(57)【要約】【課題】  追記型の光ディスクにおいて、高線速記録を行なおうとした場合、記録マークが太くなりすぎて、基板に埋め込まれたディスク情報を劣化させてしまうという問題が存在している。【解決手段】  情報記録媒体に変調符号に従って記録する際、短いマークはひとつのパルスで記録し、長いマークは少なくともふたつ以上の記録レベルで記録する。特に、ＥＦＭ  plusの変調方式で記録する際には、５Ｔ（Ｔはチャネルクロック）以下の長さのマークは１個のパルスで記録し、６Ｔ以上の長さのマークは少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるパルスで記録する。【選択図】  図１２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報記録媒体に対し、変調符号に従って、マーク、スペース列として記録を行なう場合、５Ｔ（Ｔはチャネルクロック周期）以下の長さのマークをそれぞれ長さの異なる１個のパルスでかつ１種類の記録パワレベルによって記録し、それ以外の長さのマークを少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるパルスによって記録することを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項２】
請求項１記載の情報記録媒体の記録方法において、
上記変調符号が、周期Ｔのチャネルクロックに基づくｎＴ（Ｔ：チャネルクロック）（ｎは３，４，５，６，７，８，９，１０，１１又は１４）の長さの信号から構成されることを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項３】
請求項２記載の情報記録媒体の記録方法において、
ｍＴ（ｍ≧６の自然数）の長さを有するマークを記録する場合、パルスをパルス前端部、パルス中央部、パルス後端部に種別し、該パルス前端部と該パルス後端部の記録パワレベルよりも該パルス中央部の記録パワレベルが低いことを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項４】
請求項２記載の情報記録媒体の記録方法において、
ｍＴ（ｍ≧６の自然数）の長さを有するマークを記録するに際して、マークに対応するタイミング領域を、チャネルクロックの４倍の長さからなる第１の領域と、該第１の領域につらなるチャネルクロックの（ｍ−６）倍の長さからなる第２の領域と、該第２の領域につらなるチャネルクロックの２倍の長さからなる第３の領域に分割し、それぞれの領域について、対応する記録パルスを発生することを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項５】
請求項４記載の情報記録媒体の記録方法において、
上記第１の領域と上記第３の領域の記録パワレベルよりも、上記第２の領域の記録パワレベルが低いことを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項６】
情報記録媒体に記録する記録手段を少なくとも有する情報記録再生装置において、
前記記録手段が、５Ｔ（Ｔはチャネルクロック周期）以下の長さのマークをそれぞれ長さの異なる１個のパルスでかつ１種類の記録パワレベルによって記録し、それ以外の長さのマークを少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるパルスによって記録する記録手段であることを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項７】
請求項６記載の情報記録再生装置に
おいて、
上記変調符号が、周期Ｔのチャネルクロックに基づくｎＴ（Ｔ：チャネルクロック）（ｎは３，４，５，６，７，８，９，１０，１１又は１４）の長さの信号から構成されることを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項８】
請求項７記載の情報記録再生装置において、
ｍＴ（ｍ≧６の自然数）の長さを有するマークを記録する場合、パルスをパルス前端部、パルス中央部、パルス後端部に種別し、該パルス前端部と該パルス後端部の記録パワレベルよりも該パルス中央部の記録パワレベルが低いことを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項９】
請求項７記載の情報記録再生装置において、
ｍＴ（ｍ≧６の自然数）の長さを有するマークを記録するに際して、マークに対応するタイミング領域を、チャネルクロックの４倍の長さからなる第１の領域と、該第１の領域につらなるチャネルクロックの（ｍ−６）倍の長さからなる第２の領域と、該第２の領域につらなるチャネルクロックの２倍の長さからなる第３の領域に分割し、それぞれの領域について、対応する記録パルスを発生することを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項１０】
請求項７記載の情報記録再生装置において、
上記第１の領域と上記第３の領域の記録パワレベルよりも、上記第２の領域の記録パワレベルが低いことを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項１１】
請求項１−５のいずれか１つに記載の情報記録媒体の記録方法において、
情報変調符号に従って、マーク、スペース列として記録を行なう場合、使用する光ヘッドのレーザダイオードから出射される光の波長をλ、対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、０．６１×λ／ＮＡ  なる式から算出される光ヘッドの光スポット半径以下の記録マークを、それぞれ長さの異なる１個のパルスによって記録し、それ以外の長さのマークを少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるからなるパルスによって記録することを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項１２】
請求項６−１０のいずれか１つに記載の情報記録再生装置において、
前記記録手段が、使用する光ヘッドのレーザダイオードから出射される光の波長をλ、対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、０．６１×λ／ＮＡ  なる式から算出される光ヘッドの光スポット半径以下の記録マークを、それぞれ長さの異なる１個のパルスによって記録し、それ以外の長さのマークを少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるからなるパルスによって記録することを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項１３】
請求項１、２、３、４、５、１１のいずれか１項に記載の情報記録媒体の記録方法において、
チャネルクロック周期が９．６ｎｓ以下であることを特徴とする情報記録媒体の記録方法。
【請求項１４】
請求項６，７，８，９，１０、１２のいずれか１項に記載の情報記録再生装置において、チャネルクロック周期が９．６ｎｓ以下であることを特徴とする情報記録再生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は高密度光ディスクの記録方法および記録再生装置に属する。
【背景技術】
【０００２】
現在、ＤＶＤ−Ｒと呼ばれる追記型（１度だけ記録ができるタイプ）の光ディスクが市場に投入されている。このディスクにはスパイラル上に溝（凹凸）が形成されており、グルーブと呼ばれる部分（光ヘッド側から見て凸部）を光スポットが走査するようになっている。グルーブの隣のランドと呼ばれる部分（光ヘッド側から見て凹部）にはランドプリピット（ＬＰＰ）と呼ばれるピットが形成されている。このＬＰＰにはアドレス情報の他、記録時に必要な様々な情報が埋め込まれており、ドライブで記録再生を行なう際には、ＬＰＰからエラーなく情報を得ることが重要となってくる。
【０００３】
ＤＶＤ−ＲはＥＦＭ plusという変調符号を採用しており、この符号は３Ｔ、４Ｔ、５Ｔ、６Ｔ、７Ｔ、８Ｔ、９Ｔ、１０Ｔ、１１Ｔ、１４Ｔ（Ｔ：チャネルクロック周期）の長さのマークおよびスペースから構成されている。
【０００４】
ＤＶＤ−Ｒの記録方法は、図２に示すようなマルチパルス型のパルスを使用して行われる。光ディスクへの記録方式を一般的に記録ストラテジと呼ぶので、本明細書では記録方式のことを記録ストラテジと呼ぶことにする。ＤＶＤ−Ｒの場合、ｎ−２型のマルチパルス型記録ストラテジを採用しており、ｎＴの長さのマークを記録する際は、ｎ−２個のパルスによって記録が行なわれる。例えば、３Ｔの記録はひとつのパルスで行われることになり、５Ｔは３個のパルスで記録されることになる。
【０００５】
ＬＰＰの出力はＤＶＤ−Ｒからの戻り光量に比例するため、ＬＰＰの隣に長いマークや太いマークが形成された場合、ＬＰＰ出力は大きく減少することになる。これは、ＬＰＰの読み誤りを増やす原因となるため、グルーブに記録されるマークは適度な太さになっていることが望まれる。
【０００６】
グルーブに記録されるマークの太さはモジュレーションという物理量と比例していることがすでにわかっている。図３はランダムパターンを記録した場合の再生信号（アイパターン）であるが、通常モジュレーションは、Ｉ１４Ｈ／Ｉ１４なる式から算出される。
【０００７】
現在、市場には線速度3.49 m/sで記録再生を行なう１倍速のドライブが存在するが、より高速な記録が出来る装置、及びディスクが求められている。
【０００８】
しかしながら、高速に記録を行おうとすると、従来技術には以下に掲げる問題点があった。
【０００９】
図４に高線速記録を行なった場合におけるＬＰＰのエラーレートとモジュレーションの関係を測定した結果を示す。図からわかるように高線速になるにつれモジュレーションの値が大きくなり、それにつれてＬＰＰのエラーレートが大きくなっているのがわかる。
【００１０】
これはつまり、高線速で記録を行なった場合、その後はＬＰＰからアドレス情報等の様々な情報を得ることができなくなることを意味し、ドライブとして非常に大きな問題となることが予想される。
【００１１】
光ディスクの記録マークは光照射による熱エネルギーでの記録のため、通常記録開始点よりも記録終了点の方がマークの幅が太くなる傾向があることは良く知られている。したがって、特に記録終了点のマーク太さをできるだけ細くする技術があれば、上記の問題を解決することが可能と考えられる。
【００１２】
記録マークの形状を制御する技術としては、特開平５−１９７９５８号公報（特許文献１）があげられる。上記発明では、マークの前端と後端に２個のパルスを形成し、その間に両者よりも細いパルスまたは記録パワレベルを配置することで、記録マークの形状を制御している。
【特許文献１】特開平５−１９７９５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、この発明は、４種類のマーク長しかない変調方式を用いた実施例しか開示しておらず、ＥＦＭ plusのように１０種類ものマーク長が存在する変調方式に対しては全く知見を得ることができない。また、短いマークは入力変調信号そのままで記録するという記述が存在するが、具体的にどこまで入力信号そのままで記録すれば良いのかに対しても全く知見を得ることができない。つまり、ＥＦＭ plus という変調符号を用いたＤＶＤ−Ｒに対して、具体的にどうすればよいかということが上記発明からは窺い知れないのである。
【００１４】
本発明は斯かる問題点を鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、追記型光ディスク、特にＤＶＤ−Ｒにおいて、良好な記録マークの形成とＬＰＰ情報の正確な読み出しを両立させる記録ストラテジを提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本願発明の情報記録媒体の記録方法は、情報記録媒体に対し、変調符号に従って、マーク、スペース列として記録を行なう場合、５Ｔ（Ｔはチャネルクロック周期）以下の長さのマークをそれぞれ長さの異なる１個のパルスによって記録し、それ以外の長さの信号を少なくとも２個以上のパルスによって記録することを特徴とする。
【００１６】
また、本願発明の情報記録媒体の記録方法は、変調符号に従って、マーク、スペース列として記録を行なう場合、５Ｔ（Ｔはチャネルクロック周期）以下の長さのマークをそれぞれ長さの異なる１個のパルスでかつ１種類の記録パワレベルによって記録し、それ以外の長さの信号を少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるパルスによって記録することを特徴とする。
【００１７】
本願発明の情報記録媒体の記録方法には、ＤＶＤ−Ｒ等で使用されているＥＦＭ plus 変調符号を使用するのが好適である。上記符号は、周期Ｔのチャネルクロックに基づくｎＴ（Ｔ：チャネルクロック）（ｎは３，４，５，６，７，８，９，１０，１１又は１４）の長さの信号から構成される。
【００１８】
また、本願発明の情報記録媒体の記録方法は、上記ｎが６以上の長さの信号を記録する場合、ｎ−４個のパルスを使用するのも望ましい。
【００１９】
また、本願発明の情報記録媒体の記録方法は、上記ｎが６以上の長さの信号を記録する場合に使用されるパルスが、チャネルクロックの４倍の長さからなる第１の領域と、該第１の領域につらなるチャネルクロックのｎ−６倍の長さからなる第２の領域と、該第２の領域につらなるチャネルクロックの２倍の長さからなる第３の領域から構成することで、より本願の目的を容易に達成することができる。
【００２０】
また、本願発明の情報記録媒体の記録方法は、上記第１の領域がひとつのパルス、上記第２の領域がひとつまたはｎ−６のパルス、上記第３の領域がひとつのパルスで構成するのも好適である。
【００２１】
また、本願発明の情報記録媒体の記録方法は、上記nが６以上の長さの信号を記録する場合、パルスの前端部と後端部の記録パワレベルを該前端部と後端部に挟まれた領域の記録パワレベルよりも高くすることを特徴とする。
【００２２】
また、本願発明を様々なレーザ波長や記録密度のシステムに適応させる場合、使用する光ヘッドのレーザダイオードから出射される光の波長をλ、対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、０．６１×λ／ＮＡなる式から算出される光ヘッドの光スポット半径以下の記録マークを、それぞれ長さの異なる１個のパルスによって記録し、それ以外の長さのマークを少なくとも２個以上のパルスによって、または、少なくとも２種類以上の記録パワレベルからなるパルスによって記録するという手法をとればよい。
【００２３】
また、本願発明の情報記録再生装置は、情報記録媒体に記録する記録手段少なくとも有する情報記録再生装置において、上記記載の情報記録媒体の記録方法を記録手段として使用することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
本発明は以上のように構成されているので、以下に掲げる効果を奏する。
【００２５】
ＬＰＰ等の基板に埋め込まれたアドレス情報の劣化を抑えた形で、ジッタ特性が良好な記録を実現することができ、ドライブの信頼性を著しく向上させることができる。また、ＣＡＶ記録を容易に達成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００２７】
図１は、本願発明の記録ストラテジの概略図を示す。縦軸はレーザの出力レベルに比例している。特徴的なのは、３Ｔ、４Ｔ、５Ｔの長さのマークを記録する場合は、ひとつのパルスを使用しており、それ以上の長さのマークを記録するときにはｎ−４個のパルスを使用していることである。また、６Ｔ以上のマークを用のパルスは４Ｔの長さからなるファーストパルス部と、（ｎ−６）Ｔからなるマルチパルス部（６Ｔの場合存在せず）、２Ｔの長さからなるラストパルス部によって構成されていることも特徴である。パラメータのセットは５つで、記録すべきＮＲＺＩ信号の始まりからファーストパルスの立ち上がりまでの時間を制御するＴstart、ファーストパルスの立ち下がり位置を制御するＴfe、マルチパルス部のパルス幅を制御するＴｍｐ、ラストパルスの立ち上がり位置を制御するＴls、ラストパルスの立ち下がり位置を制御するＴendである。Ｔｍｐ以外の幅ではなく位置を制御するパラメータは、ファーストパルス部またはラストパルス部の始めまたは終わりを起点としており、図の右方向に位置が動く場合をプラスの方向としている。
【００２８】
本発明の記録ストラテジは以下の詳細な実験から導き出された。
【００２９】
従来のマルチパルス型ストラテジをベースにし、短いマークを３Ｔのみひとつのパルスにした場合（従来のマルチパルス型ストラテジそのもの）、３Ｔと４Ｔをひとつのパルスで記録するようにしたもの、３Ｔと４Ｔと５Ｔをひとつのパルスで記録するようにしたもの、３Ｔと４Ｔと５Ｔと６Ｔをひとつのパルスで記録するようにしたものに対して、モジュレーションを調整できるパラメータであるＴｍｐを動かしたときに、ジッタがどう動くかを測定した。その結果を図５に示す。この場合、できるだけ後エッジを動かしたくないという配慮から、最後のＴｍｐは動かしていない。つまり、先端と後端のパルスに挟まれたＴｍｐを動かした場合の結果である。図から明らかなように、Ｔｍｐを動かしてもジッタの上昇が比較的少なくなるのは、少なくとも５Ｔ以下のマークをひとつのパルスで記録する場合であることがわかる。
【００３０】
次に図５と同じ条件で、モジュレーションを測定した結果を図６に示す。
【００３１】
６Ｔまでひとつのパルスで記録した場合、Ｔｍｐを短くしてもモジュレーションはあまり下がらないことがわかる。これは、Ｔｍｐを下げても６Ｔが一番太くかけてしまっており、６Ｔの振幅よりモジュレーションが下がらないためである。つまり、モジュレーションのことを考えると、あまり長いマークまでひとつのパルスで記録するのは得策ではないことになる。
【００３２】
上記のふたつの結果から、５Ｔまでひとつのパルスで記録するストラテジがジッタとモジュレーションの要請を満たすことができると言える。
【００３３】
次に、６Ｔ以上のパルス列の構成をどうするかを検討した。
【００３４】
まず、前エッジのみに注目し、ＴｔｏｐとＴｍｐを前から順々に結合していきひとつのパルスとした場合の前エッジジッタの動きを測定した。その結果を図７に示す。結合するという意味は、ＴｔｏｐとＴｍｐの間のＰｂレベルをＰ１に持ち上げて、全体としてひとつのパルスにしてしまうということである。先頭から２番目のＴｍｐも結合するという意味は、すでに結合したＴｔｏｐと１番目のＴｍｐとの間のＰｂレベルをＰ１に持ち上げ、全体としてひとつのパルスにするということである。横軸は前から何番目までのＴｍｐを結合したかを意味する。前から１番目のＴｍｐを結合した場合はジッタが跳ね上がるが、その後いくらＴｍｐを結合しても、ジッタは上昇しない。これは、前から２番目以降のＴｍｐの熱は前エッジには影響しないことを意味しており、前から２番目以降のＴｍｐを操作してモジュレーションを調整すれば、前エッジに影響を与えることなく、モジュレーションを調整できると考えられる。従来のマルチパルス型のストラテジはＴｔｏｐが３Ｔの長さの領域で構成されていることを考えあわせると、最初のパルスは４Ｔの長さからなる領域をひとつの単位として制御するのが望ましいと結論できる。
【００３５】
上記と同様に、後エッジに対しても同様の実験を行なった。その結果を図８に示す。横軸は一番後のＴｍｐに、一番後ろのＴｍｐの前にあるＴｍｐを何個まで結合したかを意味する。図からわかるように、後から２番目のＴｍｐを結合した場合（一番後ろのＴｍｐにひとつ前のＴｍｐを結合する）はジッタが跳ね上がるが、その後いくらＴｍｐを結合しても、ジッタは上昇しない。これは、後から３番目以降のＴｍｐの熱は後エッジには影響しないことを意味しており、後から３番目以降のＴｍｐを操作してモジュレーションを調整すれば、後エッジに影響を与えることなく調整できると考えられる。以上より、最後のパルスは２Ｔの長さからなる領域をひとつの単位として制御するのが望ましいと考えられる。
【００３６】
以上すべての実験結果から導き出されたのが、本願発明の記録ストラテジとなっている。したがって、ジッタとモジュレーションを独立にいじることが可能となっているのである。
【００３７】
以上見てきたように、本願発明のＴｍｐはモジュレーションを調整するためだけに存在し、前後エッジに熱的影響を与えないので、いろいろな形態が考えられる。例えば、Ｔｍｐの位置を平行移動したストラテジや、数個のＴｍｐをまとめてひとつのＴｍｐにしてしまうストラテジ（５Ｔ以下はひとつのパルス、６Ｔはふたつのパルス、それ以上は３つのパルスで記録する）等が考えられる。また、当然、ファーストパルスとラストパルスの間を両パルスと異なる記録パワレベルで結ぶといったストラテジも考えられる。
【００３８】
また、５Ｔ以下はひとつのパルスで記録するのであるが、上記のように記録パワレベルが１種類のものだけではなく、パルスの前端部領域や後端部領域の記録パワレベルを変えて２種類以上の記録パワレベルで構成されるひとつのパルスも当然考えられる。
【００３９】
また、本願発明に関して、ＥＦＭ plus に基づいて説明を行なっているが、その他の変調符号への拡張は容易に可能である。例えば、１−７変調の場合、２Ｔから８Ｔまでのマーク長の信号が存在するが、２Ｔ、３Ｔ、４Ｔ、５Ｔはひとつのパルスで記録し、６Ｔ以上は上記のように少なくとも二つ以上のパルスで記録すれば良いのである。
【００４０】
上記の各種実験から、本願発明の記録ストラテジは考案されたが、本願発明の記録ストラテジは光ビームスポット径と非常に密接な関係にあることがわかっている。
【００４１】
光ヘッドのレーザダイオードから出射される光の波長をλ、対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、光ビームの強度は０．６１×λ／ＮＡ    （１）なる式から算出される半径位置で０となる。つまり、（１）式は光ビーム半径と考えることができる。
【００４２】
今回、上記の実験を行なった光ヘッドは光波長 ６６０ｎｍ、対物レンズの開口数０．６である。つまり、上記の式から算出される光ビーム半径は０．６７１μｍである。
【００４３】
また、今回、ＤＶＤ−Ｒに記録した５Ｔマークは、線速度１３．９６ｍ／ｓのとき、チャネルクロック周波数が１０４．６４ＭＨｚなので、０．６６７μｍの長さとなる。これは光ビーム半径とほぼ同じ長さである。
【００４４】
つまり、光ビーム半径とほぼ同じ長さの記録マークとそれ以下のマーク長の記録マークをひとつのパルスで記録すれば、本願発明の効果が得られるわけである。これは、隣接マークとの光学的干渉が自己マークの再生に大きく影響するマーク長まではひとつのパルスで記録を行なうべきであることを示唆している。したがって、（１）式を用いて、ひとつのパルスで記録を行なうマーク長を決めていけば、様々なレーザ波長を有する光学ヘッドと記録密度の組み合わせに対しても本願発明を適用できるようになるのである。
【００４５】
次に、本実施の形態に係る情報記録媒体の記録方法について、実施例を用いて詳しく説明する。
【００４６】
（実施例１）記録媒体として対象となるＤＶＤ−Ｒディスクに対して、図１に示す記録ストラテジで記録を行ない、その後再生した。記録線速は４倍速相当の１３．９６ｍ／ｓ、チャネルクロックは１０４．６４ＭＨｚである。記録後、再生は１倍速相当の線速３．４９ｍ／ｓ、チャネルクロックは２６．１６ＭＨｚで行なった。Ｔｍｐに対するマージンを測定したのが、図９であるが、非常に広いマージンが得られていることがわかる。また、図１０にＴｍｐに対するモジュレーションとＬＰＰのエラーレートの関係を示す。Ｔｍｐを０．５Ｔ以下にするとＬＰＰのエラーが良好になることがわかる。また、図９よりＴｍｐが０．５Ｔ近傍では良好なジッタが得られていることも再確認できる。なお、本実施例で用いた５つのパラメータは図１１のとおりである。また、最適な記録パワは１８ｍＷ程度であった。
【００４７】
以上より、本願発明により、高線速記録時においても良好なジッタと良好なＬＰＰ再生が両立できるようになった。
【００４８】
なお、本実施例では、光波長６６０ｎｍ、開口数（ＮＡ）０．６の光ヘッドを用いている。
【００４９】
（実施例２）記録媒体として対象となるＤＶＤ−Ｒディスクに対して、図１２に示す記録ストラテジで記録を行ない、その後再生した。このストラテジはＴｍｐの代りに、ファーストパルスとラストパルスをある記録パワレベルＰ２で結合しているのが特徴である。記録線速は４倍速相当の１３．９６ｍ／ｓ、チャネルクロックは１０４．６４ＭＨｚである。記録後、再生は１倍速相当の線速３．４９ｍ／ｓ、チャネルクロックは２６．１６ＭＨｚで行なった。実施例１と同様の結果が得られ、本願発明の有効性が確認された。なお、Ｔｍｐを除く残りの４つのパラメータは、実施例１と同じ値を使用し、最適なＰ１は１８ｍＷ程度、Ｐ２は９ｍＷであった。
【００５０】
なお、本実施例では、上記実施例と同様、光波長６６０ｎｍ、開口数（ＮＡ）０．６の光ヘッドを用いている。
【００５１】
（実施例３）記録媒体として対象となるＤＶＤ−Ｒディスクに対して、図１３に示す記録ストラテジで記録を行ない、その後再生した。このストラテジは図１のストラテジにおける７Ｔ以上のマルチパルス部を複数のパルスではなく、ひとつのパルスで記録するように変更したものである。したがって、マルチパルス部のパラメータとして、Ｔｍｐの代りにＴｍｓとＴｍｅを使用している。Ｔｍｓはマルチパルス部のパルスの立ち上がり位置を意味し、Ｔｍｅはマルチパルス部のパルスの立ち下がり位置を意味する。８Ｔ以上のマルチパルス部のパルスはマークが長くなる毎に、１Ｔづつ伸びていき、マルチパルス部に存在するパルスはひとつになるようになっている。記録線速は４倍速相当の１３．９６ｍ／ｓ、チャネルクロックは１０４．６４ＭＨｚである。記録後、再生は１倍速相当の線速３．４９ｍ／ｓ、チャネルクロックは２６．１６ＭＨｚで行なった。実施例１と同様の結果が得られ、本願発明の有効性が確認された。なお、使用したパラメータは図１４の通りである。また、最適な記録パワは１８ｍＷ程度であった。
【００５２】
なお、本実施例では、上記実施例と同様、光波長６６０ｎｍ、開口数（ＮＡ）０．６の光ヘッドを用いている。
【００５３】
（実施例４）本願発明の記録ストラテジはファーストパルス部、マルチパルス部ラストパルス部を熱的に独立にしたために、以下の大きなメリットも有することがわかっている。
【００５４】
従来のマルチパルス型ストラテジの場合、線速度を変更すると、図１５に示したように、Ｔｔｏｐ、Ｔｍｐを変更しなければならない。これは、線速度が変わることで、ＴｔｏｐとＴｍｐの熱的な関係が変わり、それを補正しなければならないためである。
【００５５】
一方、本願発明の記録ストラテジは、各パルスが熱的に独立しているので、線速度に記録ストラテジが依存しない。図１６に本願発明の記録ストラテジを用いた場合のジッタと線速度の関係を示す。記録ストラテジ形状は実施例１と同じで、各パラメータは図１１と同じ値を用いている。図より明らかなように、線速度を変えてもジッタは常に良好であることがわかる。つまり、同じストラテジで広い線速をカバーできることがわかる。これは、スピンドルの回転数を一定にして記録を行なうＣＡＶ記録が容易に可能になることを意味している。今後、高線速化が進み、スピンドルの回転数が高線速化の限界を決めるようになると、ＣＡＶ記録になると考えられる。その際、本願発明はさらに重要度を増すことが容易に推察できる。
【００５６】
なお、本実施例では、上記実施例と同様、光波長６６０ｎｍ、開口数（ＮＡ）０．６の光ヘッドを用いている。
【００５７】
（実施例５）本願発明の情報記録媒体の記録方法を情報記録再生装置に組み込んだ一例を説明する。
【００５８】
図１７に示すように、本願発明の情報記録再生装置は、光ディスク媒体とＬＤ駆動系とＬＤからなる記録手段と、光検出器からなる情報再生手段と、記録条件又は再生条件を設定する記録再生条件設定機構からなる。記録再生条件設定機構は再生信号を検出する部分と、その再生信号から記録再生条件を設定する部分と、その設定した記録再生条件を実行する部分とからなる。設定された記録再生条件をもとにＬＤ駆動系がＬＤを発光させる。光ディスクはスピンドル駆動系により回転させられ、光ディスクに記録されている情報はＬＤにより照射された光の反射光として、対物レンズを通り、光検出系で検出される。光検出系で検出された情報は再生信号として、上位の処理系に送られる。その際、再生信号は記録再生条件設定機構にも配分され、記録再生条件設定機構はその情報をもとに記録再生条件を点検することができる。点検した情報を用いて、記録再生条件を変更するなどすれば、より良い記録再生が行なえることになる。記録条件設定機構により本願発明の様々な記録方法が実現される。本願発明の情報記録再生装置は非常に信頼性の高い記録再生を行なうことができる。
【００５９】
なお、本実施の形態において、ＤＶＤ−Ｒに関する実験を対象として説明を行なったが、熱量の大小だけで決まる熱記録で記録を行なう光ディスクメディアであれば、対応することは充分可能である。また、ＬＰＰだけでなく、ＤＶＤ＋Ｒ等に用いられているＡＤＩＰ信号の劣化も極力抑えることができる。つまり、記録信号の品質を最大限に引き出した状態で、溝に埋め込まれたＬＰＰやＡＤＩＰの信号劣化を防ぐことができるのである。溝に埋め込まれた信号としてはＬＰＰやＡＤＩＰだけではなく、様々のものに対応できる。
【００６０】
また、上記構成部材の数、位置、形状等は上記実施の形態に限定されず、本発明を実施する上で好適な数、位置、形状等にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の記録方法の概念図である。
【図２】従来の記録方法の概念図である。
【図３】モジュレーションの定義を示す図である。
【図４】ＬＰＰエラーとモジュレーションの記録線速度依存性を示す図である。
【図５】短いマークをひとつのパルスで記録した場合におけるジッタのＴｍｐ依存性を示す図である。
【図６】短いマークをひとつのパルスで記録した場合におけるモジュレーションのＴｍｐ依存性を示す図である。
【図７】Ｔｔｏｐにそれに連なるＴｍｐを結合した場合に、結合するＴｍｐの数とマーク前端のジッタ（前エッジジッタ）の関係を示す図である。
【図８】最後のＴｍｐにその前にあるＴｍｐを結合した場合に、結合するＴｍｐの数とマーク後端のジッタ（後エッジジッタ）の関係を示す図である。
【図９】本発明の記録方法を用いた場合のジッタとＴｍｐの関係を示す図である。
【図１０】本発明の記録方法を用いた場合のＬＰＰエラーおよびモジュレーションとＴｍｐの関係を示す図である。
【図１１】本発明の記録方法における各種パラメータ設定の一例を示す図である。
【図１２】本発明の記録方法の１実施例を示す図である。
【図１３】本発明の記録方法の１実施例を示す図である。
【図１４】本発明の記録方法における各種パラメータ設定の一例を示す図である。
【図１５】従来の記録方法における各種パラメータの線速依存性を示す図である。
【図１６】本発明の記録方法を用いた場合のジッタの線速依存性を示す図である。
【図１７】本発明の情報記録再生装置の一例を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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