(57)【要約】【課題】ユーザがまだ使ったことの無い機器やプログラムなどの操作対象に関しても、ユーザの知識レベルに合わせた必要充分で過不足の無い状態で、機能や操作の説明を提供できるようにする。【解決手段】ユーザーの知っている操作対象の情報（既知操作対象情報）を既知操作対象情報取得手段６が得て、その習熟度を習熟度取得手段９が得る。ユーザの知らない操作対象の情報（未知操作対象情報）を未知操作対象情報取得手段７が得る。分類比較手段１０が、既知操作対象情報と未知操作対象情報に含まれる分類情報を比較し、分類が同じならば、習熟度推測手段１１が、未知操作対象情報の習熟度を既知操作対象情報の習熟度から推測する。既知操作対象情報と未知操作対象情報の習熟度（推測も含む）に合わせて、適応情報出力手段１２が、詳しさなどを変えるなどして機能や操作の説明を出力する。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザにとって既知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む既知操作対象情報を得る既知操作対象情報取得ステップと、
前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度を得る習熟度取得ステップと、
ユーザにとって未知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む未知操作対象情報を得る未知操作対象情報取得ステップと、
前記既知操作対象情報の分類情報と、前記未知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断する分類比較ステップと、
前記分類比較ステップで同等と判断された未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、対応する既知操作対象情報の習熟度から推測する習熟度推測ステップと、
前記習熟度推測ステップから得られた未知操作対象情報の習熟度に合わせて、前記未知操作対象情報を出力する適応情報出力ステップと、
を有することを特徴とする適応情報出力方法。
【請求項２】
前記適応情報出力ステップにおいて、前記未知操作対象情報の出力に加えて、前記既知操作対象情報をその既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力することを特徴とする請求項１に記載の適応情報出力方法。
【請求項３】
前記適応情報出力ステップにおいて、
前記未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度が低い程、その習熟度が低い未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報を詳細に出力し、高い程、簡易に出力することを特徴とする請求項２に記載の適応情報出力方法。
【請求項４】
前記適応情報出力ステップにおいて、
未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度が、所定の習熟度より高い場合は、その習熟度が高い未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報を出力しないことを特徴とする請求項２に記載の適応情報出力方法。
【請求項５】
前記適応情報出力ステップにおいて、
前記既知操作対象情報と前記未知操作対象情報とを比較して、前記分類情報が同等と判断される場合は未知操作対象情報および既知操作対象情報を出力せず、前記分類情報が同等と判断されたものが無い場合、前記未知操作対象情報について推測された習熟度に合わせて未知操作対象情報を出力する、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度に合わせて既知操作対象情報を出力することを特徴とする請求項２に記載の適応情報出力方法。
【請求項６】
前記未知の操作対象および／または既知の操作対象に関してユーザから情報取得の要求を得た場合、その要求に関係する未知操作対象情報および／または既知操作対象情報を抽出する操作対象情報抽出ステップを有し、
前記適応情報出力ステップにおいて、前記操作対象情報抽出ステップから得られた未知操作対象情報および／または既知操作対象情報についてだけ出力することを特徴とする請求項２に記載の適応情報出力方法。
【請求項７】
前記既知操作対象情報取得ステップにおいて、複数の既知操作対象情報を得ることを特徴とする請求項２に記載の適応情報出力方法。
【請求項８】
一つの分類情報を複数の既知操作対象情報が有する場合、最も習熟度が高い既知操作対象情報を優先して習熟度の推測に用いる、および／または優先して出力の対象とすることを特徴とする請求項７に記載の適応情報出力方法。
【請求項９】
前記複数の既知の操作対象から、既知操作対象情報が前記未知操作対象情報と最も似ている既知の操作対象を選択する相似既知操作対象選択ステップを有し、
一つの分類情報を複数の既知の操作対象が有する場合、前記相似既知操作対象選択ステップで選択された既知の操作対象の操作対象情報を優先して習熟度の推測に用いる、および／または優先して出力の対象とすることを特徴とする請求項７に記載の適応情報出力方法。
【請求項１０】
前記習熟度推測ステップにおいて、
前記未知操作対象情報について、前記既知操作対象情報中に前記分類情報が同等と判断されたものが無い場合、習熟度が無いあるいは低いと推測することを特徴とする請求項１に記載の適応情報出力方法。
【請求項１１】
前記適応情報出力ステップにおいて、
前記既知操作対象情報と前記未知操作対象情報を比較して、同等の分類情報を含むが前記説明情報の内容が異なる場合、その説明情報の差分を前記未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力することを特徴とする請求項１に記載の適応情報出力方法。
【請求項１２】
既知および／または未知の操作対象を同定する情報をユーザから得る同定情報取得ステップを有することを特徴とする請求項１に記載の適応情報出力方法。
【請求項１３】
前記既知操作対象情報取得ステップにおいて、既知操作対象情報を特定するために、ユーザが利用したことのある操作対象一覧の情報を得る既知操作対象リスト取得ステップを有することを特徴とする請求項１に記載の適応情報出力方法。
【請求項１４】
ユーザにとって既知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む既知操作対象情報を得る既知操作対象情報取得手段と、
前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度を得る習熟度取得手段と、
ユーザにとって未知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む未知操作対象情報を得る未知操作対象情報取得手段と、
前記既知操作対象情報の分類情報と、前記未知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断する分類比較手段と、
前記分類比較手段で同等と判断された未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、対応する既知操作対象情報の習熟度から推測する習熟度推測手段と、
前記習熟度推測手段から得られた未知操作対象情報の習熟度に合わせて、前記未知操作対象情報を出力する適応情報出力手段と、
を有することを特徴とする適応情報出力装置。
【請求項１５】
請求項１ないし１３のいずれか一項に記載の適応情報出力方法が備える各ステップを、コンピュータに実行させるための適応情報出力プログラム。
【請求項１６】
請求項１４に記載の適応情報出力装置が備える各手段として、コンピュータを機能させるための適応情報出力プログラム。
【請求項１７】
請求項１５または１６に記載の適応情報出力プログラムを記録した記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、機器やプログラムやサービスなどのユーザが取り扱う対象となるハードウェアまたはソフトウェアについて、機能や操作の仕方の違いなどの説明を適応的に出力する方法、プログラム、プログラム媒体および装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
機器やソフトウェアなどの操作のマニュアルは、その機器やソフトウェアに対する知識や経験を持っていない人でも使えるように、まずは初心者向きに作るのが普通である。
【０００３】
しかしこれでは、その機器に対する知識や経験をある程度持っているユーザに取っては、過剰な説明となってしまう欠点があった。
【０００４】
それに対して、特開平１−１５５３９１号公報に記載された操作ガイダンス表示装置では、ユーザの操作に対する習熟度を判別し、そのレベルに応じた操作表示を自動的に選別し表示する手段を用いることで、習熟度の低いユーザに対しては詳しく、習熟度の高いユーザに対しては必要最小限の情報を提示することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、前記公報に記載された操作ガイダンス表示装置では、まだ使ったことの無い、習熟度情報のない操作対象に関しては、習熟度０として扱うしかなく、必然的に説明も初心者向きの冗長なものになってしまうという欠点がある。
【０００６】
本発明は、習熟度情報のない操作対象に関しても、できるだけユーザの知識レベルに合わせた必要充分で過不足無い操作対象の説明を行える方法、その方法を実施する為の装置およびプログラムなどを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、ユーザにとって既知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む既知操作対象情報を得る既知操作対象情報取得ステップと、前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度を得る習熟度取得ステップと、ユーザにとって未知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む未知操作対象情報を得る未知操作対象情報取得ステップと、前記既知操作対象情報の分類情報と、前記未知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断する分類比較ステップと、前記分類比較ステップで同等と判断された未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、対応する既知操作対象情報の習熟度から推測する習熟度推測ステップと、前記習熟度推測ステップから得られた未知操作対象情報の習熟度に合わせて、前記未知操作対象情報を出力する適応情報出力ステップと、を有することを特徴とする。
【０００８】
上記の構成において、「操作対象」とは、ユーザが操作を行う対象であり、ハードウェアおよびソフトウェアのいずれでもよい。例えば、ハードウェアの場合には、ユーザが操作を行う何らかの機器、コンピュータソフトウェアの処理を実行するコンピュータなどが相当する。あるいはソフトウェアの場合には、スタンドアローンのコンピュータを動作させるソフトウェアやあるいはネットワークで接続されたコンピュータ間で相互通信を行いながらコンピュータを動作させるソフトウェアなどが操作対象に相当する。
【０００９】
また、機器やコンピュータソフトウェアを通じて利用するコンテンツに関しても、利用する側としては、機器やコンピュータソフトウェアを操作しているというよりは、コンテンツを操作している意識が強く、実際、コンテンツの内容によって利用（操作）の仕方が変わる場合も多い。従って、コンテンツも操作対象に相当する。
【００１０】
「操作対象情報」は、「分類情報」と「説明情報」とを含む。
【００１１】
「説明情報」は、操作対象の機能の内容や操作の仕方である。機器の場合、例えば機器の機能仕様書や取扱説明書（マニュアル）に相当し、ソフトウェアの場合、例えば操作説明書やヘルプなどに相当する。
【００１２】
操作対象がコンテンツの場合、例えばＷｅｂページを操作対象とすると、ＷＷＷ（ｗｏｒｌｄ　ｗｉｄｅ　ｗｅｂ）ブラウザーでリンクを辿ってあるＷｅｂページにたどり着くための手順などが操作対象情報となる。
【００１３】
また、操作対象情報は、一つの操作対象に対して一つとは限らず、複数の場合もある。また、各操作対象情報や操作対象情報の集まりは、階層構造やリスト構造などのデータ構造を持っている場合もある。
【００１４】
なお、説明情報を構成する情報には、文字、静止画像、動画像、音声等、説明に使える全ての種類の情報が含まれる。
【００１５】
「分類情報」とは、操作対象の機能や操作の種類を示す情報である。例えば「機器の操作方法の説明」という説明情報を含む操作対象情報の分類は、操作の種類ということになる。例えば、操作対象がビデオデッキならば、その分類情報は「停止操作」、「再生操作」などになる。分類情報は文字列で表現される場合もあるし、ＩＤ番号などで表現される場合もある。
【００１６】
「未知の操作対象」とは、ユーザが操作した経験が無い操作対象のことである。
「既知の操作対象」とは、ユーザが操作した経験が有る操作対象のことである。但し、操作した経験が少ない場合、未知の操作対象として扱う場合もある。
【００１７】
「習熟度」は、操作対象の機能または操作に関して、ユーザがどの程度熟知、習熟しているかの度合いを示す。
【００１８】
上記の構成によれば、既知操作対象情報取得ステップで、ユーザにとって既知の操作対象に関する一つ以上の機能または操作に関して分類情報および説明情報を含む操作対象情報（以降、「既知操作対象情報」と呼ぶ）が得られる。
【００１９】
なお、「情報を得る」とは、主記憶や外部記憶装置、ネットワーク先などから情報を読み出したり、ネットワーク先などから情報を受信することである。読み出される情報は予め作成されている時もあれば、読み出される時に作成されるものもある。以降、特にことわりが無い限り、「情報を得る」という表現は、ここで説明した意味だとする。
【００２０】
習熟度取得ステップで、その既知操作対象情報に対するユーザの習熟度が得られる。
また、未知操作対象情報取得ステップで、ユーザにとって未知の操作対象に関する一つ以上の機能または操作に関して分類情報および説明情報を含む操作対象情報（以降、「未知操作対象情報」と呼ぶ）が得られる。
【００２１】
得られた未知操作対象情報の中から一つを選び、既知操作対象情報の分類情報と未知操作対象情報の分類情報を比較し、分類情報が同等かどうか分類比較ステップで判断される。既知操作対象情報が複数ある場合は、それぞれの既知操作対象情報に対して判断される。
【００２２】
分類が同等と判断されたら、習熟度推測ステップで、未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、同等の分類情報を持つ既知操作対象情報に対するユーザの習熟度から推測する。
【００２３】
習熟度を推測する形態としては、対応する既知操作対象情報の習熟度をそのままあてはめる形態や、対応する既知操作対象情報が複数ある場合は、各既知操作対象情報の習熟度を比較、または演算することによって、習熟度の最高値、平均値、最低値等を求めてあてはめる形態や、対応する既知操作対象情報が存在しない場合は習熟度が無いあるいは低いものとする形態、などを採用することができる。
【００２４】
未知操作対象情報が複数ある場合は、上記の判断と推測の処理を全ての未知操作対象情報について繰り返す。
【００２５】
そして、適応情報出力ステップで、推測された習熟度に合わせて未知の操作対象情報を出力する。習熟度に合わせた出力の仕方としては、例えば、未知操作対象情報が習熟度別に詳しさの異なる複数の情報に分かれていて、その中から習熟度が最も近い情報を選択して出力するという方法がある。その他にも、各未知操作対象情報を習熟度に合わせて詳しさが変わるように加工して出力したり、出力を制限したり、複数の未知操作対象情報を習熟度に合わせて組み合わせて出力したり、などといった方法がある。
【００２６】
その結果、例えば、習熟度が高い場合は簡単な少量の説明を出力し、習熟度が低ければ詳細な大量の説明を出力する、などという習熟度に適応した出力が行われる。
【００２７】
これによって、習熟度の分からない未知の操作対象に関して、できるだけユーザの知識レベルに合わせた過不足無い必要充分な操作対象の情報出力を得ることができる効果が出てくる。
【００２８】
もう少し具体的に、過不足ある例もあげて説明すると、ユーザの知識レベルに合わず、情報出力が不足している状態、すなわちユーザが良く知らない情報が出力されてないとしたら、出力された情報からユーザが必要な情報を得られないことがある。逆に、情報出力が多すぎる状態、すなわちユーザが既に良く知っている情報が出力されているとしたら、出力された情報からユーザが必要な情報を探す際、不必要に多い情報中から探さないといけなくなる。
【００２９】
あるいは、出力された情報をユーザが一通り理解したいと思ったとしても、情報出力が不足している場合、ユーザが良く知らない情報については知らないままになってしまう。逆に、情報出力が多すぎる場合、目を通さないといけない情報量が多くなり、かつ、既に知っているかどうかを取捨選択する手間も増えてしまう。
【００３０】
本発明のように、ユーザの知識レベルに合わせた過不足無い必要充分な操作対象の情報出力が得られれば、ユーザにとって必要な情報が、出力された情報の中にある可能性が高くなる効果が出てくる。また、出力された情報量全体が不要に多くはないので、必要な情報を探すのにかかる手間も必要最小限に抑えることができる可能性が高くなるという効果が出てくる。また、出力された情報をユーザが一通り理解したい場合でも、目を通さねばならない情報量を必要最小限に抑えることができる可能性が高くなるという効果が出てくる。
【００３１】
なお、習熟度に合わせた情報出力の形態は、習熟度が低い程、情報を詳しくし、高い程、情報を簡易にすることに限定されるものではない。例えば、その逆の形態でもよい。すなわち、習熟度が低い程、基礎的な情報に絞って出力し、習熟度が高い程、より応用的で高度な情報を加えていく形態も、本発明の範疇である。また、習熟度が低い程、よりわかりやすくするための図解（静止画、動画等）を加えて出力し、習熟度が高い程、そのような図解を省略したり、あるいはより高度で詳しい図解に変更したりしてもよい。
【００３２】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記適応情報出力ステップにおいて、前記未知操作対象情報の出力に加えて、前記既知操作対象情報をその既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力することを特徴とする。
【００３３】
上記の構成によれば、適応情報出力ステップで、未知操作対象情報の推測された習熟度に合わせて未知操作対象情報を出力するのと同様の方法で、既知操作対象情報の習熟度に合わせて既知操作対象情報を出力する。
【００３４】
これにより、未知操作対象情報だけでなく、既知操作対象情報も合わせて出力されるので、両者の情報を見比べることができる。見比べることで、例えばある操作に関して、未知操作対象と既知操作対象とでどう操作が違うのかをユーザが自分で確認することができるようになる効果が出てくる。
【００３５】
また、既知操作対象情報の出力は、未知操作対象情報の出力同様、習熟度に合わせて出力されるので、過不足無い必要充分な情報が得られる効果も出てくる。
【００３６】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記適応情報出力ステップにおいて、前記未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度が低い程、その習熟度が低い未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報を詳細に出力し、高い程、簡易に出力することを特徴とする。
【００３７】
上記の構成によれば、習熟度に合わせた情報出力の形態には、前述のように種々の形態が含まれるが、中でも、例えば、ある操作に関する情報が習熟度別に複数用意されていて、習熟度が低いほど詳細に作られているとしたら、推測した習熟度が低いほど詳細な情報が出力されるので、習熟度が高いユーザにとっても低いユーザにとっても、それぞれに必要最小限の情報を効率よく入手できることになる。
【００３８】
特に、習熟度が高いユーザにとって、過分の情報を見なくて済む時間節約効果が大きい。
【００３９】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記適応情報出力ステップにおいて、未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度が、所定の習熟度より高い場合は、その習熟度が高い未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報を出力しないことを特徴とする。
【００４０】
上記の構成によれば、未知操作対象情報の推測された習熟度を得て、所定の習熟度と比較する。推測された習熟度が所定の習熟度より高いもの、すなわちユーザがよく知っていると見なせるものは出力せず、推測された習熟度が所定の習熟度以下のもの、すなわちユーザがよく知らないと推測されるものは出力するようにする。
【００４１】
既知操作対象情報についても、同様に、所定の習熟度より高いものは出力しない。
【００４２】
これによって、よく知っている情報の出力を抑制し、よく知らない情報だけを選んで出力することができるという効果が出てくる。
【００４３】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００４４】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記適応情報出力ステップにおいて、前記既知操作対象情報と前記未知操作対象情報とを比較して、前記分類情報が同等と判断される場合は未知操作対象情報および既知操作対象情報を出力せず、前記分類情報が同等と判断されたものが無い場合、前記未知操作対象情報について推測された習熟度に合わせて未知操作対象情報を出力する、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度に合わせて既知操作対象情報を出力することを特徴とする。
【００４５】
上記の構成によれば、得られた未知操作対象情報の中から一つを選び、既知操作対象情報の一つ一つと順に分類情報が同等かどうか判断していく。もし、選んだ未知操作対象情報と分類情報が同等である既知操作対象情報が一つも無い場合、その未知操作対象情報の習熟度は無いあるいは低いと推測されるので、適応情報出力ステップでその推測された習熟度に合わせて未知の操作対象情報を出力する。分類情報が同等である場合は、未知操作対象情報は出力されない。
上記処理を全ての未知操作対象情報で繰り返す。
【００４６】
既知操作対象情報に関しても同様に、得られた既知操作対象情報の中から一つを選び、未知操作対象情報の一つ一つと順に分類情報が同等かどうか判断していく。もし、選んだ既知操作対象情報と分類情報が同等である未知操作対象情報が一つも無い場合、習熟度取得ステップで得た習熟度に合わせて既知操作対象情報を出力する。分類情報が同等である場合は、既知操作対象情報は出力されない。上記処理を全ての既知操作対象情報で繰り返す。
【００４７】
これによって、既知操作対象情報にあって未知操作対象情報にない分類の操作情報だけ、あるいは逆に、未知操作対象情報にあって既知操作対象情報にない分類の操作情報だけが、習熟度に合わせて出力される。
【００４８】
例えば、操作対象情報として操作対象の機能や操作方法に関する情報を持っているとして、既知操作対象と未知操作対象が持っている機能や操作方法の違いについて知りたい時、機能や操作方法の種類を分類情報とすれば、機能や操作方法が違う部分の操作対象情報だけが得られるという効果が出てくる。
【００４９】
もう少し具体的な例で言えば、既知の機器（既知操作対象）の後継機種（未知操作対象）があるとして、既知の機器の機能や操作方法は大体分かっているので、機能や操作方法に関して何が変わったかということを手っ取り早く知りたい時などに特に便利である。あるいは、後継機種でなくても、例えば既知のＡ社の機器（既知操作対象）と未知のＢ社の機器（未知操作対象）があり、どちらも同じ種類の機器（例えばビデオデッキ）だとして、両者の機器間で機能や操作方法がどう違うかを手っ取り早く知りたい時などにも便利である。
【００５０】
また、分類情報が同等な操作対象情報は出力されないので、元の操作対象情報に比べて情報の絶対量が少なくなり易く、少ない分だけ、ユーザが情報を探したり、理解したりしやすくなるという効果が出てくる。
【００５１】
その上、操作対象情報自体が習熟度に合わせて出力されるので、ユーザがより効率よく短時間で理解しやすくなるという効果もさらに出てくる。
【００５２】
なお、既知操作対象情報と未知操作対象情報の両方を出力しなければならない訳ではなく、片方だけでも良い。
【００５３】
既知操作対象情報と未知操作対象情報の片方だけを出力するようにすることで、片方の操作対象情報を中心とした情報が得られるようになる効果も出てくる。例えば、未知操作対象で何が利用できるかを知りたい時、既知操作対象にあって未知操作対象情報に無い機能の情報を得ても意味が無いので、未知操作対象情報だけを出力することで、未知操作対象で何が利用できるかだけの情報を効率よく得ることができるようになる効果が出てくる。
【００５４】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記未知の操作対象および／または既知の操作対象に関してユーザから情報取得の要求を得た場合、その要求に関係する未知操作対象情報および／または既知操作対象情報を抽出する操作対象情報抽出ステップを有し、前記適応情報出力ステップにおいて、前記操作対象情報抽出ステップから得られた未知操作対象情報および／または既知操作対象情報についてだけ出力することを特徴とする。
【００５５】
ここで、「情報取得の要求」とは、ユーザが出力してもらいたい内容を指定することである。例えば、操作対象のある操作が知りたい場合、「＊＊という操作が知りたい」というのが要求となる。
【００５６】
上記の構成によれば、例えば、ユーザが知りたい情報を表すキーワードなどを、ユーザにキーボードなどで入力してもらうなどして得た要求から、出力すべき操作対象情報を操作対象情報抽出ステップで抽出する。例えば、要求のキーワードを含む分類情報を選び出し、その分類情報を持つ操作対象情報を抽出すればよい。なお、操作対象情報には分類情報が含まれているので、要求から分類情報を決め、その分類情報と相当する分類情報を持つ操作対象情報を抽出するのでもよい。
【００５７】
操作対象情報抽出ステップの処理は、既知／未知処理対象情報取得ステップの処理と同時に行うのでもよいし、既知／未知処理対象情報取得ステップの処理の後に、まとめて操作対象情報抽出ステップの処理を行ってもよい。
【００５８】
そして、操作対象情報抽出ステップから得られた操作対象情報についてだけ適応情報出力ステップで出力する対象にする。出力に際して、上述したような様々な処理をさらに施して、出力する情報を絞ったり、加工したりということも行われる。
【００５９】
これによって、ユーザが必要としている情報を、ユーザの知識レベルにあった形で必要最小限で必要充分な形で与えることができるようになる効果が出てくる。
【００６０】
なお、前記未知の操作対象および／または既知の操作対象に関してユーザから情報取得の要求を得る要求取得ステップを、一番最初の段階で行えば、後に続く各ステップで、ユーザが必要としている情報に絞った処理を行うことができ、必要な情報を迅速に出力することができる。
【００６１】
また、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００６２】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記既知操作対象情報取得ステップにおいて、複数の既知操作対象情報を得る
ことを特徴とする。
【００６３】
上記の構成において、既知操作対象情報取得ステップにおいて、複数の既知操作対象情報を得るには、複数の既知操作対象に関して、一部あるいは全ての既知操作対象を選べばよい。これは例えば、ユーザに既知操作対象をリスト表示して、タブレットによる選択などで選ばせるとよい。あるいは、最も未知操作対象に近い既知操作対象を、例えば操作対象の型番などの情報を元に選ぶという方法もある。
【００６４】
選んだ複数の既知操作対象それぞれに対して、上述した出力処理を繰り返す。あるいは、既知操作情報を得る処理において、複数の既知操作対象からまとめて既知操作対象情報を得て、後の処理を行う。
【００６５】
これによって、既知操作対象情報の絶対量が単独の場合より増えるので、未知操作対象情報に分類情報的に相当する既知操作対象が存在する確率が高まり、習熟度を推測できる可能性が高まる効果が出てくる。一つの分類情報の未知操作対象情報に対して、複数の既知操作対象情報が相当していれば、習熟度も複数得られ、習熟度の推測精度があがる効果も出てくる。
【００６６】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、一つの分類情報を複数の既知操作対象情報が有する場合、最も習熟度が高い既知操作対象情報を優先して習熟度の推測に用いる、および／または優先して出力の対象とすることを特徴とする。
【００６７】
上記の構成において、未知操作対象の分類情報を各既知操作対象情報の分類情報と比較することで、複数の既知操作対象情報が相当する場合が出てくる。その複数の既知操作対象情報の中で、最も習熟度が高いものを選ぶ。選んだ既知操作対象情報から習熟度を習熟度推測ステップで推測する。あるいは、選んだ既知操作対象情報を適応情報出力ステップで出力する。
【００６８】
これにより、最も習熟度が高い既知操作対象情報から習熟度を推測することで、各分類情報に関して最も習熟度が高いと見なした状態で未知操作対象情報を出力することができ、未知操作対象情報が冗長に出力されることを防ぐ効果が出てくる。
【００６９】
また、未知操作対象情情報と既知操作対象情情報の差分を習熟度に合わせて出力する際も同様に、未知操作対象や既知操作対象情情報が冗長に出力されることを防ぐ効果が出てくる。
【００７０】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００７１】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記複数の既知の操作対象から、既知操作対象情報が前記未知操作対象情報と最も似ている既知の操作対象を選択する相似既知操作対象選択ステップを有し、一つの分類情報を複数の既知の操作対象が有する場合、前記相似既知操作対象選択ステップで選択された既知の操作対象の操作対象情報を優先して習熟度の推測に用いる、および／または優先して出力の対象とすることを特徴とする。
【００７２】
上記の構成において、未知操作対象の分類情報を各既知操作対象情報の分類情報と比較することで、一つの分類情報に複数の既知操作対象情報が相当する場合が出てくる。その複数の既知操作対象情報の中で、未知の操作対象と最も似ている既知の操作対象を既知操作対象選択ステップで選ぶ。選んだ既知の操作対象の既知操作対象情報について、先に取得しておいた習熟度を用い、対応する未知操作対象情報の習熟度を習熟度推測ステップで推測する。あるいは、選んだ既知操作対象情報を適応情報出力ステップで習熟度に応じて出力する。
【００７３】
これにより、同じ分類情報であっても、操作対象の種類によってはあまり習熟度などの情報が参考にならない場合に、上記の方法は有効である。
【００７４】
例えば、分類情報「再生操作」に関して、既知操作対象が「ビデオデッキ」と「留守番電話」の２つであったとして、未知操作対象「テープレコーダー」の「再生操作」について知りたいとする。「留守番電話」は主に電話をする為のものであり、「ビデオデッキ」や「テープレコーダー」は主に記録メディアに記録／再生する為の機器なので、「ビデオデッキ」の方が操作対象としては「テープレコーダー」に似ていることになる。
【００７５】
操作ボタンなども「留守番電話」は数字キーを主に扱うようにユーザインターフェースがデザインされているのに対し、「ビデオデッキ」や「テープレコーダー」は、録画／録音ボタンや再生ボタンを主に扱うようにユーザインターフェースがデザインされている。従って、たとえ「再生操作」に関して「留守番電話」の方が「ビデオデッキ」より習熟度が高かったとしても、ユーザインターフェースが似ている「ビデオデッキ」の方が、「テープレコーダー」の「再生操作」の習熟度を推測するには適している可能性が高い。
【００７６】
このように、最も似ている既知の操作対象の既知操作対象情報から習熟度を推測することで、各分類情報に関して習熟度を最も適切に推測した状態で未知操作対象情報を出力することができる。すなわち、推測した習熟度が実際の習熟度と異なる結果となり、未知操作対象情報が、過不足のある状態で出力されることをできるだけ防ぐ効果が出てくる。
【００７７】
また、習熟度推測だけでなく出力に関しても同様に、「留守番電話」より「ビデオデッキ」の方が「再生操作」の手順やボタン配置などが、「テープレコーダー」の「再生操作」の手順やボタン配置などと似ている可能性が高くなる。その為、出力する操作対象情報の差分に関して、情報量を少なくできたり、内容の差を少なくすることができ、過不足のある状態で出力されることを防ぐことができる効果が出てくる。また、過不足のある状態で出力されないので、ユーザも出力情報を理解しやすくなるという効果も出てくる。
【００７８】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００７９】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記習熟度推測ステップにおいて、前記未知操作対象情報について、前記既知操作対象情報中に前記分類情報が同等と判断されたものが無い場合、習熟度が無いあるいは低いと推測することを特徴とする。
【００８０】
上記の構成によれば、得られた未知操作対象情報の分類情報と、既知操作対象情報の分類情報とが同等かどうか判断する。
この場合、既知操作対象情報が複数あるなら、その一つ一つの分類情報について順に判断する。また、未知操作対象情報が複数ある場合にも、その一つ一つについて判断を繰り返す。
【００８１】
その結果、もし同等と判断される既知操作対象情報が存在しなかった場合、その未知操作対象情報の習熟度は、習熟度推測ステップで、習熟度無しあるいは低いとする。
【００８２】
これによって、相当しない分類情報を持つ未知操作対象情報の習熟度は無いあるいは低くなり、その結果、そのように推測された習熟度に適合した未知操作対象情報が出力される。例えば習熟度が低い程、操作対象情報が詳しく、あるいはわかりやすく出力されたりするので、その未知操作対象情報の出力が不足する、不充分であるという事態を避けることができる効果が出てくる。
【００８３】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００８４】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記適応情報出力ステップにおいて、前記既知操作対象情報と前記未知操作対象情報を比較して、同等の分類情報を含むが前記説明情報の内容が異なる場合、その説明情報の差分を前記未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力することを特徴とする。
【００８５】
上記の構成によれば、分類比較ステップで同等と判断された未知操作対象情報と既知操作対象情報について、両者の説明情報を比較してみる。比較してみて異なる場合、差分情報を生成し、その差分情報を習熟度に合わせて出力する。
【００８６】
差分情報とは、例えば、両者の説明情報の相違点に関する情報でもよいし、既知操作対象情報にあって未知操作対象情報にない説明情報の抜粋、あるいは逆に、未知操作対象情報にあって既知操作対象情報にない説明情報の抜粋でもよい。
【００８７】
これによって、分類が同等でも内容が異なる未知操作対象情報および既知操作対象情報に関して、違う部分についてだけの情報が得られ、さらに習熟度に合わせて出力されるので、必要充分な操作対象情報を効率よく得ることができるようになる効果が出てくる。
【００８８】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００８９】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、既知および／または未知の操作対象を同定する情報をユーザから得る同定情報取得ステップを有することを特徴とする。
【００９０】
上記の構成において、「操作対象を同定する情報」とは、他の操作対象と区別することのできる情報ということである。例えば、操作対象が製品であれば、その型番やシリアル番号などがそれに相当する。同じ種類のものは同じ同定情報とするかどうかは操作対象情報がどのレベルで異なるかによる。例えば、型番は同じ型ならば同じになるが、同じ型番でもシリアル番号は個々の製品毎に異なる。従って、製品の操作方法などの場合は、型番が同じなら操作方法なども同じなので、同定情報は型番で良いことになる。一方、個々の製品の使用状況などに関する情報、例えば、製品のどの機能をユーザーがどのくらい使ったなどの習熟度に関する情報などの場合は、製品毎に異なるので、同定情報はシリアル番号などを使うとよい。
【００９１】
上記の構成によれば、同定情報取得ステップから得られた同定する情報から、既知操作対象、未知操作対象を定めることができるので、それを既知操作対象情報取得ステップ、未知操作情報取得ステップに渡し、処理の対象とする。後の処理は上述した処理と同じである。
【００９２】
既知操作対象や未知操作対象を同定する情報は、例えばユーザ等にキーボードで入力してもらったり、タブレットで操作対象の一覧リストから選んでもらうなどする。
【００９３】
未知操作対象や既知操作対象が固定されている場合は同定する情報を改めて取得する必要は無いが、固定されておらず、操作対象候補が複数存在する場合、操作対象をユーザに選択してもらうことで、処理対象を固定しない柔軟な処理が行える効果が出てくる。
【００９４】
また、明らかに種類が異なる既知操作対象を事前に除いたり、習熟度が高い既知操作対象や未知操作対象に似ている既知操作対象をユーザに選んでもらうことで、処理量を減らしたり、習熟度推測精度を高めたり、冗長な出力を抑制したりといった効果が出てくる。
【００９５】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【００９６】
本発明に係る適応情報出力方法は、上記の課題を解決するために、前記既知操作対象情報取得ステップにおいて、既知操作対象情報を特定するために、ユーザが利用したことのある操作対象一覧の情報を得る既知操作対象リスト取得ステップを有することを特徴とする。
【００９７】
上記の構成によれば、例えば、ユーザが利用したことのある操作対象の一覧がサーバーやメモリカードなどに記録されていて、そこから操作対象の一覧の情報を既知操作対象リスト取得ステップで得て、既知操作対象とする。既知操作対象リスト取得ステップから得られた既知操作対象を既知操作対象情報取得ステップに渡し、処理の対象とする。後の処理は上述した処理と同じである。
【００９８】
例えば、家電製品に限っても、今まで製品化された種類の数は膨大であり、その中からユーザが利用したことがある操作対象を選択するのは非常に手間のかかる作業である。ユーザの利用したことのある操作対象一覧を得て既知の操作対象の範囲を絞ることで、ユーザが既知操作対象を選択する／絞り込む作業が無くなる、あるいは楽になる、若しくはサーバーにおける選択処理の負担が軽減されるという効果が出てくる。
【００９９】
もしユーザに、明らかに種類が異なる既知の操作対象を事前に除いたり、習熟度が高い既知の操作対象や、未知の操作対象に似ている既知の操作対象を選んでもらう場合でも、操作対象候補の選択肢を絞ることができるので、ユーザの作業が楽になるという効果が出てくる。
【０１００】
なお、本方法を、既に説明した本発明の前記各方法と、必要に応じて任意に組み合わせてもよい。
【０１０１】
本発明に係る適応情報出力装置は、上記の課題を解決するために、ユーザにとって既知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む既知操作対象情報を得る既知操作対象情報取得手段と、前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度を得る習熟度取得手段と、ユーザにとって未知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む未知操作対象情報を得る未知操作対象情報取得手段と、前記既知操作対象情報の分類情報と、前記未知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断する分類比較手段と、前記分類比較手段で同等と判断された未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、対応する既知操作対象情報の習熟度から推測する習熟度推測手段と、前記習熟度推測手段から得られた未知操作対象情報の習熟度に合わせて、前記未知操作対象情報を出力する適応情報出力手段と、を有することを特徴とする。
【０１０２】
上記の構成によれば、まず、既知操作対象情報取得手段が、既知操作対象情報を取得する。取得の形態としては、特に限定されないが、ユーザにとって既知の操作対象に関する情報をユーザと対応付けて記憶部に蓄積している場合には、該記憶部から読み出して取得する形態を採用することができる。この場合、該記憶部が、本装置に内蔵されているか、本装置と有線または無線で接続された外部の記憶装置またはコンピュータ等に備えられているかは問わない。
【０１０３】
あるいは、操作対象が通信可能な場合、操作対象と本適応情報出力装置とが相互通信を行い、ユーザが利用したことのある操作対象をリストに加えていくことで、ユーザと操作対象情報とを対応付けて記録し、その記録に基づいて必要な操作対象情報を既知操作対象情報取得手段が読み出す形態でもよい。
【０１０４】
次に、習熟度取得手段が、前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度の情報を取得する。この情報の取得の仕方についても、特に限定されない。例えば、既知操作対象情報が蓄積された記憶部や、外部の記憶装置またはコンピュータ等に、ユーザから得た習熟度の情報を既知操作対象情報と対応付けて一緒に記録している場合には、既知操作対象情報取得手段が既知操作対象情報を取得するときに、習熟度取得手段が習熟度の情報を取得することができる。
【０１０５】
あるいは、既知操作対象情報取得手段が取得した既知操作対象情報をユーザに提示し、ユーザがそれぞれの習熟度を入力する形態でもよい。さらに、操作対象が保有する機能または操作をユーザが利用した回数を、操作対象が既知操作対象情報と対応付けて記録しておき、その回数に基づく習熟度の情報を習熟度取得手段が、上記のような経路で取得する形態を採用してもよい。
【０１０６】
次に、未知操作対象情報取得手段が、未知操作対象情報を取得する。未知操作対象は予め決めておいて、本適応情報出力装置を未知操作対象専用機としてもよい。この場合には、未知操作対象を改めて特定する処理が不要となる。また、上記の既知操作対象情報と同様にして蓄積した記録から、ユーザの指定に基づいて取得する形態でもよい。
【０１０７】
以下、分類比較手段、習熟度推測手段、および適応情報出力手段の動作については、前述した適応情報出力方法における対応するステップについて、説明したとおりである。
【０１０８】
これによる種々の効果は、上記適応情報出力装置の構成に対応する適応情報出力方法による効果として、前述したとおりである。
【０１０９】
本発明に係る適応情報出力プログラムは、上記の課題を解決するために、上記適応情報出力方法が備える各ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする。
【０１１０】
本発明に係る適応情報出力プログラムは、上記の課題を解決するために、上記適応情報出力装置が備える各手段として、コンピュータを機能させることを特徴とする。
【０１１１】
本発明に係る記録媒体は、上記の課題を解決するために、上記適応情報出力プログラムを記録したことを特徴とする。
【０１１２】
これにより、上記記録媒体、またはネットワークを介して、一般的なコンピュータに適応情報出力プログラムをインストールすることによって、該コンピュータを用いて上記の適応情報出力方法を実現する、言い換えれば、該コンピュータを適応情報出力装置として機能させることができる。
【０１１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
【０１１４】
まず、言葉の定義について説明しておく。
【０１１５】
「操作対象」とは、ユーザが操作を行う対象であり、ハードウェアおよびソフトウェアのいずれでもよい。例えば、ハードウェアの場合には、ユーザが操作を行う何らかの機器、コンピュータソフトウェアの処理を実行するコンピュータなどが相当する。あるいはソフトウェアの場合には、スタンドアローンのコンピュータを動作させるソフトウェアやあるいはネットワークで接続されたコンピュータ間で相互通信を行いながらコンピュータを動作させるソフトウェアなどが操作対象に相当する。
【０１１６】
機器としては、例えば、家電製品、ＡＶ製品、コピー機などのオフィス機器、車などの乗り物、ロボット、駅の券売機などがある。ソフトウェアとしては、例えば、ワープロ、表計算などのＯＡ（ｏｆｆｉｃｅ　ａｕｔｏｍａｔｉｏｎ）ソフトウェア、グラフィックスソフトウェア、動画編集のソフトウェアなどがある。
【０１１７】
また、機器やコンピュータソフトウェアを通じて利用するコンテンツに関しても、利用する側としては、機器やコンピュータソフトウェアを操作しているというよりは、コンテンツを操作している意識が強く、実際、コンテンツの内容によって利用（操作）の仕方が変わる場合も多い。従って、コンテンツも操作対象に相当する。コンテンツの例としては、例えばＷｅｂページやＲＰＧ（ロールプレイイングゲーム）などである。
【０１１８】
「操作対象情報」は、「分類情報」と「説明情報」とを含む。
【０１１９】
「説明情報」は、操作対象の機能の内容や操作の仕方である。機器の場合、例えば機器の機能仕様書や取扱説明書（マニュアル）に相当し、ソフトウェアの場合、例えば操作説明書やヘルプなどに相当する。
【０１２０】
操作対象がコンテンツの場合、例えばＷｅｂページを操作対象とすると、ＷＷＷブラウザーでリンクを辿ってあるＷｅｂページにたどり着くための手順などが操作対象情報となる。他にも、例えばＲＰＧの場合、どこでゲームを解く為の情報やアイテムなどを取得できるかといった情報などが説明情報に相当する。
【０１２１】
また、操作対象情報は、一つの操作対象に対して一つとは限らず、複数の場合もある。また、各操作対象情報や操作対象情報の集まりは、階層構造やリスト構造などのデータ構造を持っている場合もある。
【０１２２】
なお、説明情報を構成する情報には、文字、静止画像、動画像、音声等、説明に使える全ての種類の情報が含まれる。
【０１２３】
「分類情報」とは、操作対象の機能や操作の種類を示す情報である。例えば「機器の操作方法の説明」という説明情報を含む操作対象情報の分類は、操作の種類ということになる。例えば、操作対象がビデオデッキならば、その分類情報は「停止操作」、「再生操作」などになる。分類情報は文字列で表現される場合もあるし、ＩＤ番号などで表現される場合もある。
【０１２４】
「未知の操作対象」とは、ユーザが操作した経験が無い操作対象のことである。
【０１２５】
「既知の操作対象」とは、ユーザが操作した経験が有る操作対象のことである。但し、操作した経験が少ない場合、未知の操作対象として扱う場合もある。
【０１２６】
「習熟度」は、操作対象の機能または操作に関して、ユーザがどの程度熟知、習熟しているかの度合いを示す。
【０１２７】
「情報取得の要求」とは、ユーザが出力してもらいたい内容を指定することである。例えば、操作対象のある操作が知りたい場合、「＊＊という操作が知りたい」というのが要求となる。
【０１２８】
「操作対象を同定する情報」とは、他の操作対象と区別することのできる情報ということである。例えば、操作対象が製品であれば、その型番やシリアル番号などがそれに相当する。同じ種類のものは同じ同定情報とするかどうかは操作対象情報がどのレベルで異なるかによる。例えば、型番は同じ型ならば同じになるが、同じ型番でもシリアル番号は個々の製品毎に異なる。従って、製品の操作方法などの場合は、型番が同じなら操作方法なども同じなので、同定情報は型番で良いことになる。一方、個々の製品の使用状況などに関する情報の場合は、製品毎に異なるので、同定情報はシリアル番号などを使うとよい。
【０１２９】
なお、「情報を得る」とは、主記憶や外部記憶装置、ネットワーク先などから、データバスを介して、あるいは無線または有線の通信回線を介して情報を読み出すことないし受信することである。読み出される情報は予め作成されている時もあれば、読み出される時に作成されるものもある。ここでは予め作成されているとする。以降、特にことわりが無い限り、「情報を得る」という表現は、ここで説明した意味だとする。
【０１３０】
図１は、本発明の実施の一形態に係る適応情報出力方法および適応情報出力装置を示す構成図である。
【０１３１】
すなわち、適応情報出力装置の要部を、入力手段１、既知操作対象リスト取得手段２、同定情報取得手段３、相似既知操作対象選択手段４、要求取得手段５、既知操作対象情報取得手段６、未知操作対象情報取得手段７、操作対象情報抽出手段８、習熟度取得手段９、分類比較手段１０、習熟度推測手段１１、適応情報出力手段１２、出力手段１３の主要な機能ブロックに展開して示すことができる。
【０１３２】
処理例の概要をこれら各手段１〜１３間のデータ授受の観点から説明する。説明を具体的で分かりやすくする為、ここでは操作対象としてビデオデッキを用い、ユーザが使ったことのないビデオデッキ（未知操作対象）で「録画一時停止からの再開方法」を知りたいとする。
【０１３３】
最初に、同定情報取得手段３に対し、入力手段１を使ってユーザが特定した未知操作対象の情報（操作対象を同定する情報）を入力する。このように、最初に同定する情報をユーザに入力してもらうことは、本発明にとって必須ではないが、ユーザが求める未知操作対象情報の検索効率を高めることができる。
【０１３４】
図２はユーザが未知操作対象の機種名を入力する入力ダイアログの例である。真中の編集可能な領域に、キーボードなど入力手段１で、機種名を表す文字列を入力してもらう。ここでは、ビデオデッキの機種名として「Ａ−Ｖ２」と入力している。入力したら「ＯＫ」ボタンを押して入力を完了する。これによって、未知操作対象を同定する情報として機種名「Ａ−Ｖ２」を同定情報取得手段３が取得する。
【０１３５】
次に、未知操作対象情報取得手段７で、同定情報取得手段３から未知操作対象を同定する情報を受け取り、その同定する情報を基に、その未知操作対象の操作対象情報を未知操作対象情報として読み込む。操作対象情報は、外部記憶手段などに各種操作対象と関連付けたデータベースとして予め記録されているとする。
【０１３６】
なお、一つの未知操作対象に対して、通常は複数の操作対象情報が存在する。例えば、操作対象の機能毎、操作毎などにそれぞれ操作対象情報（分類情報および説明情報）が存在する。
【０１３７】
次に、既知操作対象リスト取得手段２で、ユーザが過去に利用したことのある操作対象のリストを得る。リストは、それら利用したことのある操作対象の同定情報の配列からなり、各ユーザと対応付けられている。このリストも予め外部記憶手段などに記録されているとする。
【０１３８】
既知操作対象情報取得手段６で、既知操作対象リスト取得手段２で得られた既知操作対象リスト中の各既知操作対象の操作対象情報が既知操作対象情報として得られる。既知操作対象情報は、未知操作対象情報と同様、外部記憶手段などに予め記録されているデータベースから該当する操作対象情報を読み出すなどによって得られるとする。未知操作対象情報同様、一つの既知操作対象に対して、通常は複数の操作対象情報が存在する。
【０１３９】
次に、要求取得手段５で、入力手段１を使ってユーザが求めたい情報を得る。図３はユーザが求めたい情報を入力する入力ダイアログの例であり、機能的には図２とほぼ同様である。ここでは、「録画一時停止からの再開方法」と入力している。このように、求めたい情報をユーザに入力してもらうことは、本発明にとって必須ではないが、ユーザが求める未知操作対象情報の検索効率を高めることができる。
【０１４０】
操作対象情報抽出手段８で、未知操作対象情報取得手段７、既知操作対象情報取得手段６で得られた操作対象情報の中から、要求取得手段５で得られたユーザの要求に関係する操作対象情報を抽出する。これには様々な方法が考えられるが、例えば要求文「録画一時停止からの再開方法」に含まれるキーワード「録画一時停止」「再開」などを含んでいる操作対象情報を選ぶなどの方法が簡単である。
【０１４１】
続いて、習熟度取得手段９で、操作対象情報抽出手段８から得られた既知操作対象情報の習熟度を求める。既知操作対象情報の習熟度は外部記憶手段などに既知操作対象情報と関連付けたデータベースとして予め記録されているとする。あるいは、既知操作対象情報の一部として、習熟度情報を含めてしまってもよい。また、入力ダイアログを介してユーザに習熟度を入力してもらい、入力手段１から習熟度取得手段９へ渡されるようにすることもできる。
【０１４２】
次に、本発明の重要な手段である分類比較手段１０および習熟度推測手段１１について説明する。まず、分類比較手段１０は、操作対象情報抽出手段８で抽出された未知操作対象情報、既知操作対象情報に含まれる分類情報を受け取り、これら分類情報同士を同等かどうか比較する。
【０１４３】
続いて、習熟度推測手段１１で、分類比較手段１０で分類情報が同等と判断された未知操作対象情報について、対応する既知操作対象情報の習熟度（習熟度取得手段９で取得）から、未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を推測する。対応する既知操作対象情報が無い（すなわち同等な分類情報を持つ既知操作対象情報が無い）場合、その未知操作対象情報の習熟度は無し（０）、もしくは低いものとして推測する。
【０１４４】
適応情報出力手段１２では、操作対象情報抽出手段８から得られた未知操作対象情報を、習熟度推測手段１１で得られた習熟度に合わせて出力手段１３に出力する。例えば、習熟度が低い程、それぞれの操作対象情報を詳しく、あるいは判り易く出力する、などである。
【０１４５】
出力手段１３では、適応情報出力手段１２から出力された操作対象情報を文字や画像などとしてモニターなどの表示デバイスや合成音声としてスピーカーなどの音声出力デバイスなどから出力する。
【０１４６】
図５は、表示装置に操作対象情報の出力を行った例である。録画一時停止の再開操作に関する説明を、推測した習熟度に合わせて表示している。（図５については、後で説明する。）
以上の各手段１〜１３によって、習熟度情報が存在しない未知操作対象に関して既知操作対象から習熟度を推測し、その習熟度に合わせて、未知操作対象情報を出力する、という適応情報出力処理ができるようになる。また、ユーザの要求する内容を入力し、操作対象情報をその内容で絞り込むことで、ユーザが要求する内容に合った未知操作対象情報だけが出力される可能性が高くなる。
【０１４７】
これによって、ユーザが知りたい内容だけを、ユーザの予想される習熟度（推測習熟度）に合わせて過不足ない状態で未知操作対象情報を得ることができるという効果が出てくる。
【０１４８】
図４は、図１の各手段１〜１３を具体的に実現する装置の構成例である。以下に各手段１〜１３の構成および処理を、図４に示す装置の各部と対応付けて説明する。
【０１４９】
ＣＰＵ（ｃｅｎｔｒａｌ　ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　ｕｎｉｔ）７０は、入力手段１、既知操作対象リスト取得手段２、同定情報取得手段３、相似既知操作対象選択手段４、要求取得手段５、既知操作対象情報取得手段６、未知操作対象情報取得手段７、操作対象情報抽出手段８、習熟度取得手段９、分類比較手段１０、習熟度推測手段１１、適応情報出力手段１２、出力手段１３として機能し、これら各手段１〜１３による処理手順が記述されたプログラムを主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから得る。
【０１５０】
また、ＣＰＵ７０は、ＣＰＵ７０を含めてバス７９を通じ相互に接続されたディスプレイ７１、プリンター７２、タブレット７３、主記憶７４、外部記憶７５、マウス７６、通信デバイス７７、キーボード７８とデータのやりとりを行ないながら、処理を行なう。
【０１５１】
なお、データのやりとりは、バス７９を介して行う以外にも、通信ケーブルや無線通信装置などデータを送受信できるものを介して行ってもよい。また、各手段１〜１３の実現手段としては、ＣＰＵに限らず、ＤＳＰ（ｄｉｇｉｔａｌ　ｓｉｇｎａｌ　ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）や処理手順が回路として組み込まれているロジック回路などを用いることもできる。
【０１５２】
主記憶７４は、通常はＤＲＡＭ（ｄｙｎａｍｉｃ　ｒａｎｄｏｍ　ａｃｃｅｓｓ　ｍｅｍｏｒｙ）やフラッシュメモリなどのメモリデバイスで構成される。外部記憶７５は、ＨＤＤ（ｈａｒｄ　ｄｉｓｋ　ｄｒｉｖｅ）やＰＣ（ｐｅｒｓｏｎａｌ　ｃｏｍｐｕｔｅｒ）　カードなどの装脱着可能な記憶手段である。あるいはＣＰＵ７０とネットワークを介して有線または無線で接続された他のネットワーク機器に取り付けられた主記憶や外部記憶を外部記憶７５として用いることもできる。
【０１５３】
ユーザの指示を入力する手段として、マウス７６、タブレット７３、キーボード７８などがあり、ユーザの指示はバス７９を介して入力手段１に入力される。この他にもボタン、マイクによる音声入力など、様々な手段が使用可能である。
【０１５４】
ディスプレイ７１は、通常はグラフィックカードなどと組み合わされて実現され、グラフィックカード上にＶＲＡＭ（ｖｉｄｅｏ　ｒａｎｄｏｍ　ａｃｃｅｓｓ　ｍｅｍｏｒｙ）を有し、ＶＲＡＭ上のデータを表示信号に変換して、モニターなどのディスプレイ（表示／出力媒体）に送り、ディスプレイは表示信号を画像として表示する。
【０１５５】
プリンター７２は、バス７９を介して得た印刷データを用紙（出力媒体）に印刷する。通信デバイス７７は、ネットワークインターフェースカードなどにより実現され、無線や有線などにより接続された他のネットワーク機器とデータをやりとりする。
【０１５６】
図１の入力手段１としてのＣＰＵ７０は、ユーザからの入力データを、ユーザの操作によりマウス７６、タブレット７３、キーボード７８などから入力されたデータとして得、要求取得手段５、同定情報取得手段３、相似既知操作対象選択手段４に渡す。
【０１５７】
また、必要に応じて、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、その入力データを加工してから、他の手段に渡す。例えば、タブレット７３やマウス７６から入力されたペンやマウス７６の動きデータをストロークデータの形式にしたり、そのストロークデータをオンライン文字認識してテキストデータに変換したり、キーボードから得られる文字を仮名漢字変換して漢字仮名交じりのテキストにしたり、マイクから入力された音声を認識してテキストデータに変換したり、リスト表示されたものの中からユーザが一つを選んだ時に選択されたもののリスト内でのインデックス番号を返す、などといった処理などを入力手段１が実行する。
【０１５８】
また、必要に応じて、ディスプレイ７１などの出力デバイスに、ユーザが入力を行うのに必要な入力ユーザインターフェース表示などの出力を行ったりする。
【０１５９】
また、ユーザからの入力は、入力デバイスから直接行われるとは限らず、通信デバイス７７などを通じてネットワーク越しに行われる場合もある。
【０１６０】
既知操作対象リスト取得手段２としてのＣＰＵ７０は、ユーザが今までに利用したことのある既知操作対象のリストを、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから得る。既知操作対象リストは予め用意されていて、既知操作対象を同定する情報を記録しているとする。
【０１６１】
また、各操作対象が通信可能な場合、必要な時に通信デバイス７７などを通じて各操作対象と適応情報出力装置が相互に通信を行い、各操作対象に利用経験があるかどうかを適応情報出力装置が各操作対象に問い合わせ、各操作対象がユーザーの利用経験の有無などを返し、利用経験が有ると返してきた操作対象だけを既知操作対象リストに加えていくことで、予め用意せず、動的に既知操作対象リストを生成するという方法もある。
【０１６２】
同定情報取得手段３としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、入力手段１から得られたユーザの指示入力などから、未知操作対象や既知操作対象を同定し、同定する情報を未知操作対象情報取得手段７、既知操作対象情報取得手段６に渡す。
【０１６３】
入力手段１から得たユーザの入力を利用する場合とは、例えば図２のように同定する情報を直接入力してもらったり、あるいは操作対象一覧をリスト表示しその中から選んでもらったりする場合などである。ユーザの直接入力でなくても、例えば、操作対象を示すバーコードや機種名が印刷されたものをスキャナなどでユーザに入力してもらう場合も考えられる。
【０１６４】
その他にも、例えば操作対象と同定情報取得手段３が通信回線で結ばれていて、未知操作対象や既知操作対象が同定情報取得手段３からの同定情報送信要求に応じて、同定する情報を同定情報取得手段３に送信してくるという場合もある。通信回線でなくても、記録媒体を通じて、未知操作対象や既知操作対象を同定する情報を得る場合もある。
【０１６５】
相似既知操作対象選択手段４としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、既知操作対象情報取得手段６から得た既知操作対象情報の既知操作対象の中で、未知操作対象情報取得手段７から得た未知操作対象情報の未知操作対象と最も似ている既知操作対象を選び、習熟度推測手段１１、適応情報出力手段１２に渡す。ユーザに選択させる場合は、入力手段１から得たユーザの入力を使って選択する。
【０１６６】
選ばれた最も似ている既知操作対象は、例えば、その既知操作対象の操作対象情報の習熟度などを、対応する未知操作対象情報の習熟度の推測に優先的に使う処理などに使われる。
【０１６７】
要求取得手段５としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、ユーザからの情報取得の要求を得て、操作対象抽出手段８へ渡す。要求は、入力手段１からのユーザの指示入力から得られる。例えば、図３で説明したように、要求を入力するウィンドウなどを使って、入力手段１でキーボード７８やマウス７６、タブレット７３、マイクなどの入力デバイスを使ってユーザから入力を得て、要求する情報を得る。入力手段１の説明で述べた通り、入力は入力デバイスから直接行われるとは限らず、通信デバイス７７などを通じてネットワーク越しに行われる場合もある。
【０１６８】
既知操作対象情報取得手段６としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、既知操作対象情報を得て、操作対象情報抽出手段８、相似既知操作対象選択手段４へ既知操作対象情報を渡す。既知操作対象は予め決まっている場合もあるし、既知操作対象リスト取得手段２や同定情報取得手段３で取得された同定情報によって指定される場合もある。
【０１６９】
既知操作対象が予め決まっている場合としては、例えば、適応情報出力プログラムや適応情報出力装置が、その既知操作対象専用に作られているといった場合である。具体的な例としては、その既知操作対象用の取り扱い説明プログラムやヘルプなどが考えられる。
【０１７０】
既知操作対象情報は、予め作成済みで、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取るとし、その中から既知操作対象リスト取得手段２や同定情報取得手段３で指定された既知操作対象の操作対象情報を得る。例えば、予め作成済みの既知操作対象情報が、同定情報と説明情報などの組で構成されていれば、指定された同定情報と一致する同定情報を有する既知操作対象情報を求める既知操作対象情報として抽出すればよい。
【０１７１】
なお、もし、既知操作対象を指定する必要がなく、予め決まっているのならば、既知操作対象リスト取得手段２や同定情報取得手段３から既知操作対象の指定を得る必要はなく、予め決まった既知操作対象情報を主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから得ればよい。
【０１７２】
なお、操作対象情報抽出手段８を使わない場合は、既知操作対象情報取得手段６から、習熟度取得手段９、分類比較手段１０、相似既知操作対象選択手段４に直接、既知操作対象情報を渡す。
【０１７３】
未知操作対象情報取得手段７としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、未知操作対象情報を得て、操作対象情報抽出手段８、相似既知操作対象選択手段４、適応情報出力手段１２へ未知操作対象情報を渡す。未知操作対象は、予め決まっている場合もあるし、同定情報取得手段３で取得された同定情報によって指定される場合もある。
【０１７４】
未知操作対象が予め決まっている場合としては、例えば、適応情報出力プログラムや適応情報出力装置が、その未知操作対象専用に作られているといった場合である。具体的な例としては、その未知操作対象用の取り扱い説明プログラムやヘルプなどが考えられる。
【０１７５】
未知操作対象情報は、予め作成済みで、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取るとする。
【０１７６】
操作対象情報抽出手段８としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、未知操作対象情報取得手段７、既知操作対象情報取得手段６で得られた未知操作対象情報および既知操作対象情報の中から、要求取得手段５で得られた要求に関係する未知操作対象情報および既知操作対象情報を抽出し、習熟度取得手段９、分類比較手段１０、適応情報出力手段１２に抽出した各操作対象情報を渡す。
【０１７７】
抽出に必要ならば、分類情報が同等かどうかを判断する為、分類比較手段１０を利用してもよい（その場合、操作対象情報抽出手段８から分類比較手段１０に渡す分類情報は、抽出される前の操作対象情報から抜き出したものである）。
【０１７８】
習熟度取得手段９としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、操作対象情報抽出手段８から得た既知操作対象情報から、あるいは既知操作対象情報を手がかりにして習熟度の情報を得て、習熟度推測手段１１、適応情報出力手段１２へ渡す。
【０１７９】
習熟度の情報の取得の方法としては２通りあり、１つは習熟度情報が既知操作対象情報に含まれている場合の取得方法である。この場合、単に既知操作対象情報から習熟度情報を抜き出せば良い。もう１つの方法は、既知操作対象情報とは別に記録されている情報から、その既知操作対象情報に対応する習熟度情報を得る方法である。記録されている情報とは、例えば、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などに、各既知操作対象情報とその習熟度情報を関連付けたデータベースとして記録されている情報である。
【０１８０】
習熟度情報は予め作成されているとする。この習熟度情報の作成の仕方については、例えば最も簡単な方法として、ユーザ自身がそれぞれの既知操作対象情報について習熟度情報を入力する方法がある。この場合、ユーザ入力用のプログラムやインターフェースなどが別途必要となる。
【０１８１】
他の方法としては、操作対象自身が自動的に習熟度情報を作成する方法がある。例えば、ユーザが操作対象のある機能を使ったり、ある操作をした時、その利用回数や操作／反応時間を記録する。利用回数が多いほど、また操作／反応時間が短い程、習熟度が高いとすればよい。
【０１８２】
分類比較手段１０としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、操作対象情報抽出手段８から得たそれぞれの既知操作対象情報と未知操作対象情報とから分類情報を抜き出し、既知操作対象と未知操作対象とで分類情報が同等かどうかを判断し、判断結果を適応情報出力手段１２へ渡す。
【０１８３】
なお、操作対象抽出手段８を使わない場合は、既知操作対象情報は既知操作対象情報取得手段６から、未知操作対象情報は未知操作対象情報取得手段７から、直接得る。また、操作対象抽出手段８で分類情報が同等かどうかの情報が必要な場合は、操作対象情報抽出手段８と情報をやり取りする場合もある。
【０１８４】
習熟度推測手段１１としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、分類比較手段１０から分類情報が同等と判断された未知操作対象情報と既知操作対象情報を得て、その既知操作対象の習熟度を習熟度取得手段９から得、未知操作対象情報の習熟度を既知操作対象の習熟度から推測して、適応情報出力手段１２へ渡す。
【０１８５】
一つの未知操作対象情報に対応する既知操作対象情報が複数存在する場合、最も習熟度が高い既知操作対象情報を使って習熟度を推測する方法もある。同じ分類情報ならば、ほぼ同じ機能や操作などになるはずなので、実際のユーザの習熟度は最も高い習熟度と推測できる。低い習熟度の既知操作対象情報は、単にその既知操作対象が最近使われておらず、習熟度情報が更新されていない可能性がある。従って、最も習熟度が高い既知操作対象情報を使って習熟度を推測することで、実際の習熟度に近くなり、その高い習熟度によって適応情報出力手段１２の出力も簡潔となるか、または逆に高度で応用的となる効果が出てくる。
【０１８６】
なお、一つの未知操作対象情報に対応する既知操作対象情報が複数存在する場合、最も習熟度が低い既知操作対象情報を使って習熟度を推測する方法もある。同じ分類情報ならば、ほぼ同じ機能や操作などになるはずだが、実際には多少の違いはあるはずなので、最も高い習熟度で推測してしまうと、適応情報出力手段１２の出力が簡潔若しくは高度になりすぎる危険が出てくる。最も低い習熟度を推測に使うことで、その危険性を減らすことができる効果が出てくる。また、機能や操作の違いがあまりなかったとしても、以前に既知操作対象を操作した時から時間が経って、操作手順などを忘れてしまっている場合がある。そのような場合にも同様に有効である。
【０１８７】
また、最も習熟度が高い既知操作対象情報を使うのも、最も習熟度が低い既知操作対象情報を使うのも、どちらも極端すぎる、あるいは危険性が高すぎるという場合は、平均値などを使うことで、出力が簡潔すぎることもなく、詳し過ぎることもない、中間の詳しさの出力が得られるという効果が出てくる。
【０１８８】
また、相似既知操作対象選択手段４を使う場合、相似既知操作対象選択手段４から未知操作対象に最も似ている既知操作対象を得て、その既知操作対象の操作対象情報の習熟度から、対応する未知操作対象情報の習熟度を推測する。なお、相似既知操作対象選択手段４の具体的な処理については後述する。
【０１８９】
適応情報出力手段１２としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、操作対象情報抽出手段８から未知操作対象情報を取得し、習熟度推測手段１１から得た未知操作対象情報の習熟度に合わせて、出力手段１３へ出力する。
【０１９０】
また、未知操作対象情報だけでなく、既知操作対象情報も表示する場合は、操作対象情報抽出手段８から既知操作対象情報を取得し、習熟度取得手段９から得た既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力する。
【０１９１】
未知操作対象情報を習熟度に合わせて出力する際、習熟度が低い程、詳細に出力するようにする方法もある。また、操作対象情報の習熟度が所定の習熟度より高い場合、その操作対象情報を出力しない方法もある。この処理についての詳細は、後述する。
【０１９２】
また、分類比較手段１０から得た判断から、ある分類情報を持つ操作対象情報が、既知操作対象情報か未知操作対象情報のどちらかしか存在しない場合、そのどちらかしかない操作対象情報を集めて、習熟度に合わせて出力してもよい。これによって、既知操作対象情報と未知操作対象情報の分類情報による差分情報、すなわち既知操作対象情報と未知操作対象情報との相違点の出力が得られる。この結果、既知操作対象と未知操作対象の機能や操作の違いについて知りたい場合に、その違いだけを過不足ない形で知ることができる効果が出てくる。この処理についての詳細は、後述する。
【０１９３】
また、一つの分類に関する既知操作対象情報が複数存在する場合、最も習熟度が高い既知操作対象情報を優先して出力する方法もある。なお、一般に、ユーザは未知操作対象情報を主に知りたい場合が多いと思われるが、既知操作対象情報の出力も操作対象の機能や操作方法の理解を深めるのには有効である。例えば、未知操作対象と既知操作対象で機能や操作方法がどう違うかを知るには、両方の機能や操作方法の説明出力を見比べたり、それらの間の違いの部分について見たりすることで、機能や操作方法の違いを理解しやすくなる。
【０１９４】
また、相似既知操作対象選択手段４を使う場合、相似既知操作対象選択手段４から未知の操作対象に最も似ている既知操作対象を得て、その既知操作対象情報を優先して出力する方法もある。
【０１９５】
なお、未知操作対象情報と既知操作対象情報の取得については、操作対象情報抽出手段８を使わない場合は既知操作対象情報取得手段６、未知操作対象情報取得手段７から直接取得する。
【０１９６】
出力手段１３としてのＣＰＵ７０は、主記憶７４、外部記憶７５、通信デバイス７７を介したネットワーク先などから読み取られるプログラムに基づき、表示する操作対象情報を適応情報出力手段１２から得て、出力する。
【０１９７】
出力先は、ディスプレイ７１やプリンター７２などの視覚的出力デバイスであったり、スピーカーなどの音声出力デバイスであったり、外部記憶７５などのデータ記録デバイスであったり、通信デバイス７７を経由したネットワーク先の出力／記録デバイスであったりする。
【０１９８】
図５は、本発明に係る適応情報出力装置の外観例を示している。本体９０上に表示部兼タブレット９１があり、入力操作手段としてペン９２がある。表示部兼タブレット９１は入出力装置（ディスプレイ７１およびタブレット７３等）に相当する。表示部兼兼タブレット９１上でペン９２を操作することで、同定情報取得手段３が操作対象を取得／選択したり、要求取得手段５が要求を取得したりできる。表示部兼タブレット９１上には、図５のように、適応情報出力手段１２で出力された操作対象情報が表示される。
【０１９９】
図６は、本発明の実施の一形態に係る適応情報出力方法を示すフローチャート図である。前述した適応情報出力装置の各手段上で実施される処理に対応する。
【０２００】
まず連結点Ｐ１０（以下、「連結点Ｐ」を「Ｐ」と略記する）を経由して、ステップＳ１（以下、「ステップＳ」を「Ｓ」と略記する。）で、未知操作対象情報取得手段７（および要求取得手段５の要求入力に基づいて操作対象情報抽出手段８）が未知操作対象情報を取得し、Ｐ２０を経てＳ２へ進む。なお、操作対象情報抽出手段８を使う場合と使わない場合で、上記のように括弧書きする場合がある。特にことわりなく操作対象情報抽出手段８が含まれる括弧書きがある場合、操作対象情報抽出手段８を使う場合と解釈すればよい。
【０２０１】
図７は未知操作対象情報の構造の一例を説明する図である。隣接する矩形の集まりが一つの未知操作対象情報で、全体は複数の未知操作対象情報の配列になっており、それぞれの未知操作対象情報にインデックス番号でアクセスできるとする。図７では、未知操作対象情報２０〜２４の５つの未知操作対象情報の配列となっている。
【０２０２】
各未知操作対象情報２０〜２４は、「機器ＩＤ」、「分類情報」、「推測習熟度」、「詳細度」、「内容情報」、「対応先」の情報からなる。「機器ＩＤ」は、操作対象を同定するＩＤ情報であり、ここでは数字で表現されている。同定情報取得手段３で使われる同定情報と同じでよい。「分類情報」は、言葉通り、操作対象情報の分類情報である。分類情報の表現の仕方はいろいろ考えられるが、ここでは文字列として表現している。何らかの番号や記号などで分類情報が管理されているならば、それらの番号や記号などでもよい。分類情報は、全ての操作対象で形式や種類が統一されているのが望ましいが、統一されていない場合は、他の操作対象の分類情報との対応表など、同等かどうか判断できるのに使える補助情報があると良い。
【０２０３】
「推測習熟度」は、習熟度推測手段１１で推測される未知操作対象情報の習熟度である。まだ推測されていない場合は、空白や０でよい。「内容情報」は、分類情報に対応する操作対象情報の内容であり、説明情報に相当する。図７では文字列による説明文になっているが、操作内容を表す静止画または動画のデータなどを組み合わせてもよい。あるいはデータの格納先（アドレスやファイル名など）を指定する情報を記録しておいてもよい。
【０２０４】
「詳細度」は、「内容情報」（説明情報）の詳しさを表す。「内容情報」と「詳細度」は組で扱われ、一つの操作対象情報内に複数の異なる「詳細度」と「内容情報」の組を保有できるとする。「対応先」は、この未知操作対象情報と分類情報が同等であると分類比較手段１０で判断された既知操作対象情報を指し示す情報の配列である。ここでは、図８、図９での既知操作対象情報の番号が記録されている。なお、「内容情報」と「詳細度」の組の配列と「対応先」の配列とは図では並べてあるが、対応する既知操作対象が２つある例を示しているだけのことで、詳細度別に対応先がある訳ではなく、互いに配列としては独立している。
【０２０５】
Ｓ１での処理の詳細は後で図１０を使って述べる。
Ｓ２では、既知操作対象情報取得手段６（および要求取得手段５の要求入力に基づいて操作対象情報抽出手段８）が既知操作対象情報を取得し、Ｐ３０を経てＳ３へ進む。
【０２０６】
図８、図９は既知操作対象情報の構造の一例を説明する図である。図７同様、既知操作対象情報３０〜３４または４０〜４４の配列になっている。
【０２０７】
各既知操作対象情報３０〜３４または４０〜４４は、「機器ＩＤ」、「分類情報」、「習熟度」、「詳細度」、「内容情報」の情報からなる。「機器ＩＤ」、「分類情報」、「詳細度」、「内容情報」は、図７の未知操作対象情報と同様である。
【０２０８】
「習熟度」は、習熟度取得手段９で得られる既知操作対象情報の習熟度である。なお、全ての既知操作対象の全ての機能を使った経験があるとは限らないので、全ての既知操作対象情報の習熟度が設定されているとは限らない。データの設定の仕方によるが、その場合、既知操作対象情報３４のように、習熟度を０としたり、あるいは設定せずに空白などにしておくケースが考えられる。習熟度を０としてしまうと、本当に習熟していない場合と、習熟しているのかどうか分からない場合とが、区別がつきにくくなるので、使った経験が無い場合には空白などとしておいた方がよい。
【０２０９】
Ｓ３では、分類比較手段１０が、未知操作対象情報および既知操作対象情報それぞれの分類情報を取得し、さらに分類情報の同等な未知および既知操作対象情報を取得して、Ｐ４０を経てＳ４へ進む。
Ｓ３での処理の詳細は後で図１５を使って述べる。
【０２１０】
Ｓ４では、習熟度推測手段１１が、Ｓ３で取得され、分類比較手段１０から得た未知操作対象情報の習熟度を推測して、Ｐ５０を経てＳ５へ進む。
Ｓ４での処理の詳細は後で図１７を使って述べる。
【０２１１】
Ｓ５では、適応情報出力手段１２が、未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報あるいは両方を使って、習熟度に合わせた情報を生成し、Ｐ６０を経てＳ６へ進む。
Ｓ５での処理の詳細は後で図１８、１９、２１を使って述べる。
【０２１２】
Ｓ６では、出力手段１３が、適応情報出力手段１２（Ｓ５）から得た情報を出力デバイスなどに出力して、処理を終了する。
【０２１３】
以上の処理によって、習熟度情報のない未知操作対象に関しても、既知操作対象情報の習熟度を使って未知操作対象情報の推測習熟度を求めることにより、できるだけユーザの知識レベルに合わせた必要充分な操作対象情報の出力を行うことができるようになる（なお、これ以外の効果などに関しては後で述べる）。
【０２１４】
図１０は、図６のＳ１の処理、すなわち未知操作対象情報を取得する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【０２１５】
連結点Ｐ１０を経たＳ１−１では、未知操作対象情報取得手段７が、未知操作対象の同定情報を同定情報取得手段３から得て、Ｓ１−２へ進む。ここでは、同定情報として「機器ＩＤ」（図７参照）を得るとする。なお、同定情報が予め決まっているのなら、すなわち未知操作対象が予め決まっているのなら、同定情報取得手段３から得る必要は無い。
【０２１６】
Ｓ１−２では、未知操作対象情報取得手段７が、Ｓ１−１で得た未知操作対象の同定情報に対応する未知操作対象情報候補を得て、Ｓ１−３へ進む。未知操作対象情報は予め作成されているので、外部記憶７５などから同定情報（例えば機器ＩＤ）が一致する未知操作対象情報を未知操作対象情報取得手段７が抜き出せばよい。なお、未知操作対象情報が予め決まっている場合は、Ｓ１−１を省いて、予め決まっている未知操作対象情報を得るようにすればよい。
【０２１７】
Ｓ１−３では、要求取得手段５が、ユーザからの情報取得の要求を得て、Ｓ１−４へ進む。図３で説明したように、ユーザの要求する情報をキーボードなどの入力手段１などで得る。入力手段１からに限らず、通信デバイス７７を介してネットワーク先から得ても良い。例えば、クライアント側のユーザがＷＷＷ（ｗｏｒｌｄ　ｗｉｄｅ　ｗｅｂ）ブラウザで要求を入力してサーバ側に送信し、サーバ側の適応情報出力装置の要求取得手段５が要求を受信する場合などである（ちなみにその場合、出力もサーバ側からクライアント側に送信され、ＷＷＷブラウザ上に表示するなどしてもよい）。
【０２１８】
ユーザによる入力は、図３のように文章として入力されるだけに限らず、例えば、未知操作対象が持っている機能一覧などから選択させる場合もある。その場合は、機能一覧のリスト表示や（機能が構造化されているなら）ツリー表示などのユーザインターフェースを使うと、ユーザは選択しやすい。
【０２１９】
得られる要求は、図３のように文章として得られる場合もあるし、機能一覧のリスト表示などから選択する場合はインデックス番号などの場合もある。操作対象情報抽出手段８（Ｓ１−４）が抽出に使える形ならばなんでもよい。
【０２２０】
Ｓ１−４では、操作対象情報抽出手段８が、未知操作対象情報取得手段７（Ｓ１−１）から得た未知操作対象情報の中から、要求取得手段５（Ｓ１−３）から得たユーザの要求に関係する未知操作対象情報を抽出し、Ｐ２０へ抜ける。
【０２２１】
未知操作対象情報の抽出の仕方は色々考えられるが、例えば、図３のように自由な文章として入力される場合、その文章からキーワードを抽出し、そのキーワードを分類情報や内容情報に含む未知操作対象情報を抽出すればよい。例えば、図３の場合、「録画一時停止」、「再開操作」などがキーワードとなる。このキーワードで図７の未知操作対象情報を対象に抽出してみると、どちらのキーワードも含むのは未知操作対象情報２２だけであり、いずれかのキーワードを含むのは未知操作対象情報２１、２２である。
【０２２２】
なお、Ｓ１−３で、要求を一覧から選ばせる場合は、得られる要求は、一覧中のインデックス番号のような形の場合もありえる。その場合、そのインデックス番号が未知操作対象情報自体に含まれていて、インデックス番号が一致する未知操作対象情報を抽出すればよい。あるいは、インデックス番号から対応する未知操作対象情報が得られる対応表やデータベースを使ってもよい。
【０２２３】
Ｓ１−３、Ｓ１−４は、要求取得手段５、操作対象抽出手段８を使わない場合は省く。その場合、未知操作対象情報取得手段７（Ｓ１−２）で得られた未知操作対象情報候補をそのままＳ１で得られる未知操作対象情報として使うことになる。
【０２２４】
以上のＳ１−１からＳ１−４の処理で、図６のＳ１の処理が行われる。
【０２２５】
図１１は、図６のＳ２の処理、すなわち既知操作対象情報を取得する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【０２２６】
Ｐ２０を経たＳ２−１では、既知操作対象情報取得手段６が、既知操作対象情報候補を取得して、Ｐ２１を経てＳ２−２へ進む。Ｓ２−１の処理の詳細は、後で図１３、１４を使って説明する。
【０２２７】
Ｓ２−２では、操作対象情報抽出手段８が、既知操作対象情報取得手段６（Ｓ２−１）から得た既知操作対象情報の候補の中から、要求取得手段５（Ｓ１−３）から得たユーザの要求に関係する既知操作対象情報を抽出し、Ｓ２−３へ進む。抽出の仕方は、「未知」を「既知」と置き換えれば、Ｓ１−４と同様である。
【０２２８】
Ｓ２−２は、要求入力手段５、操作対象抽出手段８を使わない場合は省く。その場合、既知操作対象情報取得手段６（Ｓ２−１）で得られた既知操作対象情報候補をそのままＳ２で得られる既知操作対象情報として使うことになる。また、適応情報出力手段１２（Ｓ６）で、既知操作対象情報を出力せず、未知操作対象情報だけを出力する場合も、Ｓ２−２を省いてもよい。
【０２２９】
Ｓ２−３では、相似既知操作対象選択手段４が、未知操作対象に最も操作対象情報が似ている既知操作対象を選択して、Ｐ３０へ抜ける。
【０２３０】
選択の仕方は色々考えられるが、最も簡単なのはユーザに選んでもらうことである。図１２（後でＳ２−１Ａ−１で説明する）のようなウィンドウ表示を行い、既知操作対象のリスト中から最も似ているものを入手力手段１などを使って選んでもらう方法である。
【０２３１】
自動で行うとしたら、簡易な方法としては、未知操作対象に最も似ている既知操作対象の対応表を予め作っておき、それを参照する方法が考えられる。対応表は外部記憶などに記録しておいたり、通信デバイス７７経由でネットワーク先のサーバなどから得てもよい。対応表を使わない方法としては、操作対象に関する情報、例えば、図１２の種類とメーカー名、機種名などから推測する方法が考えられる。未知操作対象の種類やメーカーができるだけ同じもの、さらに型番の文字マッチングが最も高いものを選ぶ、といった方法である。一般に種類やメーカー、型番ができるだけ同じ／似ている方が操作対象情報も似ていることが多い。
【０２３２】
上記のような比較的簡易な方法ではなく、操作対象情報の内容情報を比較して似ている既知操作対象を選択する方法もある。対応表を作る手法は手間がかかり、また、型番などから推測する手法は異なるメーカー間では難しいという短所を持つが、内容情報を比較するのならば、どんな操作対象間でも比較できるという利点がある。
【０２３３】
操作対象情報自体を比較する方法は、例えばＷｅｂページの検索エンジンで似たページを探す手法などが利用できる。例えばＷｅｂページ（本発明で言えば操作対象情報の内容情報）の文章中からキーワードを切り出し、キーワードの属する分野とその分野に属する程度を予め作成済みの辞書から得て、分野を方向軸、程度を長さとすれば意味空間上のベクトルと解釈できる。そして、そのＷｅｂページの全キーワードからなるベクトルをそのＷｅｂページのベクトルとする。任意の２つのベクトル間の近さは、内積を取ることによって数値化できるので、これによって各Ｗｅｂページのベクトル間の近さをＷｅｂページの文章の近さとすれば、最も内容が似ているＷｅｂページを探すことができるようになる。
以上のＳ２−１からＳ２−３の処理で、図６のＳ２の処理が行われる。
【０２３４】
図１３は、図１１のＳ２−１の処理、すなわち既知操作対象情報候補を取得する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【０２３５】
Ｐ２０を経たＳ２−１Ａ−１では、既知操作対象情報取得手段６が、既知操作対象の同定情報を同定情報取得手段３から得て、Ｓ２−１Ａ−２へ進む。図１２は同定情報を取得するユーザインターフェース例を説明する図である。ウィンドウ形式で操作対象の「種類」、「メーカー」、「機種名」などのリスト形式で各操作対象が列挙表示されており、数が多い場合はスクロールバーでスクロールして見ることができるとする。この中からユーザが未知操作対象や既知操作対象をペンやマウスなどで選んで、ＯＫボタンを押すことで、ユーザに選択してもらう。これによって、選択された行の操作対象の同定情報を得る。
【０２３６】
なお、同定情報が予め決まっているのなら、すなわち既知操作対象が予め決まっているのなら、同定情報取得手段３から得る必要は無い。
【０２３７】
Ｓ２−１Ａ−２では、既知操作対象情報取得手段６が、Ｓ２−１Ａ−１で得た既知操作対象の同定情報に対応する既知操作対象情報候補を得て、Ｐ２１へ抜ける。同定情報に対応する操作対象情報を得る方法は、Ｓ１−２と同様である。なお、既知操作対象情報が予め決まっている場合は、Ｓ２−１Ａ−１を省いて、予め決まっている既知操作対象情報を得るようにすればよい。
【０２３８】
以上のＳ２−１Ａ−１からＳ２−１Ａ−２の処理で、図１１のＳ２−１の処理が行われる。
【０２３９】
図１４は、図１１のＳ２−１の処理、すなわち既知操作対象情報候補を取得する処理の別の一方法を説明するフローチャート図である。
【０２４０】
Ｐ２０を経たＳ２−１Ｂ−１では、既知操作対象リスト取得手段２が、ユーザが利用したことのある操作対象のリストである既知操作対象リストを得て、Ｓ２−１Ｂ−２へ進む。得られるリストの形式は、例えば、同定情報や図１２のような操作対象の「種類」、「メーカー」、「機種名」などの配列である。
【０２４１】
既知操作対象リストは予め作成されていて、外部記憶７５などから得るとする。予め作成せず、動的に既知操作対象リストを作る方法として、同定情報取得手段３で説明したように、操作対象から同定情報を通信で取得する際、ユーザが使ったことがあるかどうかの情報を一緒に返すという方法も考えられる。
【０２４２】
Ｓ２−１Ｂ−２では、既知操作対象情報取得手段６が、既知操作対象リスト取得手段２（Ｓ２−１Ｂ−１）から得た既知操作対象リストから、処理に使われる既知操作対象を必要に応じてユーザが選択し、Ｓ２−１Ｂ−３へ進む。例えば、図１２のようなユーザインターフェースを使って、ユーザに既知操作対象を絞り込んでもらえばよい。
【０２４３】
Ｓ２−１Ｂ−２の処理を入れると、既知操作対象を絞り込むことで、不要な情報が出力されるのを抑制できる効果が出てくるが、必須の処理ではないので省くこともできる。
【０２４４】
なお、既知操作対象情報が予め決まっている場合は、Ｓ２−１Ｂ−１、Ｓ２−１Ｂ−２を省いて、Ｓ２−１Ｂ−３で予め決まっている既知操作対象情報を得るようにすればよい。
【０２４５】
Ｓ２−１Ｂ−３では、既知操作対象情報取得手段６が、Ｓ２−１Ｂ−２（Ｓ２−１Ｂ−２を省く場合はＳ２−１Ｂ−１（既知操作対象リスト取得手段２））で得た既知操作対象（の同定情報）について、既知操作対象情報を得て、Ｐ２１へ抜ける。既知操作対象情報を得る処理は、図１３のＳ２−１Ａ−２と同様である。
【０２４６】
以上のＳ２−１Ｂ−１からＳ２−１Ｂ−３の処理で、図１１のＳ２−１の処理が行われる。
【０２４７】
図１５は、図６のＳ３の処理、すなわち分類比較手段１０が分類情報の同等な操作対象情報を取得する処理の方法を説明するフローチャート図である。
【０２４８】
Ｐ３０を経たＳ３−１では、分類比較手段１０が、操作対象情報抽出手段８（Ｓ１−４）から得られる一つ以上の未知操作対象情報の中の最初の未知操作対象情報を取得して、Ｓ３−２へ進む。説明の為、この未知操作対象情報を「カレント未知操作対象情報」と以降呼ぶことにする。得られる未知操作対象情報は、図７のような配列となっているので、その最初の未知操作対象情報２０をカレント未知操作対象情報とすればよい。
【０２４９】
Ｓ３−２では、分類比較手段１０が、カレント未知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ３−３へ進み、存在しないならばＳ３−１１へ進む。
【０２５０】
Ｓ３−３では、分類比較手段１０が、カレント未知操作対象情報から分類情報を取得し、Ｓ３−４へ進む。この場合、分類比較手段１０は、図７の「分類情報」の項目を見ることになる。未知操作対象情報２０ならば「録画開始操作」が分類情報として取得される。
【０２５１】
Ｓ３−４では、分類比較手段１０が、既知操作対象情報取得手段６（Ｓ２）から得られる一つ以上の既知操作対象情報の中の最初の既知操作対象情報を取得して、Ｓ３−５へ進む。説明の為、この既知操作対象情報を「カレント既知操作対象情報」と以降呼ぶことにする。既知操作対象情報取得手段６から得られる既知操作対象情報は、図８のような配列となっているので、その最初の既知操作対象情報３０をカレント既知操作対象情報とすればよい。
【０２５２】
Ｓ３−５では、分類比較手段１０が、カレント既知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ３−６へ進み、存在しないならばＳ３−７へ進む。
【０２５３】
Ｓ３−６では、分類比較手段１０が、カレント既知操作対象情報から分類情報を取得し、Ｓ３−８へ進む。この場合、分類比較手段１０は、図８の「分類情報」の項目を見ることになる。例えば、既知操作対象情報３０ならば「録画開始操作」が分類情報として取得される。
【０２５４】
Ｓ３−７では、Ｓ３−５でカレント既知操作対象情報が存在しない場合に、分類比較手段１０が、次の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ３−２へ戻る。
【０２５５】
Ｓ３−８では、分類比較手段１０が、Ｓ３−３で得たカレント未知操作対象情報の分類情報と、Ｓ３−６で得たカレント既知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断し、同等ならばＳ３−９へ進み、同等でないならばＳ３−１０へ進む。
【０２５６】
例えば、未知操作対象情報２０と既知操作対象情報３０ならば、どちらも分類情報は「録画開始操作」という文字列なので、これらは同等と判断される。もし、分類情報がＩＤ番号などで管理されていたら、ＩＤ番号が等しいかどうかで判断できる。
【０２５７】
ただ、分類情報の形式が共通化されていない場合は、同等かどうかの判断は難しくなる。例えば、録画を開始する操作の説明の操作対象情報の分類情報として、あるメーカーは「録画開始操作」とし、別のメーカーは「録画を開始する時の操作」とする場合も考えられる。あるいはＩＤ番号の場合、ＩＤ番号がメーカー間で統一されていないかもしれない。あるいは、あるメーカーは文字列で表現し、別のメーカーはＩＤ番号かもしれない。
【０２５８】
言葉が多少異なるぐらいならキーワードマッチングである程度判断できるが、ＩＤ番号などの場合はこれだけでは判断できない。その場合、ＩＤ番号とそれを表す文字列の対応表を別途外部記憶手段などに蓄えておいて文字列で比較したり、あるいはメーカー間のＩＤ番号の対応表を別途外部記憶手段やサーバなどに蓄えておいて、それを参照するなどの方法が必要となる。
【０２５９】
Ｓ３−９では、分類比較手段１０が、同等と判断したカレント未知操作対象情報を「同等未知操作対象情報リスト」に追加し、カレント既知操作対象情報を「同等既知操作対象情報リスト」に追加し、Ｓ３−１０へ進む。なお、既にリスト中に、追加しようとする操作対象情報と同じ操作対象情報が存在する場合は、追加しない。
【０２６０】
なお、Ｓ４で習熟度を推測する為に同等未知操作対象情報リストや同等既知操作対象情報リストを使うのであれば、既知操作対象情報に習熟度が設定されてないと意味がないので、カレント既知操作対象情報に習熟度が設定されていない場合は、同等未知操作対象情報リストや同等既知操作対象情報リストに追加しない。
【０２６１】
Ｓ３−１０では、分類比較手段１０が、次の既知操作対象情報をカレント既知操作対象情報に設定して、Ｓ３−５へ戻る。
【０２６２】
Ｓ３−１１では、Ｓ３−２でカレント未知操作対象情報が存在しない場合に、分類比較手段１０が、一度も同等と判断されなかった未知操作対象情報を「非同等未知操作対象情報リスト」に追加し、一度も同等と判断されなかった既知操作対象情報を「非同等既知操作対象情報リスト」に追加し、Ｐ４０へ抜ける。
【０２６３】
図１６は、各リストの構造例を説明する説明図である。左から順に「同等未知操作対象情報リスト」、「同等既知操作対象情報リスト」、「非同等未知操作対象情報リスト」、「非同等既知操作対象情報リスト」となっていて、各リストの要素がその下に配列として並んでいる。各要素は、操作対象情報（または操作対象情報への参照情報）を有している。各操作対象情報の矩形内には、分かりやすいように分類情報文字列を入れてあり、括弧の中に操作対象情報の番号を示してある。例えば、「同等既知操作対象情報リスト」は、同等と判断された既知操作対象情報３０〜３３、４０〜４３からなる。
【０２６４】
「同等未知操作対象情報リスト」は他のリストと少し構造が異なり、各要素は、「未知操作対象情報」と「対応既知操作対象情報（の配列）」とからなる。「未知操作対象情報」は同等と判断された未知操作対象情報であり、「対応既知操作対象情報」は同等と判断された未知操作対象情報に対応する既知操作対象情報（または既知操作対象情報への参照情報）の配列である。例えば、同等未知操作対象情報リストの最初の要素は、未知操作対象情報が未知操作対象情報２０であり、それに対応する既知操作対象情報は、既知操作対象情報３０、４０である。図１６では対応が分かり易いように矢印で対応関係を示してある。
【０２６５】
各操作対象情報がどのようにこれらのリストに追加されるかを、図７、図８、図９に示す各操作対象情報から図１６に示す各種情報リストが作成される具体例で説明する。なお、見易いように図８と図９は別の配列のように示しているが、実際は連結された一つの配列であり、カレント既知操作対象情報は順に設定されていく。
【０２６６】
最初にカレント未知操作対象情報２０はカレント既知操作対象情報３０と同等と判断されるので、未知操作対象情報２０が同等未知操作対象情報リストへ、既知操作対象情報３０が同等既知操作対象情報リストに追加される。以降、カレント既知操作対象情報を更新していくことで、既知操作対象情報４０も同等既知操作対象情報リストに追加される。
【０２６７】
これらを繰り返していくと、未知操作対象情報２４と既知操作対象情報４４が同等未知操作対象情報リストにも同等既知操作対象情報リストにも追加されずに残る。これらは非同等未知操作対象情報リスト、非同等既知操作対象情報リストに追加される。このようにして図７、図８、図９の各操作対象情報から、図１６の各種情報リストが生成される。
【０２６８】
以上のＳ３−１からＳ３−１１の処理で、図６のＳ３の処理が行われる。
【０２６９】
図１７は、図６のＳ４の処理、すなわち習熟度推測手段１１が未知操作対象情報の習熟度を推測する処理の方法を説明するフローチャート図である。
【０２７０】
Ｐ４０を経たＳ４−１では、習熟度推測手段１１が、操作対象情報抽出手段８（Ｓ１−４）から得られる一つ以上の未知操作対象情報の中の最初の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ４−２へ進む。この処理はＳ３−１と同様である。
【０２７１】
Ｓ４−２では、習熟度推測手段１１が、カレント未知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ４−３へ進み、存在しないならばＰ５０へ抜ける。この処理はＳ３−２と同様である。
【０２７２】
Ｓ４−３では、習熟度推測手段１１が、カレント未知操作対象情報が同等未知操作対象情報リスト中に含まれているかどうかを判断し、含まれている場合はＳ４−４へ進み、含まれていない場合はＳ４−５へ進む。
【０２７３】
Ｓ４−４では、習熟度推測手段１１が、同等未知操作対象情報リスト中に含まれているカレント未知操作対象情報と分類情報的に同等な対応する既知操作対象情報を得て、その既知操作対象情報の習熟度からカレント未知操作対象情報の習熟度を推測し、Ｓ４−６へ進む。
【０２７４】
対応する既知操作対象情報は、図１６の同等未知操作対象情報リストの「対応既知操作対象情報」を見ればよい。例えば、未知操作対象情報２０の対応既知操作対象情報は、既知操作対象情報３０、４０である。
【０２７５】
習熟度の推測方法は色々考えられるが、最も単純な方法は、対応する既知操作対象情報の習熟度をそのまま未知操作対象情報の習熟度としてしまう方法である。あるいは、未知操作対象情報に対応する既知操作対象情報の関連度に、高い場合と低い場合と、ある程度の幅がある点を考慮して、既知操作対象情報の習熟度より少し劣る習熟度にするという方法も考えられる。
【０２７６】
また、未知操作対象情報２０のように、対応既知操作対象情報が複数存在する時の習熟度の推測方法も色々考えられる。
【０２７７】
例えば、全ての既知操作対象情報の習熟度の平均を取るという方法や、最も習熟度が高いものを取る方法、最も低い習熟度を取る方法などが考えられる。最も習熟度が高いものを取る場合、出力が不必要に冗長となることを抑制できる効果が出てくるが、推測が誤っていて、本当の未知操作対象情報の習熟度が推測した習熟度より低いときは、必要な出力が足りなくなってしまうという問題が出てくる。最も低い習熟度を取る場合、本当の未知操作対象情報の習熟度より推測した習熟度の方が高いときに必要な出力が足りなくなってしまうという問題を回避できるが、逆に、本当の未知操作対象情報の習熟度が推測した習熟度より高い時、出力が不必要に冗長となるという問題が出てくる。
【０２７８】
他の方法として、例えば、習熟度が設定された日時が最も近い既知操作対象情報を選ぶという方法も考えられる。この方法を行うには、既知操作対象情報のデータ構造に、習熟度が設定された日時が必要となる。既知操作対象を操作してから時間が経っていると、操作などの知識を忘れてしまうことがある為、近い日時の既知操作対象情報を使うことで、既知操作対象情報の習熟度の信用性が高くなる効果が出てくる。
【０２７９】
また、相似既知操作対象選択手段４（Ｓ２−３）で得た操作対象を用いて、未知操作対象と最も似ている既知操作対象の既知操作対象情報を優先して習熟度を推測するという方法もある。「優先」とは、簡単には、上述したようにどの既知操作対象情報の習熟度を使うか、ということだが、平均を取る場合などは優先する習熟度に重みをつけて計算するという方法も考えられる。未知操作対象情報に似た既知操作対象情報の習熟度を優先させることで、習熟度推測の精度が上がる可能性が高くなる効果が出てくる。
【０２８０】
Ｓ４−５では、Ｓ４−３でカレント未知操作対象情報が同等未知操作対象情報リストに含まれていない場合に、習熟度推測手段１１が、未知操作対象情報の習熟度を０あるいは低い値に設定して、Ｓ４−６へ進む。習熟度を推測する術がないので、０あるいは低い値に設定せざるを得ない。低い値というのは特に決まりはないが例えば予め決めておいた値とか、その未知操作対象の他の操作対象情報の推測習熟度にある割合を掛けた値などが考えられる。
【０２８１】
これにより、例えば習熟度が低い程、操作対象情報が詳しく出力されたりするので、その未知操作対象情報の出力が不足する、不充分であるという事態を避けることができる効果が出てくる。
【０２８２】
Ｓ４−６では、習熟度推測手段１１が、次の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ４−２へ戻る。ここでの処理はＳ３−７と同様である。
【０２８３】
以上のＳ４−１からＳ４−６の処理で、図６のＳ４の処理が行われる。
【０２８４】
図１８は、図６のＳ５の処理、すなわち適応情報出力手段１２が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の一方法を説明するフローチャート図である。なお、Ｓ５の別の処理方法も後で図２１、２２を使って説明する。
【０２８５】
Ｐ５０を経たＳ５Ａ−１では、適応情報出力手段１２が、操作対象情報抽出手段８（Ｓ１−４）から得られる一つ以上の未知操作対象情報の中の最初の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ５Ａ−２へ進む。ここでの処理はＳ３−１と同様である。
【０２８６】
Ｓ５Ａ−２では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＰ５１を経てＳ５Ａ−３へ進み、存在しないならばＰ６０へ抜ける。ここでの処理はＳ３−２と同様である。
【０２８７】
Ｓ５Ａ−３では、適応情報出力手段１２が、習熟度などに従って、出力する情報を作成し、Ｐ５３を経てＳ５Ａ−４へ進む。ここでの処理の詳細は後で図１９を使って説明する。
【０２８８】
Ｓ５Ａ−４では、適応情報出力手段１２が、次の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ５Ａ−２へ戻る。ここでの処理はＳ３−７と同様である。
【０２８９】
以上のＳ５Ａ−１からＳ５Ａ−４の処理で、図６のＳ５の処理が行われる。
【０２９０】
これによって、習熟度を持たない未知操作対象情報の習熟度を推測して、必要充分で過不足無い出力を行うことができるようになる効果が出てくる。
【０２９１】
なお、本発明の適応情報出力方法は、ユーザ自身が未知操作対象の過不足無い操作対象情報を直接得る場合だけでなく、他人が操作を教えるような場合でも利用できる。初めて使う製品や普段あまり使わないような製品の操作の仕方を知りたい場合に、メーカーのサポートセンターなどに問い合わせることがあるが、サポートセンターは問い合わせてきたユーザの既知操作対象情報を得ることができれば、簡潔な操作方法をユーザに知らせることができる。
【０２９２】
図１９は、図１８のＳ５Ａ−３の処理、すなわち適応情報出力手段１２が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【０２９３】
Ｐ５０を経たＳ５Ａ−３−１では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報の推測された習熟度が所定の値以下かどうか判断し、以下ならばＰ５２を経てＳ５Ａ−３−２へ進み、以下でないならば、習熟度が高いことを意味するので、操作対象情報を出力する必要が無いため、Ｐ５３へ抜ける。
【０２９４】
Ｓ５Ａ−３−２では、適応情報出力手段１２が、習熟度に合わせて出力する情報を作成して、Ｐ５３へ抜ける。
【０２９５】
習熟度に合わせて出力する方法は色々考えられるが、例えば、図７のように各操作対象情報の内容情報が詳細度別に分かれているのならば、それを利用すればよい。例えば、未知操作対象情報２０の場合、推測習熟度が１なので、それに該当する詳細度を、例えば（詳細度）＝４−（推測習熟度）の式で求め、詳細度３の「リモコン上の赤い録画ボタン（●）を押す。」を出力する情報とする。
【０２９６】
内容情報が詳細度別に分かれておらず、単一の文章などしか保持していない時は、その文章を要約する処理を行い、要約する程度を変えることで詳しさを変えるようにする方法も考えられる。
【０２９７】
その他にも構造化されたデータ構造を使った作成処理方法も考えられるが、その処理の詳細は後で図２０を使って説明する。
【０２９８】
以上のＳ５Ａ−３−１からＳ５Ａ−３−２の処理で、図１８のＳ５Ａ−３の処理が行われる。
【０２９９】
習熟度が所定の値より大きい操作対象情報は出力しないことで、習熟度が高い、すなわちよく知っている操作対象情報の出力を抑制することができる効果が出てくる。
【０３００】
図２０は、図１９のＳ５Ａ−３−２の処理、すなわち適応情報出力手段１２が習熟度に合わせて出力する情報を作成する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【０３０１】
この処理を行う為には、操作対象情報も図７のような単純な構造ではなく、階層化された構造が必要になる。図２１は階層化された操作対象情報のデータ構造を説明する説明図である。
【０３０２】
配列の要素であるデータを「要素データ」と、以降呼ぶことにし、要素データは階層化して持つことができるとする。すなわちある要素データの子データとして、別の要素データの配列を持つことができる。
【０３０３】
階層のトップである操作対象情報の構造は、図７の操作対象情報とほぼ同様であるが、図７の「詳細度」と「内容情報」の項目の代わりに「子要素データ」を持つ。「子要素データ」は、その下の階層の要素データ配列への参照情報を保持する。例えば操作対象情報５０の場合、子要素データとして、要素データ５１〜５４、５５〜５７の配列への参照情報を保持している。すなわち操作対象情報５０と要素データ５１〜５４、５５〜５７の配列が階層構造をなしている。
【０３０４】
各子要素データは「詳細度」、「内容情報」、「子要素データ」を持つ。「詳細度」、「内容情報」は図７のものと同様の意味を持ち、「子要素データ」は操作対象情報５０のものと同様の意味である。例えば要素データ５４の場合、子要素データとして、要素データ５８、５９の配列への参照情報を保持している。
【０３０５】
Ｐ５２を経たＳ５Ａ−３−２−１では、適応情報出力手段１２が、最初の要素データをカレント要素データに設定して、Ｓ５Ａ−３−２−２へ進む。例えば操作対象情報５０の場合、最初の要素データは要素データ５１となる。後でＳ５Ａ−３−２−６で再帰的にこの処理が呼ばれるが、その場合は呼び出し元のカレント要素データの子要素データの配列が対象となる配列となるので、その配列中の最初の要素データとなる。例えば、要素データ５４がカレント要素データだとすると、Ｓ５Ａ−３−２−６で再帰的にこの処理が呼ばれる場合、呼ばれた処理中のＳ５Ａ−３−２−１では要素データ５８が（子要素データの階層の）カレント要素データとして設定される。なお、再帰的にカレント要素データが設定されるので、各階層毎にカレント要素データは保持する必要がある。
【０３０６】
Ｓ５Ａ−３−２−２では、適応情報出力手段１２が、カレント要素データが存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ５Ａ−３−２−３へ進み、存在しないならばＰ５３へ抜ける。ここでの処理はＳ３−２と同様である。
【０３０７】
Ｓ５Ａ−３−２−３では、適応情報出力手段１２が、カレント要素データの詳細度が出力すべき詳細度か判断し、出力する場合はＳ５Ａ−３−２−４へ進み、出力すべきでない場合はＳ５Ａ−３−２−５へ進む。出力すべき詳細度かどうかの判断は、Ｓ５Ａ−３−２で説明した、推測習熟度を用いて算出したカレント未知操作対象情報の詳細度（４−（推測習熟度））とカレント要素データの詳細度とを比較して行う。比較の結果、カレント要素データの詳細度の方が大きければ（すなわち詳しければ）、それほど詳しい出力は必要無いので、出力すべきでないと判断すればよい。これはカレント要素データが、カレント未知操作対象情報についてユーザが必要としている以上の詳細度の高い内容情報を保有していると判断できるからである。
【０３０８】
Ｓ５Ａ−３−２−４では、適応情報出力手段１２が、カレント要素データの内容情報を出力して、Ｓ５Ａ−３−２−５へ進む。実際に出力を作成する場合、カレント要素データの内容情報をそのまま使っただけでは、分かりにくいので、型文などを利用して、多少言葉を補う方がよい。型文などに関しては、後で具体例で示す。
【０３０９】
Ｓ５Ａ−３−２−５では、適応情報出力手段１２が、カレント要素データに子要素データがあるかどうかを判断し、ある場合はＳ５Ａ−３−２−６へ進み、無い場合はＳ５Ａ−３−２−７へ進む。
【０３１０】
Ｓ５Ａ−３−２−６では、適応情報出力手段１２が、カレント要素データの子要素データを対象の配列として、Ｓ５Ａ−３−２の処理を再帰的に呼び出す。
【０３１１】
Ｓ５Ａ−３−２−７では、適応情報出力手段１２が、カレント要素データを次の要素データに設定し、Ｓ５Ａ−３−２−２へ進む。
【０３１２】
Ｓ５Ａ−３−２−６の再帰的処理の例を図２１のデータで説明する。
【０３１３】
図２１の場合、カレント要素データの出力処理を、要素データ５１、５２、５３、５４と進めていき、要素データ５４には子要素データがあるので、子要素データの配列、要素データ５８、５９を対象にしてＳ５Ａ−３−２を呼び出す。すると、要素データ５８、５９の順でＳ５Ａ−３−２−１からＳ５Ａ−３−２−７の処理が行われ、再帰的処理を抜け、要素データ５５、５６、５７の順に処理されていく。
【０３１４】
以上のＳ５Ａ−３−２−１からＳ５Ａ−３−２−７の処理で、図１９のＳ５Ａ−３−２の処理が行われる。
【０３１５】
Ｓ５Ａ−３−２の処理による出力例を、図２１の場合で説明する。
【０３１６】
未知操作対象情報５０の推測習熟度が１だとする。すると、４−（推測習熟度）＝４−１＝３で、詳細度３以下の説明は全て出力することになる。図２１の場合、全ての要素データ５１〜５７および要素データ５８、５９の詳細度が３以下なので、結局、全ての要素データ５１〜５７および要素データ５８、５９の内容情報が出力される。
【０３１７】
型文としては、最初の操作対象情報に関しては、例えば、
「＜未知操作対象＞の＜未知操作対象の分類情報＞は、次の手順で行えます。」
となる。＜未知操作対象＞には分かりやすく機器名を入れる。機器ＩＤから対応する操作対象名を図１２で使ったような予め作成済みの対応表から得ればよい。ここでは「ビデオデッキＤ」としておく。＜未知操作対象の分類情報＞は「録画予約操作」を使う。
【０３１８】
以降の要素データに関する型文としては、例えば、
「（＜リスト番号＞）＜未知操作対象の内容情報＞、」
となる。＜未知操作対象の内容情報＞は各詳細度のものを使う。＜リスト番号＞は、「１」から始まり、要素データ毎に増える数字とし、階層化されている時は、「４−１」のようにリスト番号も階層化させるとする。フローチャートでは説明していないが、カレント未知操作対象やカレント既知操作対象を設定する時に、これらのリスト番号も更新していけばよい。
【０３１９】
これらの型文を使うと、次のようになる。
【０３２０】
「ビデオデッキＤの録画予約操作は、次の手順で行えます。
【０３２１】
（１）テープが入っていることを確認、
（２）リモコンの蓋を開ける、
（３）Ｇコードボタンを押す、
（４）番組のＧコードボタンを入力する、
（４−１）新聞の番組欄にかいてあります、
（４−２）数字キーで順に入力する、
（５）ビデオにリモコンを向ける、
（６）送信ボタンを押す、
（７）ＴＶで予約を確認する。」
なお、型文からこのような出力を作成するのは、各要素データの処理毎に徐々に作成してもよいし、各要素データの内容情報などを貯めておき、最後に全要素データの内容情報などから一度に作成しても良い。また、最初や最後につける文、例えば「ビデオデッキＤの録画予約操作は、次の手順で行えます。」などは、図１８、図２０のフローチャートでは示していないが、必要ならばＳ５Ａ−３の処理の前後で作成すればよい。
【０３２２】
作成された文章を見ると、階層化されていることで、（４）のＧコードボタン操作の詳しい内容が（４−１）、（４−２）で出力されている。
【０３２３】
未知操作対象情報５０の推測習熟度が仮に２だったとする。すると、４−（推測習熟度）＝４−２＝２で、詳細度２以下の説明は全て出力することになる。その結果、作成される文章は、次のようになる。
【０３２４】
「ビデオデッキＤの録画予約操作は、次の手順で行えます。
【０３２５】
（１）リモコンの蓋を開ける、
（２）Ｇコードボタンを押す、
（３）番組のＧコードボタンを入力する、
（３−１）新聞の番組欄にかいてあります、
（４）送信ボタンを押す。」
推測習熟度が１の場合と比較すると簡潔な説明文章となっている。
【０３２６】
未知操作対象情報５０の推測習熟度が仮に３だったとする。すると、４−（推測習熟度）＝４−３＝１で、詳細度１以下の説明は全て出力することになる。この場合、作成される文章は、次のようになる。
【０３２７】
「ビデオデッキＤの録画予約操作は、次の手順で行えます。
【０３２８】
（１）Ｇコードボタンを押す、
（２）番組のＧコードボタンを入力する、
（３）送信ボタンを押す。」
推測習熟度が２の場合と比較するとより簡潔な説明文章となっている。また、階層構造の要素データ５４の子要素データ５８、５９は出力が抑制され、（２）の簡潔な説明にまとめられている。
【０３２９】
このように、構造化されたデータ構造を用いることで、詳細度を変えた出力を動的に生成することができるようになる。図７の構造でも図２１の構造でも詳細度に応じた内容情報を予め作成してあるのは変わらないが、図７のように出力する情報全てを詳細度別に作成済みにしてしまうと、各詳細度別の内容情報にだぶりが生じてしまう。例えば、未知操作対象情報２０では、「録画ボタンを押す」の文は、いずれの詳細度の出力にも含まれている。動的に生成することで、データのだぶりを少なくして、予め作成しておくデータ容量を削減することができる効果が出てくる。
【０３３０】
図２２は、図６のＳ５の処理、すなわち適応情報出力手段１２が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の別の一方法を説明するフローチャート図である。
【０３３１】
Ｐ５０を経たＳ５Ｂ−１では、適応情報出力手段１２が、分類比較手段１０（Ｓ３）から得られる非同等未知操作対象情報リストの中の最初の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ５Ｂ−２へ進む。
【０３３２】
Ｓ５Ｂ−２では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ５Ｂ−３へ進み、存在しないならばＳ５Ｂ−５へ進む。
【０３３３】
Ｓ５Ｂ−３では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報から習熟度などに従って出力する情報を作成し、Ｓ５Ｂ−４へ進む。この処理はＳ５Ａ−３と同じである。
【０３３４】
例えば、以下のような型文を使い出力を生成する。
【０３３５】
「＜未知操作対象＞には、＜未知操作対象の分類情報＞がありますが、＜既知操作対象＞にはありません。
【０３３６】
＜未知操作対象＞での＜未知操作対象の分類情報＞は、『＜未知操作対象の内容情報＞』です。」
この型文に操作対象情報のデータを当てはめていけばよい。
【０３３７】
図１６の非同等未知操作対象情報リストに含まれた未知操作対象情報２４の場合で具体的に説明する。＜未知操作対象＞、＜既知操作対象＞は、ここではそれぞれ、「ビデオデッキＡ」、「ビデオデッキＢ」としておく。＜未知操作対象の分類情報＞は「スロー再生操作」、＜未知操作対象の内容情報＞は推測習熟度が０なので詳細度３として「リモコン上の白いスロー再生ボタン（＞｜）を押す。」を使う。
【０３３８】
その結果、次のような出力となる。
【０３３９】
「ビデオデッキＡには、スロー再生操作がありますが、ビデオデッキＢにはありません。
【０３４０】
ビデオデッキＡでのスロー再生操作は、『リモコン上の白いスロー再生ボタン（＞｜）を押す。』です。」
Ｓ５Ｂ−５では、適応情報出力手段１２が、分類比較手段１０（Ｓ３）から得られる非同等既知操作対象情報リストの中の最初の既知操作対象情報をカレント既知操作対象情報に設定して、Ｓ５Ｂ−６へ進む。
【０３４１】
Ｓ５Ｂ−６では、適応情報出力手段１２が、カレント既知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ５Ｂ−７へ進み、存在しないならばＰ６０へ抜ける。
【０３４２】
Ｓ５Ｂ−７では、適応情報出力手段１２が、カレント既知操作対象情報から習熟度などに従って出力する情報を作成し、Ｓ５Ｂ−８へ進む。この処理はＳ５Ａ−３と同じである。
【０３４３】
例えば、以下のような型文を使い出力を生成する。
【０３４４】
「＜既知操作対象＞には、＜既知操作対象の分類情報＞がありますが、＜未知操作対象＞にはありません。
【０３４５】
＜既知操作対象＞での＜既知操作対象の分類情報＞は、『＜既知操作対象の内容情報＞』です。」
この型文に操作対象情報のデータを当てはめていけばよい。
【０３４６】
図１６の非同等既知操作対象情報リストに含まれた既知操作対象情報４４の場合で具体的に説明する。＜未知操作対象＞、＜既知操作対象＞は、Ｓ５Ｂ−３同様、「ビデオデッキＡ」、「ビデオデッキＢ」としておく。＜既知操作対象の分類情報＞は「早送り操作」、＜既知操作対象の内容情報＞は習熟度は３なので詳細度１として「早送りボタンを押す。」を使う。
【０３４７】
その結果、次のような出力となる。
【０３４８】
「ビデオデッキＢには、早送り操作がありますが、ビデオデッキＡにはありません。
【０３４９】
ビデオデッキＢでの早送り操作は、『早送りボタンを押す。』です。」
Ｓ５Ｂ−８では、適応情報出力手段１２が、カレント既知操作対象情報を次の既知操作対象情報に設定し、Ｓ５Ｂ−６へ進む。
【０３５０】
以上のＳ５Ｂ−１からＳ５Ｂ−８の処理で、図６のＳ５の処理が行われる。
【０３５１】
これによって、未知操作対象情報と既知操作対象情報で、他方に同等の分類情報を持つ操作対象情報が存在しない場合、その操作対象情報を習熟度に合わせて出力することができるようになる。
【０３５２】
例えば、図１６では、非同等未知操作対象情報リストに未知操作対象情報２４、非同等既知操作対象情報リストに既知操作対象情報４４が存在する。これは、未知操作対象情報２４の「スロー再生操作」は既知操作対象情報には存在せず、既知操作対象情報４４の「早送り操作」は未知操作対象情報には存在しないということを意味する。従って、未知操作対象情報２４の「スロー再生操作」を図２２のＳ５Ｂ−３で出力し、既知操作対象情報４４の「早送り操作」を図２２のＳ５Ｂ−７で出力することで、未知操作対象情報と既知操作対象情報で、他方に同等の分類情報を持つ操作対象情報が存在しない場合、その操作対象情報を習熟度に合わせて出力することができるようになる。
【０３５３】
これによって、未知操作対象と既知操作対象で互いに持ち合わせていない分類の操作対象情報が何なのかを、素早く知ることができるという効果が出てくる。また、既知操作対象情報で習熟度が得られていれば、習熟度に合わせて過不足ない簡潔な形で情報を得ることができるという効果も出てくる。
【０３５４】
例えば、ユーザが既にビデオデッキを持っていたとして、新しいビデオデッキを買ったとする。ビデオデッキの基本的な操作は古いビデオデッキ（既知操作対象）で大体分かっているので、新しいビデオデッキ（未知操作対象情報）と操作などがどう違うのか、古いビデオデッキにあって新しいビデオデッキに無い機能は何なのか、逆に古いビデオデッキに無くて新しいビデオデッキにある機能は何なのかだけを素早く簡潔に知りたいことがある。従来ならば、両ビデオデッキのマニュアルを見比べて、これらの違いを自分で探さなければいけなかった。本発明を使うことで、これらの作業を自動的に行い、習熟度に合わせて過不足ない簡潔な形で情報を得ることができるようになる。
【０３５５】
なお、この処理は、製品などを買った後でなくても、買うかどうかを検討する際などにも利用できる。例えば、店頭やオンラインショップで、自分が所有する製品とどう操作が変わるか、機能はどう違うのかが即座に分かるので、購入を検討する際にも非常に効果的に利用できる。
【０３５６】
図２３は、図６のＳ５の処理、すなわち適応情報出力手段１２が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の別の一方法を説明するフローチャート図である。
【０３５７】
Ｐ５０を経たＳ５Ｃ−１では、適応情報出力手段１２が、分類比較手段１０（Ｓ３）から得られる同等未知操作対象情報リストの中の最初の未知操作対象情報をカレント未知操作対象情報に設定して、Ｓ５Ｃ−２へ進む。
【０３５８】
Ｓ５Ｃ−２では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ５Ｃ−３へ進み、存在しないならばＰ６０へ抜ける。
【０３５９】
Ｓ５Ｃ−３では、適応情報出力手段１２が、分類比較手段１０（Ｓ３）から得られる同等未知操作対象情報リストの中の対応先の最初の既知操作対象情報をカレント既知操作対象情報に設定して、Ｓ５Ｃ−４へ進む。
【０３６０】
Ｓ５Ｃ−４では、適応情報出力手段１２が、カレント既知操作対象情報が存在するかどうかを判断し、存在するならばＳ５Ｃ−５へ進み、存在しないならばＳ５Ｃ−６へ進む。
【０３６１】
Ｓ５Ｃ−５では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報とカレント既知操作対象情報の差分情報を取得して、Ｓ５Ｃ−７へ進む。
【０３６２】
差分情報は、違いのある部分を最小限の範囲で抜き出せばよいとは限らない。例えば、図７と図９では、未知操作対象情報２２の詳細度３の内容情報と、既知操作対象情報４２の詳細度３の内容情報が異なる。差分を最小限にとってしまうと、「一時停止ボタン（‖）」と「再生ボタン（＞）」の違いだけになってしまうが、これだけから出力情報を作成すると「『一時停止ボタン（‖）』から『再生ボタン（＞）』に変わりました」というような文章しか生成できず、何のことだか分かりにくくなってしまう。
【０３６３】
従って、差分情報は文字単位などではなく、もっとまとまった単位で取得した方が良い。その単位は色々考えられるが、ここでは図７、８、９のそれぞれの詳細度の内容情報を１つの単位とする。つまり、未知操作対象情報の内容情報と、既知操作対象情報の内容情報を比較した場合、１文字でも差があれば、差分情報は、違う部分の文字列だけではなく、それを含めた内容情報全体とする。例えば、未知操作対象情報２２の詳細度３の内容情報と、既知操作対象情報４２の詳細度３の内容情報とは異なるので、差分情報は、「一時停止ボタン（‖）」と「再生ボタン（＞）」ではなく、「リモコン上の白い一時停止ボタン（‖）を押す」と「リモコン上の白い再生ボタン（＞）を押す」となる。
【０３６４】
また、内容情報を差分情報の単位として使う場合でも、元の操作対象情報のデータ構造で変わってくる。図７や図９のように出力する内容情報全てを詳細度別に作成済みにしてしまうと、内容情報が大きくなってくると、差分情報も大きくなってしまい、また、差分情報が大きくなることで、どこに違いがあるのかも一見して分かりにくくなってしまうという問題が出てくる。
【０３６５】
そこで、図２１の階層構造のように、何らかの構造をもったデータ構造の方が差分情報の肥大化を防ぐのには効果的である。ここでは例として、図２１の操作対象情報５０を未知操作対象情報とし、これとほぼ同じデータを持つ既知操作対象情報があったとする（図では示していない）。唯一の違いが、未知操作対象情報の要素データ５９の内容情報「数字キーで順に入力する」が、既知操作対象の対応する要素データの内容情報では「上下キーと決定ボタンで順に入力する」になっていたとする。差分情報としては、違う言葉だけでなくそれを含む内容情報全体のこの２文、「数字キーで順に入力する」、「上下キーと決定ボタンで順に入力する」とする。
【０３６６】
このように、各操作対象情報がデータ構造を持っている方が、最小限の差分情報を抽出し易くなる。
【０３６７】
Ｓ５Ｃ−６では、適応情報出力手段１２が、カレント未知操作対象情報を次の未知操作対象情報に設定し、Ｓ５Ｃ−２へ進む。
【０３６８】
Ｓ５Ｃ−７では、適応情報出力手段１２が、Ｓ５Ｃ−５で得られる差分情報があるかどうか（すなわち差があるかどうか）を判断し、ある場合はＳ５Ｃ−８へ進み、無い場合はＳ５Ｃ−９へ進む。
【０３６９】
Ｓ５Ｃ−８では、適応情報出力手段１２が、Ｓ５Ｃ−５で得られる差分情報から習熟度などに従って出力する情報を作成し、Ｓ５Ｂ−８へ進む。
【０３７０】
まず、図７と図９の例で、差分情報から出力情報を生成する方法を説明する。
【０３７１】
例えば、以下のような型文を使い出力を生成する。
【０３７２】
「＜分類情報＞に関して、
＜未知操作対象＞は『＜未知操作対象の内容情報の差分＞』ですが、
＜既知操作対象＞は『＜既知操作対象の内容情報の差分＞』です。」
この型文に操作対象情報のデータを当てはめていけばよい。
【０３７３】
図７と図９の例では、＜未知操作対象＞、＜既知操作対象＞は、「ビデオデッキＡ」、「ビデオデッキＣ」としておく。＜分類情報＞は「録画一時停止再開操作」、＜未知操作対象の内容情報の差分＞は「リモコン上の一時停止ボタン（‖）を押す」、＜既知操作対象の内容情報の差分＞は「リモコン上の再生ボタン（＞）を押す」とする。
【０３７４】
その結果、次のような出力となる。
【０３７５】
「録画一時停止再開操作に関して、
ビデオデッキＡは『リモコン上の一時停止ボタン（‖）を押す』ですが、
ビデオデッキＣは『リモコン上の再生ボタン（＞）を押す』です。」
習熟度を反映させるなら、習熟度が高い方は省略した型文を使うようにすればよい。例えば、既知操作対象の習熟度が高く、既知操作対象の内容情報の差分を出力する必要がないような習熟度ならば、型文を
「＜分類情報＞に関して、
＜未知操作対象＞は『＜未知操作対象の内容情報の差分＞』です。」
として、生成される出力情報は、
「録画一時停止再開操作に関して、
ビデオデッキＡは『リモコン上の一時停止ボタン（‖）を押す』です。」となる。
【０３７６】
次に、図２１の場合で、差分情報から出力情報を生成する方法を説明する。
【０３７７】
例えば、以下のような型文を使い出力を生成する。
【０３７８】
「＜分類情報＞の『＜差分のデータ要素の親データ要素の内容情報＞』に関して、
＜未知操作対象＞は『＜未知操作対象の内容情報の差分＞』ですが、
＜既知操作対象＞は『＜既知操作対象の内容情報の差分＞』です。」
この型文に操作対象情報のデータを当てはめていけばよい。
【０３７９】
図２１の例では、＜未知操作対象＞、＜既知操作対象＞は、「ビデオデッキＤ」、「ビデオデッキＥ」としておく。＜分類情報＞は「録画予約操作」、＜未知操作対象の内容情報の差分＞は「数字キーで順に入力する」、＜既知操作対象の内容情報の差分＞は「上下キーと決定ボタンで順に入力する」とする。＜差分のデータ要素の親データ要素の内容情報＞は、差分が生じている要素データの親の要素データ（あるいはさらにその先祖の要素データまで含んでもよい）の内容情報なので、「番組のＧコードボタンを入力する」とする。
【０３８０】
その結果、次のような出力となる。
【０３８１】
「録画予約操作の『番組のＧコードボタンを入力する』に関して、
ビデオデッキＤは『数字キーで順に入力する』ですが、
ビデオデッキＥは『上下キーと決定ボタンで順に入力する』です。」
習熟度を反映させるなら、習熟度が高い方は省略した型文を使うようにすればよい。例えば、既知操作対象の習熟度が高く、既知操作対象の内容情報の差分を出力する必要がないような習熟度ならば、型文を
「＜分類情報＞の『＜差分のデータ要素の親データ要素の内容情報＞』に関して、
＜未知操作対象＞は『＜未知操作対象の内容情報の差分＞』です。」
として、生成される出力情報は、
「録画予約操作の『番組のＧコードボタンを入力する』に関して、
ビデオデッキＤは『数字キーで順に入力する』です。」
となる。
【０３８２】
Ｓ５Ｂ−９では、適応情報出力手段１２が、カレント既知操作対象情報を次の既知操作対象情報に設定し、Ｓ５Ｃ−４へ進む。
【０３８３】
以上のＳ５Ｃ−１からＳ５Ｃ−９の処理で、図６のＳ５の処理が行われる。
【０３８４】
これによって、未知操作対象情報と既知操作対象情報で、同等の分類情報を持つが、操作対象情報の内容が異なる場合でも、その操作対象情報の内容の違いを習熟度に合わせて過不足無く出力することができるようになる。効果については、図２２で説明した処理と同様の効果がある。
【０３８５】
また階層構造をもった操作対象情報を使うことで、冗長な差分による出力を抑制する効果が出てくる。
【０３８６】
なお、本発明の目的は、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記憶媒体を、システムあるいは装置に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ）が記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出し実行することによっても、達成されることは言うまでもない。
【０３８７】
この場合、記憶媒体から読み出されたプログラムコード自体が前述した実施形態の機能を実現することになり、そのプログラムコードを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。
【０３８８】
プログラムコードを供給するための記憶媒体としては、例えば、フロッピディスク，ハードディスク，光ディスク，光磁気ディスク，磁気テープ，不揮発性のメモリカード，等を用いることができる。
【０３８９】
また、上記プログラムコードは、通信ネットワークのような伝送媒体を介して、他のコンピュータシステムから本装置の主憶部７４または外部記憶７５へダウンロードされるものであってもよい。
【０３９０】
また、コンピュータが読み出したプログラムコードを実行することにより、前述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているＯＳ（オペレーティングシステム）などが実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。
【０３９１】
さらに、記憶媒体から読み出されたプログラムコードが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書込まれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵなどが実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。
【０３９２】
本発明を上記記憶媒体に適用する場合、その記憶媒体には、先に説明したフローチャートに対応するプログラムコードを格納することになる。
【０３９３】
本発明は上述した各実施形態に限らず、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。
【０３９４】
【発明の効果】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、ユーザにとって既知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む既知操作対象情報を得る既知操作対象情報取得ステップと、前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度を得る習熟度取得ステップと、ユーザにとって未知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む未知操作対象情報を得る未知操作対象情報取得ステップと、前記既知操作対象情報の分類情報と、前記未知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断する分類比較ステップと、前記分類比較ステップで同等と判断された未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、対応する既知操作対象情報の習熟度から推測する習熟度推測ステップと、前記習熟度推測ステップから得られた未知操作対象情報の習熟度に合わせて、前記未知操作対象情報を出力する適応情報出力ステップと、を有することを特徴とする。
【０３９５】
これによって、未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、同等の分類情報を持つ既知操作対象情報に対するユーザの習熟度から推測し、推測した習熟度に合わせて未知の操作対象情報を出力するので、習熟度の分からない未知の操作対象に関して、できるだけユーザの知識レベルに合わせた過不足無い必要充分な操作対象の情報出力を得ることができる効果が出てくる。
【０３９６】
また、ユーザの知識レベルに合わせた過不足無い必要充分な操作対象の情報出力が得られれば、ユーザにとって必要な情報が、出力された情報の中にある可能性が高くなる効果が出てくる。さらに、出力された情報量全体が不要に多くはないので必要な情報を探すのにかかる手間も必要最小限に抑えることができる可能性が高くなるという効果が出てくる。その上、出力された情報をユーザが一通り理解したい場合でも、目を通さねばならない情報量を必要最小限に抑えることができる可能性が高くなるという効果が出てくる。
【０３９７】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記適応情報出力ステップにおいて、前記未知操作対象情報の出力に加えて、前記既知操作対象情報をその既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力することを特徴とする。
【０３９８】
これにより、未知操作対象情報だけでなく、既知操作対象情報も合わせて出力されるので、両者の情報を見比べることができる。見比べることで、例えばある操作に関して、未知操作対象と既知操作対象でどう操作が違うのかをユーザが自分で確認することができるようになる効果が出てくる。
【０３９９】
また、既知操作対象情報の出力は、未知操作対象情報の出力同様、習熟度に合わせて出力されるので、過不足無い必要充分な情報が得られる効果も出てくる。
【０４００】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記適応情報出力ステップにおいて、前記未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度が低い程、その習熟度が低い未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報を詳細に出力し、高い程、簡易に出力することを特徴とする。
【０４０１】
これにより、習熟度が高いユーザにとっても低いユーザにとっても、それぞれに必要最小限の情報を効率よく入手できることになり、特に、習熟度が高いユーザにとって、過分の情報を見なくて済む時間節約効果が大きいという効果を奏する。
【０４０２】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記適応情報出力ステップにおいて、未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度が、所定の習熟度より高い場合は、その習熟度が高い未知操作対象情報あるいは既知操作対象情報を出力しないことを特徴とする。
【０４０３】
これによって、よく知っている情報の出力を抑制し、よく知らない情報だけを選んで出力することができるという効果が出てくる。
【０４０４】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記適応情報出力ステップにおいて、前記既知操作対象情報と前記未知操作対象情報とを比較して、前記分類情報が同等と判断される場合は未知操作対象情報および既知操作対象情報を出力せず、前記分類情報が同等と判断されたものが無い場合、前記未知操作対象情報について推測された習熟度に合わせて未知操作対象情報を出力する、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度に合わせて既知操作対象情報を出力することを特徴とする。
【０４０５】
これによって、既知操作対象情報にあって未知操作対象情報にない分類の操作情報だけ、あるいは逆に、未知操作対象情報にあって既知操作対象情報にない分類の操作情報だけが、習熟度に合わせて出力される。したがって、機能や操作方法の相違点に関する情報を、ユーザが効率よく取得できるという効果を奏する。
【０４０６】
また、分類情報が同等な操作対象情報は出力されないので、元の操作対象情報に比べて情報の絶対量が少なくなり易く、少ない分だけ、ユーザが情報を探したり、理解したりしやすくなるという効果が出てくる。
【０４０７】
その上、操作対象情報自体が習熟度に合わせて出力されるので、ユーザがより効率よく短時間で理解しやすくなるという効果もさらに出てくる。
【０４０８】
なお、既知操作対象情報と未知操作対象情報の両方を出力しなければならない訳ではなく、片方だけでも良い。これにより、既知操作対象情報と未知操作対象情報の片方だけを出力するようにすることで、片方の操作対象情報を中心とした情報が得られるようになる効果も出てくる。
【０４０９】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記未知の操作対象および／または既知の操作対象に関してユーザから情報取得の要求を得た場合、その要求に関係する未知操作対象情報および／または既知操作対象情報を抽出する操作対象情報抽出ステップを有し、前記適応情報出力ステップにおいて、前記操作対象情報抽出ステップから得られた未知操作対象情報および／または既知操作対象情報についてだけ出力することを特徴とする。
【０４１０】
これによって、ユーザが必要としている情報を、ユーザの知識レベルにあった形で必要最小限で必要充分な形で与えることができるようになる効果が出てくる。
【０４１１】
なお、要求取得ステップを、一番最初の段階で行えば、後に続く各ステップで、ユーザが必要としている情報に絞った処理を行うことができ、必要な情報を迅速に出力することができる。
【０４１２】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記既知操作対象情報取得ステップにおいて、複数の既知操作対象情報を得ることを特徴とする。
【０４１３】
これによって、既知操作対象情報の絶対量が単独の場合より増えるので、未知操作対象情報に分類情報的に相当する既知操作対象が存在する確率が高まり、習熟度を推測できる可能性が高まる効果が出てくる。一つの分類情報の未知操作対象情報に対して、複数の既知操作対象情報が相当していれば、習熟度も複数得られ、習熟度の推測精度があがる効果も出てくる。
【０４１４】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、一つの分類情報を複数の既知操作対象情報が有する場合、最も習熟度が高い既知操作対象情報を優先して習熟度の推測に用いる、および／または優先して出力の対象とすることを特徴とする。
【０４１５】
これにより、最も習熟度が高い既知操作対象情報から習熟度を推測することで、各分類情報に関して最も習熟度が高いと見なした状態で未知操作対象情報を出力することができ、未知操作対象情報が冗長に出力されることを防ぐ効果が出てくる。
【０４１６】
また、未知操作対象情情報と既知操作対象情情報の差分を習熟度に合わせて出力する際も同様に、未知操作対象や既知操作対象情情報が冗長に出力されることを防ぐ効果が出てくる。
【０４１７】
本発明に係る適応情報出力方法は、前記複数の既知の操作対象から、既知操作対象情報が前記未知操作対象情報と最も似ている既知の操作対象を選択する相似既知操作対象選択ステップを有し、一つの分類情報を複数の既知の操作対象が有する場合、前記相似既知操作対象選択ステップで選択された既知の操作対象の操作対象情報を優先して習熟度の推測に用いる、および／または優先して出力の対象とすることを特徴とする。
【０４１８】
このように、最も似ている既知の操作対象の既知操作対象情報から習熟度を推測することで、各分類情報に関して習熟度を最も適切に推測した状態で未知操作対象情報を出力することができる。すなわち、推測した習熟度が実際の習熟度と異なる結果となり、未知操作対象情報が、過不足のある状態で出力されることをできるだけ防ぐ効果が出てくる。
【０４１９】
また、未知操作対象情情報と既知操作対象情情報の差分を習熟度に合わせて出力する際も同様に、未知操作対象や既知操作対象情情報が、過不足のある状態で出力されることを防ぐ効果が出てくる。
【０４２０】
また、過不足のある状態で出力されないので、ユーザも出力情報を理解しやすくなるという効果が出てくる。
【０４２１】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記習熟度推測ステップにおいて、前記未知操作対象情報について、前記既知操作対象情報中に前記分類情報が同等と判断されたものが無い場合、習熟度が無いあるいは低いと推測することを特徴とする。
【０４２２】
これによって、相当しない分類情報を持つ未知操作対象情報の習熟度は無いあるいは低くなり、その結果、そのように推測された習熟度に適合した未知操作対象情報が出力される。例えば習熟度が低い程、操作対象情報が詳しく、あるいはわかりやすく出力されたりするので、その未知操作対象情報の出力が不足する、不充分であるという事態を避けることができる効果が出てくる。
【０４２３】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記適応情報出力ステップにおいて、前記既知操作対象情報と前記未知操作対象情報を比較して、同等の分類情報を含むが前記説明情報の内容が異なる場合、その説明情報の差分を前記未知操作対象情報について推測された習熟度、あるいは前記既知操作対象情報の習熟度に合わせて出力することを特徴とする。
【０４２４】
これによって、分類が同等でも内容が異なる未知操作対象情報および既知操作対象情報に関して、違う部分についてだけの情報が得られ、さらに習熟度に合わせて出力されるので、必要充分な操作対象情報を効率よく得ることができるようになる効果が出てくる。
【０４２５】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、既知および／または未知の操作対象を同定する情報をユーザから得る同定情報取得ステップを有することを特徴とする。
【０４２６】
これにより、未知操作対象や既知操作対象が固定されている場合は同定する情報を改めて取得する必要は無いが、固定されておらず、操作対象候補が複数存在する場合、操作対象をユーザに選択してもらうことで、処理対象を固定しない柔軟な処理が行える効果が出てくる。
【０４２７】
また、明らかに種類が異なる既知操作対象を事前に除いたり、習熟度が高い既知操作対象や未知操作対象に似ている既知操作対象をユーザに選んでもらうことで、処理量を減らしたり、習熟度推測精度を高めたり、冗長な出力を抑制したりといった効果が出てくる。
【０４２８】
本発明に係る適応情報出力方法は、以上のように、前記既知操作対象情報取得ステップにおいて、既知操作対象情報を特定するために、ユーザが利用したことのある操作対象一覧の情報を得る既知操作対象リスト取得ステップを有することを特徴とする。
【０４２９】
これにより、ユーザの利用したことのある操作対象一覧を得て既知の操作対象の範囲を絞ることで、ユーザが既知操作対象を選択する／絞り込む作業が無くなる、あるいは楽になる、若しくはサーバーにおける選択処理の負担が軽減されるという効果が出てくる。
【０４３０】
もしユーザに、明らかに種類が異なる既知操作対象を事前に除いたり、習熟度が高い既知操作対象や未知操作対象に似ている既知操作対象を選んでもらう場合でも、操作対象候補の選択肢を絞ることができるので、ユーザの作業が楽になるという効果が出てくる。
【０４３１】
本発明に係る適応情報出力装置は、以上のように、ユーザにとって既知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む既知操作対象情報を得る既知操作対象情報取得手段と、前記既知操作対象情報に対するユーザの習熟度を得る習熟度取得手段と、ユーザにとって未知の操作対象にて実行し得る一つ以上の機能または操作の種別を示す分類情報と、前記機能または操作の仕方に関する説明情報とを含む未知操作対象情報を得る未知操作対象情報取得手段と、前記既知操作対象情報の分類情報と、前記未知操作対象情報の分類情報とが同等かどうかを判断する分類比較手段と、前記分類比較手段で同等と判断された未知操作対象情報に対するユーザの習熟度を、対応する既知操作対象情報の習熟度から推測する習熟度推測手段と、前記習熟度推測手段から得られた未知操作対象情報の習熟度に合わせて、前記未知操作対象情報を出力する適応情報出力手段と、を有することを特徴とする。
【０４３２】
これによる種々の効果は、上記適応情報出力装置の構成に対応する適応情報出力方法による効果として、前述したとおりである。
【０４３３】
本発明に係る適応情報出力プログラムは、以上のように、上記適応情報出力方法が備える各ステップをコンピュータに実行させることを特徴とする。
【０４３４】
本発明に係る適応情報出力プログラムは、以上のように、上記適応情報出力装置が備える各手段としてコンピュータを機能させることを特徴とする。
【０４３５】
本発明に係る記録媒体は、以上のように、上記適応情報出力プログラムを記録したことを特徴とする。
【０４３６】
これにより、上記記録媒体、またはネットワークを介して、一般的なコンピュータに適応情報出力プログラムをインストールすることによって、該コンピュータを用いて上記の適応情報出力方法を実現する、言い換えれば、該コンピュータを適応情報出力装置として機能させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の適応情報出力装置の機能的な構成を示すブロック図である。
【図２】ユーザが未知操作対象の機種名を入力する入力ダイアログの例を説明する図である。
【図３】ユーザが未知操作対象の機種名を入力する入力ダイアログの例を説明する図である。
【図４】各手段を具体的に実現する装置の構成例を説明するブロック図である。
【図５】上記適応情報出力装置の外観例を示す模式的な斜視図である。
【図６】適応情報出力方法全体を示すフローチャート図である。
【図７】未知操作対象情報の構造の一例を説明する説明図である。
【図８】既知操作対象情報の構造の一例を説明する説明図である。
【図９】既知操作対象情報の構造の他の例を説明する説明図である。
【図１０】未知操作対象情報を取得する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【図１１】既知操作対象情報を取得する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【図１２】同定情報を取得するユーザインターフェース例を説明する図である。
【図１３】既知操作対象情報候補を取得する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【図１４】既知操作対象情報候補を取得する処理の別の一方法を説明するフローチャート図である。
【図１５】分類比較手段が分類情報の同等な操作対象情報を取得する処理の方法を説明するフローチャート図である。
【図１６】各リストの構造を説明する説明図である。
【図１７】習熟度推測手段が未知操作対象情報の習熟度を推測する処理の方法を説明するフローチャート図である。
【図１８】適応情報出力手段が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【図１９】適応情報出力手段が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【図２０】適応情報出力手段が習熟度に合わせて出力する情報を作成する処理の一方法を説明するフローチャート図である。
【図２１】階層化された操作対象情報のデータ構造を説明する説明図である。
【図２２】適応情報出力手段が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の別の一方法を説明するフローチャート図である。
【図２３】適応情報出力手段が習熟度に合わせて操作対象情報を出力する処理の別の一方法を説明するフローチャート図である。
【符号の説明】
１　入力手段
２　既知操作対象リスト取得手段
３　同定情報取得手段
４　相似既知操作対象選択手段
５　要求取得手段
６　既知操作対象情報取得手段
７　未知操作対象情報取得手段
８　操作対象情報抽出手段
９　習熟度取得手段
１０　分類比較手段
１１　習熟度推測手段
１２　適応情報出力手段
１３　出力手段
２０〜２４　未知操作対象情報
３０〜３４　既知操作対象情報
４０〜４４　既知操作対象情報
７４　主記憶（記録媒体）
７５　外部記憶（記録媒体）
９０　本体（適応情報出力装置の本体）
【図１】
2004038867.tif 000003
【図２】
2004038867.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2004038867.tif 000007
【図６】
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【図７】
2004038867.tif 000009
【図８】
2004038867.tif 000010
【図９】
2004038867.tif 000011
【図１０】
2004038867.tif 000012
【図１１】
2004038867.tif 000013
【図１２】
2004038867.tif 000014
【図１３】
2004038867.tif 000015
【図１４】
2004038867.tif 000016
【図１５】
2004038867.tif 000017
【図１６】
2004038867.tif 000018
【図１７】
2004038867.tif 000019
【図１８】
2004038867.tif 000020
【図１９】
2004038867.tif 000021
【図２０】
2004038867.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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