(57)【要約】【課題】振動吸収性及び衝撃吸収性を向上させる。【解決手段】シートクッション３０の後部付近に位置する後部フレーム部材３３に、少なくとも前後に揺動可能に設けられる揺動部材４０と、下部付近が前記揺動部材４０に連結され、着座者の骨盤部後方に配置される骨盤支持部材５０と、前記骨盤支持部材５０を、常態において前方に押し出す方向に付勢して支持する弾性部材としてのコイルスプリング６０，６１を備えた構造である。従って、シートバック側から入力され、人体の背をたたくような振動を、弾性的に支持された骨盤支持部材５０によって吸収することができる。しかも、骨盤支持部材５０が、揺動部材４０を介して後部フレーム部材３３に連結されているため、骨盤支持部材５０の前後方向の回動が、揺動部材４０と後部フレーム部材３３との連結部を中心としてなされ、回転半径が大きいため、骨盤支持部材５０の下部付近が骨盤を圧迫することがない。【選択図】  図２
2004329481.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シートバックとシートクッションとを備えた座席構造であって、
前記シートクッションの後部付近に位置する後部フレーム部材に、少なくとも前後に揺動可能に設けられる揺動部材と、
下部付近が前記揺動部材に連結され、着座者の骨盤部後方に配置される骨盤支持部材と、
前記骨盤支持部材を、常態において前方に押し出す方向に付勢して支持する弾性部材と、
前記骨盤支持部材を覆って、前記シートバックを形成するバックフレームに張設されるクッション層と
を具備することを特徴とする座席構造。
【請求項２】
前記骨盤支持部材が、所定の幅と長さを備えた板状に形成されていることを特徴とする請求項１記載の座席構造。
【請求項３】
前記骨盤支持部材が、所定の幅と長さを備えた板状に形成されていると共に、上部付近が後方に反る縦断面形状を備えていることを特徴とする請求項２記載の座席構造。
【請求項４】
前記骨盤支持部材が、幅方向略中央部付近が後方に膨出する横断面形状を備えていることを特徴とする請求項３記載の座席構造。
【請求項５】
前記骨盤支持部材が、合成樹脂、三次元ネット材、二次元ネット材又はゴムを少なくとも一部に用いて形成されていることを特徴とする請求項１記載の座席構造。
【請求項６】
前記弾性部材が、前記板状に形成された骨盤支持部材の両側にそれぞれ少なくとも１本ずつ配置されるコイルスプリングを有してなり、
各コイルスプリングの一方の係合端が前記骨盤支持部材の各側部にそれぞれ連結され、各コイルスプリングの他方の係合端が前記後部フレーム部材よりも上部に位置するフレーム部材において、前記各一方の係合端の骨盤支持部材の各側部との連結位置よりも前方に位置する部位にそれぞれ連結されていることを特徴とする請求項２記載の座席構造。
【請求項７】
前記揺動部材が、前記弾性部材と比較して伸縮率の小さい低伸縮性又は非伸縮性の部材からなり、一端が後部フレーム部材に連結され、他端が前記骨盤支持部材の下部付近に連結されていることを特徴とする請求項１記載の座席構造。
【請求項８】
前記クッション層の裏面側であって、さらに、上端がバックフレームの上部付近に、下端が前記骨盤支持部材にそれぞれ連結され、着座者の体側付近に対応する位置に設けられる帯状部材を有することを特徴とする請求項１記載の座席構造。
【請求項９】
前記帯状部材が、下端から上端に向かって拡開する略Ｖ字型に設けられていることを特徴とする請求項８記載の座席構造。
【請求項１０】
前記骨盤支持部材の上方であって、バックフレームを構成するサイドフレーム部材間に、横方向帯状部材が設けられていることを特徴とする請求項８又は９記載の座席構造。
【請求項１１】
前記横方向帯状部材が、各サイドフレームに対して弾性部材を介して連結されていることを特徴とする請求項１０記載の座席構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は座席構造に関し、より詳しくは、航空機、列車、船舶、フォークリフト、自動車などの輸送機器用の座席として適する座席構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
例えば、特許文献１には、薄型でもクッション性に優れる三次元ネット材（立体編物）をクッション層として用いた車両用シートが開示されている。すなわち、シートバック及びシートクッションを形成するバックフレーム及びクッションフレームに、それぞれ三次元ネット材からなるクッション層を張設し、張力構造体として用いることで、そのクッション性を機能させたものである。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００２−１７７０９９号公報
【特許文献２】
特開平１１−２７８１２８号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
特許文献１に開示された車両用シートは、三次元ネット材を用いているため、上記のように薄型でも十分なクッション性を備えており、また、通気性の点でも優れている。しかしながら、特許文献１に開示された車両用シートは、シートクッションにおいて、三次元ネット材の下部にコイルスプリングで支持した面状支持部材を設けることにより、振動吸収機能を持たせており、シートバック側での振動吸収対策はあまり重視されていない。また、シートバックに設けられる三次元ネット材は、低い張力で張設されるため、着座者の腰部に相当する付近において僅かにたるみを有するような印象を生じる場合があり、外観上の課題となっていた。
【０００５】
一方、特に、自動車などの輸送機器用の座席においては、上記した振動吸収機能の性能向上のほか、衝突等に対する衝撃吸収機能の向上も常に求められている課題である。バックフレームに三次元ネット材などを張設した張力構造体からなるクッション層を用いたものではないが、例えば、特許文献２には、バックフレームの下部に、２分割されると共に、各一端が各サイドフレームに固着された片持ち式の一対のアウターパイプと、該一対のアウターパイプ内に収容されるインナーパイプとを備え、衝突により所定以上の衝撃力が入力された際に、アウターパイプが左右側及び後方側へ容易に撓むと共に、アウターパイプ内でインナーパイプがスライド移動することにより、人体の腰部をシートバック内に深く保持し、人体のずれ上がり現象を防止する車両用シートが開示されている。
【０００６】
衝撃吸収機能の向上のためには、特許文献２に開示されているように、衝突時には、人体の腰部から臀部にかけての部位（骨盤部）を、シートバック内に深く保持できることが望ましい。この点は、バックフレームに張設した三次元ネット材などの張力構造体からクッション層を用いた座席においても同様である。しかしながら、特許文献２に開示された構造では、アウターパイプが２分割されているとはいえ、インナーパイプが収容されているため、その剛性は、人体のシートバック内に潜り込むような後方への移動の妨げとなる。従って、人体の後方への変位がより速やかになされる構造が望まれる。
【０００７】
本発明は上記に鑑みなされたものであり、三次元ネット材（あるいは、二次元ネット材や薄手のウレタン材等）のようにフレームに張設して張力構造体として設けられるクッション層を用いた場合に、振動吸収性や外観を従来よりも向上させることができると共に、衝突等による衝撃力が入力された際には、人体の腰部から臀部（骨盤部）をシートバック内に速やかにかつ深く保持でき、衝撃吸収能力も従来より向上させることができる座席構造を提供することを課題とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記した課題を解決するため、請求項１記載の本発明では、シートバックとシートクッションとを備えた座席構造であって、
前記シートクッションの後部付近に位置する後部フレーム部材に、少なくとも前後に揺動可能に設けられる揺動部材と、
下部付近が前記揺動部材に連結され、着座者の骨盤部後方に配置される骨盤支持部材と、
前記骨盤支持部材を、常態において前方に押し出す方向に付勢して支持する弾性部材と、
前記骨盤支持部材を覆って、前記シートバックを形成するバックフレームに張設されるクッション層と
を具備することを特徴とする座席構造を提供する。
請求項２記載の本発明では、前記骨盤支持部材が、所定の幅と長さを備えた板状に形成されていることを特徴とする請求項１記載の座席構造を提供する。
請求項３記載の本発明では、前記骨盤支持部材が、所定の幅と長さを備えた板状に形成されていると共に、上部付近が後方に反る縦断面形状を備えていることを特徴とする請求項２記載の座席構造を提供する。
請求項４記載の本発明では、前記骨盤支持部材が、幅方向略中央部付近が後方に膨出する横断面形状を備えていることを特徴とする請求項３記載の座席構造を提供する。
請求項５記載の本発明では、前記骨盤支持部材が、合成樹脂、三次元ネット材、二次元ネット材又はゴムを少なくとも一部に用いて形成されていることを特徴とする請求項１記載の座席構造を提供する。
請求項６記載の本発明では、前記弾性部材が、前記板状に形成された骨盤支持部材の両側にそれぞれ少なくとも１本ずつ配置されるコイルスプリングを有してなり、
各コイルスプリングの一方の係合端が前記骨盤支持部材の各側部にそれぞれ連結され、各コイルスプリングの他方の係合端が前記後部フレーム部材よりも上部に位置するフレーム部材において、前記各一方の係合端の骨盤支持部材の各側部との連結位置よりも前方に位置する部位にそれぞれ連結されていることを特徴とする請求項２記載の座席構造を提供する。
請求項７記載の本発明では、前記揺動部材が、前記弾性部材と比較して伸縮率の小さい低伸縮性又は非伸縮性の部材からなり、一端が後部フレーム部材に連結され、他端が前記骨盤支持部材の下部付近に連結されていることを特徴とする請求項１記載の座席構造を提供する。
請求項８記載の本発明では、前記クッション層の裏面側であって、さらに、上端がバックフレームの上部付近に、下端が前記骨盤支持部材にそれぞれ連結され、着座者の体側付近に対応する位置に設けられる帯状部材を有することを特徴とする請求項１記載の座席構造を提供する。
請求項９記載の本発明では、前記帯状部材が、下端から上端に向かって拡開する略Ｖ字型に設けられていることを特徴とする請求項８記載の座席構造を提供する。
請求項１０記載の本発明では、前記骨盤支持部材の上方であって、バックフレームを構成するサイドフレーム部材間に、横方向帯状部材が設けられていることを特徴とする請求項８又は９記載の座席構造を提供する。
請求項１１記載の本発明では、前記横方向帯状部材が、各サイドフレームに対して弾性部材を介して連結されていることを特徴とする請求項１０記載の座席構造を提供する。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、図面に示した実施形態に基づいて本発明を更に詳しく説明する。図１は本発明の一の実施形態を示す概略斜視図である。この図に示したように、本実施形態の座席構造１０は、シートバック１２とシートクッション１３とを備えてなり、シートバック１２は、バックフレーム２０及び該バックフレーム２０に張設されるクッション層２５を有し、シートクッション１３は、クッションフレーム３０及び該クッションフレーム３０に張設されるクッション層３５を有している。
【００１０】
バックフレーム２０は、より詳細には、図１及び図２に示したように、幅方向に間隔をもって配設された一対のサイドフレーム部材２１，２１と、上部フレーム部材２２とを備えて構成される。クッションフレーム３０は、幅方向に間隔をもって配設された一対のサイドフレーム部材３１，３１と、シートクッション１３の前方部に位置する前部フレーム部材３２と、シートクッション１３の後方部に位置する後部フレーム部材３３とを備えて構成される。なお、後部フレーム部材３３は、シートバック１２とシートクッション１３との境界付近に相当する位置に配設されるもので、本明細書においては、クッションフレーム３０の一部を構成するものとして説明しているが、バックフレーム２０の一部を構成する下部フレーム部材とみなすこともでき、その場合、後述する揺動部材４０を該下部フレーム部材に設けることは、本発明において「後部フレーム部材に揺動部材を設けること」に含まれる。
【００１１】
後部フレーム部材３３には、少なくとも前後に揺動可能に揺動部材４０が設けられる。「少なくとも前後に揺動可能」とは、前後方向にのみ揺動可能な部材を含むほか、主として前後に揺動する一方で、左右にも多少揺動するような部材も含む意味である。前者の例としては、例えば、後部フレーム部材３３の周囲に回動可能に装着されるリング部を備え、該リング部に金属製の板材が突設されたものが挙げられる。後者の例としては、紐、針金、鎖あるいは任意幅の帯（ベルト部材）などの部材が挙げられる。いずれにしても、後述の骨盤支持部材５０を弾性的に支持する弾性部材（コイルスプリング６０，６１）よりも伸縮率の小さい低伸縮性の部材か、揺動部材４０が連結される骨盤支持部材５０の前後動作に伴ってはほとんど伸縮しない非伸縮性の部材を用いることが好ましい。骨盤支持部材５０の前後動作の軌道を安定させるためである。
【００１２】
揺動部材４０は、骨盤支持部材５０の下部５２付近に連結される。骨盤支持部材５０は、所定の幅と長さを備えた板状に形成され、着座者の骨盤部後方に相当する位置に設けられる。幅方向長さは、着座者の骨盤部の幅方向の長さとほぼ同じか、それ以上の長さを有し、長さ（高さ方向の長さ）は、着座者の骨盤の上下高さ程度であることが好ましい。また、図示しないが、骨盤部のホールド性を上げるために、幅方向の略中央部付近が後方に突出する横断面形状（幅方向に沿った断面形状）に形成されていることがより好ましい。
【００１３】
また、後述するように、本実施形態の骨盤支持部材５０は、所定以上の衝撃力を受けた際には、着座者の骨盤に押圧されて後倒し、その動作によって着座者の骨盤部（臀部から腰部）を後方（シートバック）に押し付ける方向に誘導する機能を備える。従って、着座者の体重による後倒方向への動作を容易にするため、縦断面形状（上下長さ方向に沿った断面形状）としては、図２及び図４に示したように、上部５１付近が後方に反った形状で形成することが好ましい。また、このような形状とすることにより、通常着座時において、着座者に感じさせる当たり感を軽減することができる。なお、骨盤支持部材５０は、金属製とすることもできるが、通常着座時における振動吸収機能を果たす際には変形しない一方で、上記のように所定以上の衝撃力が付加された際には、後倒方向に動作することに加えて、骨盤支持部材５０自体が変形することによっても衝撃エネルギーの吸収力をさらに高めるため、変形し易い合成樹脂材、三次元ネット材（立体編物）、二次元ネット材（二次元の織物又は編物を含む）又はゴムを、少なくとも一部に用いて形成することもできる。
【００１４】
骨盤支持部材５０は、上記のように、下部５２付近が揺動部材４０に連結された状態で、弾性部材により、常態において前方に押し出す方向に付勢されて支持される。本実施形態においては、弾性部材として、骨盤支持部材５０の両側にそれぞれ少なくとも１本ずつ配置されるコイルスプリング６０，６１を用いている。各コイルスプリング６０，６１は、一方の係合端６０ａ，６１ａが骨盤支持部材５０の各側部５０ａ，５０ｂにそれぞれ連結され、各コイルスプリング６０，６１の他方の係合端６０ｂ，６１ｂが後部フレーム部材３３よりも上部に位置するフレーム部材に連結される。本実施形態では、バックフレーム２０を形成する各サイドフレーム２１，２１に連結している。この際、各コイルスプリング６０，６１の他方の係合端６０ｂ，６１ｂは、サイドフレーム２１，２１において、各一方の係合端６０ａ，６１ａの骨盤支持部材５０の各側部５０ａ，５０ｂとの連結位置よりも前方に位置する部位にそれぞれ連結する。この結果、各コイルスプリング６０，６１の弾性によって、骨盤支持部材５０は、揺動部材４０の後部フレーム部材３３への連結部を中心として、常時前方に付勢されることになる。
【００１５】
骨盤支持部材５０を弾性的に支持する弾性部材としては、例えば、シートバック１２とシートクッション１３との境界付近の骨盤部後方であって、上記した後部フレーム部材３３に代えて、あるいは後部フレーム部材３３に対して上又は下にずれた位置に設けたトーションバーを用いることもできる。そして、揺動部材４０をこのトーションバーに連結する。但し、この場合、揺動部材４０は、トーションバーの弾性力を骨盤支持部材５０に伝達する機能を有する必要があるため、上記のように後部フレーム部材３３に対して揺動可能に設けるのではなく、トーションバーと共に、ねじり方向に前後に揺動するように設け、該揺動部材４０に骨盤支持部材５０の下部５２付近を連結する。
【００１６】
骨盤支持部材５０を上記のようにして揺動部材４０に連結させ、弾性部材としてのコイルスプリング６０，６１等によって付勢することで、骨盤支持部材５０は、該骨盤支持部材５０の下部５２付近を中心としてではなく、下部５２付近よりも下方に位置する揺動部材４０と後部フレーム部材３３との連結部を中心として、又は弾性部材として上記のようなトーションバーを用いた場合には、該トーションバーを中心として前後に回動することになる。
【００１７】
ここで、本発明と同様の課題を解決する手段として、図６に示したように、骨盤支持部材５０の下部５２付近を直接トーションバーにより支持し、前後方向に回動可能にする構造も考えられる。かかる構造によれば、トーションバーの弾性力により、骨盤支持部材５０が前方に付勢されるため、バックフレーム２０に設けられるクッション層２５の僅かな弛みをなくし、シートバック１２側での振動吸収機能を向上させ、さらには、衝撃力を受けた際に骨盤支持部材５０が後倒することで、人体をシートバック１２に押し付けるように誘導する機能を果たすことができる。しかしながら、かかる構造では、骨盤支持部材５０は、トーションバーに連結された下部５２付近を中心として前後に回動するため、図６に示したように、非着座時、通常着座時、衝突時において、骨盤支持部材５０の上部５１付近の前後位置の変化に対し、下部５２付近の前後位置はほとんど変化しない。
【００１８】
このため、通常着座時において、人体の骨盤部によって後方へ押し込む力が加わった際でも、骨盤支持部材５０の下部５２付近は前後にストロークせず、反力が生じ易く、姿勢変化に追従しにくい。従って、骨盤部（臀部から腰部付近）に圧迫感を感じ易く、また、臀部の前方への位置ずれが生じ易い。また、衝突等による衝撃を受けた際（衝突時）においても、骨盤支持部材５０の下部５２付近が前後にストロークしないため、人体のシートバック１２へ押し付ける方向への誘導機能が減殺される可能性がある。
【００１９】
これに対し、本実施形態のように、骨盤支持部材５０を揺動部材４０に連結し、該揺動部材４０の端部を中心として前後に回動する構成とした場合には、図４に示したように、通常着座時及び衝突時において、骨盤支持部材５０の下部５２付近も後方へ容易に変位する。従って、通常着座時における骨盤部下部付近に感じる圧迫感や臀部の前方への位置ずれが生じにくく、また、衝突時においては、骨盤支持部材５０の下部５２付近も容易に後方へ変位するため、人体をシートバックに押し付ける方向に誘導する機能が高い。
【００２０】
本実施形態の座席構造１０は、さらに、上端が、シートバック１２を形成するバックフレーム２０の上部フレーム部材２２に連結され、下端が、骨盤支持部材５０の前面を覆って、該骨盤支持部材５０の下部付近に連結される帯状部材７０を備えている。この帯状部材７０は、人体の背の体側付近に対応する位置に設けられる。仮に、帯状部材７０を設けない場合、骨盤支持部材５０は、シートバック１２を形成するクッション層２５によって直接被覆されることになる。この場合であっても、該クッション層２５は、バックフレーム２０に張設され、すなわち、張力構造体として設けられるため、クッション層２５に背を押し付けた場合には、該クッション層２５が骨盤支持部材５０を後方に押圧する。すなわち、骨盤支持部材５０は、かかる構成でも基本的にはクッション層２５との連動が保たれる。しかしながら、骨盤支持部材５０による骨盤部への当たり感ないしは違和感をできるたけ軽減するためには、背の動きに追従するクッション層２５との連動性を迅速かつ確実にするよう、上記した帯状部材７０を設けることが好ましい。
【００２１】
帯状部材７０は、かかる機能をもつ限り、バックフレーム２０及び骨盤支持部材５０間への張り方は任意である。但し、衝突等により衝撃力を受け、人体がシートバック１２へ押し付けられる方向に変位した際に、脊髄への圧迫を避ける必要があるため、上記のように背の体側付近に対応する位置に設けることが好ましい。また、人体がシートバックへ強く押し付けられる際に、体側付近を受け止めながら、より深くシートバックへ潜り込ませるため、図２に示したように、骨盤支持部材５０に連結されている下端７１から、バックフレーム２０の上部フレーム部材２２に連結されている上端７２に向かって略Ｖ字型に拡開するように設けることが好ましい。これにより、人体が強くシートバック１２へ押し付けられ、骨盤支持部材５０が揺動部材４０の後部フレーム部材３３との連結部を中心として後方へ倒れていくと、背がＶ字型の帯状部材７０の上端７２付近を外側に押し広げながら、シートバック１２内へ深く潜り込んでいく（図３及び図５（ｂ）参照）。帯状部材７０をＶ字型に設けるのではなく、仮に、体側付近に沿って略垂直に設けた場合には、背がシートバック１２に押し付けられると、下端から上端までが外側に一気に広がってしまうが、本実施形態のようにＶ字型に設けた場合には、帯状部材７０の下端７１付近が広がりにくいため、広がり方が緩やかになり、人体に対する衝撃力をより和らげることができる。
【００２２】
帯状部材７０は、例えば、二次元ネット材や三次元ネット材を用いて形成することができる。二次元ネット材としては、例えば、たて糸とよこ糸のいずれか一方がポリエステル系エラストマー繊維、ポリウレタン繊維などの弾性糸を含み、他方が弾性糸よりも弾性の小さいナイロン繊維、ポリエステル繊維などの普通糸から構成される布帛を用いることができる。三次元ネット材としては、例えば、ダブルラッセル編機等を用いて形成され、所定間隔をおいて位置する一対のグランド編地間に連結糸を往復させて編成した立体編物を用いることができる。
【００２３】
また、骨盤支持部材５０の上方の腰部支持部付近であって、かつ、上記した帯状部材７０の裏面側を通って、バックフレーム２０を構成するサイドフレーム部材２１，２１間に、横方向帯状部材８０を設けることが好ましい。このような構成とすることにより、上記した帯状部材７０が骨盤支持部材５０に連結されているため、骨盤支持部材５０と帯状部材７０との動きが連動すると、この横方向帯状部材８０も連動し、骨盤支持部材５０を支持するコイルスプリング６０，６１の弾性力がより広い範囲で影響を及ぼすことになり、振動エネルギーをより効率よく分散することができる。なお、横方向帯状部材８０は、上記した帯状部材７０と同様に二次元ネット材や三次元ネット材を用いて形成することができる。
【００２４】
また、本実施形態では、横方向帯状部材８０の各端部８０ａ，８０ｂを各サイドフレーム２１，２１に連結していると共に、各サイドフレーム２１，２１の後端側と該横方向帯状部材８０の中途との間に弾性糸を含んだ布やゴムなどからなり、横方向帯状部材８０よりも弾性の大きい弾性部材９０を掛け渡し配設している。従って、上記のように骨盤支持部材５０に対して、帯状部材７０及び横方向帯状部材８０が連動すると、さらに、弾性部材９０の弾性が作用し、振動エネルギーの吸収性を高めることができる。また、大きな衝撃を受けた際の緩衝力も高めることができる。
【００２５】
一方、シートクッション１３においては、本実施形態では、前端縁がクッションフレーム３０の前部フレーム部材３２に係合され、後端縁が後部フレーム部材３３に複数のコイルスプリング３４を介して弾性的に支持されたクッション用面状支持部材３６を備えている。クッション用面状支持部材３６は、クッション用フレーム３０に弾性的に支持されることによって、シートクッション１３側における振動吸収機能及び衝撃吸収機能を果たすものである。また、本実施形態のように、後端縁を後部フレーム部材３３に対して弾性的に支持する構成とすることにより、骨盤部付近の人体の重心位置が下がり易くなり、座角がつき、着座感の安定性のために好ましい。但し、本発明の主な特徴は、あくまで、骨盤支持部材５０を設けることによるシートバック１２側での振動吸収機能及び衝撃吸収機能の改善にあり、シートクッション１３において振動吸収機能及び衝撃吸収機能を主として果たすクッション用面状支持部材３６の配設の仕方は何ら限定されるものではない。例えば、クッション用面状支持部材３６をサイドフレーム３１，３１にコイルスプリングを介して支持させたり、後部フレーム部材３３付近にトーションバーを設けると共に、このトーションバーの弾性力により前後に回動するフレーム部材を設け、該フレーム部材にクッション用面状支持部材３６の後端部を支持させたりすることもできる。
【００２６】
また、クッション用面状支持部材３６は、通常は、そのまま表層のクッション層として用いられるものではなく、該クッション用面状支持部材３６の上に、クッションフレームを覆い隠すようにして配置される立体編物やウレタン材などの表層のクッション層（パッド材）３５が別途積層されて用いられる（図１参照）。すなわち、クッション用面状支持部材３６は、通常は、基層のクッション層を構成するものとして用いられ、立体編物やウレタン材などの表層のクッション層（パッド材）３５を支持して、振動吸収性、衝撃吸収性等のバネ構造の役割を担うものであればよい。従って、上記したコイルスプリング３４等によってクッションフレーム３０に弾性的に支持可能なものである限りその素材は限定されるものではなく、上記した帯状部材７０と同様に二次元ネット材や三次元ネット材を用いて形成することができる。
【００２７】
なお、バックフレーム２０に張設されるクッション層２５は、上部フレーム部材２２を被覆すると共に、サイドフレーム２１，２１間に掛け渡されるように、伸び率５％以下の低い張力で、本実施形態においては、上記した骨盤支持部材５０及び帯状部材７０の前面を覆うように張られる。また、クッションフレーム３０に張設されるクッション層３５は、上記したクッション用面状支持部材３６の上方位置において、前端縁が前部フレーム部材３２に係合され、サイドフレーム３１，３１間に掛け渡されるように、伸び率５％以下の低い張力で設けられる。
【００２８】
各クッション層２５，３５は、このように、サイドフレーム２１，２１間又はサイドフレーム３１，３１間に張られて張力構造体として設けられ、張力を利用してクッション機能を持たせるものであるため、薄手の素材を用いることができる。例えば、厚さ５〜２０ｍｍ程度の薄手のウレタン材に、二次元ネット材等からなる表皮材を積層したものを用いることができる。但し、薄型でありながら、クッション性に優れた上記の三次元ネット材を用いることが好ましい。
【００２９】
次に、本実施形態にかかる座席構造１０の作用を説明する。まず、非着座時においては、コイルスプリング６０，６１により、骨盤支持部材５０が揺動部材４０と後部フレーム部材３３との連結部を中心として前方に突出する方向に付勢され、帯状部材７０を介してバックフレーム２０に張設されるクッション層２５の骨盤支持部付近を押圧している（図１及び図４参照）。従って、バックフレーム２０にクッション層２５を張力構造体として設けた際に生じる僅かなたるみを防ぐことができ、非着座時における外観を向上させる。
【００３０】
通常着座時においては、図４に示したように、骨盤支持部材５０は、骨盤によって、クッション層２５及び帯状部材７０を介して後方に押圧される。この際、本実施形態によれば、骨盤支持部材５０が、揺動部材４０により、揺動部材４０と後部フレーム部材３３との連結部を中心として、人体の押圧力とバランスするまで後方へ回動する。骨盤支持部材５０が、図６に示したように、仮に、骨盤支持部材５０の下部５２を中心として回動する構成とした場合には、骨盤支持部材５０の下部５２付近の前後方向の位置が変化せずに、上部５１付近のみが後倒するため、該下部５２付近によって骨盤への圧迫感が生じる。しかしながら、本実施形態のように、揺動部材４０を介して骨盤支持部材５０が後方へ回動することにより、骨盤支持部材５０の回転半径が大きくなり、骨盤支持部材５０は、その下部５２付近から上部５１付近に至るまでの全ての部位が人体の挙動と共に前後動作することになる。従って、骨盤支持部材５０の下部５２付近によって骨盤を押圧する圧迫感が低減されると共に、姿勢変化に対する追従性も向上する。
【００３１】
振動入力時には、クッションフレーム３０にコイルスプリング３４によって弾性的に支持されたクッション用面状支持部材３６により振動吸収がなされると共に、上記したコイルスプリング６０，６１によって弾性的に支持された骨盤支持部材５０によっても、シートバック１２側での振動吸収機能が働く。この際、本実施形態によれば、骨盤支持部材５０とバックフレーム２０の上部フレーム部材２２との間に、略Ｖ字状に設けられる帯状部材７０を有し、さらに、帯状部材７０の裏面側に位置する横方向帯状部材８０を有しているため、骨盤支持部材５０の動きにこれらが連動し、シートバック１２の広い範囲で振動エネルギーを吸収することができる。
【００３２】
衝突等により大きな衝撃が入力された場合には、人体がシートバック１２に押し付けられる。この際、骨盤支持部材５０は、図３及び図４に示したように、揺動部材４０を介して後倒するため、骨盤支持部材５０の下部５２付近は、通常着座時と比較してさらに後方へ変位する。従って、骨盤部は、図６の場合のように骨盤支持部材５０の下部５２付近が当接することによってその後方への変位を妨げられるということがなく、容易に骨盤支持部材５０に押し付けられ、その回転角度が大きくなると、骨盤支持部材５０に乗り上げるようにさらに深く容易に押し付けられる。この際、本実施形態によれば、図３及び図５（ａ），（ｂ）に示したように、略Ｖ字状に設けられた帯状部材７０が、外側に開きながら人体をシートバック１２にはまり込みやすくする一方で、該帯状部材７０の下端７１付近が広がりにくいため、広がり方が制御され、体側を支持し続けながら人体に対する衝撃力を和らげていく。
【００３３】
【発明の効果】
本発明の座席構造は、シートクッションの後部付近に位置する後部フレーム部材に、少なくとも前後に揺動可能に設けられる揺動部材と、下部付近が前記揺動部材に連結され、着座者の骨盤部後方に配置される骨盤支持部材と、前記骨盤支持部材を、常態において前方に押し出す方向に付勢して支持する弾性部材とを備えた構造である。従って、シートバック側から入力され、人体の背をたたくような振動を、弾性的に支持された骨盤支持部材によって吸収することができる。しかも、骨盤支持部材が、揺動部材を介して後部フレーム部材に連結されているため、骨盤支持部材の前後方向の回動が、揺動部材と後部フレーム部材との連結部を中心としてなされ、回転半径が大きいため、骨盤支持部材の下部付近が骨盤を圧迫することがない。従って、衝突等による衝撃力が入力された際には、人体の腰部から臀部（骨盤部）をシートバック内に速やかにかつ深く保持でき、衝撃吸収能力も従来より向上させることができる。また、弾性的に支持された骨盤支持部材により、クッション層の無負荷時（非着座時）における僅かなたるみを抑制でき、外観を向上できる。また、シートバックに帯状部材を配設し、骨盤支持部材と連動させることにより、衝撃吸収機能をさらに向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の一の実施形態に係る座席構造を示す一部を切り欠いた概略斜視図である。
【図２】図２は、バックフレーム及びクッションフレームに張設されるクッション層を除いた上記実施形態に係る座席構造を示す概略斜視図である。
【図３】図３は、上記実施形態に係る座席構造の作用を説明するための図であって、非着座時と衝突時における帯状部材及び横方向帯状部材の変位の様子を示した図である。
【図４】図４は、上記実施形態に係る座席構造の作用を説明するための図であって、非着座時、通常着座時、衝突時における骨盤支持部材、揺動部材、及び帯状部材の位置関係を模式的に示した図である。
【図５】図５（ａ），（ｂ）は、上記実施形態に係る座席構造の作用を説明するための図であって、非着座時と衝突時における帯状部材及び横方向帯状部材の変位の様子を模式的に示した図である。
【図６】図６は、骨盤支持部材の配設の仕方により、骨盤支持部材の下部が骨盤部への圧迫感として作用してしまうことを説明するための模式図である。
【符号の説明】
１０  座席構造
２０  バックフレーム
２１  サイドフレーム部材
２２  上部フレーム部材
３０  クッションフレーム
３１  サイドフレーム部材
３２  前部フレーム部材
３３  後部フレーム部材
４０  揺動部材
５０  骨盤支持部材
６０，６１  コイルスプリング
７０  帯状部材
８０  横方向帯状部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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