(57)【要約】【課題】安全性に優れ、化粧料等に利用可能な美白作用を有する美白剤及びそれを含む化粧料を提供すること。【解決手段】本発明の美白剤は、没食子酸、没食子酸塩及び没食子酸水和物からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含み、本発明の化粧料は、前記美白剤を含む。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
没食子酸、没食子酸塩及び没食子酸水和物からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含む美白剤。
【請求項２】
請求項１記載の美白剤を含むことを特徴とする化粧料。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、各種化粧品材料等に有用な美白剤及び該美白剤を配合した化粧料に関する。
【０００２】
【従来の技術】
皮膚の着色やシミ等の色素沈着の要因としては、生体内における代謝障害等の内因的要素と、紫外線等による外因的要素とが挙げられる。一般に多くみられるのは後者の外因的要素によるものであり、紫外線によりメラノサイトが刺激を受け、メラノサイトが活性化することによりチロシナーゼ酵素が働き、皮膚への色素沈着が生じる。このメラノサイトの活性を抑制し、チロシナーゼ酵素及びメラニン色素の生成を抑制することにより、皮膚の着色やシミ等の色素沈着が防止できることが知られている。そこで、化粧品業界においては、このような美白作用を有する物質の開発が従来から重要視されており、様々な美白剤が開発されている。更に、近年、オゾン層の破壊等により紫外線の量が増加しつつあり、これに伴い、消費者の紫外線対策に対する要求が更に高まり、安全で有効な美白剤が強く求められている。
【０００４】
ところで、没食子酸は、抗酸化作用を有する安全性の高い物質であることが知られており、該抗酸化剤を食品や化粧品に配合することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。また、該没食子酸を脱毛防止、発毛促進、ふけ防止等に利用することも提案されている（例えば、特許文献２参照）。
しかし、該没食子酸、没食子酸塩又は没食子酸水和物が、美白作用を有することについては知られていない。
【０００５】
【特許文献１】
特開昭６０−１８１０５０号公報
【特許文献２】
特開昭６２−１１６５０４号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従って本発明の目的は、安全性に優れ、化粧料等に利用可能な美白作用を有する美白剤及びそれを含む化粧料を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
すなわち本発明によれば、没食子酸、没食子酸塩及び没食子酸水和物からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含む美白剤が提供される。
また本発明によれば、前記美白剤を含むことを特徴とする化粧料が提供される。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下本発明を更に詳細に説明する。
本発明の美白剤は、没食子酸、没食子酸塩及び没食子酸水和物からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含む。
没食子酸及びその塩は、植物の葉、果実、茎、根等に広く遊離状態で存在し、これらから単離することができる他、タンニン酸を加水分解することによっても得ることができる。また、没食子酸水和物は、市販品の没食子酸一水和物等を用いることができる。
本発明の美白剤において、有効成分である没食子酸、没食子酸塩及び没食子酸水和物からなる群より選択される少なくとも１種の有効量は特に限定されず、使用形態等に応じて適宜選択することができる。
【０００９】
本発明の化粧料は、前記本発明の美白剤を含んでおれば良く、化粧料の種類は特に限定されず、例えば、化粧水、乳液、クリーム、パック、洗浄料等のスキンケア化粧料；口紅、ファンデーション等のメーキャップ化粧料；頭髪用化粧料；軟膏等が挙げられる。また、その剤型は特に制限されず任意である。
本発明の化粧料において、本発明の美白剤の配合割合は、化粧料の種類に応じて適宜選択することができるが、通常、化粧料全量に対して、没食子酸、没食子酸塩及び没食子酸水和物からなる有効成分全量換算で０．００１〜２０質量％、好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００１０】
本発明の化粧料には、本発明の所望の効果を損なわない範囲で、通常、化粧料原料として用いられる種々の他の成分を配合することができる。他の成分としては、例えば、水、油剤、界面活性剤、潤滑剤、アルコール類、水溶性高分子剤、ゲル化剤、保湿剤、緩衝剤、防腐剤、抗炎症剤、増粘剤、香料、ビタミン類、本発明の美白剤や抗酸化剤以外の美白剤、抗酸化剤等を挙げることができ、使用に際しては、化粧料の種類や他の目的、更にはその形態等に応じて適宜選択して配合することができる。
【００１１】
【実施例】
以下、本発明を実施例により更に詳細に説明するが本発明はこれらに限定されない。
実施例１
＜メラニン色素生成抑制試験＞
没食子酸一水和物を用いて、マウス由来Ｂ１６メラノーマ細胞を使用し、細胞レベルでの美白効果の試験を行った。この試験は、メラニン色素の生成抑制作用及び細胞増殖に与える影響を確認することができる。
シャーレにマウス由来Ｂ１６メラノーマ細胞を１×１０５ｃｅｌｌｓ／ｄｉｓｈ播き込み、３７℃、５％ＣＯ２条件下で２日間培養した。培養液を除去後、各試験培地（ブランク培地（１０％ＦＢＳ／ＤＭＥ）、既知の美白成分を比較対照としたコウジ酸調整培地、没食子酸一水和物調整培地）を各々１０ｍｌ／ｄｉｓｈずつ加え、更に３７℃、５％ＣＯ２条件下で３日間培養した。培養液を除去後、トリプシン溶液で細胞を剥がして遠心分離を行い、ＰＢＳに懸濁後、再度遠心分離を行った。上清を除いた細胞ペレットに水酸化ナトリウム溶液を加え、加熱処理を行い、メラニン色素を溶解し、更に細胞由来の線維状物質をフィルター除去した。吸光度計にて溶解したメラニン色素の測定とＢＩＯ−ＲＡＤ社ＤＣ−Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｓｓａｙ  ＫＩＴを用いた蛋白量の測定を行った。
【００１２】
ブランク培地をコントロールとして用い、そのメラニン生成抑制率を０％とした時の、各サンプルのメラニン色素生成抑制率を以下の式で算出した。結果を図１に示す。
メラニン色素生成抑制率（％）＝１００−（［サンプルの総蛋白１ｍｇ当たりのメラニン量の平均値］÷［コントロールの総蛋白１ｍｇ当たりのメラニン量の平均値］）×１００
図１においてメラニン色素生成抑制率は、数値が高いほど美白活性が高いことを意味する。
また、総蛋白量は細胞数と比例する為、各試験培地の総蛋白質量を測定し、細胞増殖に与える影響についての確認を行った。結果を図２に示す。
図２より、各サンプルの細胞増殖に与える影響について、問題は認められなかった。更に、顕微鏡観察下においても、問題が認められなかった。
【００１３】
実施例２
粉砕したカムカム種子にメタノールを入れて、２５℃、一晩攪拌抽出を行った。５℃、４０００ｒｐｍ、４５分間の遠心分離を行い、粗濾過後、０．２２μｍフィルター濾過した。得られたカムカム種子メタノール抽出液を減圧蒸留して蒸発乾固させ、乾固物を精製水で溶解した。これにｎ−ヘキサンを加え５分間振盪と静置を繰り返し、ｎ−ヘキサンと水溶性画分に分け、ｎ−ヘキサン画分が着色しなくなるまで行った。得られた水溶性画分に酢酸エチルを加えて、ｎ−ヘキサンの時と同様の方法にて分画を行い、酢酸エチル画分と水溶性画分に分けた。酢酸エチル画分を減圧蒸留により濃縮し、これをシリカゲルカラムにより分画を行った。溶出は、濃度比率を１１段階（１０：０〜０：１０）に調整したクロロホルム／メタノール混合液によって行った。濃度比率が５：５〜０：１０のクロロホルム／メタノール混合液で溶出された画分をまとめ、減圧蒸留により蒸発乾固させ、乾固物を精製水で溶解した。
次にこの水溶物を、Ｃ１８カラムにより精製した。精製は、上記方法によって得られた水溶物をＣ１８カラムに添加し、更に精製水でカラム洗浄して得た未吸着の画分を、蒸発乾固させる方法で行った。未吸着の画分は、始めに着色した画分が得られ、次いで透明な画分の２タイプの画分が得られた。それぞれ減圧蒸留により蒸発乾固させて、水に易溶性である画分と水に難溶性である画分を得た。この水に易溶性の画分をサンプル（Ａ）とした。
ＬＣＭＳ分析は、ＬＣＴ質量分析計（ｍｉｃｒｏｍａｓｓ社製）を使用し、イオン化法（ＥＳＩ）で測定を行った。ＮＭＲ分析は、ＵＮＩＴＹ  ｐｌｕｓ  ５００型（Ｖａｒｉａｎ社製）を使用し、観測周波数を１Ｈ：５００．２ＭＨｚ、１３Ｃ：１２５．８ＭＨｚとし、溶媒はサンプル（Ａ）ではＤ２Ｏを用いた。
サンプル（Ａ）のＬＣＭＳ分析の結果、脱プロトン化分子（（Ｍ−Ｈ）−）と考えられるイオンがｍ／ｚ１６９に観測され、分子量は１７０と推測された。また、ＮＭＲ分析の結果、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルでは、７．０６２ｐｐｍにシングルピークと３．５〜３．９ｐｐｍに数種類のピークが観測され、１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルでは、１１０〜１４６ｐｐｍに４種類の二重結合炭素、１７５．８ｐｐｍにカルボニル炭素が観測された。これらを没食子酸（Ｇａｌｌｉｃ  Ａｃｉｄ）標品のスペクトルと比較した結果、分子量は一致したが、ＣＯＯＨとＣＯＯＨが結合する炭素の化学シフトが異なることから、この物質は没食子酸塩であると同定された。
この没食子酸塩を常法により単離し、実施例１と同様にメラニン色素生成抑制率を測定した。結果を図３に示す。
【００１４】
また、上記単離した没食子酸塩を用いて、以下に示すチロシナーゼ活性阻害試験を行った。結果を図４に示す。
チロシナーゼを０．２Ｍリン酸ｂｕｆｆｅｒ（ｐＨ６．８）で、０．０５ｍｇ／ｍｌ（約３００ｕｎｉｔ）に溶解し、０．２μｍフィルター濾過後遮光保存し、チロシナーゼ溶液とした。Ｌ−ＤＯＰＡを０．２Ｍリン酸ｂｕｆｆｅｒ（ｐＨ６．８）で、３ｍＭになるように溶解し、０．２μｍフィルター濾過し、Ｌ−ＤＯＰＡ溶液とした。
測定は、Ｌ−ＤＯＰＡ：サンプル（没食子酸塩）：０．２Ｍリン酸ｂｕｆｆｅｒ（ｐＨ６．８）＝１：１：０．５の混合液（１）を調整した。この時、コントロールは没食子酸塩の代わりに０．２Ｍリン酸ｂｕｆｆｅｒ（ｐＨ６．８）を使用する。混合液（１）とチロシナーゼ溶液は３７℃の恒温水槽で５分間加温する。吸光度計のセルポジショナーに測定に必要な数のキュベットを入れる。各キュベットに加温したチロシナーゼ溶液０．５ｍｌを入れ、測定ボタンを押してから３秒後に加温した混合液（１）を２．５ｍｌ加える。添加後の２〜５秒計算区間を、カイネティクスソフトを使用して吸光度４７５ｎｍにて測定後、以下の式に基づいて活性阻害値（％）を算出した。
チロシナーゼ活性阻害率（％）＝１００−（サンプルの酵素活性初速度［ＯＤ／分］÷コントロールの酵素活性初速度［ＯＤ／分］）×１００
図４より、没食子酸塩は濃度依存的にチロシナーゼ活性阻害能を有することが判った。
【００１５】
処方例１
グリチルリチン酸ジカリウム０．２質量部、クエン酸０．１質量部、クエン酸ナトリウム０．３質量部、没食子酸一水和物０．１質量部及び１，３−ブチレングリコール５．０質量部を混合して、精製水を加えて全体量を８０．０質量部にして５０℃で撹拌しながら溶解して没食子酸含有水溶液を調製した。
次いで、テトラオレイン酸ＰＯＥ（６０）ソルビトール０．９質量部、モノオレイン酸ソルビタン０．１質量部、適量の防腐剤及びエタノール１０．０質量部を混合して、５０℃で撹拌しながら溶解した。続いて、得られた溶液を、最初に調製した没食子酸含有水溶液に少量ずつ加えて、５０℃で混和撹拌した。均一に混和したら、更に撹拌しながら５０℃から３０℃に液温を下げ、３０℃になったらところで撹拌を止め、適量の香料及び精製水を加えて全体量を１００．０質量部にした。再度、混和撹拌し、均一に混和させて化粧水を調製した。
【００１６】
処方例２
スクワレン１０．０質量部及び適量の防腐剤を混合し、精製水を加えて全体量を７０．０質量部に調整し、８０℃に加温して溶液（１）を調製した。また、カルボキシビニルポリマー０．１質量部及びキサンタンガム０．２質量部を適量の精製水に常温で撹拌溶解し溶液（２）を調製した。更に、トリエタノールアミン０．１質量部及び１，３−ブチレングリコール５．０質量部を適量の精製水に常温で撹拌溶解し溶液（３）を調製した。更にまた、ヒアルロン酸ナトリウム２．０質量部及び没食子酸塩０．１質量部を適量の精製水に常温で撹拌溶解し溶液（４）を調製した。
次いで、適量の精製水に溶液（１）を少量ずつ加え、８０℃で混和撹拌し、更に撹拌しながら、溶液（２）を加え、続いて溶液（３）を加えた。均一に混和したら、撹拌しながら溶液を５０℃に下げて、５０℃になったところで、溶液（４）を加え、更に精製水を加えて全体量を１００質量部に調整した。溶液が３０℃になるまで再度撹拌し、３０℃になったところで撹拌を止め、均一に混和された乳液を調製した。
【００１７】
処方例３
ＰＯＥ（２０）ソルビタンモノステアレート２．０質量部、ＰＯＥソルビタンテトラオレエート０．５質量部、モノステアリン酸グリセリル０．５質量部、ステアリン酸７．０質量部、セチルアルコール３．０質量部、パルミチン酸セチル３．０質量部、ホホバ油７．０質量部、パラフィン３．０質量部及び適量の防腐剤を混合して、８０℃で撹拌しながら溶解し溶液（１）を調製した。一方、没食子酸一水和物０．１質量部、１，３−ブチレングリコール７．０質量部及び精製水６７．０質量部を混合して、８０℃で撹拌しながら溶解し溶液（２）を調製した。
次いで、溶液（２）に溶液（１）を少量ずつ加え、乳化し、撹拌しながら冷却して４０℃に降温したところで撹拌を止め、均一に混和されたクリームを調製した。
【００１８】
【発明の効果】
本発明の美白剤は、すでに安全性が確認されている、没食子酸、没食子酸塩、没食子酸水和物を有効成分とするので、優れたメラニン色素生成抑制作用等を安全に得ることができ、化粧料用材料として有用である。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１で行ったメラニン色素生成抑制試験の結果を示すグラフである。
【図２】実施例１で行った各培地における総蛋白質量を測定した結果を示すグラフである。
【図３】実施例２で行ったメラニン色素生成抑制試験の結果を示すグラフである。
【図４】実施例２で行ったチロシナーゼ阻害活性試験の結果を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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