(57)【要約】【課題】屋根改修工事において、既設スレート屋根をそのままにするとともに、屋根上での作業時に必要となる仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、ひいては工期を短くする。【解決手段】断面波形状の既設スレート屋根Ａと、断面ほぼ門形状で長手方向に沿って連続し且つ幅方向両側面に被嵌合条８ｃ，８ｃが形成された受金具取付ベース条８と、該受金具取付ベース条８の幅方向下端箇所に形成されるほぼ平坦状の載置部６とからなる通し下地材Ｂと、前記受金具取付ベース条８の両被嵌合条８ｃ，８ｃに嵌合する嵌合脚部１６，１６を有する受金具Ｄと、該受金具Ｄを介して前記通し下地材Ｂ上に葺成される新設屋根Ｃとからなること。前記通し下地材Ｂは、既設スレート屋根Ａのフックボルト５を介して固定され、前記受金具Ｄは前記受金具取付ベース条８の長手方向に対して所望の位置に嵌合固定されること。【選択図】      図３
2004197341.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面波形状の既設スレート屋根と、断面ほぼ門形状で長手方向に沿って連続し且つ幅方向両側面に被嵌合条が形成された受金具取付ベース条と、該受金具取付ベース条の幅方向下端箇所に形成されるほぼ平坦状の載置部とからなる通し下地材と、前記受金具取付ベース条の両被嵌合条に嵌合する嵌合脚部を有する受金具と、該受金具を介して前記通し下地材上に葺成される新設屋根とからなり、前記通し下地材は、既設スレート屋根のフックボルトを介して固定され、前記受金具は前記受金具取付ベース条の長手方向に対して所望の位置に嵌合固定されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項２】
請求項１において、前記通し下地材は、前記受金具取付ベース条に隣接し，且つ前記載置部から僅かに上方に膨出する固定用膨出条が形成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項３】
請求項１又は２において、前記受金具取付ベース条は、その幅方向における両立上り側面は下方に向かい拡開してなることを特徴とする改修屋根。
【請求項４】
請求項１，２又は３において、前記受金具の両嵌合脚部には、前記受金具取付ベース条の頂部に当接する支持片が形成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項５】
請求項１，２，３又は４において、前記固定用膨出条に前記フックボルトが貫通する部位の表面には板片状の補強部材が配置され、該補強部材は、前記にて前記固定用膨出条に固定されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項６】
請求項１，２，３，４又は５において、隣接する通し下地材間には対向する幅方向端縁間に係止される渡し板材が配置されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項７】
請求項１，２，３，４，５又は６において、前記新設屋根は山形部が所定間隔に連続する折板屋根としてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項８】
既設スレート屋根の弧状山形部の長手方向に通し下地材の長手方向を直交させ、該通し下地材の固定用膨出条を前記既設スレート屋根の弧状山形部箇所から突出するフックボルトの突出部位置に合わせるとともに前記固定用膨出条よりも一段低い位置に形成した載置部を弧状山形部に載置して前記フックボルトを固定用膨出条に貫通させて締付固定し、前記通し下地材を複数並設し、該通し下地材の幅方向両側で且つ長手方向に沿って連続する被嵌合条を設けた受金具取付ベース条の前記被嵌合条に受金具の嵌合脚部を嵌合し、前記受金具取付ベース条の長手方向に直交するようにして新設屋根板を配置するとともに、前記受金具の位置を新設屋根板の受金具との装着位置となるように、受金具を受金具取付ベース条に沿って位置合わせし、新設屋根板を受金具に固定し、新設屋根を葺成してなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【請求項９】
請求項８において、前記隣接する通し下地材間に該通し下地材の長手方向に沿って移動自在な渡し板材を設け、新設屋根の葺成方向に沿って、前記渡し板材を移動させてなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、屋根改修工事において、既設スレート屋根をそのままにするとともに、屋根上での作業時に必要となる仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、ひいては工期を短くすることができる改修屋根及びその改修工法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
屋根の改修において、会社，工場，駐車場等では、撤去時に粉塵等が立ち込めたり、取り外した屋根板材等の部品が落下したり、また、雨天の場合には設備、製品，自動車等に保護のためテント，天幕，カバー等の仮設家屋を設営しなければならない。さらに、最悪の場合には会社、工場等の操業及び使用を一時，中断することもあり、その間に生じる物的，金銭的な損失，損害は極めて甚大である。このため、最近では改修屋根の葺成において、既設スレート屋根はなるべく、そのまま残して、該既設スレート屋根上に新たなる屋根を施工することが一般的となっている。
【０００３】
このように、老朽化した既設スレート屋根に新設屋根板を葺成する場合には、以下の点に注意を要するものである。すなわち、改修時には、既設スレート屋根は、すでに劣化してもろくなって、比較的簡単に割れやすくなっている。このような既設スレート屋根の上に作業員が載って作業を行おうとすると、スレートが簡単に割れ、作業員にとっては極めて危険な作業環境である。また、建築物の内部で作業を行っている作業員も、落下物が当たる危険性がある。
【０００４】
したがって、高所での既設スレート屋根の改修工事は、作業員が既設スレート上に載っても落下しないように、十分な安全対策が講じられなければ工事に着手することができない。この為、既設スレート屋根上に工事用足場を作り、或いはネット張りを行い、且つ既設スレート屋根上を歩行するためにの歩行床（板）が必要である。その歩行床（板）は、図２１（Ａ），（Ｂ）に示すように、既設スレート屋根の突出したボルト軸を利用して設置し、その設置された歩行床（板）上にネット張りが行われる。
【０００５】
また、前述したように、建築物の内部で作業を行っているので、作業員及び設備，製造物等に落下物が当たらないようにするために、なるべく部品点数が少ないものであることが好ましい。さらに、屋根板材や壁板材を支持するための部品である受金具は、下記特許文献１に記載されたものが、従来より使用されているが、このような受金具は構造材に溶接等にて固着することが多く、そのために工程が多くなりがちであった。
【０００６】
【特許文献１】
特開２００１−１０７５１７
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
このように、既設スレート屋根を残したままの状態で新設屋根を葺成する場合には既設スレート屋根の母屋，胴縁等の構造材及び既設スレート屋根を固定しているフックボルトをなるべく利用している。まず、新設屋根の施工にあたり、仮設足場を組む場合の問題点として、改修工事業者とは別に専門業者がその施工に当たるものであった。そのため、仮設足場を施工する間は本来の新設屋根の改修工事は行うことができず、その分長い工期を必要とせざるを得なくなる。
【０００８】
このような仮設足場は極めて専門技術が必要で、改修工事業者が行うには余りにも負担がかかるものである。また、作業者は足場から２０〜４０cm下にある既設スレート屋根に向い作業することになり、その作業性は非常に劣る。仮設足場を施工及び改修工事を行っている間は、既設スレート屋根上に作業員が載ってしまうこともあり、スレートが割れて建築物内に落下する危険性も十分にあるので、このような危険性を防止するためにも室内側にも防護策が必要となる。次に、ネットを張る場合の問題点としては、前述の仮設足場の施工と同様に改修工事業者とは別の専門業者が行うことになり、前述した仮設足場の施工とネット張り作業により、屋根改修工事の工期は、さらに長くなるものであった。
【０００９】
改修工事において、作業員は、たとえネットがあるとはいえ、スレート上に載ることは極めて危険であるため、ネット上の流れ方向及びその直角方向に歩行床（板）の設置が必要である。そして、その部分の工事が終了すると、設置していた歩行床（板）を取り外し、また次の工事場所に歩行床（板）を設置する必要がある。また、ネット張り作業中又は改修工事中に、スレートに作業員の足が載り、スレートが割れて落下するのを防止するため、建築物の室内側にも防護策が必要となり、この工事もまた、専門業者を必要とする。
【００１０】
さらに、上記特許文献１のような受金具を使用する場合には、該受金具を構造材に溶接，又はボルト等の固着具等を使用する固着手段となる。そのため、一旦，固着した受金具は、簡単に取り外すことができず、さらに屋根，壁等を構成する建築用板には、僅かの寸法誤差を有していることがあり、また受金具の装着位置も誤差が生じることがあり、このようなことから施工効率が低下するものであった。本発明の目的は、既設スレート屋根の改修工事を行うにおいて、屋根改修工事業者以外の仮設足場及びネット張り等の段取施工を最小限に抑え、屋根改修工事を迅速且つ効率的に行うようにし、ひいては工期を短くすることにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
そこで発明者は、前記課題を解決すべく、鋭意，研究を重ねた結果、その発明を、断面波形状の既設スレート屋根と、断面ほぼ門形状で長手方向に沿って連続し且つ幅方向両側面に被嵌合条が形成された受金具取付ベース条と、該受金具取付ベース条の幅方向下端箇所に形成されるほぼ平坦状の載置部とからなる通し下地材と、前記受金具取付ベース条の両被嵌合条に嵌合する嵌合脚部を有する受金具と、該受金具を介して前記通し下地材上に葺成される新設屋根とからなり、前記通し下地材は、既設スレート屋根のフックボルトを介して固定され、前記受金具は前記受金具取付ベース条の長手方向に対して所望の位置に嵌合固定されてなる改修屋根及びその改修工法としたことにより、屋根改修工事において既設スレート屋根をそのままにするとともに、仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、ひいては工期を短くすることができ、上記課題を解決したものである。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。まず、改修屋根の構造を説明する。図１，図２は、本発明における改修屋根の構造を示している。その既設スレート屋根Ａは、スレート等でその断面形状が、略サインカーブ状の波形に形成されており、実際には複数のスレート屋根材Ａ1 ，Ａ1 ，…より構成されている。ここで、前記既設スレート屋根Ａは、その高さ方向の中央より上方側を弧状山形部１とし、また下方側を弧状谷部２と称する。その既設スレート屋根Ａは、図３に示すように、弧状谷部２箇所が母屋等の構造材４上に固定されたフックボルト５，５，…にて固定されている。
【００１３】
前記構造材４は、具体的には、アングル鋼等の断面略「Ｃ」字形状，略「Ｌ」字形状の形鋼材が使用されているが、その他にリップ溝形鋼等も使用されることもある。そして、フックボルト５は、図３に示すように、ほぼＪ字形状であり、ボルト軸部５ａ，フック部５ｂ及び既設ナット５ｃから構成されている。そして、アングル形鋼等とした構造材４の下縁箇所に前記フック部５ｂが引掛けられ、ボルト軸部５ａの軸上端箇所が前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部を貫通し、該弧状山形部１の頂部側から前記既設ナット５ｃにより締め付けられて、前記スレート屋根材Ａ1 が構造材４に固定される。
【００１４】
次に、通し下地材Ｂは、図１乃至図３等に示すように、前記既設スレート屋根Ａの上方に新設屋根Ｃを葺成するための支持部材としての役目をなす。その通し下地材Ｂは、長手方向に沿って長尺となる部材であり、受金具取付ベース条８と載置部６と固定用膨出条７とから構成されている。まず受金具取付ベース条８は、長手方向に連続する断面ほぼ門形とした膨出条であり、後述する受金具Ｄが装着される部位である。
【００１５】
受金具取付ベース条８は、図３乃至図６等に示すように、頂部８ａの幅方向両側から下方に立上り側面８ｂ，８ｂが形成され、その一方の立上り側面８ｂの下端より載置部６が連続形成され、他方の立上り側面８ｂの下端は、後述する固定用膨出条７に連続形成されている。さらにその立上り側面８ｂ，８ｂには、被嵌合条８ｃ，８ｃが形成されている。該被嵌合条８ｃ，８ｃは、受金具Ｄが受金具取付ベース条８に嵌合固定するための部位となる。その被嵌合条８ｃ，８ｃは、受金具取付ベース条８の長手方向に沿って連続する溝形状に形成されたものである。
【００１６】
その受金具取付ベース条８の長手方向に直交する方向における被嵌合条８ｃの断面形状は、ほぼ「フ」字形状或いは「く」字形状をなし、前記頂部８ａと両立上り側面８ｂ，８ｂによって形成された門形状の内方に凹むようにして形成されている。それぞれの被嵌合条８ｃは、前記立上り側面８ｂ，８ｂの高さ方向におけるほぼ中央に形成されているが、必要に応じて頂部８ａ側寄りに形成されたり、立上り側面８ｂの下端寄りに形成されることもある。
【００１７】
さらに、受金具取付ベース条８の長手方向に直交する方向の断面形状はほぼ台形門形状となるように、前記両立上り側面８ｂ，８ｂが下方に向かうに従い拡開するように、傾斜状に形成されている。すなわち、それぞれの立上り側面８ｂ，８ｂは、断面ほぼ台形門形状を形成するように、外方下向きに傾斜するように形成されている。
【００１８】
図７は、受金具取付ベース条８の変形例を示すもので、断面形状がそれぞれ異なるものであって、図７（Ａ）は第１変形例であって、前記被嵌合条８ｃ，８ｃが断面台形門形の外方に向かって突出するように形成されたものである。また、図７（Ｂ）は第２変形例であって、受金具取付ベース条８の幅方向両側の立上り側面８ｂ，８ｂがほぼ垂直状に形成されたもので、受金具取付ベース条８の断面形状は、ほぼ正方形，長方形等の方形状に形成されたものであり、前記被嵌合条８ｃ，８ｃは内方に凹むタイプであるが、外方に突出するタイプとしても良い。さらに、図７（Ｃ）は第３変形例であって、ほぼ台形門形状の受金具取付ベース条８の頂部８ａ寄りの部位が幅方向両側に突出するように形成されたもので、その頂部８ａ付近の膨出箇所と立上り側面８ｂ，８ｂとの間に形成される屈曲部位が被嵌合条８ｃ，８ｃとして使用される。
【００１９】
その載置部６と固定用膨出条７は、前述したように、受金具取付ベース条８の幅方向両側の立上り側面８ｂ，８ｂの下端に連続して形成されたものである。その載置部６は、受金具取付ベース条８の高さ方向に対して、最も低位置となるように形成されている。そして、前記受金具取付ベース条８に隣接し，且つ前記載置部６から僅かに上方に膨出する固定用膨出条７が形成されている。該固定用膨出条７の高さは、前記受金具取付ベース条８よりも低いが、載置部６の高さよりは高く形成される。
【００２０】
さらに、固定用膨出条７の幅方向の端部で且つ前記受金具取付ベース条８の形成側と反対側の端部には、載置部６が形成されている。すなわち、図３（Ｂ）或いは図５（Ａ），（Ｂ）等に示すように、前記通し下地材Ｂの幅方向は、その中央に受金具取付ベース条８と固定用膨出条７が形成され、その受金具取付ベース条８と固定用膨出条７からなる中央箇所の幅方向両側に載置部６，６が形成されたものである。
【００２１】
その載置部６は、ほぼ平坦状に形成されたものであり、後述する新設屋根Ｃの葺成作業を行う場合に、足の踏み台となり、作業通路としての役目をなす。前記載置部６と固定用膨出条７とは、平行に並設され、前述したように載置部６と固定用膨出条７との境は段状となっている。
【００２２】
その固定用膨出条７は、図３（Ｂ）に示すように、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部から突出するフックボルト５のボルト軸部５ａを締め付ける既設ナット５ｃを覆うようにして収納する役目をなす部位である。すなわち、前記既設ナット５ｃが弧状山形部１の頂部に装着されていても、前記既設ナット５ｃを固定用膨出条７が収納するようにしていることにより、前記載置部６，６は、弧状山形部１の頂部にほぼ面接触状態で当接し、極めて安定した状態で載置されるものである。
【００２３】
また、その載置部６に関しては、特に図示しないが前記受金具取付ベース条８の一方側の立上り側面８ｂのみに形成され、前記固定用膨出条７の幅方向の一方側には載置部６が形成されないこともあるし、またその反対に、前記固定用膨出条７の一方側にのみ載置部６が形成され、受金具取付ベース条８側には載置部６が形成されないこともある。すなわち、前記固定用膨出条７と載置部６とは、一つずつ形成されたタイプも存在する。さらにまた、前記載置部６は、その幅方向の寸法が前述したように歩行可能としており、その幅も歩行に適した幅で３００ｍｍから１ｍ程度が好適である。しかし、必ずしもこの寸法に限定されるものではなく、現場の既設スレート屋根Ａの状況に応じて寸法は、適宜に設定されればよい。
【００２４】
また、前記通し下地材Ｂの幅方向両端、すなわち両載置部６，６の外端には、図１１，図１２（Ａ）等に示すように、立上り側片６ａ，６ａが形成され、該立上り側片６ａ，６ａの上端にはさらに内方に向かって水平状の屈曲端縁６ａ1 ，６ａ1 が形成されている。該立上り側片６ａ，６ａには、後述する渡し板材１０の幅方向端部の係止端縁１０ｂが係止することができるようになっている。前記立上り側片６ａ，６ａも種々の形状が存在する。
【００２５】
その通し下地材Ｂの固定用膨出条７には、その長手方向に沿って適宜の間隔をおいて、複数の固定用貫通孔７ａ，７ａ，…が形成されている〔図１１，図１４（Ａ）等参照〕。該固定用貫通孔７ａ，７ａ，…は、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部から突出した前記フックボルト５のボルト軸部５ａが貫通する部位である。該固定用貫通孔７ａ，７ａ，…は、そのボルト軸部５ａの直径よりも多少大きめに形成され、通し下地材Ｂが既設スレート屋根Ａ上に載置された状態で、通し下地材Ｂの載置される位置の微調整ができるようになっている。
【００２６】
具体的な寸法としては、既設スレート屋根Ａのフックボルト５のボルト軸部５ａが通常８ｍｍ程度の場合に、前記固定用貫通孔７ａの直径は、３０ｍｍ程度とする。また、通し下地材Ｂとフックボルト５とを締め付けるための既設ナット５ｃとの間には、図３，図１１等に示すように、補強部材１３が装着される。該補強部材１３は、板厚が前記通し下地材Ｂに比較して、厚く形成され、変形しにくいものである。補強部材１３は、座金としての役目もなしている。すなわち、前記固定用貫通孔７ａの孔径より大きく形成され、通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに固定するための固定用ナット５ｄの座りを安定させるものである。
【００２７】
その補強部材１３は、図１１に示すように、前記通し下地材Ｂの載置部６と固定用膨出条７の箇所における断面形状に合わせて形成され、面板部１３ａの一端側に、前記固定用膨出条７と載置部６との垂直面に当接可能な垂下片１３ｂが形成されている。また、前記面板部１３ａには、前記フックボルト５のボルト軸部５ａが貫通するための締付孔１３ａ1 が形成されている。
【００２８】
その通し下地材Ｂは、図１３，図１４（Ａ），（Ｂ），図１５（Ａ），（Ｂ）に示すように、その長手方向が前記既設スレート屋根Ａの各弧状山形部１の長手方向とが直交（ほぼ直交も含む）するようにして、既設スレート屋根Ａの複数の弧状山形部１，１，…に亘り載置される。このようにして、複数の通し下地材Ｂ，Ｂ，…は、前記既設スレート屋根Ａ上に並設される。通し下地材Ｂは、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部から突出してフックボルト５のボルト軸部５ａを使用して、固定用ナット５ｄによって締め付けられ固定される〔図１２（Ａ），図１３（Ｂ）参照〕。このとき前述したように、前記補強部材１３が通し下地材Ｂと固定用ナット５ｄとの間に配置される。
【００２９】
次に、渡し板材１０は、前記既設スレート屋根Ａ上に並設された通し下地材Ｂ，Ｂ，…の隣接する箇所に橋渡し状に配置されるものである。その渡し板材１０は、図１３に示すように、渡し主板１０ａの幅方向両側に前記通し下地材Ｂの幅方向端部に係止する係止端縁１０ｂ，１０ｂが形成されている。また、前記渡し主板１０ａのほぼ中央箇所には、偏平膨出条１０ａ1 が形成され、該偏平膨出条１０ａ1 により、前記渡し主板１０ａが補強される。
【００３０】
前記係止端縁１０ｂの形状は、断面ほぼ門形状であり、前記通し下地材Ｂの立上り側片６ａ，６ａに被さるようにして係止される。その係止端縁１０ｂの外端縁１０ｂ1 は、ほぼ門形状となるコ字形状に形成されてもよいが、さらに内方側（前記偏平膨出条１０ａ1 形成側）に向かって僅かに傾斜している方がより一層好適である。この係止端縁１０ｂの形状は、その他にも種々存在し、前記通し下地材Ｂの立上り側片６ａとの形状と一致するように形成されている。具体的には、馳折りタイプ，嵌合タイプ，差込みタイプ等の種々の形状が存在する。
【００３１】
また、その渡し板材１０は、前記隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間を長手方向に沿って移動自在となっている。すなわち、前記通し下地材Ｂ上に施工される新設屋根Ｃの葺成方向とともに渡し板材１０が移動することができる。そして、新設屋根Ｃの葺成作業の最終位置で、その渡し板材１０が隣接する両通し下地材Ｂ，Ｂから取り外される。すなわち、新設屋根Ｃの葺成完了時には、渡し板材１０は、改修屋根に存在しない。しかし、この渡し板材１０が新設屋根Ｃの葺成完了とともに取り外されず、そのまま新設屋根Ｃとともに残しておいてもかまわない。
【００３２】
次に、新設屋根Ｃは、複数の新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 ，…から構成されている。該新設屋根板Ｃ1 には、種々のタイプが存在する。まずその第１タイプは、図２（Ａ），（Ｂ）に示すように、折板タイプとしたものであり、平坦状な底部１２の幅方向両側に台形状の山形部１１，１１が形成されている。各山形部１１には、図２（Ｂ）に示すように、山形頂面部１１ｃの幅方向両側から傾斜状の側面部１１ａ，１１ａが形成されており、両側面部１１ａ，１１ａにそれぞれ嵌合屈曲部１１ｂ，１１ｂが形成されている。前記両側面部１１ａ，１１ａは、下方に向かって拡がる様にして、ほぼ「ハ」字形状となるように配置されている。
【００３３】
また、各山形部１１の外方側の側面部１１ａは短く形成され、その下端に嵌合屈曲部１１ｂが形成される。さらに、図２（Ｂ）における右側の山形部１１のように、嵌合屈曲部１１ｂが形成されない状態としたものも存在する。前記山形頂面部１１ｃは、ほぼ偏平三角山形状に形成されている。前記嵌合屈曲部１１ｂは、山形部１１の側面部１１ａの適宜の位置において、山形部１１の内方に凹むようにして形成されており、且つ山形部１１の長手方向に沿って溝形状となるように形成されている。
【００３４】
或いは特に図示しないが、前記嵌合屈曲部１１ｂは、山形部１１の外方に突出するようにして側面部１１ａに形成されることもある。その嵌合屈曲部１１ｂの断面形状は、ほぼ「フ」字形状，「横Ｖ」字形状等に形成され、嵌合し易く、且つ一旦嵌合すると、強固に嵌合状態を維持することができるものが好適である。そして、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１，１１同士が重合されるとともに、前記嵌合屈曲部１１ｂ，１１ｂ同士が嵌合することにより、重合された山形部１１，１１により連結される。さらに、その重合した山形部１１，１１の嵌合屈曲部１１ｂ，１１ｂが、図２（Ａ）及び図３（Ａ），（Ｂ）等に示すように、後述する受金具Ｄの受本体１５にて嵌合支持されるものである。
【００３５】
次に、新設屋根板Ｃ1 の第２タイプは、図１８に示すように、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１同士を重合して、連結する重合タイプとしたものである。山形部１１の断面形状はほぼ台形状に形成されたものであり、その山形部１１，１１同士の重合箇所は、前記受金具Ｄにより支持される。次に、新設屋根板Ｃ1 の第３タイプは、図１９に示すように、馳締タイプとしたものである。この第３タイプにでは、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１，１１に下馳部１１ｄ1 と上馳部１１ｄ2 とがそれぞれ形成され、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 同士が前記下馳部１１ｄ1 と上馳部１１ｄ2 との馳締により連結される。また、下馳部１１ｄ1 と上馳部１１ｄ2 との馳締部と前記受金具Ｄとは、該受金具Ｄに固着される馳締用吊子１４ａを介して連結される。
【００３６】
次に、新設屋根板Ｃ1 の第４タイプは、図２０に示すように、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１，１１同士の連結に嵌合キャップ材１１ｆが使用されるものである。嵌合キャップ材１１ｆには、幅方向両側に嵌合突起条１１ｆ1 ，１１ｆ1 が形成されている。両新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 ，…の対向する嵌合屈曲部１１ｅ，１１ｅ間には、嵌合用吊子１４ｂが配置され、該嵌合用吊子１４ｂにて、両嵌合屈曲部１１ｅ，１１ｅが受金具Ｄに固定される。そして、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の両山形部１１，１１の頂部には、嵌合屈曲部１１ｅ，１１ｅが形成され、該嵌合屈曲部１１ｅ，１１ｅに前記嵌合キャップ材１１ｆの嵌合突起条１１ｆ1 ，１１ｆ1 が嵌合するようにして被せられ、嵌合タイプの折板屋根が構成される。
【００３７】
次に、受金具Ｄは、複数のタイプが存在する。まず、受本体１５と嵌合脚部１６，１６とから構成されたものであって、受本体１５は、平坦状の支持頂部１５ａの幅方向両側より、本体立上り部１５ｂ，１５ｂが形成されている。また、その支持頂部１５ａには、図５，図６等に示すように、嵌合用舌片１５ｃ，１５ｃが形成されている。該嵌合用舌片１５ｃ，１５ｃは、図３，図４等に示すように、前記新設屋根板Ｃ1 の嵌合屈曲部１１ｂ，１１ｂと嵌合し、新設屋根板Ｃ1 を受金具Ｄに固定する役目をなしている。また、特に図示しないが、前記両本体立上り部１５ｂ，１５ｂは、ほぼ垂直状であるが、下方に向かうにしたがって僅かに開くようにほぼ「ハ」字形状としてもよい。
【００３８】
その受金具Ｄには、図５（Ａ），（Ｂ）に示すように、二つの嵌合脚部１６，１６が左右対称の一組となって形成されている。この嵌合脚部１６，１６は、前記通し下地材Ｂに受金具Ｄを嵌合固定する役目をなすものである。すなわち両嵌合脚部１６，１６を前記受金具取付ベース条８を幅方向にて挟持するようにして嵌合するものである。それぞれの嵌合脚部１６は、嵌合脚片１６ａと嵌合屈曲片１６ｂとから構成されている。両嵌合脚片１６ａ，１６ａは、受金具Ｄの下方に向かうに従い相互に離間するように拡開しており、ほぼ「ハ」字形状をなしている。
【００３９】
そして、両嵌合脚片１６ａ，１６ａの高さ方向のほぼ中間箇所に嵌合屈曲片１６ｂ，１６ｂが形成されている。この嵌合屈曲片１６ｂは、前記受金具取付ベース条８の被嵌合条８ｃに嵌合する部位である。その嵌合屈曲片１６ｂの断面形状は、前記受金具取付ベース条８の被嵌合条８ｃの形状に対応する形状となっており、図５（Ｂ）に示すように、「フ」字形状或いは「く」字形状等に形成されている。前記嵌合脚片１６ａは、前記受金具取付ベース条８の断面形状に基づいて、複数の変形例が存在する。
【００４０】
その第１変形例は、図７（Ａ）に示すように、嵌合屈曲片１６ｂが受金具Ｄの幅方向における外方に突出したものである。この第１変形例は、被嵌合条８ｃ，８ｃが受金具取付ベース条８の幅方向における外方に突出したものに対応する。また、その第２変形例は、図７（Ｂ）に示すように、両嵌合脚片１６ａ，１６ａが垂直状で且つ相互に平行に形成されたものである。この第２変形例では、受金具取付ベース条８の両立上り側面８ｂ，８ｂも垂直状に形成されたものである。さらに、その第３変形例は、図７（Ｃ）に示すように、両嵌合屈曲片１６ｂ，１６ｂが前記嵌合脚片１６ａ，１６ａの下端箇所に折曲したものである。この第３変形例では、受金具取付ベース条８の被嵌合条８ｃ，８ｃは図７（Ｃ）に示すように、受金具取付ベース条８の頂部が幅方向において左右両側に膨出した形状となっている。
【００４１】
その受本体１５は、支持頂部１５ａの幅方向両側から本体立上り部１５ｂ，１５ｂが形成され、その両本体立上り部１５ｂ，１５の下端に前記嵌合脚部１６，１６が形成される。前記支持頂部１５ａの本体立上り部１５ｂ，１５ｂの形成されている辺以外の二つの対向する他辺から嵌合用舌片１５ｃ，１５ｃが形成されている。その両嵌合用舌片１５ｃ，１５ｃは、図６（Ａ）に示すように、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に装着した状態で、受金具取付ベース条８の長手方向に沿って突出するようになっている。
【００４２】
さらに、受本体１５は、新設屋根板Ｃ1 のタイプに対応した種類が存在する。第１タイプの新設屋根板Ｃ1 に対しては、上述したように支持頂部１５ａに嵌合用舌片１５ｃ，１５ｃが形成されたものである。次に、第２タイプの新設屋根板Ｃ1 に対応する受本体１５は、図１８（Ｂ）に示すように、前記支持頂部１５ａにボルト軸１５ｄが植設されたもので、且つそのボルト軸１５ｄの先端は尖っている。これによって、単に重合する山形部１１，１１同士の頂部箇所をそのボルト軸１５ｄにて突き刺すようにして貫通させ、ナットにより重合する山形部１１，１１の頂部同士を締付けるものである。
【００４３】
次に、第３タイプの新設屋根板Ｃ1 に対応する受本体１５は、図１９（Ｂ）に示すように、支持頂部１５ａのほぼ半分箇所に馳締用吊子１４ａを配置固着することができるようにしたものである。そして、残りの範囲が馳締用吊子１４ａのベース座金と同等の高さとなるようにするために支持突出片１５ｅ，１５ｅが形成されており、該支持突出片１５ｅ，１５ｅによって、新設屋根板Ｃ1 の頂部を支持する構造となっている。次に、第４タイプの新設屋根板Ｃ1 に対応する受本体１５は、図２０（Ｂ）に示すように、支持頂部１５ａには、嵌合用吊子１４ｂを配置固着することができるようにしたものであり、その支持頂部１５ａには嵌合用吊子１４ｂを固着するためのボルト軸１５ｄが植設されている。
【００４４】
上述した受金具Ｄの受本体１５と嵌合脚部１６，１６とは、金属材により一体成形されたものである。そして、受本体１５の両本体立上り部１５ｂ，１５ｂの下端と両嵌合脚部１６，１６とは支持片１６ｃ，１６ｃを介して連続している。該支持片１６ｃ，１６ｃは、両本体立上り部１５ｂ，１５ｂの下端からほぼ水平状となるように形成された平坦状の面板片であり、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に装着したときに、頂部８ａに当接する部位であり、その支持片１６ｃは、前記頂部８ａに当接して、受本体１５を安定した状態に設置する役目をなす。また、前記支持片１６ｃ，１６ｃは、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に対して押しつけるようにして装着する場合に、受金具取付ベース条８の頂部８ａに当接するストッパ或いは規制部としての役目もなす。
【００４５】
特に、受金具Ｄの支持片１６ｃの位置と嵌合屈曲片１６ｂとの間隔を、前記受金具取付ベース条８の頂部８ａと被嵌合条８ｃとの間隔にほぼ正確に一致するようにしておくことで、前記支持片１６ｃ，１６ｃはストッパの役目とともに、嵌合屈曲片１６ｂと被嵌合条８ｃとの正確な嵌合状態を構成する安定部材としての役目も兼ねることができる。なお、受金具Ｄは、受金具取付ベース条８に対して嵌合固定した後、嵌合脚部１６，１６箇所にドリルビス等のロック用ネジ１７が締めつけられ、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に対して強固に固定することもある。そのロック用ネジ１７は、嵌合脚片１６ａと受金具取付ベース条８〔図６（Ｂ）参照〕、又は支持片１６ｃと受金具取付ベース条８に固着される〔図６（Ｃ）参照〕。
【００４６】
また受金具Ｄの第１タイプの変形例として、前記第１タイプの新設屋根板Ｃ1 に対応するものであり、図１７（Ｂ）に示すように、前記受本体１５が支持頂部１５ａと両本体立上り部１５ｂ，１５ｂにて台形山形状に形成され、その両本体立上り部１５ｂ，１５ｂの下端に二組の嵌合脚部１６，１６がそれぞれ形成されている。具体的には、各本体立上り部１５ｂの下端に一組の左右対称な嵌合脚部１６，１６が形成されている。両嵌合脚部１６，１６を構成する嵌合屈曲片１６ｂ，１６ｂは、前記本体立上り部１５ｂの下端に形成された支持片１６ｃの前後方向端部に形成されている。前記支持片１６ｃは、ほぼ帯板状に形成され、ほぼ水平且つ平坦状としている。
【００４７】
【作用】
次に、改修屋根の施工について、図１３乃至図１６に基づいて説明する。まず図１４（Ａ），図１５（Ａ）に示すように、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に、通し下地材Ｂの長手方向を直交させ、該通し下地材Ｂの固定用膨出条７を前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部箇所から突出するフックボルト５のボルト軸部５ａの位置に合わせるとともに前記固定用膨出条７よりも一段低い位置に形成した載置部６を弧状山形部１の頂部に載置する。このとき、弧状山形部１の頂部の既設ナット５ｃが前記固定用膨出条７の裏面側内に納まる〔図３（Ｂ），図１２（Ａ）参照〕。
【００４８】
次に、図１３，図１４（Ｂ），図１５（Ｂ）に示すように、前記フックボルト５，５，…のボルト軸部５ａ，５ａ，…を固定用膨出条７の固定用貫通孔７ａ，７ａ，…に貫通させ、固定用ナット５ｄ，５ｄ，…で締付固定し、既設スレート屋根Ａ上に通し下地材Ｂ，Ｂ，…を複数並設する。このとき、前記固定用膨出条７の表面に補強部材１３を配置し、該補強部材１３とともに前記フックボルト５にて固定することもある。そして、通し下地材Ｂの受金具取付ベース条８に複数の受金具Ｄ，Ｄ，…を装着してゆく。次に、図１４（Ｃ），図１５（Ｃ）に示すように、並設した通し下地材Ｂ，Ｂ，…上に新設屋根Ｃを葺成する。
【００４９】
このとき図９，図１０等に示すように、受金具Ｄ，Ｄ，…に新設屋根板Ｃ1 を施工してゆくときに、該新設屋根板Ｃ1 の山形部１１，１１の間隔（山形部間寸法ＷC ）に合わせて、複数の受金具Ｄ，Ｄ，…を受金具取付ベース条８に装着配置してゆくとよい。しかし、それぞれの新設屋根板Ｃ1 には、山形部間寸法ＷC は一般に寸法誤差±ΔＷが生じる場合がある。また、受金具Ｄにおいても前記新設屋根板Ｃ1 の山形部間寸法ＷC に合わせて受金具取付ベース条８に装着した場合に、前記山形部間寸法ＷC に合わせて受金具Ｄ，Ｄを装着したときのピッチ間隔ＰD にもピッチ誤差±ΔＰが生じることもありうる。
【００５０】
このときには、受金具Ｄは、図６（Ａ），図８（Ａ），（Ｂ）等に示すように、その嵌合脚部１６，１６箇所を受金具取付ベース条８の被嵌合条８ｃ，８ｃの長手方向に沿って強制的に移動させ、そのピッチ誤差±ΔＰ或いは寸法誤差±ΔＷが解消するように位置の微調整をする。その受金具Ｄの受金具取付ベース条８への長手方向の強制的な移動による位置の微調整は、ハンマー等の工具で受金具Ｄを受金具取付ベース条８の長手方向に沿ってほぼ水平方向に少しずつ叩くなどして行うとよいが、作業員の手でもって両嵌合脚部１６，１６を押し拡げるようにして強制的に移動してもよい。
【００５１】
なお、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すように、前記隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間には、渡し板材１０を配置し、前記通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在とし、新設屋根Ｃの葺成方向にしたがって、前記渡し板材１０を移動させることができる。前記通し下地材Ｂの載置部６，６は、図１４に示すように、作業員の歩行用通路として利用する等、種々の作業ができる。また前記渡し板材１０は、道具のストックヤード（置き場）として利用できる。これらにより、作業効率を向上させることができる。
【００５２】
なお、既設スレート屋根Ａに勾配が設けられている場合には、新設屋根Ｃにも勾配が生じるが、このような場合に、前記通し下地材Ｂは、その固定用膨出条７に形成された受金具取付ベース条８が常時、勾配の水上側寄りとなるように既設スレート屋根Ａ上に設置される。しかし、必ずしもこれに限定されるものではなく、前記受金具取付ベース条８が水下側寄りとなるように既設スレート屋根Ａ上に設置されてもかまわない。
【００５３】
【発明の効果】
請求項１の発明は、断面波形状の既設スレート屋根Ａと、断面ほぼ門形状で長手方向に沿って連続し且つ幅方向両側面に被嵌合条８ｃ，８ｃが形成された受金具取付ベース条８と、該受金具取付ベース条８の幅方向下端箇所に形成されるほぼ平坦状の載置部６とからなる通し下地材Ｂと、前記受金具取付ベース条８の両被嵌合条８ｃ，８ｃに嵌合する嵌合脚部１６，１６を有する受金具Ｄと、該受金具Ｄを介して前記通し下地材Ｂ上に葺成される新設屋根Ｃとからなり、前記通し下地材Ｂは、既設スレート屋根Ａのフックボルト５を介して固定され、前記受金具Ｄは前記受金具取付ベース条８の長手方向に対して所望の位置に嵌合固定されてなる改修屋根としたことにより、第１に足場、ネット等を必要とせずに、既設スレート屋根Ａに新設屋根Ｃを葺成することができるし、第２に新設屋根板Ｃ1 のサイズに対応して受金具Ｄを設置することができ作業効率を向上させることができ且つ施工において特別な熟練を要することがない等の効果を奏する。
【００５４】
上記効果を詳述すると、通し下地材Ｂが、既設スレート屋根Ａ上に配置されるものであるが、このとき通し下地材Ｂが足場の代用となる。特に、載置部６，６は、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部に当接している状態なので、この載置部６，６は、安定しており、通路として使用することができ、新設屋根Ｃを施工する場合に作業員の安全を確保し、作業効率を向上させている。そして、通し下地材Ｂは、その載置部６，６がほぼ広い板状に形成されており、該載置部６の長手方向が多数本の前記弧状山形部１，１，…に設置される状態であり、既設スレート屋根Ａに対してあたかも面接触状態となり、極めて高い安定性を有するものにできる。
【００５５】
このように、本発明では、通し下地材Ｂが単に新設屋根Ｃの支持部としての役目をなすのみではなく、さらに施工時における仮設足場，ネット張り等の役目をなすものである。したがって、仮設足場，ネット張り等の専門業者を必要とせず、また仮設足場及びネット張り等の段取施工を全く不要にすることができるか、或いは最小限にすることができ、ひいては、迅速に屋根改修工事を行うことができ、ひいては工期を短くすることができる。
【００５６】
また、通し下地材Ｂは、既設スレート屋根Ａを構成するフックボルト５を利用して装着するものであり、該フックボルト５の箇所では、通常，構造材４が位置している。これによって、通し下地材Ｂは、前記構造材４に間接的に支持されることになり、前記通し下地材Ｂは、極めて強固に支持されることになり、ひいては新設屋根Ｃも極めて強固且つ耐久性のあるものにできる。
【００５７】
さらに、受金具Ｄは、嵌合脚部１６，１６を有しており、該嵌合脚部１６，１６は通し下地材Ｂに形成された受金具取付ベース条８に挟持状態で、その被嵌合条８ｃ，８ｃに嵌合させて取り付けるものである。しかも、その被嵌合条８ｃ，８ｃは受金具取付ベース条８の長手方向に沿って連続的に形成されたものであり、受金具Ｄはその嵌合脚部１６，１６と前記被嵌合条８ｃ，８ｃによって、受金具取付ベース条８の長手方向に沿って、スライド状態で移動させることができるし、また受金具Ｄの嵌合脚部１６，１６の嵌合力により、所望の位置で嵌合固定することができる。
【００５８】
これによって、通し下地材Ｂに葺成しようとする新設屋根板Ｃ1 の山形部間寸法ＷC に寸法誤差±ΔＷが生じていたり、或いは受金具Ｄによる支持箇所のピッチ間隔ＰD にピッチ誤差±ΔＰが生じた場合に、前記受金具Ｄの位置は、ハンマー等の工具を使用して、少しずつ叩きながら受金具Ｄを受金具取付ベース条８の長手方向に沿って強制的に移動させ受金具Ｄの位置の微調整を行うことで、受金具Ｄを適正な位置で設定することができる。新設屋根板Ｃ1 の山形部間寸法ＷC と、受金具取付ベース条８に装着する受金具Ｄ，Ｄのピッチ間隔ＰD とをほぼ一致させ、適正な位置関係となるように設置し、新設屋根板Ｃ1 を施工してゆくことができる。
【００５９】
このように受金具Ｄを受金具取付ベース条８に対して現場にて極めて容易に装着するとともに適宜に位置を微調整することができるので、新設屋根板Ｃ1 の寸法誤差±ΔＷ等に迅速に対応することができ、作業効率を向上させることができる。さらに受金具Ｄの嵌合脚部１６，１６と、受金具取付ベース条８の被嵌合条８ｃ，８ｃとの嵌合状態を比較的強固なるものにしておくことにより、受金具Ｄは水平方向の移動のみを可能とし、上下方向においては移動しにくいものとし、ひいては極めて強固なる新設屋根Ｃの施工を行うことができる。
【００６０】
請求項２の発明は、請求項１において、前記通し下地材Ｂは、前記受金具取付ベース条８に隣接し，且つ前記載置部６から僅かに上方に膨出する固定用膨出条７が形成されてなる改修屋根としたことにより、前記通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに極めて安定した状態で載置することができる。上記効果を詳述すると、前記既設スレート屋根Ａは、構造材４に対してフックボルト５により固着されたものであるが、そのフックボルト５を利用して通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａ上に載置することにおいて、そのフックボルト５を既設スレート屋根Ａの表面側にて締めつけている固定用ナット５ｄ等の固着具を前記固定用膨出条７内に収納することができ、通し下地材Ｂが既設スレート屋根Ａに載置されることにおいて、フックボルト５及びそのナット等の固着具に干渉されず、極めて良好なる状態で設置することができる。
【００６１】
請求項３の発明は、請求項１又は２において、前記受金具取付ベース条８は、その幅方向における両立上り側面８ｂ，８ｂは下方に向かい拡開してなる改修屋根としたことにより、受金具Ｄは受金具取付ベース条８に装着しやすい状態にできる。上記効果を上述すると、立上り側面８ｂ，８ｂを下方に向かい拡開しており、該立上り側面８ｂ，８ｂの傾斜状態がクサビ状の役目をなし、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に対して垂直状に押し込むことにより、前記嵌合脚部１６，１６はそのクサビ状とした両立上り側面８ｂ，８ｂによって拡開され、受金具取付ベース条８への装着が極めて行いやすくなる。すなわち、受金具Ｄを受金具取付ベース条８の上方よりほぼ垂直状に押し込むことで、簡単且つ瞬時に嵌合固着することができ、作業の効率をより一層向上させることができる。
【００６２】
請求項４の発明は、請求項１，２又は３において、前記受金具Ｄの両嵌合脚部１６，１６には、前記受金具取付ベース条８の頂部８ａに当接する支持片１６ｃ，１６ｃが形成されてなる改修屋根としたことにより、受金具Ｄを受金具取付ベース条８への垂直方向の適正位置を瞬時に設定できるし、受本体１５を安定した状態に設定することができる等の効果を奏する。
【００６３】
上記効果を詳述すると、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に対して垂直方向に装着しようとする場合に両嵌合脚部１６，１６が受金具取付ベース条８を挟持状態にして嵌合すると同時に、支持片１６ｃ，１６ｃが受金具取付ベース条８の頂部８ａに当接することになる。この支持片１６ｃ，１６ｃは、受本体１５を安定した状態で支持する役目をなすものである。また、支持片１６ｃ，１６ｃによる安定性と嵌合屈曲片１６ｂ，１６ｂによる受金具取付ベース条８への嵌合力とが相乗的に作用することで、受本体１５の安定且つ強固な受金具取付ベース条８への装着状態を確保することができる。
【００６４】
また、前記支持片１６ｃ，１６ｃは、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に対して押しつけるようにして装着する場合に、受金具取付ベース条８の頂部８ａに当接することで、ストッパとしての役目もなすものである。これは、受金具Ｄを受金具取付ベース条８上に垂直状に押しつけて装着しようとするときに、押付力が強すぎて、一旦嵌合した嵌合脚部１６の嵌合屈曲片１６ｂが受金具取付ベース条８の被嵌合条８ｃを通りすぎて、嵌合状態が外れてしまうことを防止できる。すなわち、支持片１６ｃ，１６ｃの存在により、嵌合脚部１６の嵌合屈曲片１６ｂをを被嵌合条８ｃに正確に嵌合させることができる。
【００６５】
請求項５の発明は、請求項１，２，３又は４において、前記固定用膨出条７に前記フックボルト５が貫通する部位の表面には板片状の補強部材１３が配置され、該補強部材１３は、前記フックボルト５にて前記固定用膨出条７に固定されてなる改修屋根としたことにより、フックボルト５は、補強部材１３を介して固定用膨出条７を既設スレート屋根Ａ上に固定するので、前記補強部材１３により前記固定用膨出条７の表面に面接触状態で補強することができ、より一層，強固なる固定にすることができる。また、前記補強部材１３は、比較的肉厚とすることで、通し下地材Ｂの肉厚が薄いものであっても、フックボルト５と既設ナット５ｃによる締付箇所に変形や歪みが生じにくいものにすることができる。
【００６６】
請求項６は、請求項１，２，３，４又は５において、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間には対向する幅方向端縁間に係止される渡し板材１０が配置されてなる改修屋根としたことにより、新設屋根Ｃの施工時においては、前記渡し板材１０が作業員のための作業用通路としたり、或いは道具のストックヤード（置き場所）にすることができる。すなわち、渡し板材１０を両通し下地材Ｂ，Ｂに長手方向に移動自在に載置することで、両通し下地材Ｂ，Ｂ間を往来する場合に作業員の安全を確保したり、或いは道具類の落下をその渡し板材１０にて受け止め、既設スレート屋根Ａを損傷することを防止できる。
【００６７】
さらに、その渡し板材１０を両通し下地材Ｂ，Ｂの長手方向に沿って移動自在であるため、新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 を葺成作業にともなって移動させることで、作業の安全を図り、且つ作業効率を向上させることができる。また、渡し板材１０を設けることにより、既設スレート屋根Ａ上の不安定な空きスペースも少なくすることができる。また、渡し板材１０を改修屋根の施工後にも残しておくことで、既設スレート屋根Ａと新設屋根Ｃとともに３層屋根構造とすることができ、防音，断熱効果を発揮することができるものである。この３層屋根構造とする場合には、前記渡し板材１０は、両通し下地材Ｂ，Ｂ間に沿ってほぼ全面的に塞ぐ状態としておく。
【００６８】
請求項７の発明は、請求項１，２，３，４，５又は６において、前記新設屋根Ｃは山形部１１，１１が所定間隔に連続する折板屋根としてなる改修屋根としたことにより、前記受金具取付ベース条８が前記載置部６及び固定用膨出条７等の他の面よりも一段高くなっているので、その受金具取付ベース条８に受金具Ｄが装着されることにより、通し下地材Ｂの他の部分から突出したフックボルト５や既設ナット５ｃ等の他の部位に干渉されることなく、新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 ，…を安定した状態で、その山形部１１を受金具Ｄに取り付けてゆくことができ、ひいては良好な葺成作業にすることができる。
【００６９】
請求項８の発明は、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に通し下地材Ｂの長手方向を直交させ、該通し下地材Ｂの固定用膨出条７を前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５の突出部位置に合わせるとともに前記固定用膨出条７よりも一段低い位置に形成した載置部６を弧状山形部１に載置して前記フックボルト５を固定用膨出条７に貫通させて締付固定し、前記通し下地材Ｂを複数並設し、該通し下地材Ｂの幅方向両側で且つ長手方向に沿って連続する被嵌合条８ｃ，８ｃを設けた受金具取付ベース条８の前記被嵌合条８ｃ，８ｃに受金具Ｄの嵌合脚部１６，１６を嵌合し、前記受金具取付ベース条８の長手方向に直交するようにして新設屋根板Ｃ1 を配置するとともに、前記受金具Ｄの位置を新設屋根板Ｃ1 の受金具Ｄとの装着位置となるように、受金具Ｄを受金具取付ベース条８に沿って位置合わせし、新設屋根板Ｃ1 を受金具Ｄに固定し、新設屋根Ｃを葺成してなる改修屋根の改修工法としたことにより、特別な熟練技術を要することがなく、また足場、ネット張り等を必要とせずに、既設スレート屋根Ａに新設屋根Ｃを葺成することができる。
【００７０】
また、その作業も簡易且つ迅速にでき、作業効率を向上させることができる。さらに、前記通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに固着するのに、補強部材１３を介してフックボルト５に締付固定することにより、そのフックボルト５による締付箇所には変形，歪等が生じにくくなり、施工精度を良好にすることができ、ひいては、通し下地材Ｂの装着がより一層強固にできる。
【００７１】
請求項９の発明は、請求項８において、前記隣接する通し下地材Ｂ間に該通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在な渡し板材１０を設け、新設屋根Ｃの葺成方向に沿って、前記渡し板材１０を移動させてなる改修屋根の改修工法としたことにより、渡し板材１０を新設屋根Ｃの葺成方向とともに、移動させることで、葺成作業をより一層効率的にできる。すなわち、新設屋根Ｃの葺成方向に伴って、渡し板材１０が移動できるので、その渡し板材１０を介して隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間を往来でき、またその渡し板材１０上に道具等を置いておくことができるので、葺成作業を効率的にすることができるとともに、作業員の安全性の確保、及び道具類等の落下防止ができるものである。新設屋根Ｃを折板屋根とした場合に好適であり、折板屋根の葺成を極めて効率的に行うことができる。また、通し下地材Ｂは、弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５によって、既設スレート屋根Ａ上に極めて強固に固定することができ、ひいては受金具Ｄが強固に支持されるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明において新設屋根の一部を外して通し下地材，受金具及び渡し板材等が見えるようにして構造を示した斜視図
【図２】（Ａ）は本発明における改修屋根の縦断正面図
（Ｂ）は第１タイプの新設屋根板の略示図
【図３】（Ａ）は改修屋根の要部拡大断面図
（Ｂ）は（Ａ）の縦断側面図
【図４】本発明の要部斜視図
【図５】（Ａ）は受金具と該受金具が装着される通し下地材とを分離した状態の斜視図
（Ｂ）は通し下地材及び受金具の縦断側面図
【図６】（Ａ）は通し下地材に装着した受金具が長手方向に移動する構成を示す斜視図
（Ｂ）は通し下地材に装着した受金具をロック用ネジで固着した要部斜視図
（Ｃ）は通し下地材に装着した受金具をロック用ネジで固着した要部斜視図
【図７】
（Ａ）は通し下地材の受金具取付ベース条の第１変形例の縦断側面図
（Ｂ）は通し下地材の受金具取付ベース条の第２変形例の縦断側面図
（Ｃ）は通し下地材の受金具取付ベース条の第３変形例の縦断側面図
【図８】
（Ａ）は新設屋根板に対応して受金具の装着位置を微調整する状態の工程図
（Ｂ）は受金具の装着位置を微調整して新設屋根板を施工した状態の工程図
【図９】
（Ａ）は通し下地材に装着した受金具に新設屋根板が嵌合固定されている状態の工程図
（Ｂ）は新設屋根板の山形部間寸法に合わせて受金具を受金具取付ベース条に装着しようとする工程図
【図１０】
（Ａ）は受金具の位置調整を行いながら新設屋根板を嵌合して施工する工程図
（Ｂ）は位置調整した受金具に新設屋根板を施工完了した工程図
【図１１】
既設スレート屋根上に通し下地材が補強部材とともに装着されようとする分解
斜視図
【図１２】
（Ａ）は既設スレート屋根上に通し下地材が補強部材とともに装着されようとする分解縦断側面図
（Ｂ）は渡し板材の斜視図
（Ｃ）は渡し板材の断面略示図
【図１３】
既設スレート屋根上に装着された隣接する通し下地材間に渡し板材が装着され
た状態の斜視図
【図１４】
（Ａ）は既設スレート屋根上に通し下地材を装着している工程図
（Ｂ）は通し下地材に受金具を装着している工程図
（Ｃ）は通し下地材上に新設屋根を葺成している工程図
【図１５】（Ａ）は既設スレート屋根上に通し下地材を装着している工程斜視図
（Ｂ）は通し下地材に受金具を装着した工程斜視図
（Ｃ）は通し下地材上に新設屋根を葺成している工程斜視図
【図１６】（Ａ）は隣接する通し下地材間に渡し板材が設置される工程斜視図
（Ｂ）は通し下地材間に設置された渡し板材が通し下地材の長手方向に摺動自在としていることを示す斜視図
【図１７】（Ａ）は第１タイプの受金具の変形例が使用された本発明の斜視図
（Ｂ）は第１タイプの受金具の変形例の斜視図
【図１８】（Ａ）は第２タイプの新設屋根を使用した本発明の縦断正面図
（Ｂ）は第２タイプの新設屋根に対応する受金具の斜視図
【図１９】（Ａ）は第３タイプの新設屋根を使用した本発明の縦断正面図
（Ｂ）は第３タイプの新設屋根に対応する受金具の斜視図
【図２０】（Ａ）は第４タイプの新設屋根を使用した本発明の縦断正面図
（Ｂ）は第４タイプの新設屋根に対応する受金具の斜視図
【図２１】（Ａ）は従来の施工工法であり既設スレート屋根上に設置された工事用足場にネット張りが行われている工程の略示斜視図
（Ｂ）はさらにネット上に工事用足場が設置されている工程の略示斜視図
【符号の説明】
Ａ…既設スレート屋根
Ｂ…通し下地材
Ｃ…新設屋根
Ｄ…受金具
５…フックボルト
６…載置部
７…固定用膨出条
８…受金具取付ベース条
８ａ…頂部
８ｂ…立上り側面
８ｃ…被嵌合条
１０…渡し板材
１１…山形部
１３…補強部材
１６…嵌合脚部
１６ｃ…支持片
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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