(57)【要約】　　　（修正有）【課題】相間移動触媒を用いて反応成分を反応させるにあたり、その反応速度を効果的に向上せしめ得る方法を提供する。【解決手段】同一の溶媒に溶解し得ない反応成分Ａと反応成分Ｂとを、相間移動触媒を用いて反応せしめ、目的とする化合物Ｃを合成するに際して、前記反応成分Ａを所定の有機溶媒に溶解せしめて形成される有機相を用いる一方、前記反応成分Ｂを、その固体からなる固相として用い、それら反応成分Ａ及び反応成分Ｂを、前記有機相とは別個に存在する前記相間移動触媒よりなる第３相中において、反応させる。【選択図】　　　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一の溶媒に溶解し得ない反応成分Ａと反応成分Ｂとを、相間移動触媒を用いて反応せしめ、目的とする化合物Ｃを合成するに際して、前記反応成分Ａを所定の有機溶媒に溶解せしめて形成される有機相を用いる一方、前記反応成分Ｂを、その固体からなる固相として用い、それら反応成分Ａ及び反応成分Ｂを、前記有機相とは別個に存在する前記相間移動触媒よりなる第３相中において、反応せしめることを特徴とする化合物の合成方法。
【請求項２】
前記第３相における水分含有率が、０〜２０重量％となるように調整されることを特徴とする請求項１に記載の化合物の合成方法。
【請求項３】
前記相間移動触媒として、ポリエチレングリコール、第四級アンモニウム塩、第四級ホスホニウム塩、及びクラウンエーテルの中から一種又は二種以上のものが選択されて、用いられることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の化合物の合成方法。
【請求項４】
前記有機溶媒として、ドデカンが用いられると共に、前記相間移動触媒として、ポリエチレングリコールが用いられることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の化合物の合成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【技術分野】
本発明は、相間移動触媒を用いた化合物の合成方法に係り、特に、相間移動触媒を用いて反応成分を反応させるにあたり、その反応速度を効果的に向上せしめ得る方法に関するものである。
【０００２】
【背景技術】
有機溶媒にのみ可溶な有機物質と、水にのみ可溶な無機塩類等とを反応せしめて、目的とする化合物を合成するに際しては、従来より、相間移動触媒が用いられて、その反応が遂行されている。而して、その反応機構は、水相に溶解している一方の反応成分（無機塩類等）が、相間移動触媒により、有機相を構成する有機溶媒に可溶な状態とされ、かかる可溶化された反応成分が、有機相に移動し、かかる有機相中において、溶解している他方の反応成分（有機物質）と反応し、化合物を生成するものである。
【０００３】
このような相間移動触媒を用いた化合物の合成方法にあっては、より多くの反応成分同士が接触させられることとなるために、相間移動触媒を用いない場合と比較して、その反応速度が向上せしめられ得るのであるが、かかる方法においては、相間移動触媒が、有機相及び水相に溶けることとなるところから、そのような方法を用いて工業的規模にて化合物を合成するに際しては、触媒の分離、除去等の工程が必要となるのであり、このため、生産コストや環境への影響等の点において、種々の問題を内在するものであった。
【０００４】
そこで、本発明者等を始めとする多くの研究者により、有機相及び水相から相間移動触媒を容易に分離することが出来、相間移動触媒の反復利用を可能ならしめ得る方法として、非特許文献１に記載されているように、有機溶媒の種類や水相の反応成分の濃度等を調整することにより、有機相及び水相とは別個に存在する相間移動触媒よりなる相（第３相）を形成せしめ、かかる第３相内において、反応成分同士を反応させる手法が、提案されている。
【０００５】
このような手法においては、有機相、水相、及び第３相が分離、独立して存在しているために、目的とする化合物（合成物）や触媒のみを容易に分離せしめることが可能であるのみならず、その反応速度も、効果的に増大せしめられたものとなっているのである。
【０００６】
しかしながら、この第３相を介する反応手法にあっては、水相に溶解している反応成分が水和しており、その活性が充分に高いものではないために、反応速度の点において、未だ改善の余地が残されているのであり、また、反応系中に水が存在することから、反応成分や化合物（合成物）が、水との間において副反応を起こす恐れ等の問題をも内在するものであった。
【０００７】
一方、本発明者らは、特許文献１において、水相と有機相と共に、第３番目の相として存在し、水相と有機相とのそれぞれの相に溶解している反応成分間の反応を促進する触媒として、４級オニウム塩及びポリアルキレングリコールを含有するものを提案している。
【０００８】
かかる触媒は、水相に溶解している反応成分と、有機相に溶解している反応成分とを効果的に反応せしめ得るものではあるが、その反応は、水相が存在する下で行なわれていたため、例えば、化合物と水との副反応等といった、水が存在することに起因する問題は、未だ解決されていなかったのである。
【０００９】
【非特許文献１】
井土，後藤「相間移動触媒の反復利用」，表面，広信社，平成８年８月，第３４巻，第８号，Ｐ．９−１８
【特許文献１】
特開２０００−３１７３１１号公報
【００１０】
【解決課題】
ここにおいて、本発明は、かかる事情を背景にして為されたものであって、その解決課題とするところは、同一の溶媒に溶解し得ない２種の反応成分を、相間移動触媒を用いて、水による影響を受けることなく、優れた反応速度において反応せしめ得る化合物の合成方法を提供することにある。
【００１１】
【解決手段】
そして、本発明は、かかる課題の解決のために、同一の溶媒に溶解し得ない反応成分Ａと反応成分Ｂとを、相間移動触媒を用いて反応せしめ、目的とする化合物Ｃを合成するに際して、前記反応成分Ａを所定の有機溶媒に溶解せしめて形成される有機相を用いる一方、前記反応成分Ｂを、その固体からなる固相として用い、それら反応成分Ａ及び反応成分Ｂを、前記有機相とは別個に存在する前記相間移動触媒よりなる第３相中において、反応せしめることを特徴とする化合物の合成方法を、その要旨とするものである。
【００１２】
このように、本発明に従う化合物の合成方法にあっては、反応成分Ａが溶解せしめられてなる有機相とは別個に存在する、相間移動触媒よりなる第３相を用いると共に、従来は水に溶解せしめられて反応に供されていた反応成分Ｂが、その固体からなる固相として用いられているところから、かかる第３相中において、反応成分Ａと反応成分Ｂとがより効果的に接触せしめられることとなり、以て、水による影響を受けることなく、優れた反応速度で反応が進行せしめられ得るのである。
【００１３】
なお、かかる本発明に従う化合物の合成方法においては、前記第３相における水分含有率が、０〜２０重量％となるように調整されることが望ましく、これにより、本発明の目的をより効果的に達成し得るのである。
【００１４】
また、本発明の望ましい態様の一つによれば、前記相間移動触媒として、ポリエチレングリコール、第四級アンモニウム塩、第四級ホスホニウム塩、及びクラウンエーテルの中から一種又は二種以上のものが選択されて、用いられることとなる。更に、相間移動触媒として、ポリエチレングリコールを選択すると共に、有機溶媒として、ドデカンを用いることにより、本発明を、工業的規模においてより有利に実施し得ることとなるのである。
【００１５】
【発明の実施の形態】
ところで、かかる本発明に従う化合物の合成方法においては、反応成分Ａは、所定の有機溶媒に溶解せしめられた状態において、反応成分Ｂとの反応に供されることとなるが、そのような有機溶媒としては、反応成分Ａを溶解せしめ得るものであり、且つ、後述する相間移動触媒よりなる第３相とは互いに別個に存在する有機相を構成し得るものが、従来より公知の各種有機溶媒の中から適宜に選択されて、用いられることとなる。具体的には、用いられる相間移動触媒との間における相溶性が低い有機溶媒が、好適に用いられるのである。
【００１６】
そして、そのような有機溶媒を用いて形成された、反応成分Ａが溶解されてなる有機相と、相間移動触媒よりなる第３相が、別個独立に存在せしめられることにより、反応成分Ａは、有機相と第３相との界面を通じて、相間移動触媒の作用により第３相に移動せしめられることとなるのである。
【００１７】
すなわち、本発明に従う化合物の合成方法においては、反応成分Ａが、相間移動触媒よりなる第３相中に大量に存在せしめられることとなるところから、従来の相間移動触媒を用いた化合物の合成方法、即ち、相間移動触媒により可溶化（親油化）された反応成分Ｂが有機相に移動し、かかる有機相中において、反応成分Ｂと、溶解している反応成分Ａとの反応が進行していた方法と比較して、優れた反応速度において、目的とする化合物を有利に合成することが、可能ならしめられるのである。
【００１８】
なお、そのような有機溶媒は、上述の如く、用いられる相間移動触媒の種類等に応じて、適宜に選択され、使用されることとなるが、例えば、相間移動触媒としてポリエチレングリコールを用いた場合にあっては、ドデカン等の炭化水素が、好適に使用されることとなる。
【００１９】
一方、本発明において利用される相間移動触媒としては、従来より公知の相間移動触媒であれば、如何なるものであっても用いることが出来るのであり、例えば、ポリエチレングリコール、第四級アンモニウム塩、第四級ホスホニウム塩、及びクラウンエーテル等が、好適に用いられることとなる。このような相間移動触媒については、各々を単独で用い得ることは勿論のこと、二種以上のものを選択して、併用することも、可能である。
【００２０】
なお、本発明にあっては、上記の如き相間移動触媒の中でも、特に、安価で、毒性が無く、環境に与える影響も少なく、更に取扱いも容易であるポリエチレングリコールが、好適に用いられ得るのである。ポリエチレングリコールは、相間移動触媒として機能する際には、クラウンエーテルと類似の構造となるものであり、その平均分子量が小さ過ぎると、そのような構造となり難く、触媒活性が低くなるのであり、一方、平均分子量が大き過ぎると、常温、常圧下において固体となり、その取扱いが困難となるために、好ましくは、平均分子量が２００〜３０００程度のポリエチレングリコールが、有利に用いられることとなる。
【００２１】
また、本発明に従う化合物の合成方法は、反応成分Ａと反応成分Ｂとを、相間移動触媒よりなる第三相中にて反応せしめるものであるため、かかる第三相中に水が存在すると、化合物（合成物）の加水分解等の副反応を起こす恐れがあるところから、本発明においては、第３相の水分含有率は、出来るだけ少ないことが好ましく、具体的には、０〜２０重量％となるように、より好ましくは無水状態となるように、調整されることとなる。尤も、本発明は、水を必要とする水和反応系にも好適に用いられ得るのであり、そのような反応系の場合には、反応に必要な水分が勘案されて、第３相の水分含有率が決定されることとなる。
【００２２】
そして、本発明に従う化合物の合成方法にあっては、有機溶媒に溶解された反応成分Ａと反応せしめられることとなる反応成分Ｂが、その固体からなる固相として用いられるところに、大きな特徴を有しているのである。
【００２３】
すなわち、本発明における反応成分Ｂは、水分子により水和されておらず、その活性が低減されていないため、従来の、水相の存在下に合成反応を行なっていた方法と比較して、活性の高い反応成分Ｂが、相間移動触媒よりなる第３相中に移動せしめられることとなる。そして、かかる第３相中において、活性の高い反応成分Ｂと、有機相より移動してきて、大量に存在する反応成分Ａとが、効果的に接触せしめられることとなり、以て、従来に比して、非常に優れた反応速度にて、両成分の反応が進行することとなるのである。
【００２４】
なお、本発明における固相とは、水に溶解していない固体状態のことを意図するものであり、例えば、その固体中に結晶水を含むものや、常温・常圧下でわずかな水分を含有する固体をも含む概念として用いられている。
【００２５】
また、本発明における各反応成分（反応成分Ａ、反応成分Ｂ）としては、単一の化合物において用いられ得ることは勿論のこと、２種以上の化合物であっても用いられ得るものであることは、言うまでもないところである。
【００２６】
ところで、本発明に従う化合物の合成方法は、従来の、相間移動触媒を用いた化合物の合成方法と同様の各種の手法により、実施されることとなる。
【００２７】
例えば、回分型反応器を用いる場合にあっては、所定量の有機溶媒、相間移動触媒、反応成分Ａ及び反応成分Ｂを、反応器内に投入し、所定時間撹拌して、反応成分同士を反応せしめた後、撹拌を中止し、生成した化合物が存在する有機相等より、目的とする化合物が取り出されることとなるのである。
【００２８】
また、流通反応器を用いて、反応成分が溶解せしめられた有機溶媒を連続的に供給して、或いは、そのような有機溶媒を連続的に供給しつつ、固体の反応成分を連続的又は間欠的に供給して、生成した化合物を含む有機溶媒を取り出す手法についても、採用することが出来る。
【００２９】
以上、詳述してきたように、本発明に従う化合物の合成方法にあっては、所定の有機溶媒を選択して、反応成分Ａが溶解せしめられてなる有機相とは別個に存在する、相間移動触媒よりなる第３相を設けると共に、更に、反応成分Ｂを、その固体からなる固相としてそのまま用いているところから、反応成分Ａと反応成分Ｂとの反応は、かかる第３相中において、効果的に進行することとなるのであり、以て、その反応速度は、従来の合成方法と比較して、格段に優れたものとなるのである。
【００３０】
なお、本発明の合成方法は、ハロゲン置換反応、エーテル合成反応、脱ハロゲン化水素反応、硫化ベンジル生成反応、エステル合成反応等、種々の反応による化合物の合成に用いられ得るものであって、具体的には、下記表１に掲げる反応等に、適用することが出来る。
【００３１】
【表１】
2004107280.tif 000002
【００３２】
【実施例】
以下に、本発明の代表的な実施例を含む幾つかの実験例を示し、本発明を更に具体的に明らかにすることとするが、本発明が、そのような実験例の記載によって、何等の制約をも受けるものでないことは、言うまでもないところである。また、本発明には、以下の実験例に含まれる実施例の他にも、更には上記の具体的記述以外にも、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて、当業者の知識に基づいて種々なる変更、修正、改良等を加え得るものであることが、理解されるべきである。
【００３３】
実験例　１
塩化ベンジルと臭化カリウムとを、平均分子量が６００のポリエチレングリコールを相間移動触媒として用いて、後述する合成方法Ａ乃至Ｃの何れかの方法に従って反応させ、臭化ベンジルを合成した。ここで、それら合成方法Ａ乃至Ｃにおいて用いた有機溶媒を、下記表２に示した。また、この実験例で用いた有機溶媒、相間移動触媒、及び塩化ベンジルの使用量は、それぞれ、５０ｍｌ、１２ｇ、及び０．００７５ｍｏｌであった。
【００３４】
【表２】
2004107280.tif 000003
【００３５】
ここで、上記の合成操作においては、先ず、高さ：１１５ｍｍ、内径：６４ｍｍの回分型反応器中に、合成方法Ａにあっては相間移動触媒たるポリエチレングリコールを、合成方法Ｂ及びＣにあっては、ポリエチレングリコールと５０ｍｌの水を、それぞれ加え、それらを反応器内全体に馴染ませた後、所定量の固体の臭化カリウムと有機溶媒とを更に加え、次いで、かかる反応器に蓋、撹拌翼等を取り付けた後、５０℃とされた恒温槽中に反応器を保持して、３０分間撹拌した。ここで、添加する臭化カリウムの量は、合成方法Ａにおいては０．１ｇ、０．５ｇ、１．０ｇ、１．８ｇ、３．６ｇ、１５ｇと変化させ、また、合成方法Ｂ及びＣにおいては８ｇ、２０ｇ、３２ｇ、４０ｇと変化させて、各添加量において、以下の塩化ベンジルとの反応に供した。
【００３６】
そして、かかる撹拌の終了の後、０．００７５ｍｏｌの塩化ベンジルと、内部標準としてのテトラデカンを更に加え、撹拌を再開して、反応を開始せしめた。所定時間が経過する毎に撹拌を止め、有機溶媒（有機相）の一部をサンプリングして、ＦＩＤガスクロマトグラフ（ＧＬサイエンス社製、ＧＣ−３５３Ｂ、カラム名：ＴＣ−１）により、有機溶媒中の塩化ベンジルの未反応率を測定した。
【００３７】
なお、サンプリングの際に反応器内を確認したところ、合成方法Ａにあっては、ドデカンよりなる有機相、ポリエチレングリコールよりなる第３相、及び固体の臭化カリウムが確認された。その一方、合成方法Ｂ及びＣにおいては、有機溶媒よりなる有機相と、臭化カリウムが溶解している水相のみが、認められた。また、合成方法Ｂ及びＣにおける、臭化カリウムが溶解している水相のうち、特に４０ｇの臭化カリウムが添加された場合の水相については、臭化カリウムが飽和状態であることも、確認された。
【００３８】
そして、上述の如くして測定した塩化ベンジルの未反応率を、撹拌時間を横軸とするグラフ上にプロットし、かかるグラフにおける、撹拌時間が２０分までのプロットの傾きから、触媒質量基準の反応速度定数：ωｋｏｂｓ　を求め、かかるωｋｏｂｓ　と臭化カリウムの添加量との関係を、図１に示した。なお、図１中の「×」は合成方法Ａによる結果を、「●」は合成方法Ｂによる結果を、「○」は合成方法Ｃによる結果を、それぞれ示している。
【００３９】
かかる図１の結果から明らかなように、有機溶媒からなる有機相、相間移動触媒たるポリエチレングリコールよりなる第３相、及び固相の存在が認められた合成方法Ａにおけるωｋｏｂｓ　は、固体の臭化カリウムが反応系に固相として存在しない本発明の範囲外の方法（合成方法Ｂ及びＣ）におけるωｋｏｂｓ　と比較して、より大きくなっていることが認められ、このことにより、本発明が優れた反応速度を達成するものであることが、確認された。また、本発明に従う合成方法Ａにあっては、少ない臭化カリウムの添加量により、効率良く、臭化ベンジルが合成可能であることも、認められたのである。
【００４０】
実験例　２
塩化ベンジルと臭化カリウムとを、相間移動触媒として、エチレングリコール（分子量：６２．０７）、平均分子量が２００、６００、１０００、２０００、３０００、又は７５００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ）を用いて、各々反応させた。なお、かかる反応に際しては、有機溶媒としてドデカンを用い、水を一切添加することなく、反応させた。また、その他の条件及び合成手法は、上記の実験例１と同様とした。
【００４１】
そして、実験例１と同様にして、用いた相間移動触媒ごとに、触媒質量基準の反応速度定数：ωｋｏｂｓ　を求め、かかるωｋｏｂｓ　とＰＥＧの分子量との関係を、図２に示した。
【００４２】
かかる図２の結果から、平均分子量が２００〜３０００程度のポリエチレングリコールを相間移動触媒として用いると、より優れた反応速度を示すことが認められるのである。
【００４３】
実験例　３
０．００７５ｍｏｌの塩化ベンジルと１５ｇの臭化カリウムとを、固形の臭化カリウムが存在し得る所定量の水の存在下において、１２ｇの相間移動触媒を用いて反応させる際に、かかる水の加え方により、触媒質量基準の反応速度定数（ωｋｏｂｓ　）に差が生じるか、否かについて、以下の実験を行なった。
【００４４】
すなわち、混合方法イとしては、先ず、平均分子量が６００のポリエチレングリコールを、所定量の蒸留水と共に、実験例１で用いたものと同型の回分型反応器に加え、良く馴染ませ、次いで、臭化カリウムと５０ｍｌのドデカンを更に反応器に加え、反応器に蓋、撹拌翼等を取り付けた後、５０℃とされた恒温槽中に反応器を保持して、３０分間撹拌する手法を採用した。
【００４５】
一方、混合方法ロとしては、臭化カリウムと５０ｍｌのドデカンを反応器に加え、そして、所定量の蒸留水を少量ずつ加えながら、混合せしめた後、ポリエチレングリコールを加え、恒温槽中に反応器を保持して、３０分間撹拌する手法を採用した。
【００４６】
そして、それら両混合方法により得られたポリエチレングリコール、臭化カリウム及び水よりなる混合物のそれぞれに対して、塩化ベンジル並びに内部標準としてのテトラデカンを加え、撹拌を再開して、反応を開始せしめ、実験例１と同様にして、所定時間経過毎に、有機溶媒（ドデカン）中の塩化ベンジルの未反応率を測定した。なお、混合方法イ及びロより得られたそれぞれの混合物について、水の添加量を２ｍｌ、５ｍｌと変化させて、合成を行なった。その結果を、図３に示す。なお、図３において、「▲」は、２ｍｌの水を混合方法イにより添加した場合の結果であり、また、「△」は、２ｍｌの水を混合方法ロにより添加した場合の結果である。同様に、「●」は５ｍｌの水を混合方法イにより添加した場合の結果であり、「○」は５ｍｌの水を混合方法ロにより添加した場合の結果を、それぞれ示すものである。
【００４７】
かかる図３の結果から明らかなように、水の加え方によっては、撹拌時間が０〜２０分のプロットした点の傾きから求められる、触媒質量基準の反応速度定数（ωｋｏｂｓ　）に、殆ど差は認められなかった。従って、添加した水は、何れの方法にあっても、臭化カリウムとポリエチレングリコールとの間において、分配平衡にあると考えられる。このような結果からして、固形の臭化カリウムが存在し得る程度の、僅かな量の水が存在する場合にあっても、ポリエチレングリコールよりなる第３相は、水が全く存在しない場合と同様の働きをするものであると、考えられるのである。
【００４８】
実験例　４
塩化ベンジルの０．０１５ｍｏｌと、臭化カリウムの１５ｇと、有機溶媒としてのドデカンの１００ｍｌと、また、相間移動触媒としての、平均分子量が６００のポリエチレングリコールの１２ｇとを、それぞれ用いると共に、更に所定量の蒸留水を加えて、それら塩化ベンジルと臭化カリウムを反応させた。なお、かかる合成の際の他の条件は、実験例３の混合方法イと同様とし、また、添加した蒸留水の量は、０ｍｌ、０．５ｍｌ、２ｍｌ、５ｍｌ、１０ｍｌ、３０ｍｌとして、各添加量において反応させた（合成方法Ｄ）。そして、実験例１と同様にして、所定時間経過毎の有機溶媒中における塩化ベンジルの未反応率を測定し、かかる未反応率より、触媒質量基準の反応速度定数（ωｋｏｂｓ　）を求めた。その結果を、図４に「●」にて示す。なお、図４のグラフにおける横軸のγは、添加した水の体積と有機溶媒の体積の比（添加した水の体積／有機溶媒の体積）である。
【００４９】
一方、有機溶媒として、ドデカンに代えてトルエンを用い、上記合成方法Ｄと同様の条件を採用し、塩化ベンジルと臭化カリウムとを反応させた（合成方法Ｅ）。そして、上述した合成方法Ｄと同様にして、塩化ベンジルの未反応率を測定すると共に、触媒質量基準の反応速度定数（ωｋｏｂｓ　）を求めた。その結果を、図４に「○」にて示す。
【００５０】
ここで、有機溶媒のサンプリングの際に反応器内を確認したところ、上記合成方法Ｄにおいて、蒸留水を添加しなかった場合、０．５ｍｌ、２ｍｌ、及び５ｍｌの蒸留水を添加した各々の場合にあっては、固体の臭化カリウム及びポリエチレングリコールよりなる第３相の存在が確認されたのに対して、合成方法Ｄにて１０ｍｌ以上の蒸留水を添加した場合や、合成方法Ｅにおいては、ポリエチレングリコールよりなる第３相の存在は、認められなかった。
【００５１】
図４の結果から明らかなように、合成方法Ｄ及びＥの何れにおいても、蒸留水の添加量が増加するに従って、ωｋｏｂｓ　が低下することが認められ、特に、合成方法Ｄにおいては、２ｍｌの水を添加した場合（γ＝０．０２、第３相中の水分含有率：１４重量％）と、５ｍｌの水を添加した場合（γ＝０．０５、第３相中の水分含有率：２９重量％）との間において、著しいωｋｏｂｓ　の低下が認められた。従って、本発明によれば、第３相中の水分含有率を調整することにより、優れた反応速度において化合物を合成することが可能となるのであり、また、第３相中における水和反応等の選択性を向上せしめることも、期待できるのである。
【００５２】
実験例　５
塩化ベンジル、ベンジルアルコール、及び水酸化カリウムを、後述する合成方法Ｆ乃至Ｈの何れかの方法に従って反応させ、ジベンジルエーテル（（Ｃ６Ｈ５ＣＨ２　）２　Ｏ　）を合成した。
【００５３】
先ず、実験例１で用いたものと同型の回分型反応器中に、合成方法Ｆにあっては０．０００５ｍｏｌの相間移動触媒（ポリエチレングリコール、平均分子量：３０００）を、合成方法Ｇ及びＨにあっては、０．０００５ｍｏｌのポリエチレングリコールと５０ｍｌの水を、それぞれ加え、それらを反応器内全体に馴染ませた。その後、所定量の固体の水酸化カリウムと、有機溶媒として、合成方法Ｆ及びＧにおいては５０ｍｌのドデカンを、合成方法Ｈにおいては５０ｍｌのトルエンを加え、５０℃とされた恒温槽中に反応器を保持して、３０分間撹拌した。ここで、添加する水酸化カリウムの量は、合成方法Ｆにおいては、０．５ｇ、１ｇ、１．５ｇ、３ｇ、５ｇと変化させ、また、合成方法Ｇにおいては、６．５ｇ、１３ｇ、１９．５ｇ、３２．５ｇ、４５．５ｇ、６５ｇと変化させ、更に、合成方法Ｈにおいては、６．５ｇ、１９．５ｇ、３９ｇ、６５ｇと変化させて、各添加量において、以下の反応に供した。
【００５４】
撹拌終了後、０．０１ｍｏｌの塩化ベンジル、０．０１ｍｏｌのベンジルアルコール、更に、内部標準としてのテトラデカンを加え、撹拌を再開して、反応を開始せしめた。反応開始後は、実験例１と同様に、所定時間経過毎に有機溶媒（有機相）の一部をサンプリングして、かかる有機溶媒中の塩化ベンジルの未反応率を測定し、見かけの反応速度定数（ｋｏｂｓ　）を求めた。その結果を、図５に示す。ここで、図５中の「●」は合成方法Ｆによる結果を、「○」は合成方法Ｇによる結果を、「△」は合成方法Ｈによる結果を、それぞれ示している。
【００５５】
なお、サンプリングの際に反応器内を確認したところ、合成方法Ｆにあっては、ドデカンよりなる有機相、ポリエチレングリコールよりなる第３相、及び固体の水酸化カリウムが確認された。その一方、合成方法Ｇでは、ドデカンよりなる有機相、ポリエチレングリコールよりなる第３相、及び水酸化カリウムが溶解している水相の存在が認められ、更に、合成方法Ｈにおいては、トルエンよりなる有機相と、水酸化カリウムが溶解している水相のみが、認められた。
【００５６】
図５の結果から明らかなように、有機相、相間移動触媒よりなる第３相、及び固相の存在が認められた合成方法Ｆにおけるｋｏｂｓ　は、本発明の範囲外の方法（合成方法Ｇ及びＨ）におけるｋｏｂｓ　と比較して、より大きいものであることが認められたのであり、本発明が、優れた反応速度を達成するものであることが、確認された。また、本発明に従う合成方法Ｆにあっては、少ない水酸化カリウムの添加量により、効率良くジベンジルエーテルを合成可能であることが認められたのである。
【００５７】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明に従う、相間移動触媒を用いた化合物の合成方法にあっては、反応成分Ａを所定の有機溶媒に溶解せしめて形成される有機相を用いる一方、反応成分Ｂを、従来の如く、水に溶解せしめて水相として用いるのではなく、その固体からなる固相としてそのまま用い、更に、それら反応成分Ａ及び反応成分Ｂを、有機相とは別個に存在する相間移動触媒よりなる第３相中において、反応せしめるものであるところから、かかる第３相中において、高い活性をもった反応成分Ａと反応成分Ｂとが、効果的に接触せしめられ得ることとなり、以て、その反応速度が、格段に向上せしめられ得るのである。
【００５８】
また、本発明に従う合成方法においては、従来のように、水相を形成するような大量の水が、その反応系中に存在せしめられるものではないところから、水が存在することに起因する問題点も、効果的に解決され得ることとなる。
【００５９】
さらに、本発明においては、相間移動触媒として、安価で、環境に与える影響が少なく、取扱いも容易であるエチレングリコールを選択することにより、工業的に極めて有利に化合物を合成するすることが、可能となるのである。
【図面の簡単な説明】
【図１】実験例１において得られた、臭化カリウムの使用量と触媒質量基準の反応速度定数（ωｋｏｂｓ　）との関係を表わすグラフである。
【図２】実験例２において得られた、ポリエチレングリコールの平均分子量とωｋｏｂｓ　との関係を表わすグラフである。
【図３】実験例３において得られた、時間ごとの、ドデカン中における塩化ベンジルの未反応率を表わすグラフである。
【図４】実験例４において得られた、γ（添加した水の体積／有機溶媒の体積）とωｋｏｂｓ　との関係を表わすグラフである。
【図５】実験例５において得られた、水酸化カリウムの添加量とｋｏｂｓ　との関係を表わすグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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