(57)【要約】【課題】大量生産が容易で、なおかつ高収率で、安定したアミドを合成するのに有用な酵素、及び当該酵素を用いたカアミドの合成方法を提供することにある。【解決手段】本発明の加水分解又は脱水縮合酵素は、下記（１）〜（３）の理化学的性質を有する。（１）作用及び基質特異性　カプサイシンの分解反応及び／又は合成反応を触媒する。（２）至適温度の範囲　５５℃近傍である。（３）至適ｐＨの範囲　６〜８である。【選択図】　　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の理化学的性質を有する加水分解又は脱水縮合酵素。
（１）作用及び基質特異性　アミド結合の加水分解反応及び／又は脱水縮合反応を触媒する。
（２）至適温度の範囲　５５℃近傍である。
（３）至適ｐＨの範囲　６〜８である。
【請求項２】
前記加水分解酵素が、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する微生物由来であることを特徴とする請求項１記載の加水分解又は脱水縮合酵素。
【請求項３】
Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する微生物が、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２であることを特徴とする請求項２記載の加水分解又は脱水縮合酵素。
【請求項４】
Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属し、アミド結合の加水分解又は脱水縮合酵素を生産する能力を有する微生物を培養し、その培養液から前記加水分解又は脱水縮合酵素を採取することを特徴とする加水分解又は脱水縮合酵素の生産方法。
【請求項５】
前記微生物が、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２である請求項４記載の方法。
【請求項６】
請求項１〜３項のいずれか１項に記載の酵素の存在下、溶媒中でアミンと脂肪酸とを反応させることにより得られること特徴とするアミドの合成方法。
【請求項７】
溶媒が、グリセリン、エタノール、アセトニトリルなどの水可溶性溶媒、ヘキサン、高級アルコール、酢酸エチルなどの水難溶性有機溶媒からなる群あるいはこれらの混合溶液から適宜選択される少なくとも１種であることを特徴とする請求項６記載の方法。
【請求項８】
請求項１〜３項のいずれか１項に記載の酵素の存在下、アミドを脂肪酸とアミンに加水分解することを特徴とする加水分解方法。
【請求項９】
アミドが、Ｎ−アシル−Ｌ−アミノ酸、Ｎε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎ−アシル−Ｌ−ペプチド、Ｎε−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−ペプチド、アミド結合を有する抗性物質類、Ｎ−（ベンジルオキシカルボニル）−Ｌ−アミノ酸、カプサイシン及びその誘導体からなる群から選択される少なくとも１種であることを特徴とする請求項８記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、新規な酵素、及び当該酵素の生産方法に関し、特にアミド結合の加水分解又は脱水縮合反応を触媒する酵素、及び当該酵素の生産方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
微生物の中には、種々の有用なタンパク質を合成する能力を有するものが数多く存在する。遺伝子工学、細胞工学、及び微生物学等の研究におけるめざましい進歩発展の結果、これら微生物の有用性について再度検討されてきている。
有用なタンパク質として、まず生体触媒を例示することができる。生体触媒である酵素は、通常では、基質を反応させて生成物を得るのに高温等の高エネルギーを必要とするものであっても、常温付近で容易、かつ迅速に反応を完了させるという優れた性質を持つ。
【０００３】
このような生体触媒である酵素は、通常、有機合成化学的方法により合成することができる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記有機合成化学的方法によれば、使用する試薬類が食品加工用として認められていないため、食品素材の製造方法として利用することができないという欠点を有する。加えて、上記有機合成化学的方法では、目的生産物を合成するのが非常に困難であるという欠点を有する。また、合成に際して高エネルギーを要求するため工業用途向けに低コストでの大量生産が困難である。したがって、大量生産が容易で、なおかつ高収率で、安定した有用な生体触媒の提供が望まれていた。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、大量生産が容易で、なおかつ高収率で、安定した有用な生体触媒の提供、当該酵素を用いたアミドの合成方法を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、発明者らは、特異的に加水分解及び脱水縮合する能力に優れた生体触媒を求めて種々の微生物について検討した結果、本発明の酵素及び当該酵素の生産方法を見出すに至った。
【０００７】
本発明の加水分解又は脱水縮合酵素は、下記の理化学的性質、すなわち、（１）作用及び基質特異性　アミド結合の加水分解反応及び／又は脱水縮合反応を触媒する、
（２）至適温度の範囲　５５℃近傍である、
（３）至適ｐＨの範囲　６〜８である、ことを有することを特徴とする。
また、本発明の加水分解又は脱水縮合酵素の好ましい実施態様において、前記加水分解又は脱水縮合酵素が、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する微生物由来であることを特徴とする。
また、本発明の加水分解又は脱水縮合酵素の好ましい実施態様において、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する微生物が、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２であることを特徴とする。
また、本発明の加水分解又は脱水縮合酵素の生産方法は、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属し、アミド結合の加水分解又は脱水縮合酵素を生産する能力を有する微生物を培養し、その培養液から前記加水分解又は脱水縮合酵素を採取することを特徴とする。
また、本発明の加水分解又は脱水縮合酵素の生産方法の好ましい実施態様において、前記微生物が、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２であることを特徴とする。
また、本発明のアミドの合成方法は、請求項１〜３項のいずれか１項に記載の酵素の存在下、溶媒中でアミンと脂肪酸とを反応させることにより得られること特徴とする。
また、本発明のアミドの合成方法の好ましい実施態様において、溶媒が、グリセリン、エタノール、アセトニトリルなどの水可溶性溶媒、ヘキサン、高級アルコール、酢酸エチルなどの水難溶性有機溶媒からなる群あるいはこれらの混合溶液から適宜選択される少なくとも１種であることを特徴とする。
また、本発明の加水分解方法は、請求項１〜３項のいずれか１項に記載の酵素の存在下、アミドを脂肪酸とアミンに加水分解することを特徴とする。
また、本発明の加水分解方法の好ましい実施態様において、アミドが、Ｎ−アシル−Ｌ−アミノ酸、Ｎε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎ−アシル−Ｌ−ペプチド、Ｎε−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−ペプチド、アミド結合を有する抗性物質類、Ｎ−（ベンジルオキシカルボニル）−Ｌ−アミノ酸、カプサイシン及びその誘導体からなる群から選択される少なくとも１種であることを特徴とする。
【０００８】
【発明の実施の形態】
本発明の加水分解酵素又は脱水縮合酵素は、アミド結合を加水分解、又はアミド結合への脱水縮合反応を触媒する作用を有する酵素を広く意味するものである。本発明の分解合成酵素は、下記（１）〜（３）の理化学的性質を有する。すなわち、（１）作用及び基質特異性　アミド結合の加水分解反応又は脱水縮合反応を触媒する。（２）至適温度の範囲　５５℃近傍である。（３）至適ｐＨの範囲　６〜８である。
また、本発明の加水分解酵素又は脱水縮合酵素の分子量は、およそ４５ｋＤａ〜６０ｋＤａの間にある。電気泳動によって単一のバンドが得られることから、単量体であると考えられる。
【０００９】
このような本発明の加水分解酵素又は脱水縮合酵素は、好ましくは、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する微生物由来のものである。より好ましくは、本酵素は、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する微生物のうち、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２由来である。
【００１０】
また、本発明の加水分解酵素又は脱水縮合酵素は、好ましくは、コバルトイオンの存在下で、酵素活性が促進する。このような酵素活性の高い酵素を利用すれば、後述するようなカプサイシン又はカプサイシン類縁体を含め、広く汎用性の高いアミドの高効率な合成に有益である。
【００１１】
本発明のアミドの合成方法は、上述の本発明の加水分解酵素を用いる。具体的には、当該分解酵素の存在下、必要に応じて溶媒中で、アミンと脂肪酸とを反応させる。例えば、アミンとしてバニエルアミンを用いた場合の反応式を以下に示す。
【００１２】
【化１】
2004081107.tif 000002
なお、上記式において、一例としてバニリルアミンを用いたが、脂肪酸と反応させて目的とするカプサイシン類縁体を得るのに、バニリルアミンに類似する種々の類似アミン化合物を用いることができる。
カプサイシン類縁体（Ｃａｐｓａｉｃｉｎ　Ａｎａｌｏｇｕｅｓ）やアミド結合を有する物質を得るのに、バニリルアミンの他に種々のアミン化合物を用いることができる。例えば、オリゴペプチド、ポリペプチドを含むペプチド、アミノ酸、アミノ基を有する抗生物質などを挙げることができる。
同様に、脂肪酸としては、特に限定されず、目的とするカプサイシン類縁体に応じて、種々の脂肪酸を用いることができる。例えば、オクタン酸、デカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸等を挙げることができる。
この他に、カルボキシル基を有する、ベンジルオキシカルボン酸などの種々の物質を使用することが可能である。
【００１３】
パルミチン酸より高い炭素数の脂肪酸を用いる場合には、溶媒の種類によっては、溶媒に溶解しないことも生じるので、適宜溶媒を選択して反応させることができる。また、この場合、酸素濃度を高めたり、コバルトイオンを添加して反応を促進させることも可能である。
溶媒は、合成するアミドの種類により必要な場合、不要な場合がある。生成物が水に不溶な場合には、溶媒の添加は行わなくてもよいか、あるいは必要最小限にとどめることが可能である。
溶媒としてはグリセリン、エタノール、アセトニトリルなどの水可溶性溶媒、ヘキサン、高級アルコール、酢酸エチルなどの水難溶性有機溶媒からなる群あるいはこれらの混合溶液を使用できる。目的の反応にもよるが、酵素の安定性の維持という観点や高い収率が得られるという観点から、水可溶性溶媒としては、グリセリンを、また水難溶性有機溶媒としてはヘキサンなどが好ましい。
本発明において適用可能なアミドとしては、特に限定されるものではなく、例えば、アシルペプチド、アミド結合を有する抗生物質、アシルアミノ酸、ベンジルオキシカルボニルアミノ酸、ベンジルオキシカルボニルペプチド、Ｎε−アシルリジン、Ｎε−アシルリジルペプチドなどを挙げることができる。
例えば、アミドは、Ｎ−アシル−Ｌ−アミノ酸、Ｎε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎ−アシル−Ｌ−ペプチド、Ｎε−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−ペプチド、アミド結合を有する抗性物質類、Ｎ−（ベンジルオキシカルボニル）−Ｌ−アミノ酸、カプサイシン及びその誘導体からなる群から少なくとも１種を選択することができる。
【００１４】
本発明の酵素を生産するのに用いることが可能な微生物は、下記（１）〜（３）の理化学的性質を有する加水分解又は脱水縮合酵素の生産能を有するＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する。（１）作用及び基質特異性　アミド結合の加水分解反応又は脱水縮合反応を触媒する。（２）至適温度の範囲　５５℃近傍である。（３）至適ｐＨの範囲　６〜８である。
【００１５】
Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　属に属する微生物の菌学的性質としては、放線菌に属し、菌糸状の状態で生育するグラム陽性（グラム染色性が陽性）の偏性好気性菌であることが挙げられる。
【００１６】
本発明の加水分解酵素又は脱水縮合酵素の生産性が高いという観点から、微生物としては、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２であることが好ましい。
【００１７】
Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９又はＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２は、大阪の財団法人発酵研究所（ＩＦＯ）より入手可能であり、ＩＦＯ　１３８１９、　ＩＦＯ　１３４２２は、ＩＦＯの寄託番号を示す。
【００１８】
なお、ＩＦＯ１３８１９は、他の微生物保存期間にも同一菌株が寄託されており、理化学研究所微生物系統保存施設（ＪＣＭ）ではＪＣＭ４１６８、米国のＡｍｅｒｉｃａｎ　Ｔｙｐｅ　Ｃｕｌｔｕｒｅ　Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ）ではＡＴＣＣ２９０３２、同じく米国Ｎａｔｉｏｎａｌ　Ｃｅｎｔｅｒ　ｆｏｒ　Ａｇｒｉｃｕｌｔｕｒａｌ　Ｕｔｉｌｉｚａｔｉｏｎ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ（ＮＲＲＬ）ではＮＲＲＬ　Ｂ−３７２９である。また、ＩＦＯ　１３４２２は、同一菌株がＡＴＣＣではＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＡＴＣＣ　２７４４６である。
【００１９】
本発明の加水分解酵素の生産方法は、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属し、アミド結合を加水分解する酵素を生産する能力を有する微生物を、通常の方法で培養し、その培養液から前記加水分解酵素を採取すればよい。また、上記微生物の自然的又は人工的変異株の培養物から、本発明の分解酵素を採取してもよい。培養の形態としては、液体培養、固体培養等を挙げることができ、いずれも適用可能である。工業的に有利に培養するために、振盪培養、通気攪拌培養等を行なっても良い。
【００２０】
培地の栄養源としては、特に限定されることはなく、微生物の培養に通常用いられる炭素源、窒素源等を挙げることができる。炭素源としては、酵母エキス、グリセリン、グルコースなどを、または窒素源としては、ペプトン、肉エキス、コーンスチープリカー等の有機窒素化合物を挙げることができる。その他、無機塩類、例えば、食塩、リン酸塩類、硫酸塩類、カリウム、マグネシウム、カルシウム、亜鉛などの金属塩類を適宜培地に加えても良い。培養温度、培養時間等の培養条件について、使用する微生物の発育に適し、かつ本発明の分解合成酵素の生産が最高になるような条件を適宜選択する。例えば、培地のｐＨは、中性、好ましくは６．０〜８．０、より好ましくは７．０近傍である。また、放線菌の生育温度は一般的には２８〜３７℃である。これらの菌体の好ましい培養温度としては２８〜３２℃の範囲である。特に、ＩＦＯでは、以下に述べるＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９及びＳｔｒｅｐｔｏｍｙｓｃｅｓ　ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２の２つの菌株の培養温度として２８℃を推奨している。
【００２１】
このようにして得られた培養物から本発明の加水分解酵素を得るには、代謝産物を採取するのに通常用いられる方法を適宜利用することができる。例えば、当該加水分解酵素と不純物との溶解度の差を利用する方法、親和力を利用する方法、分子量の差を利用する方法等を、単独又は組み合わせて、あるいは反復して使用することができる。例えば、本発明の加水分解酵素は、微生物の体外に分泌されるので、微生物の培養を行ない、培溶液から濾過、あるいは遠心分離によって微生物を取り除いた培養上清を得て、この培養上清から硫酸アンモニウムを用いた塩析、各種のイオン交換クロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィー等を組み合わせて本発明の分解合成酵素を精製すればよい。
【００２２】
【実施例】
以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明は、下記実施例に限定して解釈される意図ではない。
【００２３】
実施例１
＜加水分解酵素の精製＞
まず、加水分解酵素が菌体内と菌体外のどちらに多く含まれているかを調べた。菌体を超音波破砕して得た溶液と、培養上清について活性測定したところ、菌体外の比活性は培養日数と共に増加するが、菌体内の活性は培養６日間で殆ど見られなくなった。よって、本菌株の産生する加水分解酵素は効率よく菌体外に分泌されていると考えられる。
【００２４】
ついで、加水分解酵素活性の高いもの選別する目的で、種々のＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｓｐ．についてスクリーニングを行った。スクリーニング方法は以下の通りである。この実施例においては、アミドがカプサイシンの場合について調べた。
【００２５】
培地は４％ｂｅｅｆ　ｅｘｔｒａｃｔ、２％ｐｏｌｙＰｅｐｔｏｎ等を用いて精製し、初期ｐＨ７．０、振盪速度１２０ｓｔｒｏｋｅｓ／ｍｉｎ、温度３０℃で７日間培養を行った。活性については、０．１３ｍＭカプサイシンを基質として、３７℃でインキュベート後にＨＰＬＣ測定を行った。なお、酵素活性１Ｕは、１μｍｏｌのカプサイシンを３７℃、１時間で加水分解するのに必要な酵素量として定義した。その結果、Ｓ，ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９の活性が１．２（Ｕ／ｍＬ）、Ｓ．ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉ　ＩＦＯ　１３４２２の活性が１．０（Ｕ／ｍＬ）と相対的に高い活性を示した。ただし、Ｓ．ｌｕｔｅｏｒｅｔｉｃｕｌｉはＡＴＣＣによる分類ではＳ．ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓに分類されている。
【００２６】
これらの知見から、菌株としてＳ．ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９を用いて、培養を行った。可溶性澱粉２．０％、ポリペプトン２．０％、肉エキス４．０％、酵母エキス０．２％、リン酸水素カリウム０．２％、硫酸マグネシウム０．１％からなるｐＨ７の液体培地にＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ　ＩＦＯ　１３８１９の胞子懸濁液を接種し、３０℃で７日間培養した。
【００２７】
その後、酵素を培養上清に終濃度５０％になるように硫酸アンモニウムを加え、硫安沈澱を行った。得られた沈澱をバッファーに溶解後、ＣＭ　Ｓｅｐｈａｄｅｘ　Ｃ−５０で分画し、さらに二回ヒドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーを用いて精製した。
【００２８】
ＣＭ−Ｓｅｐｈａｄｅｘ　Ｃ−５０カラムクロマトグラフィーの溶出曲線を図３に示す。タンパク質濃度は、ＯＤ２８０で、カプサイシン（ＣＡＰ）加水分解活性は加水分解率で表した。活性分画は、ＮａＣｌ濃度４００ｍＭ付近で溶出した。この活性分画をヒドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーで分画して活性分画を得た（図４（ａ））が、不純なタンパク質の混在が認められたため、この活性分画を再度ヒドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーで分画した。その結果、図４（ｂ）に示すように、リン酸濃度３５０ｍＭ付近で精製酵素を得た。
【００２９】
このようにして、遠心除菌して当該酵素を含む上清を得た。ついで、得られた上清についての活性を調べた。その結果、上清０．６Ｌ中の当該酵素の総活性は３４５Ｕ、比活性は０．０６１　Ｕ／ｍｇであった。ここで、酵素活性１Ｕは、３７℃、１時間で１μｍｏｌのカプサイシンを加水分解する酵素量であった。この上清に５０％飽和となるように硫酸アンモニウムを添加して沈澱画分を得た後、陽イオン交換クロマトグラフィー及びヒドロキシアパタイトクロマトグラフィー（２回）を行なうことにより、比活性は１９７．０　Ｕ／ｍｇとなり（表１）、ポリアクリルアミドゲル電気泳動的に単一（分子量約６０ｋＤａ）に精製された酵素が得られた（図１）。図１中の（１）は、培養上清、（２）は５０％硫安分画画分、（３）は精製酵素である。なお、この比活性はこれまでに報告されているカプサイシン分解活性を有する諸酵素に比べると非常に高い値であった。
【００３０】
【表１】
2004081107.tif 000003
【００３１】
＜加水分解酵素の特性＞
次に、精製酵素の反応特性について検討した。種々の試薬に対する安定性について調べた結果、精製された当該酵素のカプサイシン加水分解活性はコバルトイオンにより増加した（表２）。また、セリンプロテアーゼの阻害剤として知られるＰＭＳＦ（フェニルメタンスルホニルフルオリド）の添加により活性が阻害されることが示された。
【００３２】
【表２】
2004081107.tif 000004
【００３３】
また、加水分解酵素の至適ｐＨは８付近であった（図２）。コバルトイオンを添加した場合と無添加の場合について、各温度で一時間インキュベートした後の残存活性を調べた。その結果を図３に示す。耐熱性に関しては、およそ５０℃まで安定であった（図３）。５０℃以上では、コバルトイオン添加時の方が、残存活性が高いことが示された。このことから、コバルトイオンは本酵素の活性促進に加え、安定性にも寄与している可能性が示唆される。また、活性の温度依存性について検討したところ、５５℃で最も高い反応性を示した（図５）。
【００３４】
実施例２
次に、本発明の加水分解酵素を用いて、カプサイシン類縁体の合成を試みた。
【００３５】
当該酵素のカプサイシン類縁体合成能力を示す例は、以下の通りである。水／ｎ−ヘキサン二相系（ヘキサン容積／水相容積＝４）で、全反応液量２０　ｍｌ、水相（０．５ｍＭ　ＣｏＣｌ２含有１００ｍＭトリスー塩酸緩衝液）のｐＨ６．９、４０　ｍＭ　バニリルアミン塩（終濃度）とラウリン酸４００　ｍＭ　の条件下で８０Ｕ　の酵素を用いて撹拌しながら、４日間反応を行った。反応温度は、３７℃であった。
【００３６】
比較例として、アミノアシラーゼを用いた。へキサン相のＨＰＬＣ分析を行ってカプサイシン誘導体を定量した。表３に両酵素を用いた場合の種々の脂肪酸を基質とした反応の結果を示す。
【００３７】
【表３】
2004081107.tif 000005
【００３８】
その結果、初期バニリルアミン量に対して、収率が約５５％でカプサイシン
合成が確認できた（図６）。また、バニリルアミンと各種飽和脂肪酸とを基質とする合成反応活性に関しては、ラウリン酸（Ｃ１２）の場合が最も高く、比較的炭素鎖の長い脂肪酸（パルミチン酸：Ｃ１６）にも作用することが特徴である。
【００３９】
実施例３
次に、アミドとして、Ｎ−アシル−Ｌ−アミノ酸を用いて、本酵素の加水分解能及び脱水縮合能を調べた。具体的に、Ｎ−アシル−Ｌ−アミノ酸として、Ｎ−アシル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎα−アシル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓを用いて試験を行なった。反応溶媒として０．５　ｍＭ　ＣｏＣｌ２を含有した５０　ｍＭ　トリス−塩酸緩衝液（ｐＨ　７．５）０．５　ｍｌを用い、Ｎ−アシルアミノ酸の終濃度３．５　ｍＭの条件下、０．１　Ｕの酵素を用いて３７℃で３０分間反応を行った。
【００４０】
その結果、いずれのＮ−アシル−Ｌ−アミノ酸に関して、本発明の酵素によって、アシル−アミノ間のアミド結合を加水分解できることが判明した。
【００４１】
一方、溶媒としてグリセリン水溶液（水分２１％）０．５　ｍｌを用い、７．５　ｍＭラウリン酸（終濃度）、２００　ｍＭアミノ酸の条件下、０．２Ｕの酵素を用いて３７℃で２４時間反応を行い、アミドの合成を試みた。
当該酵素のＮε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓ合成能力を示す例は、以下の通りである。７９％のグリセリンと０．５ｍＭ　ＣｏＣｌ２を含む１００ｍＭトリスー塩酸緩衝液ｐＨ７．３、１０ｍｌ中にラウリン酸７．５ｍＭとＬ−Ｌｙｓ　２００　ｍＭの条件下で１００　Ｕ　の酵素を用いて撹拌しながら、２日間反応を行った。反応温度は、３７℃であった。
その結果、初期ラウリン酸量に対して、収率が約９５％でＮε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓの合成が確認できた（図７）。
【００４２】
最終的に、ラウリル酸とＬ−Ｌｙｓとを反応させることにより、Ｎα−ラウリル−Ｌ−ＬｙｓとＮε−ラウリル−Ｌ−Ｌｙｓが合成されることが判明した。
【００４３】
実施例４
次に、アミドとして、Ｎ−アシル−Ｌ−ペプチドを用いて、本酵素の加水分解能を調べた。具体的に、Ｎ−アシル−Ｌ−ペプチドとして、Ｎ−ラウリル−Ｌ−Ｇｌｎ−Ｇｌｙ、Ｎα−ラウリル−Ｌ−Ｇｌｕ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎ−ラウリル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｎ−ラウリル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｇｌｎ−Ｇｌｙを用いて試験を行なった。基質であるＮ−アシル−Ｌ−ペプチドの終濃度を０．３５　ｍＭとした以外は実施例３と同様に行った。
【００４４】
その結果、いずれのＮ−アシル−Ｌ−ペプチドに関して、本発明の酵素によって、アシル−ペプチド間のアミド結合を加水分解できることが判明した。すなわち、ラウリン酸と、それぞれ、Ｌ−Ｇｌｎ−Ｇｌｙ、Ｌ−Ｇｌｕ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｇｌｎ−Ｇｌｙを生成した。
【００４５】
一方、実施例３と同様の条件で、本発明の触媒下でアミドの合成を試みた。
【００４６】
その結果、ラウリン酸とＬ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｇｌｙ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｇｌｕ、Ｌ−Ｇｌｕ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｍｅｔ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｍｅｔ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｖａｌ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｉｌｅ、Ｌ−Ｔｙｒ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｔｙｒ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｖａｌ，　Ｌ−Ｈｉｓ−Ｌ−Ｌｙｓ　を反応させることにより、それぞれＮα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｎα−ラウロイル−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｇｌｕ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｇｌｕ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｍｅｔ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｍｅｔ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｖａｌ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｉｌｅ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｔｙｒ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｔｙｒ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｖａｌ，　Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｈｉｓ−Ｌ−Ｌｙｓが合成されることが判明した。また、ラウリン酸とＬ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｇｌｙ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｇｌｕ、Ｌ−Ｇｌｕ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｔｙｒ−Ｌ−Ｌｙｓを反応させた場合には、上記の生成物の他に、Ｎε−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｇｌｙ−Ｎε−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎε−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｇｌｕ、Ｌ−Ｇｌｕ−Ｎε−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｌ−Ｔｙｒ−Ｎε−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓが生成した。
当該酵素のＮε−アシル−ペプチド合成能力を示す例は、以下の通りである。７９％のグリセリンと０．５ｍＭ　ＣｏＣｌ２を含む１００ｍＭトリスー塩酸緩衝液ｐＨ７．０〜７．５、１０ｍｌ中にラウリン酸７．５ｍＭとそれぞれＬ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ　１００　ｍＭ、Ｇｌｙ−Ｌ−Ｌｙｓ　１００　ｍＭ、Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｍｅｔ　１００　ｍＭ、Ｌ−Ｍｅｔ−Ｌ−Ｌｙｓ　１００　ｍＭの条件下で１３０　Ｕ　の酵素を用いて撹拌しながら、３日間反応を行った。反応温度は、３７℃であった。
その結果、初期ラウリン酸量に対して、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｇｌｙ、Ｎα−ラウロイル−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｌｙｓ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｌｙｓ−Ｌ−Ｍｅｔ、Ｎα−ラウロイル−Ｌ−Ｍｅｔ−Ｌ−Ｌｙｓがそれぞれ、３０％、２０％、３３％および４２％の収率で合成された。
【００４７】
実施例５
次に、アミド結合を有する抗生物質の加水分解について調べた。抗生物質としては、Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｇ，　Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｖ，　Ａｍｐｉｃｉｌｌｉｎ，　Ｃｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃを用いた。
反応溶媒として０．１　ｍＭ　ＣｏＣｌ２を含有した５０　ｍＭ　トリス−塩酸緩衝液（ｐＨ　７．５）０．１　ｍｌを用い、抗生物質の終濃度１０　ｍＭ（Ｃｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃの場合は４　ｍＭ）の条件下、２０μｇの酵素を用いて３７℃で２分間反応を行った。
【００４８】
その結果、ｐＨ　７．５　におけるＣａｐｓａｉｃｉｎ　に対する加水分解活性を２００Ｕ／ｍｇ；　Ｕｎｉｔ（これらは、３７℃において１時間に基質１マイクロモルを加水分解する酵素量と定義した）とすると、Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｇ，　Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｖ，　Ａｍｐｉｃｉｌｌｉｎ，　Ｃｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃに対して、それぞれ、２２００Ｕ、６０００Ｕ、１０００Ｕ、２５００Ｕであった。
【００４９】
特に、アルカリ条件では極めて不安定なＣｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃに対して、ｐＨ　７．５以下の中性あるいは微弱酸性領域でも高い加水分解活性を有することは興味深いものと思われる。以上のように、いずれの抗生物質についてもアミド結合を効率良く加水分解することが判明した。
【００５０】
さらに、本酵素の有用性を示すために、既存のＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｌａｖｅｎｄｕｌａｅ　（Ｒａｑｕｅｌ　Ｔｏｒｒｅｓ−Ｇｕｚｍａｎ　ｅｔ　ａｌ．，　Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ　ａｎｄ　Ｂｉｏｐｈｙｓｉｃａｌ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ，　Ｖｏｌ．　２９１，　５９３−０５９７　（２００２））由来のＰｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｖａｃｙｌａｓｅとの比較を行なった（活性　ｋｃａｔ　（１／ｓ）　で比較）。結果を表４に示す。
【００５１】
【表４】
2004081107.tif 000006
％　Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ（本酵素）の特徴：
本酵素は、既存のＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｌａｖｅｎｄｕｌａｅ由来のＰｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｖａｃｙｌａｓｅと比較すると、活性も少し高く、基質特異性も広い事がわかる。既存の酵素はＰｅｎｉｃｉｌｌｉｎ　Ｇ、ＡｍｐｉｃｉｌｌｉｎおよびＣｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃに対しては殆ど活性を示さないが、本酵素においては良好な活性を示すことが判明した。
【００５２】
さらに、本酵素の有用性を示すために、既存のＣｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃ　ａｃｙｌａｓｅ　ｆｒｏｍＰｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ　ｓｔｒａｉｎ　Ｎ１７６（Ｔｉｍｏｔｈｙ　Ｊ．　Ｎｏｂｂｓ　ｅｔ　ａｌ．，　Ｊｏｕｒｎａｌ　Ｆｅｒｍｅｎｔａｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｂｉｏｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，　Ｖｏｌ．　７７，　６０４−６０９　（１９９４））由来の酵素と比較試験を行なった（活性　ｋｃａｔ　（１／ｓ）　で比較）。
【００５３】
【表５】
2004081107.tif 000007
％　Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ　ｍｏｂａｒａｅｎｓｉｓ（本酵素）の特徴：
本酵素は、既存のＣｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃ　ａｃｙｌａｓｅ　ｆｒｏｍ　Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ　ｓｔｒａｉｎ　Ｎ１７６由来の酵素と比較すると、活性も高く、また基質のＣｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｎ　Ｃが安定な中性よりｐＨの低い弱酸性条件でも高い活性を示すのが特徴である。既存の酵素はｐＨがアルカリ性で最適な活性を示す。
【００５４】
また、従来のＵｒｅｔｈａｎｅ　ｈｙｄｒｏｌａｓｅ　ＩＶ　（ｓｔｒａｉｎ　Ｆ−８６）　（Ｅ．　Ｍａｔｓｕｍｕｒａ　ｅｔ　ａｌ．，Ａｇｒｉｃｕｌｔｕｒａｌ　Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ　Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，　Ｖｏｌ．　４９，　３６４３−３６４５　（１９８５））．との比較を行なった。結果を表６に示す（活性をＵｎｉｔ　／ｍｇ　で比較）。
【００５５】
【表６】
2004081107.tif 000008
【００５６】
その結果、本酵素は、既存のＵｒｅｔｈａｎｅ　ｈｙｄｒｏｌａｓｅ　ＩＶと比較すると、基質特異性が異なる。本酵素は、Ｕｒｅｔｈａｎｅ　ｈｙｄｒｏｌａｓｅ　ＩＶ低い活性しか示さない、Ｚ−Ｐｈｅ、Ｚ−Ｔｙｒ、Ｚ−Ｔｒｐなどの芳香属アミノ酸に対して高い活性を示すことが特徴であることが判明した。
【００５７】
実施例６
次に、アミドとして、Ｎ−ベンゾイルオキシカルボニル−Ｌ−アミノ酸（Ｚ−Ｌ−アミノ酸）（Ｎ−ｂｅｎｚｙｌｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ−Ｌ−ａｍｉｎｏ　ａｃｉｄ　（Ｚ−Ｌ−ａｍｉｎｏ　ａｃｉｄｓ）を用いて、本酵素の加水分解能及び脱水縮合能を調べた。反応溶媒として０．１　ｍＭ　ＣｏＣｌ２を含有した５０　ｍＭ　トリス−塩酸緩衝液（ｐＨ　７．５）０．２　ｍｌを用い、ｎ−ベンゾイルオキシカルボニル−Ｌ−アミノ酸の終濃度１０　ｍＭの条件下、２８μｇの酵素を用いて３７℃で３０分間（Ｚ−Ｌ−ＰｈｅおよびＺ−Ｌ−Ｔｙｒ）または１時間（その他のＺ−Ｌ−アミノ酸）反応を行った。
【００５８】
その結果、Ｎ−ベンゾイルオキシカルボニル−Ｌ−アミノ酸（Ｚ−Ｌ−アミノ酸）の加水分解反応も効率よく触媒することが判明した。
【００５９】
特に、アミノ酸がＬ−Ｐｈｅ、Ｌ−Ｔｙｒ、Ｌ−Ｔｒｐ、Ｌ−Ｍｅｔ、Ｌ−Ｌｅｕ、Ｌ−Ｃｙｓ（Ｂｚｌ）　からなるＺ−Ｌ−ａｍｉｎｏ　ａｃｉｄｓは良好な基質であった。
【００６０】
以上、具体例を挙げながら発明の実施の形態に基づいて本発明を詳細に説明したが、本発明は上記内容に限定されることを意図するものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限りにおいてあらゆる変更が可能であることは、当業者にとって明白であろう。
【００６１】
【発明の効果】
本発明によれば、大量生産が容易で、なおかつ高収率で、安定したアミドを合成するのに有用な酵素、及び当該酵素を用いたアミドの生産方法を提供し得るという有利な効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例である精製酵素のＳＤＳ−ＰＡＧＥの結果を示す図である。
【図２】酵素活性のｐＨ依存性を示す図である。
【図３】本発明の一実施例である精製酵素の熱安定性を示す図である。
【図４】ヒドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーの結果を示す図である。（ａ）が１回目、（ｂ）が２回目を示す。
【図５】本発明の一実施例である精製酵素の酵素活性に対する温度依存性を示す図である。
【図６】カプサイシン誘導体合成反応の経過を示す図である。
【図７】Ｎε−アシル−Ｌ−Ｌｙｓの収率と反応時間との関係を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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