(57)【要約】【課題】隠れ端末が存在する通信ネットワークシステムにおいて、スループットの低下を防止することを目的とする。【解決手段】フレーム内ヘッダー領域にシーケンス番号領域を設け、フレームを送信する場合には、前回受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号に対して連続性を保持する値を前記シーケンス番号領域に設定し送信する。各端末では受信フレームに記載されたシーケンス番号の連続性が欠けたときに通信ネットワークシステム内に隠れ端末の位置関係にある２端末が存在する事を認識する。自端末以外の第１の端末と第２の端末が隠れ端末である事を認識した場合、第１の端末が送信を開始した事を検知すると、マルチキャリア伝送方式で第１の端末が送信に使用しないキャリアを用いて送信停止要求フレームを出力する事で、隠れ端末の位置関係にある端末に対して送信を停止させる事により、衝突によるスループットの低下を防ぐ事ができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の端末間でフレームを転送する通信ネットワークシステムにおいて、フレーム内にシーケンス番号領域を設け、フレームを送信する場合には、前回受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号に対して連続性を保持する値を前記シーケンス番号領域に設定して送信することを特徴とする通信ネットワークシステム。
【請求項２】
第１の端末で受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号が、前回受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号または前回送信したフレームに記載した前記シーケンス番号と連続性が無く、なおかつ任意の時間遡って送受信で使用されていないことを認識した場合に、第１の端末が隠れ端末である可能性があることを自己認識することを特徴とする請求項１記載の通信ネットワークシステム。
【請求項３】
隠れ端末である可能性があると自己認識した前記第１の端末は、獲得に失敗したシーケンス番号を含むフレームを送信した第２の端末のアドレスを問い合わせ、前記第２の端末のアドレスと前記問い合わせをした第１の端末のアドレスを付加した第３の端末が送信するフレームを受信することにより、隠れ端末の位置関係にある第２の端末のアドレスを取得するとともに、前記第２の端末も、前記第３の端末が送信するフレームを受信することにより、前記第１の端末のアドレスを取得し、前記第１の端末と隠れ端末の位置関係にあることを認識することを特徴とする請求項２記載の通信ネットワークシステム。
【請求項４】
前記第３の端末が受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号が、前回受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号または前回送信したフレームに記載した前記シーケンス番号と連続性が無く、なおかつ前記任意の時間内に送受信で使用されたことを認識した場合、前記第３の端末が受信したフレームを送信した端末が、他の端末と隠れ端末の位置関係にあることを認識することを特徴とする請求項１記載の通信ネットワークシステム。
【請求項５】
フレーム送信端末が他の端末と隠れ端末の位置関係にあることを認識した前記第３の端末が、前記フレーム送信端末に対して隠れ端末である可能性があることを通知することを特徴とする請求項４記載の通信ネットワークシステム。
【請求項６】
複数の端末間でマルチキャリア伝送方式を用いてフレームを転送する通信ネットワークシステムであり、伝送路状況に応じて前記端末間で使用するキャリアを選択して伝送する通信ネットワークシステムにおいて、前記第３の端末が前記第１の端末と前記第２の端末が互いに隠れ端末の位置関係にあることを認識すると、前記第１の端末が第４の端末にフレームを転送することを検知した時点で、前記第１の端末の第４の端末に対するフレーム転送で使用しないキャリアに送信停止要求フレームを出力することで、前記第１の端末と隠れ端末の位置関係にある前記第２の端末に対して送信を停止させることを特徴とする通信ネットワークシステム。
【請求項７】
前記送信停止要求フレームを出力する前記第３の端末は、隠れ端末の位置関係にある第１の端末と第２の端末の両方と通信可能である任意の前記端末であり、１台または複数台の前記端末が同時に前記送信停止要求フレームを出力することが可能であることを特徴とする請求項６記載の通信ネットワークシステム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の端末間でフレームを転送する通信ネットワークシステムに係わり、特に隠れ端末への対策機能を備えたシステムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、１つのチャネルにおいて複数の端末間でフレームを転送する通信ネットワークシステムでは、端末がフレーム送信に先立ってチャネルをキャリアセンスし、チャネルの使用中を確認した場合はフレームの送信を控え、チャネルの未使用を確認した後、フレームを送信するＣＳＭＡ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｎｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）と呼ばれるアクセス方式を用いる。ここで、２つの端末同士で互いのフレームが直接届かないほど距離を隔てて存在するときなど、第１の端末が送信した信号を第２の端末が直接受信できない状況がある。このような２つの無線局を互いに隠れ端末と呼ぶ。
【０００３】
隠れ端末に相当する端末間では、キャリアセンスが有効に機能しないため、一方の端末がフレームを送信している時に、他方の端末がフレーム送信を開始してしまうことがある。このため、両方の端末と通信が可能な位置に存在する第３の端末ではフレームの衝突が生じ、正常受信できなくなることがある。このような問題を隠れ端末問題と呼び、媒体として電波を用いる無線通信システムや、電灯線を用いる電灯線通信システムのような伝送路状況が時間的に変動するシステムで生じる問題である。
【０００４】
隠れ端末問題を解決するための方法として無線ＬＡＮシステムでは、無線パケットの送信前に、送信リクエストパケット（以下、ＲＴＳと称する）／伝送路開放要求パケット（以下、ＣＴＳと称する）の送受信を用いる方法があり、米国の無線ＬＡＮ標準規格、ＩＥＥＥ８０２．１１標準（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＬＡＮ  Ｍｅｄｉｕｍ  ＡｃｃｅｓｓＣｏｎｔｒｏｌ（ＭＡＣ）ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ（ＰＨＹ）Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎｓ  ＩＥＥＥ  Ｓｔｄ  ８０２．１１，Ａｕｇ．１９９９）として定められている。
【０００５】
ＲＴＳ／ＣＴＳの送受信はユーザデータを送出する前に行うため、すべてのユーザデータフレームの転送に先立ちＲＴＳ／ＣＴＳを送出するとスループットが大幅に低下してしまう問題がある。この課題に対する対策方法としては、隠れ端末が存在するか否かを、通信に先立って予め確認し、メモリに記憶し、隠れ端末の位置関係にある端末同士においてのみＲＴＳ／ＣＴＳを利用することにより隠れ端末の位置関係にない端末同士のＲＴＳ／ＣＴＳの送出を抑止する方法が特許文献１（特開２００２−２１７９１３号公報）に開示されている。
【０００６】
上記のように隠れ端末問題を効率よく解決するためには、まず何らかの手段を講じて隠れ端末を検出しなければならない。隠れ端末の検出方法としては、前記特許文献１（特開２００２−２１７９１３号公報）に開示されている方法として、宛先アドレスを含むＲＴＳ、ＣＴＳのいずれか一方、または、両方の受信により、ＲＴＳ、ＣＴＳの送受を行ったすべての無線局が互いに隠れ端末か否かを判定するもの、あるいは、データフレーム、受信確認信号（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｍｅｎｔ：以下、ＡＣＫと称する）のいずれか一方、または、両方の受信により自己が隠れ端末か否かを判定する方法がある。
【０００７】
また、他の隠れ端末検出方法として複数の無線端末間でユーザ情報もしくは制御情報を含んだパケットを転送する無線ＬＡＮシステムにおいて、第１の無線端末が応答要求パケットを送出し、該応答要求パケットを受信した第２の無線端末が前記第１の無線端末に宛てた直接応答パケットを送出し、第１の無線端末が送出した応答要求パケットを受信していないが、該第１の無線端末に宛てた直接応答パケットを受信した第３の無線端末が、該直接応答パケットを送出した第２の無線端末に宛てた該第１の無線端末への間接応答依頼パケットを送出し、第１の無線端末への間接応答依頼パケットを受信した第２の無線端末が、該第１の無線端末に宛てた第３の無線端末からの間接応答パケットを送出し、第１の無線端末が受信した自己宛ての直接応答パケットの受信数と自己宛ての間接応答パケットの受信数とを基に、該第１の無線端末がユーザ情報を含んだパケットの送出を行う条件を決定することを特徴とするものである。例えば第１の無線端末が受信した自己宛ての間接応答パケットの受信数が一定値を越えた場合、若しくは受信した自己宛ての間接応答パケットの受信数と自己宛ての直接応答パケットの受信数との比が一定値を越えた場合に、第１の無線端末が隠れ端末であることを判断して、ユーザ情報を含んだパケットの送出を行わないようにする方法が特許文献２（特開平０６−２３２８７０号公報）に開示されている。
【０００８】
【特許文献１】
特開２００２−２１７９１３号公報
【特許文献２】
特開平０６−２３２８７０号公報
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
前記特許文献１（特開２００２−２１７９１３号公報）に開示されている方法では、不必要なＲＴＳ／ＣＴＳの送出は抑制できるものの、隠れ端末の位置関係にある端末間でのフレーム転送ではＲＴＳ／ＣＴＳの送出を行うことになり、スループットの低下は免れない。また、前記特許文献１（特開２００２−２１７９１３号公報）、ならびに特許文献２（特開平０６−２３２８７０号公報）に開示されている隠れ端末検出方法では全てのデータに宛先アドレス（４８ビットＭＡＣアドレス）を付加することになり、なおかつ宛先アドレスを全ての端末において認識できるように妨害耐性の強い低速な変調方式を用いて送信するヘッダー領域に付加しなければならない。このため、隠れ端末検出に要する冗長性が増加し、結果としてスループットの低下が生じる。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本明細書における第一の発明は、複数の端末間でフレームを転送する通信ネットワークシステムにおいて、フレーム内ヘッダー領域にシーケンス番号領域を設け、フレームを送信する場合には、前回受信したフレームに記載されている前記シーケンス番号に対して連続性を保持する値を前記シーケンス番号領域に設定して送信し、各端末において前記シーケンス番号の連続性が欠けたときに通信ネットワークシステム内に隠れ端末の位置関係にある２端末が存在することを認識する。
【００１１】
上記のように、第一の発明によれば、隠れ端末を検出する識別氏としてシーケンス番号を用いることにより、宛先アドレスを用いた場合よりも冗長度を抑えることが可能となり、結果としてスループットの低下を抑えながら隠れ端末を検出することができる。
【００１２】
本明細書における第二の発明は、複数の端末間でマルチキャリア伝送方式を用いてフレームを転送する通信ネットワークシステムであり、伝送路状況に応じて端末間で使用するキャリアを選択して伝送する通信ネットワークシステムにおいて、第３の端末が第１の端末と第２の端末が互いに隠れ端末の位置関係にあることを認識すると、第１の端末が第４の端末にフレームを転送することを検知した時点で、第１の端末の第４の端末に対するフレーム転送で使用しないキャリアに送信停止要求フレームを出力することで、第１の端末と隠れ端末の位置関係にある第２の端末に対して送信を停止させる。
【００１３】
上記のように、第二の発明によれば、ＲＴＳ／ＣＴＳのような制御フレームをユーザデータの転送前に送信する必要が無いため、隠れ端末が存在する通信ネットワークにおいてもスループットの低下を招かない。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明を行う。
【００１５】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１の例を示す図であり、フレーム送受信時の処理の流れを示す図である。端末内で上位レイヤからフレーム送信要求を受けると過去の送受信で使用されたシーケンス番号の最大値を調べ、その値に１足した値を送信フレームのシーケンス番号領域に記載して送信する。
【００１６】
フレーム受信時は、まず受信フレームからシーケンス番号を取得し、受信フレームに記載のシーケンス番号が直前に送受信されたフレームに記載のシーケンス番号に１足した値であるか否かを判定する。もし、受信フレームに記載のシーケンス番号が直前に送受信されたフレームに記載のシーケンス番号に１足した値であり、シーケンス番号の連続性を満たした場合、受信フレームに記載のシーケンス番号と、取得可能であれば送信元アドレス、宛先アドレスを取得し、バッファに保持する。一方、受信フレームに記載のシーケンス番号が直前に送受信されたフレームに記載のシーケンス番号に１足した値でない場合、受信フレームに記載のシーケンス番号がバッファに保持されているか否かを判定する。もし、バッファにシーケンス番号が保持されていれば、フレームを送信した端末がバッファに保持されているシーケンス番号の送信元アドレスを持つ端末と隠れ端末の位置関係にあることを認識する。一方、バッファにシーケンス番号が保持されていなければ、自身が他の端末と隠れ端末の位置関係にあることを認識する。次の送信時にシステム全体としてのシーケンス番号の連続性を保持するために、受信フレームのシーケンス番号が連続性を満たさない場合においても受信フレームに記載のシーケンス番号と、可能であれば送信元アドレス、宛先アドレスを取得しバッファに保持する。
【００１７】
送信元アドレス、宛先アドレスをシーケンス番号と同時に取得可能か否かは通信ネットワークシステムの通信方式、フレーム構成に依存する。例えば対象とする通信ネットワークシステムが８０２．１１準拠の無線ＬＡＮシステムの場合、すべての端末においてユーザデータフレームから送信元アドレス、宛先アドレスを取得することが可能となり、受信確認（ＡＣＫ）フレームからは宛先アドレスのみを取得することできる。一方、対象とする通信ネットワークシステムが高速電灯線通信の標準規格であるＨｏｍｅｐｌｕｇ１．０に準拠するシステムの場合、宛先アドレスに記載の端末だけが、ユーザデータフレームから送信元アドレス、宛先アドレスを取得することができ、他端末はユーザデータフレームでさえも送信元アドレス、宛先アドレスを取得することができない。またＡＣＫフレームについては送信元アドレス、宛先アドレスの領域が無いため、すべての端末で送信元アドレス、宛先アドレスを取得することができない。
【００１８】
次に、上記送受信手順により隠れ端末の検出を行う方法について説明するにあたり、まず図２に各端末の位置関係を示す。図中の２０１は端末１の通信可能領域を示し、２０２は端末２の通信可能領域を示す。図２に示すように、端末１から送信されるフレームは端末３には届くものの、端末２では受信することができない。同じく端末２から送信されるフレームは端末３には届くものの、端末１では受信することができない。これらに対し、端末３から送信されるフレームは端末１、端末２の両方で受信することができる。このように、図２に示す各端末の位置関係では端末１と端末２が隠れ端末の位置関係にある。
【００１９】
図２に示す各端末について、図３、図４を用いて隠れ端末の検出方法を説明する。図３は自身が隠れ端末であると認識する場合のシーケンス図であり、図４は他の２端末が隠れ端末の位置関係にあることを認識する場合のシーケンス図である。
【００２０】
図３では、端末１と端末３が相互にデータ通信を行っており、端末２は送信を行わない状況で端末２が隠れ端末の位置にあることを認識するまでを示している。まず、端末１が端末３へシーケンス番号１を付加したユーザデータフレームの送信を行うと、端末３は端末１に対してシーケンス番号２を付加したＡＣＫフレームを返信する。端末２では端末１と隠れ端末の位置関係にあるため、端末１が送出したシーケンス番号１のユーザデータは受信できないが、端末３が送信したＡＣＫフレームは受信することができる。そこで端末２ではＡＣＫフレーム記載のシーケンス番号２をバッファに保持する。次に端末３が端末１に対してユーザデータにシーケンス番号３を付加して送信し、端末１が端末３に対してシーケンス番号４を付加したＡＣＫフレームを返信する。このとき端末２では、シーケンス番号３が付加されたユーザデータを受信し、シーケンス番号が連続性を示しているためシーケンス番号３をバッファに保持する。この時点では端末２は、まだ隠れ端末であることを認識することはできない。
【００２１】
再び端末１が端末３に対してシーケンス番号５を付加したユーザデータを送信し、その応答として端末３が端末１に対してシーケンス番号６を付加したＡＣＫフレームを送信する。端末２ではシーケンス番号６のＡＣＫフレームのみを受信することになり、この時点で端末２のバッファに蓄積されているシーケンス番号が３までのため、シーケンス番号４およびシーケンス番号５が付加されたフレームを受信できなかった判断する。この時点で端末２はシーケンス番号４およびシーケンス番号５を送信した端末と隠れ端末の位置関係にあることを認識する。そこで端末２はシーケンス番号４およびシーケンス番号５を送信した端末のアドレスを問い合わせる管理フレームにシーケンス番号７を付加して送信する。管理フレームはブロードキャストで送信するが、シーケンス番号６の送信元アドレスが既知の場合にはその送信元アドレスに対してユニキャストで送信してもよい。送信元アドレスが既知であるか否かは前述のように通信ネットワークの通信方式、フレーム構成に依存する。
【００２２】
端末２からの管理フレームを受信した端末３は、シーケンス番号４およびシーケンス番号５を送信した端末が端末１であることを知っているため、端末１がシーケンス番号４および５を送信し、問い合わせ要求をしたのは端末２であることを情報として載せた管理フレームを送信する。この管理フレームは端末１および端末２で受信することができ、管理フレームの情報により端末１と端末２はお互いに隠れ端末の位置関係にあることを認識し合う。以上の経緯により、隠れ端末の位置関係にある２端末がお互いに隠れ端末の位置関係にあることを認識することができる。
【００２３】
次に、図２に示す各端末において、端末２と端末１が隠れ端末の位置関係にあることを端末３がまず認識し、その旨を両端末に通知する方法について図４を用いて説明する。端末１によるシーケンス番号１のフレーム送信から端末３によるシーケンス番号４のＡＣＫフレームの受信までは上述した図３の説明と同様であり、端末２では図３と同じくシーケンス番号２およびシーケンス番号３が蓄積されている。その後、端末２が端末３に対してユーザデータの送信を行うと、端末２はバッファに蓄積されたシーケンス番号の最大値が３であるため送信フレームにシーケンス番号４を付加する。このフレームを受信した端末３は、自身のバッファにシーケンス番号４が既にあり、シーケンス番号４は以前に端末１の送信フレームに付加されていたことを認識する。その結果、端末３は、端末２が端末１の送信フレームを受信できなかったものと判断し、端末１と端末２が隠れ端末の位置関係にあると認識する。そこでシーケンス番号５を付加した管理フレームで端末１と端末２が隠れ端末の位置関係にあることを通知し、この管理フレームを受信した端末１と端末２はお互いに隠れ端末の位置関係にあることを認識し合う。
【００２４】
なお、本実施の形態ではバッファに記録するデータとしてシーケンス番号と、可能であれば送信元アドレス、宛先アドレスと定めたが、バッファサイズを小さくするためにシーケンス番号のみを記録するようにしてもよい。このとき隠れ端末の検出方法は以下のように冗長になるが可能である。
【００２５】
まず、図３の場合、端末２が送信したシーケンス番号７の管理フレームを受信した端末３がさらにブロードキャストで問い合わせることにより、端末１がその管理フレームを受信する。管理フレームの内容から端末１は自身が端末２と隠れ端末の位置関係にあることを認識し、自身がシーケンス番号４およびシーケンス番号５を送信したことを端末３に管理フレームで通知する。この管理フレームを受信した端末３が再び端末２に管理フレームを通知することにより、端末２においても端末１と隠れ端末の位置関係にあることを認識する。
【００２６】
また、図４の場合、端末３がシーケンス番号４の重複を検知した旨をまず端末２に対して管理フレームで通知する。次にシーケンス番号４を送信した端末に対する問い合わせ要求と、端末２が隠れ端末の位置関係にある可能性があることを情報として持つ管理フレームをブロードキャストで送信する。この管理フレームを受信した端末１は端末２が隠れ端末の位置関係にあることを認識し、自身がシーケンス番号４を送信したことを端末３に管理フレームで通知し、この管理フレームを受信した端末３が再び端末２に管理フレームを通知する。端末２は最初の端末３からの管理フレームにより自身が他端末と隠れ端末であることを認識することでフレームの送信を停止し、端末３からの２回目の管理フレームにより、自身と隠れ端末の位置関係にあるのが端末１であることを認識する。
【００２７】
なお、本実施の形態ではシーケンス番号の値を１ずつ増加させることでシーケンス番号の連続性を保持しているが、２ずつ増加させるなど他の手段で連続性を保持してもよい。
【００２８】
（実施の形態２）
本発明の実施の形態２の例として、マルチキャリア伝送方式としてＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）を用いた通信ネットワークシステムを対象としたときの隠れ端末問題によるスループットの低下の対策を図を用いて説明する。
【００２９】
図５は、本実施の形態で用いるＯＦＤＭの周波数特性と通信端末間の位置関係を示した図である。図５中の５０１から５０８はＯＦＤＭの各サブキャリアを示し、それぞれサブキャリア１からサブキャリア８に対応している。また５０９は端末１の通信可能領域を、５１０は端末２の通信可能領域を示す。つまり図５では、端末１と端末２は隠れ端末の位置関係にあり、それぞれは端末３および端末４とは通信可能である。また本実施の形態では端末間で各サブキャリアの伝送路状況を判定し、所望の誤り耐性を得ることができるサブキャリアのみを通信に使用するもので、どのサブキャリアを使用するかは端末間で通信を行う前に通知し合うものとする。
【００３０】
図６は、図５に示す通信ネットワークシステムにおいて、隠れ端末が存在する状況下での衝突回避手段を示す図である。まず通信に先立ち伝送路状況の推定を行い、端末１から端末４への通信ではサブキャリア２、５、７の３つのサブキャリアを使用して通信することを通知し合う。この通知は端末３も受信することが可能で、端末３においても端末１から端末４への通信に使用するサブキャリアの情報を保持する。その後、端末１が端末４に対してユーザデータフレームであるフレーム１を送信した場合、端末３は受信中のフレーム１が端末１から端末４へのフレームであることを認識すると同時に、フレーム１で未使用のサブキャリア１、３、４、６、８を使ってフレーム１の送信が終了するまで送信停止要求フレーム２を送信する。端末３が送出した送信停止要求フレーム２は端末１、２、４に届くが、端末４ではサブキャリア２、５、７のみを用いて復調するため、フレーム１のデータを誤りなく受信することができる。一方、端末２は送信停止要求フレーム２を検出するとキャリアセンス機能により自身の送信動作を停止するため、端末４において衝突の原因となるフレームの送信を行わない。
【００３１】
なお、送信停止要求フレームは隠れ端末のキャリアセンスによる送信の停止を行うことを目的とするため、情報を含む必要はなく、任意のランダム値を送信すればよい。
【００３２】
また、図６では端末１および端末２の両端末と通信が可能な領域に端末が２台の場合を想定しているが、この領域に３台以上の端末が存在する場合、端末１または端末２が送信する自身宛でないフレームを受信した全端末が前述の未使用サブキャリアを使用して送信停止要求フレームを送信するか、または事前に任意の端末を送信停止要求フレームを送信する端末に決定し、その端末のみが送信停止要求フレームを送信する。
【００３３】
この任意の端末の決定方法の一例として、前述の第一の発明による隠れ端末検出方法において、図３または図４で隠れ端末の位置関係にある端末１および端末２に対して隠れ端末である旨通知した端末３が、端末１および端末２が送信するフレームに対して送信停止要求フレームを送信することに決定する方法がある。
【００３４】
なお、本実施の形態ではＯＦＤＭのサブキャリア数を８に設定しているがサブキャリア数に制限は無く、またＯＦＤＭ以外のマルチキャリア伝送方式にも同様の手段により適用することが可能となる。
【００３５】
【発明の効果】
以上のように本発明により、隠れ端末が存在する通信ネットワークシステムにおいて、シーケンス番号という比較的冗長性の小さい識別子を利用することで、スループットの低下を抑えながら隠れ端末の検出を行うことが可能となり、さらにＲＴＳ／ＣＴＳなどの制御フレームを送出することなく隠れ端末の影響を回避し、システム全体として高スループットを達成することができるという有利な効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態１において、フレーム送受信時の処理の流れを示す図
【図２】本発明の実施の形態１において、各端末の位置関係を示す図
【図３】本発明の実施の形態１において、自身が隠れ端末であることを認識する場合の隠れ端末検出方法を示す図
【図４】本発明の実施の形態１において、自身以外の２端末が隠れ端末であることを認識する場合の隠れ端末検出方法を示す図
【図５】本発明の実施の形態２において、通信方式として使用するＯＦＤＭの周波数特性と通信端末間の位置関係を示す図
【図６】本発明の実施の形態２において、隠れ端末が存在する状況下での衝突回避手段を示す図
【符号の説明】
２０１  端末１の通信可能領域
２０２  端末２の通信可能領域
５０１  ＯＦＤＭのサブキャリア１
５０２  ＯＦＤＭのサブキャリア２
５０３  ＯＦＤＭのサブキャリア３
５０４  ＯＦＤＭのサブキャリア４
５０５  ＯＦＤＭのサブキャリア５
５０６  ＯＦＤＭのサブキャリア６
５０７  ＯＦＤＭのサブキャリア７
５０８  ＯＦＤＭのサブキャリア８
５０９  端末１の通信可能領域
５１０  端末２の通信可能領域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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