塩水に懸濁し、当該バイアル内の液中のＭＯ７濁度がＯＤ６００＝０．１となるように当該バイアル内に添加した。また、当該バイアル内に最終濃度が１０ｐｐｍとなるようにＴＣＥを添加し、グルタミン酸ナトリウムを各濃度で添加した。その後、３０℃で振盪することによって、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解反応を行った。反応開始から経時的に、実施例１と同様にして微生物液中のＴＣＥ量を測定した。
【００４０】
本例では、グルタミン酸ナトリウムの最終濃度を、０ｐｐｍ、２５０ｐｐｍ又は２５００ｐｐｍとなるように添加した。なお、コントロールとしては、ＭＯ７株を含まないサンプルを用いた。
【００４１】
結果を図３に示す。図３において、横軸は時間を示し、縦軸は微生物液中のＴＣＥ量を示している。図３の結果から、スラリー系においては、グルタミン酸ナトリウムを２５００ｐｐｍの濃度で添加したサンプルで、ＴＣＥ分解反応促進効果が発揮することが判る。
【００４２】
〔実施例４〕
グルタミン酸ナトリウムによる促進効果（土壌系）
土壌（砂質有機質粘土）１．２ｇ及び水１ｍｌを２０ｍｌ容のバイアルに添加し、当該バイアル内で土壌と水を混和した。次に、実施例１と同様に培養したＭＯ７株を生理食塩水に懸濁し、当該バイアル内の液中のＭＯ７濁度がＯＤ６００＝０．２となるように当該バイアル内に添加した。また、当該バイアル内に最終濃度が１０ｐｐｍとなるようにＴＣＥを添加し、グルタミン酸ナトリウムを各濃度で添加した。その後、３０℃で振盪することによって、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解反応を行った。反応開始から経時的に、実施例１と同様にして微生物液中のＴＣＥ量を測定した。
【００４３】
本例では、グルタミン酸ナトリウムの最終濃度を、０ｐｐｍ、２５０ｐｐｍ又は２５００ｐｐｍとなるように添加した。なお、コントロールとしては、ＭＯ７株を含まないサンプルを用いた。
【００４４】
結果を図４に示す。図４において、横軸は時間を示し、縦軸は微生物液中のＴＣＥ量を示している。図４の結果から、土壌系においては、グルタミン酸ナトリウムの添加濃度が２５０ｐｐｍ及び２５００ｐｐｍいずれの場合でも、ＴＣＥ分解反応促進効果が発揮することが判る。
【００４５】
〔実施例５〕
グルタミン酸ナトリウムで予め処理したことによる促進効果
先ず、本例では、グルタミン酸ナトリウムによって土壌微生物が増殖するか否かを検討した。
実施例１と同様に培養したＭＯ７株を生理食塩水によりＯＤ＝３０になるように濁度を調節した微生物液１０ｍｌを有機質土壌１ｋｇ（含水土（ｗｅｔ　ｓｏｉｌ））に添加し、混合した。この際、グルタミン酸ナトリウムを最終濃度０ｐｐｍ、５００ｐｐｍ又は２５００ｐｐｍとなるように同時に添加した。その後、土壌をステンレス製ポットに充填し、２５℃で静置養生を行った。９日間経過後に、土壌３ｇをサンプリングし、その土壌サンプル中の土壌微生物数をＤＮＢ培地による希釈平板法にて計数した。なお、未添加コントロールとして、ＭＯ７株もグルタミン酸ナトリウムも土壌に添加しない実験も同時に行った。
【００４６】
結果を図５に示す。図５において、横軸は、グルタミン酸ナトリウム濃度の種類を示し、縦軸は土壌微生物数を示している。図５の結果から、土壌微生物数はグルタミン酸ナトリウムに起因して濃度依存的に増殖することが判る。
【００４７】
次に本例では、ＭＯ７株をグルタミン酸ナトリウムで予め処理した場合に、ＭＯ７株のＴＣＥ分解活性が促進されるか否かを検討した。実施例１と同様に培養したＭＯ７株を、１０ｍＭのリン酸バッファー（ｐＨ７．２）によりＯＤ６００＝３０となるように濁度を調節した微生物液５０ｍｌを三角フラスコに添加した。次にこの微生物液に、グルタミン酸ナトリウムを各濃度（最終濃度０ｐｐｍ、５００ｐｐｍ、１０００ｐｐｍ、５０００ｐｐｍ又は１００００ｐｐｍ）で添加した。その後、１５℃又は３０℃において１００ｒｐｍで振盪することで、グルタミン酸ナトリウム処理を行った。２時間後、ＭＯ７株を集菌し、１０ｍＭのリン酸バッファー（ｐＨ７．２）で洗浄して、１０ｍＭのリン酸バッファー（ｐＨ７．２）によりＯＤ６００＝０．１となるように濁度を調節した微生物液を調製した。なお、この微生物液はグルタミン酸ナトリウムを含んでいない。次に、この微生物液に、最終濃度が３０ｐｐｍとなるようにＴＣＥを添加した。その後、３０℃で振盪することによって、ＭＯ７株によるＴＣＥ分解反応を行った。振盪開始から２４時間後に、実施例１と同様にして微生物液中のＴＣＥ量を測定した。
【００４８】
結果を図６及び７に示す。図６は、グルタミン酸ナトリウム添加後、１５℃で振盪した場合を示し、図７はグルタミン酸ナトリウム添加後、３０℃で振盪した場合を示している。また図６及び７において、横軸は、グルタミン酸ナトリウム濃度の種類を示し、縦軸はＴＣＥ量から求めたＴＣＥ分解活性を示している。
【００４９】
図６及び７の結果から、予めグルタミン酸ナトリウムで処理したＭＯ７株は、１５℃及び３０℃のいずれの温度で振盪した場合でもＴＣＥ分解活性が促進されていることが判る。また、図５乃至７の結果からは、予めグルタミン酸ナトリウムで処理したＭＯ７株を用いることで、土壌微生物の増殖を抑制しつつ、土壌中のＴＣＥを効率よく分解できることが判る。すなわち、予めグルタミン酸ナトリウムで処理したＭＯ７株を用いることで土壌の生態系を維持したまま、ＴＣＥを効率よく分解できることが判明した。
【００５０】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明によれば、安全性が高く、簡便な方法で汚染処理対象又は微生物に適用できる揮発性有機化合物分解促進剤及び汚染処理方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１で用いた供試物質のＴＣＥ分解促進活性を示す特性図である。
【図２】水系における、グルタミン酸ナトリウムのＴＣＥ分解促進活性を示す特性図である。
【図３】スラリー系における、グルタミン酸ナトリウムのＴＣＥ分解促進活性を示す特性図である。
【図４】土壌系における、グルタミン酸ナトリウムのＴＣＥ分解促進活性を示す特性図である。
【図５】グルタミン酸ナトリウムによる土壌微生物の増殖を示す特性図である。
【図６】１５℃において、グルタミン酸ナトリウムで予め処理したことによるＴＣＥ分解促進活性を示す特性図である。
【図７】３０℃において、グルタミン酸ナトリウムで予め処理したことによるＴＣＥ分解促進活性を示す特性図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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