(57)【要約】【課題】プール内で運動するときの転倒を防止して補助者の手間を省くプール設備を提供する。【解決手段】水槽２の上方に天井３を配置したプール設備１において、水槽２に運動用通路１０を形成し、天井３に、運動用通路１０に沿ってレール部材４を設け、レール部材４に、下端部に人体保持部６を備え、運動用通路１０に沿って人力で横移動可能な吊下げ部材５を設けた。水槽２内で運動する要介護者等は、人体保持部６によって体の一部を保持された状態で横移動を行う。吊下げ部材５は、要介護者等とともに横移動し、要介護者等がバランスを崩したときには、上方から要介護者等を保持する。【選択図】          図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水槽の上方に天井を配置したプール設備において、
前記水槽には運動用通路が形成され、
前記天井には、前記運動用通路に沿ってレール部材が設けられ、
前記レール部材には、下端部に人体保持部を備え、前記運動用通路に沿って人力で横移動可能な吊下げ部材が設けられていることを特徴とするプール設備。
【請求項２】
前記水槽には、前記運動用通路に沿って水流を発生させる回流手段が設けられていることを特徴とする請求項１に記載のプール設備。
【請求項３】
前記レール部材は、前記水槽の外側の天井に設けられた延長レール部材に前記吊下げ部材を移載可能な状態で接続され、前記吊下げ部材は、自動で昇降および横移動可能な駆動ユニットを備えていることを特徴とする請求項１または２に記載のプール設備。
【請求項４】
前記人体保持部は、着脱可能でかつ人体の上半身を保持するジャケット部材であることを特徴とする請求項１から３のいずれかの項に記載のプール装置。
【請求項５】
前記人体保持部は、着脱可能な着座部材であって、前記水槽の内部には、前記着座部材を固定する保持部が設けられていることを特徴とする請求項１から３のいずれかの項に記載のプール設備。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、病院等に設置され、リハビリテーションに使用されるプール設備に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、下肢が弱った人が低重力下で運動できるように、また、外科手術を行った人の運動能力を回復させるため、プール内で運動させることが行われている。
【０００３】
水中では重力が小さくなるために下肢への負担が軽減され、陸上で行うより楽に運動ができるとともに、体表に加わる水圧により血流が改善される。
【０００４】
最近では、プールへの出入りを行うときに、風呂への入浴時等に使用されるようなリフト装置が用いられている。プールに使用されるリフト装置としては、水槽内またはその近傍に立設させた伸縮可能なポールの上部に、椅子を吊下げたアームを設けた構造のものが開発されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００２−２８２１４号公報  （第２−５頁、第１図）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１に記載されたようなリフト装置は、プールへの出入りを行うときの補助をすることはできるが、プール内で運動するときの補助を行うことはできない。
【０００７】
プール内では運動用通路に沿って手すりを設けたり浮き輪を使用したりすることがあるが、手が滑ったり歩行中にバランスを崩した場合には、顔が水中に浸かってしまう。この場合に下肢が弱っている要介護者等は自分で起きあがることができないことも想定されるため、このような人がプール内で運動を行うときには、１人の要介護者に対して１人の補助者がついて行われているが、転倒を防止するために連続した注意力が必要で多大な労力がかかるという問題がある。
【０００８】
そこで本発明が解決しようとする課題は、プール内で運動するときの転倒を防止して補助者の手間を省くプール設備を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するため、本発明のプール設備は、水槽の上方に天井を配置したプール設備において、前記水槽には運動用通路が形成され、前記天井には、前記運動用通路に沿ってレール部材が設けられ、前記レール部材には、下端部に人体保持部を備え、前記運動用通路に沿って人力で横移動可能な吊下げ部材が設けられていることを特徴とする。
【００１０】
運動用通路は、例えば、両側に設けた手すりや、水槽の底部の両側に目印となる線によって形成される。また、水槽を細長く形成した場合は、水槽全体を運動用通路としてもよい。
【００１１】
水槽内で運動する要介護者等は、人体保持部によって体の一部を保持された状態で横移動を行う。吊下げ部材は、要介護者等とともに横移動し、要介護者等がバランスを崩したときには、上方から要介護者等を保持する。
【００１２】
前記水槽に、前記運動用通路に沿って水流を発生させる回流手段を設けると、体表に水圧が加わって移動時の抵抗が大きくなるので、移動距離に対する運動量を調整できる。要介護者等が水圧によってバランスを崩したときは、吊下げ部材によって保持される。回流手段には、例えば、モータおよびこれに取り付けたインペラの組み合わせや、ポンプ等が用いられる。
【００１３】
前記レール部材を、前記水槽の外側の天井に設けられた延長レール部材に前記吊下げ部材を移載可能な状態で接続し、前記吊下げ部材に、自動で昇降および横移動可能な駆動ユニットを設けると、要介護者等を水槽に入れるときは、水槽の外側において吊下げ部材で要介護者等を保持し、駆動ユニットを作動させ、吊下げ部材を延長レール部材からレール部材に移載して水槽の上方に移動させ、さらに要介護者等を人体保持部とともに水中に降ろす。要介護者等は続けて運動を行うことができる。
【００１４】
要介護者等を水槽から出すときは、駆動ユニットを作動させて、水槽内で吊下げ部材に保持されている要介護者を、人体保持部とともに水槽の上方に上昇させ、さらに吊下げ部材を横移動させて延長レールに移載し、水槽の外側に移動させる。
【００１５】
前記人体保持部を、着脱可能でかつ人体の上半身を保持するジャケット部材とすると、人体の上半身を支持するので、バランスを崩したときに頭部が着水しにくくなる。
【００１６】
前記人体保持部を、着脱可能な着座部材とし、前記水槽の内部に、前記着座部材を固定する保持部を設けると、要介護者等が水槽の外側で着座部材に座ったあと、着座部材を吊下げ部材に固定し、水槽内に運ぶことができる。また、水槽内では、使用後の着座部材を保持部に固定しておけるので、要介護者が水中で着座部材に座ったあと、着座部材を吊下げ部材に固定し、水槽の外に運ぶことができる。保持部は、着座部材に掛合して固定する構造でもよく、また、磁石によって吸着する構造でもよい。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
（第１の実施の形態）
図１は本発明の一実施の形態のプール設備の使用状態を示す断面図、図２は同プール設備の平面図である。図１、図２に示すように、本発明のプール設備１は、水槽２の上方に天井３を配置し、側方を壁部で覆った屋内設備である。
【００１８】
水槽２の長手方向に沿う両側壁１１，１２には、手すり７、８がそれぞれ設けられ、手すり７，８の間には、底部から上方に向けて突出した手すり９が設けられている。手すり９の両端部は、水槽２の長手方向両端部に配置された両側壁１３，１４からそれぞれ離して設けられている。手すり９の周囲には、輪状の運動用通路１０が形成されている。
【００１９】
水槽の長手方向両端部の両側壁１３，１４には、開口部１５，１６が形成されており、開口部１５，１６は、水槽２の下部を通過する流路１７に連通している。開口部１５，１６には、水が通過可能な多数の孔部またはスリットを有する柵状部材２１がそれぞれ設けられている。
【００２０】
また、流路１７の一部には、一方または両方向に回転可能なインペラ１８が設けられ、インペラ１８は、モータ１９に動力伝達可能に設けられている。インペラ１８およびモータ１９によって運動用通路１０および流路１７に沿って水流を発生させる回流手段が構成されている。
【００２１】
水槽２の底部には、運動用通路１０より少し狭い幅の歩行訓練装置２３が設けられている。歩行訓練装置２３は、平行に配置した複数本の回転ローラに無端ベルト２２を巻き付け、１本の回転ローラにベルトを介してモータ２８を接続した装置で、回転速度を調整して回転することができる。水中では、通常、要介護者等が歩行できる速さに回転数を落としている。
【００２２】
水槽２に隣接する位置には、階段を備えた観察室２４が設けられている。観察室２４と水槽２の間の側壁には、強化ガラス製の観察窓（図示せず）が設けられており、この観察窓から水槽２内の様子や、運動中の要介護者等の様子を観察することができる。
【００２３】
天井３には、図２の水槽２内に二点鎖線で示すように、レール部材４が運動用通路１０に沿って長円状に設けられている。また、天井３には、延長レール部材３１が、Ｌ字状に向けられている。延長レール部材３１の一端は、レール部材４の一部に連結されている。
【００２４】
レール部材４には吊下げ部材５が設けられ、吊下げ部材５の下端部には人体保持部の一例であるジャケット部材６が着脱可能に設けられている。吊下げ部材５は、ジャケット部材６とともに運動用通路１０に沿って人力で横移動することができる。また、吊下げ部材５は、レール部材４から延長レール部材３１に移載することができる。
【００２５】
吊下げ部材５は、天井３に近接する位置に駆動ユニット２５を有している。駆動ユニット２５は、レール部材４の上面に接する転動輪２６に動力を与えて吊下げ部材５を横移動させる走行部と、駆動ユニット２５から吊り下げられた可撓性の帯状部材２７をローラ（図示せず）に巻取り、または繰出して、下部に設けられたジャケット部材６を上下に移動させる昇降部とを内蔵している。この走行部と昇降部とは、地上から遠隔操作することができる。
【００２６】
図３は、ジャケット部材の正面図である。図３に示すように、帯状部材２７の下端部には、バー２９が設けられ、バー２９の両端部には、可撓性の帯状部材３３の下端部に掛止部３４を備えた連結部材３０がそれぞれ吊下げられている。
【００２７】
ジャケット部材６は、市販のライフジャケットと同様に人体の上半身を保持する袖無しの上着であるが、浮力を増加させる浮き袋状のものは内蔵していない。このジャケット部材６は、人体の胸部、腹部、両肩部および背部を覆って固定することができ、また、背部と腹部とを、股間を通した股紐部により固定することができる構造になっている。ジャケット部材６は、前あきでファスナにより固定される。
【００２８】
なお股紐部は、股間への負担を軽減するために幅広に形成することができる。また、股紐部の代わりに、布体の先部を二分割したものを取り付け、臀部と両太股の裏側をそれぞれ保持する構造にしてもよい。
【００２９】
ジャケット部材６の両肩部には、リング状の掛合部３２がそれぞれ設けられている。両掛合部３２は、連結部材３０の両掛止部３４にそれぞれ着脱可能な構造になっている。なお、ジャケット部材６に連結部材３０を固着して吊下げ部を形成し、この吊下げ部の上端部がバー２９の両端部に着脱可能となるように構成してもよい。ジャケット部材６を用いて両腕部を除いて上半身を保持することができ、運動中でも両手を自由に使用できる。
また、掛合部を背部の上端部の１箇所だけに設けて構造を簡単にすることも可能で、また、両肩部と背部の３箇所に設けて３点支持とし、吊下げ時の安定性をより高めることも可能である。
【００３０】
次に、プール設備１の使用方法について説明する。
要介護者等は、一人でまたは補助者によってジャケット部材６を装着する。次いで、延長レール部材３１の外側端部の下方位置に移動し、バー２９の下端部に吊り下げられている両連結部材３０にジャケット部材６の両掛合部３２をそれぞれ固定する。
【００３１】
延長レール部材３１の外側端部は、水槽２の外周縁から離れた位置に配置されているので、要介護者等が誤って水槽２内に落下することが防止できる。また、吊下げ部材５の帯状部材２７および連結部材３０の帯状部材３３はそれぞれ幅広に形成されているので、掛止部３４が帯状部材２７を中心にして回動することが防止され、ジャケット部材６を連結部材３０に着脱するときの操作性が向上する。
【００３２】
次いで駆動ユニット２５の昇降部を操作して帯状部材２７を巻き上げ、要介護者等の上体を、ジャケット部材５で支持した状態で上昇させる。次に駆動ユニット２５の走行部を操作して、吊下げ部材５を横移動させ、延長レール部材３１からレール部材４に移載する。そして、走行部を操作して吊下げ部材５を停止させた後、昇降部を操作して帯状部材２７を繰り出し、要介護者等を下降させる。
【００３３】
要介護者等が下降して水槽２内に入り、足が水槽２の底部に届く位置まで帯状部材２７が伸びたら、昇降部を停止させる。なお、帯状部材２７の繰り出し長さは、要介護者等が水槽２の底部から足を離したときに、顔面が着水しない長さに再度微調整することが好ましい。
【００３４】
要介護者が水槽２内を移動するときには、駆動ユニット２５の走行部のクラッチを外して、横方向に力を加えることにより横移動を自由に行うことができるようにしておく。要介護者等は、手すり８，９を把持して水槽２内を側壁１３側に移動し、また、手すり７，９を把持して水槽２内を側壁１４側に移動することができる。
【００３５】
要介護者が歩行訓練装置２３上で運動を行うときには、駆動ユニット２５の走行部にブレーキをかけてレール部材４と駆動ユニット２５とを相対移動不可能な状態に固定しておくことが好ましい。要介護者等は、手すり８，９を把持して、歩行訓練装置２３上で運動を行う。
【００３６】
なお、運動中に適度な負荷を与えるため、インペラ１８およびモータ１９を用いて水流を発生させてもよい。
【００３７】
要介護者が運動中にバランスを崩して倒れそうになったときは、ジャケット部材６の両肩部分が連結部材３０に接続されているので、要介護者等は上方から吊下げられた状態となり、顔面が着水することを防止できる。
【００３８】
運動が終了した後は、駆動ユニット２５の昇降部を操作して帯状部材２７を巻き上げ、要介護者等の上体をジャケット部材６で支持した状態で、水槽２内から上昇させる。次に駆動ユニット２５の走行部を操作して、吊下げ部材５を横移動させ、レール部材４から延長レール部材３１に移載する。そして、水槽２の外周縁から離れた位置で、走行部を操作して吊下げ部材５を停止させた後、昇降部を操作して帯状部材２７を繰り出し、要介護者等を下降させる。そして、ジャケット部材６を連結部材３０から外して、要介護者等がジャケット部材６を脱ぐ。このようにして使用することができる。
【００３９】
なお、吊下げ部材５の駆動ユニット２５を省略し、要介護者等が地上でも自力で横移動するように構成することもできる。また、駆動ユニット２５の昇降機能のみを有する駆動ユニット（図示せず）を設けて、水槽２へ出入りするときだけ要介護者等を補助するように構成してもよい。
なお、１つのレール部材に対して吊下げ部材を複数設けることができ、かかる構成によって、複数人が同時に運動できる。また、昇降機能や自走機能を有する、または有さない吊下げ部材を、要介護者等の足腰の強さに合わせて複数用意することによって、複数のレベルの要介護者等が同時に運動することができる。
【００４０】
（第２の実施の形態）
図４（Ａ）は、第２の実施の形態のプール設備の着座部材の使用状態を示す断面図、（Ｂ）は着座部材の正面図である。図４に示すように、第２の実施の形態のプール設備は、第１の実施の形態のプール設備のジャケット部材６の代わりに、人体保持部の一例である着座部材４０を用い、水槽２内に着座部材４０を保持する保持部５１を設けたものである。
【００４１】
要介護者のなかには、水中では倒れることなく自由に動き回れるが、水槽に入るときと出るときだけ補助者が必要な人がいる。この場合に、通常使用されているようないすを使用すると、要介護者が水槽に入ったあと、運動の邪魔になり、また、水流を発生させた場合には水中を移動して要介護者に当たったり、水槽を傷つけたりすることが考えられる。従って、このいすを要介護者が水槽に出入りするたびに水槽の中に入れたり出したりする必要があり、手間がかかる。このような場合に、水槽２内に入れた着座部材をそのまま水槽２内で保持しておくことにより、補助者の手間を減らすことができる。
【００４２】
着座部材４０は、座部４１と背もたれ部４２とを備えている。座部４１および背もたれ部４２は、磁石により吸着可能な磁性体材料で形成されているが、硬質プラスチックにより形成して裏面に磁性体材料を設けたものを使用してもよい。座部４１の両側端の前端部には、掛合部４３，４４がそれぞれ設けられている。また、背もたれ部４２の上端の両側端部には、掛合部４５，４６がそれぞれ設けられている。
【００４３】
着座部材４０に向かって左側に設けられた掛合部４３，４５と右側に設けられた掛合部４４，４６は、２本の連結部材４７，４８によってそれぞれ接続されている。連結部材４７，４８は、帯状部材４９の両端部に各掛合部４３〜４６に掛止可能な掛止部５０をそれぞれ設けたものである。
【００４４】
連結部材４７，４８の両端部は、着座部材４０の両側にそれぞれ取り付けられ、また、連結部材４７，４８の中間部は、バー２９の両端部に着脱可能に掛止している。なお、掛合部４３〜４６と連結部材４７，４８とを着脱不可能に固着しておいてもよいし、また、連結部材４７，４８とバー２９とを着脱不可能に固着しておいてもよい。
【００４５】
図１，図４に示すように、保持部５１は、延長レール部材３１の下方位置であって、水槽２内の底部と側壁１２に接続して設けられている。保持部５１は、水槽２内の底部に対して所定の高さ位置に設けられている。この高さは、２０〜７０ｃｍの高さで、要介護者が、座部４１に座った状態から容易に立ち上がれる高さであって、また、座った状態で、顔面が着水しない高さに形成されている。
【００４６】
保持部５１は、着座部材４０の座部４１の裏面に当接する位置に磁石５２を埋設し、背もたれ部４２の裏面が当接する位置に磁石５３が埋設されている。着座部材４０は、磁石５２，５３によって着脱可能に固定することができる。
【００４７】
次に着座部材４０の使用方法について説明する。
着座部材４０は、延長レール部材３１の下方位置のいす等の上に載置されている。
【００４８】
まず、要介護者が着座部材４０に座ったあと、掛合部４３〜４６に連結部材４７，４８の掛止部５０をそれぞれ固定し、連結部材４７，４８を吊下げ部材５のバー２９の両側にそれぞれ掛止する。
【００４９】
要介護者が連結部材４７の帯状部材４９を把持した状態で、着座部材４０を上昇させ、横移動させる。そして、水槽２の上方で停止して水槽２内に降ろす。このときの駆動ユニット２５の操作は、第１の実施の形態のプール設備の使用方法と同じなので説明は省略する。
【００５０】
水中に入った着座部材４０が保持部５１に近づくと、座部４１および背もたれ部４２が、磁石５２，５３に引き寄せられ、吸着固定される。
要介護者は、着座部材４０から離れて、無拘束状態で所定の運動を行うことができる。
なお、着座部材４０が保持部５１に吸着された後は、連結部材４７，４８をバー２９から外すことができ、このバー２９に他の人体保持部を設けて使用することができる。
【００５１】
運動が終了した後は、要介護者が着座部材４０に座ってから、連結部材４７，４８をバー２９に取り付ける。そして、要介護者を水槽２に入れるときと略逆の手順で水槽２の外に出す。このようにして、使用することができる。
【００５２】
なお、要介護者等が地上で着座部材４０に座る前に、自走および昇降機能を有さない吊下げ部材を要介護者等に取り付けておくことによって、水中で着座部材を外した後の運動をすぐに始めることができる。
【００５３】
【発明の効果】
本発明によれば次の効果を奏する。
（１）天井にレール部材を設けられ、レール部材に吊下げ部材を設けると、要介護者等が人体保持部によって体の一部を保持された状態で横移動を行うことができ、要介護者等がバランスを崩したときには、上方から要介護者等を保持することができ、プール内で運動するときの転倒を防止して補助者の手間を省くことができる。
（２）水槽に、水流を発生させる回流手段を設けると、体表に水圧が加わって移動時の抵抗が大きくなるので、移動距離に対する運動量を調整できる。
（３）レール部材を、延長レール部材に接続し、吊下げ部材に、自動で昇降および横移動可能な駆動ユニットを設けると、要介護者等を水槽に入れたり、水槽から出したりするときの作業を自動で行うことができ、補助者の手間を省くことができる。
（４）人体保持部を、着脱可能でかつ人体の上半身を保持するジャケット部材とすると、人体の上半身を支持するので、バランスを崩したときに頭部が着水しにくくなり、プール内での転倒を防止することができる。
（５）人体保持部を、着脱可能な着座部材とし、水槽の内部に、着座部材を固定する保持部を設けると、要介護者の水槽への出入りのたびに着座部材を片づける手間を省くことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態のプール設備の使用状態を示す断面図である。
【図２】同プール設備の平面図である。
【図３】ジャケット部材の正面図である。
【図４】（Ａ）は第２の実施の形態のプール設備の着座部材の使用状態を示す断面図、（Ｂ）は着座部材の正面図である。
【符号の説明】
１  プール設備
２  水槽
３  天井
４  レール部材
５  吊下げ部材
６  ジャケット部材（人体保持部）
７〜９  手すり
１０  運動用通路
１１，１２  側壁
１３，１４  側壁
１５，１６  開口部
１７  流路
１８  インペラ
１９  モータ
２１  柵状部材
２２  無端ベルト
２３  歩行訓練装置
２４  観察室
２５  駆動ユニット
２６  転動輪
２７  帯状部材
２８  モータ
２９  バー
３０  連結部材
３１  延長レール部材
３２  掛合部
３３  帯状部材
３４  掛止部
４０  着座部材（人体保持部）
４１  座部
４２  背もたれ部
４３，４４  掛合部
４５，４６  掛合部
４７，４８  連結部材
４９  帯状部材
５０  掛止部
５１  保持部
５２，５３  磁石
【図１】
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【図２】
2004329781.tif 000004
【図３】
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【図４】
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