(57)【要約】【課題】タイヤの空気室内における気柱共鳴を防止し、しかもタイヤの取り付け、取り外し及びホイールバランスの調整が簡単なホイールを簡単な工程で製造することができるホイール用共振防止帯を提供する。【解決手段】弾性ベルト１５と、この弾性ベルト１５の長手方向に沿って当該弾性ベルト１５に配設された複数のレゾネータ１６（共鳴消音器）とを備える。【選択図】      図２
2004306760.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性ベルトと、この弾性ベルトの長手方向に沿って当該弾性ベルトに配設された複数の共鳴消音器とを備えることを特徴とするホイール用共振防止帯。
【請求項２】
前記弾性ベルトと前記共鳴消音器とは、一体成形されていることを特徴とする請求項１に記載のホイール用共振防止帯。
【請求項３】
前記弾性ベルトには、前記共鳴消音器の平面形状を象った切り抜きが形成されており、前記共鳴消音器には、その周囲に向けて張り出したフランジが形成されているとともに、当該共鳴消音器は、前記弾性ベルトの前記切り抜きに嵌入されていることを特徴とする請求項１に記載のホイール用共振防止帯。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、タイヤを装着するホイールに関し、さらに詳しくは、タイヤの空気室内における気柱共鳴（空洞共鳴）を防止するホイール用共振防止帯に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、タイヤの空気室内における気柱共鳴を防止することによって、自動車が走行時に発生するロードノイズを低減するホイールが知られている（例えば、特許文献１）。このホイールには、例えば金属板からなる蓋部材が、リムのウエルの窪みで構成される周溝を覆うように当該リムに固着されることによって、ウエルと蓋部材との間に気室が形成されている。また、このホイールには、タイヤが装着された際に、前記気室が共鳴消音器を構成するように、この気室とタイヤの空気室とを連通する連通部（隙間、孔等）が形成されている。
このホイールによれば、共鳴消音器がタイヤの空気室内における気柱共鳴を防止するので、ロードノイズが低減される。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００２−７９８０２号公報（段落番号（００８４）乃至（０１１１）及び図１乃至図５等参照）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このホイールでは、リムの周溝、つまりウエルが蓋部材で覆われているので、この蓋部材が障害となって、周溝にタイヤレバーといった工具を差し込む余地がなく、タイヤの取り付けや取り外しが困難を極める。
また、このホイールでは、気室を形成するために、複数の蓋部材を前記周溝に沿ってそれぞれ固着しなければならないので、ホイールの製造工程が煩雑化する。
また、このホイールでは、蓋部材とリムとを固着するために使用される溶接材料や接着剤といった固着材料の量（重み）が蓋部材ごとに相違するので、ホイールのアンバランス量が増大する。その結果、タイヤを取り付けた際のホイールバランスの調整が煩雑化する。
【０００５】
そこで、本発明は、タイヤの空気室内における気柱共鳴を防止し、しかもタイヤの取り付け、取り外し及びホイールバランスの調整が簡単なホイールを簡単な工程で製造することができるホイール用共振防止帯を提供することを課題とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、請求項１に記載のホイール用共振防止帯は、弾性ベルトと、この弾性ベルトの長手方向に沿って当該弾性ベルトに配設された複数の共鳴消音器とを備えることを特徴とする。
【０００７】
このホイール用共振防止帯では、当該ホイール用共振防止帯がリムの外周面を巻回するように適度な張力をもってホイールに装着されると、弾性ベルトは、それ自体の緊縮力によってリムの外周面に取り付けられる。そして、このホイール用共振防止帯では、共鳴消音器が当該弾性ベルトの長手方向に沿って複数配設されているので、複数の共鳴消音器が、固着材料を使用しなくてもリムの外周面上に簡単に装着される。
【０００８】
また、タイヤの取り付けや取り外しに際して、タイヤのビード部や工具が共鳴消音器に干渉しても、弾性ベルトが伸縮することによって、共鳴消音器の配置位置が可逆的に変位するため、共鳴消音器は、タイヤの取り付けや取り外しの障害にならない。
【０００９】
また、請求項２に記載のホイール用共振防止帯は、請求項１に記載のホイール用共振防止帯において、前記弾性ベルトと前記共鳴消音器とは、一体成形されていることを特徴とする。
【００１０】
このホイール用共振防止帯によれば、弾性ベルトと共鳴消音器とをそれぞれ別個に作製しなくともよい。
【００１１】
また、請求項３に記載のホイール用共振防止帯は、請求項１に記載のホイール用共振防止帯において、前記弾性ベルトには、前記共鳴消音器の平面形状を象った切り抜きが形成されており、前記共鳴消音器には、その周囲に向けて張り出したフランジが形成されているとともに、当該共鳴消音器は、前記弾性ベルトの前記切り抜きに嵌入されていることを特徴とする。
【００１２】
このホイール用共振防止帯では、共鳴消音器がフランジを有しているので、弾性ベルトの切り抜きに嵌入されている共鳴消音器は、弾性ベルトに当接するフランジで嵌入方向への動きが規制される。そして、このホイール用共振防止帯がリムの外周面に沿うように適度な張力をもってホイールに装着されると、フランジは、リムの外周面と弾性ベルトとの間に挟み込まれる。その結果、共鳴消音器は、溶接材料等の固着材料を使用しなくてもリムの外周面上に簡単に固定される。
【００１３】
また、このようなホイール用共振防止帯によれば、請求項１乃至請求項３のいずれかに記載のホイール用共振防止帯が、リムの外周面に巻回されていることを特徴とする車両用ホイールが提供される。
【００１４】
このような車両用ホイールでは、前記共鳴消音器がタイヤの空気室内における気柱共鳴を防止するので、車両が走行する際のロードノイズが低減される。
【００１５】
【発明の実施の形態】
（第１の実施の形態）
次に、本発明の第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯について適宜図面を参照しながら説明する。
【００１６】
参照する図面において、図１は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯が組み付けられたホイールの斜視図、図２は、図１のホイール用共振防止帯の部分斜視図（一部に断面を含む）、図３（ａ）は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の平面図、図３（ｂ）は、図３（ａ）のＡ−Ａ線における断面図、図４は、タイヤの空気室内に配置された図１のホイール用共振防止帯の概念図、図５は、図１のホイール用共振防止帯に使用されるレゾネータの周波数補正線図（グラフ）である。
【００１７】
図１に示すように、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１は、ホイール１２のリム１３の外周面を巻回するように配置される環状体である。
このホイール用共振防止帯１１は、図２を併せて参照すると明らかなように、リム１３のウエル１４上に配置される環状の弾性ベルト１５と、この弾性ベルト１５の長手方向に沿って間隔を置いて配設された複数のレゾネータ１６とを備えている。なお、レゾネータ１６は、特許請求の範囲にいう「共鳴消音器」に相当する。
【００１８】
この弾性ベルト１５としては、弾性材料で構成されていれば特に制限はないが、中でも弾性ゴムやその他弾性を有するプラスチックが好ましい。
【００１９】レゾネータ１６は、後記するようにヘルムホルツ共鳴消音器として機能するものであり、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、その内部に気室１７を有する箱状体である。この箱状体の天井部には、気室１７の内外を連通する連通孔１８が形成されている。この連通孔１８は、レゾネータ１６の表面の開口部１９から気室１７に向かって延びる首部２１で取り囲まれている。
【００２０】
このレゾネータ１６は、図４に示すように、タイヤ２３の空気室２４内における気柱共鳴周波数ｆＴと後記式（１）で示されるレゾネータ１６の共鳴周波数ｆＲが一致するように、開口部１９の面積Ｓ、気室１７の体積Ｖ、首部２１の長さＬ及びホイール１２の周方向における気室１７の長さＤが規定されているヘルムホルツ共鳴消音器である。なお、式（１）中、Ｃはタイヤ２３の空気室２４における音速を表し、αは補正係数であって、図５に示すように、タイヤ２３の空気室２４における気柱の単位長さあたりの気室１７（図３（ｂ）参照）の長さＤで定義される「気室１７の長さ比」に関連づけられた変数である。
【００２１】
【数１】
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【００２２】
すなわち、このレゾネータ１６は、前記式（１）及び図５を満足する範囲内で、開口部１９の面積Ｓ、気室１７の体積Ｖ、首部２１の長さＬ及び気室１７の長さＤをそれぞれ適宜に設定することによって、周波数ｆＴのタイヤの共振を防止するようになっている。
【００２３】
弾性ベルト１５上に配置するレゾネータ１６の個数は、２以上であれば特に制限はなく、レゾネータ１６の配置間隔は、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１を組み付けたホイール１２のバランスを考慮すると、等間隔が好ましい。
【００２４】
このような本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１は、レゾネータ１６が弾性ベルト１５と同じ材料で構成されているとともに、このレゾネータ１６と弾性ベルト１５とが一体成形されている。そして、ホイール用共振防止帯１１の周長（弾性ベルト１５の周長）は、ウエル１４（図２参照）の底面の周長未満に設定されている。
【００２５】
次に、ホイール１２への本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１の組み付け方法について説明する。このホイール用共振防止帯１１の組み付けは、図６に示すように、環状のホイール用共振防止帯１１が、リムフランジ２２を越えることができる程度にその周長を広げ、そして、リムフランジ２２を越えさせてホイール用共振防止帯１１をウエル１４の底面に配置するだけで終了する。
【００２６】
そして、ウエル１４の底面に配置されたホイール用共振防止帯１１は、その周長がウエル１４の底面の周長未満に設定されているので、弾性ベルト１５の緊縮力によってウエル１４の方向に向かう付勢力でウエル１４の底面に組み付けられる。また、弾性材料で構成されているレゾネータ１６は、前記した緊縮力で湾曲することによってウエル１４の底面に沿うように配置される。
【００２７】
このようにして組み付けられたホイール用共振防止帯１１のレゾネータ１６は、前記式（１）で規定される開口部１９の面積Ｓ、気室１７の体積Ｖ及び首部２１の長さＬ並びに図５の補正係数α及びタイヤ２３の気柱の長さから導かれる気室１７の長さＤで設計されているので、タイヤ２３の空気室２４内における気柱共鳴が防止されてロードノイズが低減される。
【００２８】
このような本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１では、タイヤ２３（図４参照）の取り付けや取り外しに際して、タイヤ２３のビード部や工具がレゾネータ１６に干渉しても、弾性ベルト１５が伸縮することによって、レゾネータ１６の配置位置が可逆的に変位する。また、弾性材料からなるレゾネータ１６は、タイヤ２３のビード部や工具が干渉すると弾性変形する。その結果、レゾネータ１６は、タイヤ２３の取り付けや取り外しの障害にならない。
【００２９】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１によれば、このホイール用共振防止帯１１をウエル１４に嵌め込むだけで容易にタイヤ２３の気柱共鳴を防止するホイールを製造することができる。
【００３０】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１によれば、弾性ベルト１５の緊縮力でホイール用共振防止帯１１が組み付けられているので、従来のホイールのように、他の部材（蓋部材等）を固着して既存のホイールの構造に変更を加える必要がない。したがって、ホイール用共振防止帯１１を取り外すだけで、もとのホイール１２に容易に復元することができる。
【００３１】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１によれば、それ自体が弾性材料で構成されており、ホイール用共振防止帯１１の周長を容易に広げることができる。したがって、ウエル１４の底面にホイール用共振防止帯１１を配置する際に、ホイール用共振防止帯１１を容易にリムフランジ２２を越えさせてウエル１４の底面に配置することができる。
【００３２】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１によれば、ホイール用共振防止帯１１がウエル１４の底面に配置されると、弾性ベルト１５の緊縮力でホイール用共振防止帯１１がウエル１４の底面に組み付けられるので、ホイール用共振防止帯１１の組み付けに、溶接材料や接着剤といった固着材料を要しない。その結果、従来のホイールのように、固着材料がウエル１４上で不均一に分布して、ホイールのアンバランス量が増大することは避けられる。したがって、このホイール用共振防止帯１１によれば、ホイールバランスの調整を簡単に行うことができる。
【００３３】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１によれば、タイヤ２３のサイズの違いによってその共鳴周波数が変化しても、前記式（１）に基づいて、ホイール用共振防止帯１１のレゾネータ１６の設計を変更すれば、リム１３の形状によってホイール用共振防止帯１１の形状が限定されることなく、様々な形状のホイール用共振防止器具１１を製造することができる。
【００３４】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１によれば、弾性ベルト１５とレゾネータ１６とが一体成形されているので、生産コストを低減することができる。
【００３５】
（第２の実施の形態）
次に、本発明の第２の実施の形態に係るホイール用共振防止帯について適宜図面を参照しながら説明する。なお、本実施の形態において、第１の実施の形態と同様の構成要素については同一符号を付し、その説明を省略する。
【００３６】
参照する図面において、図７は、タイヤの空気室内に配置された第２の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の概念図である。
【００３７】
図７に示すように、第２の実施の形態に係るホイール用共振防止帯２５は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１（図３（ａ）及び図３（ｂ）参照）において、レゾネータ１６の底部がないこと、すなわち気室１７の平面形状と同じ形状で弾性ベルト１５が切り抜かれて、レゾネータ１６が前記平面形状で開口する開口部２６を有している以外は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１と同様に構成されている。
【００３８】
本実施の形態に係るホイール用共振防止帯２５をホイール１２に取り付ける際には、このホイール用共振防止帯２５は、開口部２６側がウエル１４（図２参照）の底面と向き合うように配置される。このようにホイール用共振防止帯２５がウエル１４上に配置されることによって、ウエル１４の底面で気室１７の開口部２６が塞がれて、レゾネータ１６がヘルムホルツ共鳴消音器として機能する。
【００３９】
このような本実施の形態に係るホイール用共振防止帯２５によれば、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１と同様の作用効果を奏することができるとともに、レゾネータ１６の底部がないので、ホイール用共振防止帯２５が組み付けられたホイールの重量を軽減することができる。
【００４０】
（第３の実施の形態）
次に、本発明の第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯について適宜図面を参照しながら説明する。なお、本実施の形態において、第１の実施の形態と同様の構成要素については同一符号を付し、その説明を省略する。
【００４１】
参照する図面において、図８は、第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の分解斜視図、図９は、タイヤの空気室内に配置された第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の概念図である。
【００４２】
図８に示すように、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１（図２参照）と同様に、ホイール１２（図１参照）のリム１３の外周面を巻回するように配置される環状体である。
【００４３】
第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１は、フランジ３２を有するレゾネータ３３と、このレゾネータ３３の平面形状を象った切り抜き３４をその長手方向に複数有する環状の弾性ベルト３５とを備えている。そして、レゾネータ３３は、弾性ベルト３５の切り抜き３４に嵌入されているとともに、そのフランジ３２が弾性ベルト３５に当接して、嵌入方向への動きが規制されることによって弾性ベルト３５に固定されている。
【００４４】
このレゾネータ３３は、図９を併せて参照すると明らかなように、その内部に気室１７を有する箱状体であり、この箱状体の天井部には、気室１７の内外を連通する連通孔１８が形成されている。この連通孔１８は、レゾネータ３３の表面の開口部１９から気室１７に向かって延びる首部２１で取り囲まれている。
【００４５】
このレゾネータ３３は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯１１に使用されるレゾネータ１６と同様に、前記式（１）と、図５に示される補正係数α及び気室１７の長さ比の関係とに基づいて、開口部１９の面積Ｓ、気室１７の体積Ｖ、首部２１の長さＬ及びホイール１２の周方向における気室１７の長さＤが規定されている。
【００４６】
このレゾネータ３３のフランジ３２は、ウエル１４（図８参照）の底面に沿って延びるように、レゾネータ３３からその周囲に向けて張り出している。このようなレゾネータ３３の材料としては、弾性ベルト３５と同じ材料であってもよいし、剛性を有する、例えば金属やプラスチックであってもよい。
【００４７】
弾性ベルト３５（図８参照）は、その周長がウエル１４（図２参照）の底面の周長未満に設定されている。弾性ベルト３５の切り抜き３４の数は、この弾性ベルト３５に配設するレゾネータ３３の数に応じて適宜に設定することができる。また、切り抜き３４の間隔は、弾性ベルト３５に配設するレゾネータ３３の間隔に応じて適宜に設定すればよいが、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１を組み付けたホイール１２のバランスを考慮すると、等間隔が好ましい。なお、剛性を有する材料でレゾネータ３３を構成した場合には、切り抜き３４の間隔（レゾネータ３３の間隔）は、弾性を有する材料でレゾネータ３３を構成した場合に比較して、広くあけるのが好ましい。このようにレゾネータ３３の間隔をあければ、このホイール用共振防止帯３１を組み付けたホイールへのタイヤの取り付けがより容易になる。
【００４８】
次に、ホイールへの本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１の組み付け方法について説明する。このホイール用共振防止帯３１の組み付けは、再び図８を参照すると明らかなように、弾性ベルト３５の切り抜き３４にレゾネータ３３を嵌入することによって、環状のホイール用共振防止帯３１を組み立てた後、このホイール用共振防止帯３１をウエル１４の底面に弾性ベルト３５が接するように配置するだけで終了する。
【００４９】
また、組み付けの別法としては、予め、弾性ベルト３５をウエル１４の底面に配置した後、弾性ベルト３５を部分的にウエル１４から引き離して切り抜き３４にレゾネータ３３を嵌め込む方法が挙げられる。
【００５０】
このようにホイール用共振防止帯３１がウエル１４の底面に配置されると、弾性ベルト３５は、その周長がウエル１４の底面の周長未満に設定されているので、それ自体の緊縮力によってウエル１４の底面に固定される。そして、この弾性ベルト３５の切り抜き３４に嵌入されているレゾネータ３３は、そのフランジ３２（図８参照）が、ウエル１４の底面と弾性ベルト３５との間に挟み込まれる。その結果、レゾネータ３３は、弾性ベルト３５の切り抜き３４に嵌入された間隔でウエル１４の底面に配置されて固定される。
【００５１】
このようにして固定されたホイール用共振防止帯３１のレゾネータ３３は、前記式（１）で規定される開口部１９の面積Ｓ、気室１７の体積Ｖ及び首部２１の長さＬ並びに図５から導かれる気室１７の長さＤで設計されているので、タイヤの２３空気室２４内における気柱共鳴が防止されてロードノイズが低減される。
【００５２】
このような本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１では、タイヤ２３（図９参照）の取り付けや取り外しに際して、タイヤ２３のビード部や工具がレゾネータ３３に干渉しても、弾性ベルト３５が伸縮することによって、レゾネータ３３の配置位置が可逆的に変位する。さらに、レゾネータ３３が弾性部材で構成されている場合には、タイヤ２３のビード部や工具が干渉しても、レゾネータ３３は弾性変形する。その結果、レゾネータ３３は、タイヤ２３の取り付けや取り外しの障害にならない。
【００５３】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１によれば、このホイール用共振防止帯３１をウエル１４に嵌め込むだけで容易にタイヤ２３の気柱共鳴を防止するホイールを製造することができる。
【００５４】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１によれば、弾性ベルト３５の緊縮力でホイール用共振防止帯３１が組み付けられているので、従来のホイールのように、他の部材（蓋部材等）を固着して既存のホイールの構造に変更を加える必要がない。したがって、ホイール用共振防止帯１１を取り外すだけで、もとのホイール１２に容易に復元することができる。
【００５５】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１によれば、弾性ベルト３５が弾性材料で構成されており、弾性ベルト３５の周長を容易に広げることができる。したがって、ウエル１４の底面にホイール用共振防止帯３１（あるいは弾性ベルト３５）を配置する際に、ホイール用共振防止帯３１（あるいは弾性ベルト３５）を容易にリムフランジ２２（図６参照）を越えさせてウエル１４の底面に配置することができる。
【００５６】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１によれば、ホイール用共振防止帯３１がウエル１４の底面に配置されると、弾性ベルト３５の緊縮力でウエル１４の底面にレゾネータ３３が取り付けられるので、レゾネータ３３の取り付けに、例えば溶接材料や接着剤といった固着材料を要しない。その結果、従来のホイールのように、固着材料がウエル１４上で不均一に分布して、ホイール１２のアンバランス量が増大することは避けられる。したがって、このホイール用共振防止帯３１によれば、ホイールバランスの調整を簡単に行うことができる。
【００５７】
また、このホイール用共振防止帯３１によれば、タイヤ２３のサイズの違いによってその共鳴周波数が変化しても、前記式（１）に基づいて、ホイール用共振防止帯３１のレゾネータ３３の設計を変更すれば、リム１３の形状に制限されることなく様々な形状のホイール用共振防止帯３１を製造することができる。
【００５８】
また、本実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１によれば、弾性ベルト３５に切り抜き３４を有しているので、ホイール用共振防止帯３１が組み付けられたホイール１２の重量を軽減することができる。
【００５９】
以上、本発明のホイール用共振防止帯を第１乃至第３の実施の形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は、これらの実施の形態に何ら制限されるものではない。
【００６０】
例えば、第１乃至第３の実施の形態では、環状のホイール用共振防止帯１１，２５，３１を例示したが、本発明はこれに限定されるものではなく、帯状体であって、その両端にこれら端同士を連結する連結具を有するものであってもよい。
【００６１】
また、第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯３１は、底部３６を有すレゾネータ３３（図９参照）を備えているが、本発明はこれに限定されるものではなく、図１０に示すように、レゾネータ３７の底が、気室１７の平面形状と同じ形状で開口しているものであってもよい。このレゾネータ３７を使用したホイール用共振防止帯４３は、レゾネータ３７の気室１７の開口部３８がウエル１４（図８参照）の底面と向き合うように配置される。このようにホイール用共振防止帯４３がウエル１４上に配置されることによって、ウエル１４の底面で気室１７の開口部３８が塞がれて、レゾネータ３７がヘルムホルツ共鳴消音器として機能する。
【００６２】
また、図１１に示すように、このレゾネータ３７のフランジ３２には、ウエル１４の底面と向き合う面にウエル１４の底面との密着性を高める密着補助層３９を設けてもよい。この密着補助層３９の材料としては、例えば、塩化ビニル、塩化ビニリデン、低密度ポリエチレン、弾性ゴム等の軟性の樹脂フィルムや樹脂シートが挙げられる。
【００６３】
このような密着補助層３９を有するレゾネータ３７を備えたホイール用共振防止帯４３は、ウエル１４の底面に対するホイール用共振防止帯４３の密着性がより高められる。また、密着補助層３９でウエル１４の底面との密着性が高まると、レゾネータ３７は、タイヤ２３の共鳴周波数に基づいて設計したレゾネータ３７の共鳴吸音性能をより確実に発揮することができる。
【００６４】
また、第１乃至第３の実施の形態で例示したレゾネータ１６，３３及び前記レゾネータ３７では、連通孔１８をレゾネータ１６，３３，３７の天井部に設けているが、本発明は、これらを使用するものに限定されるものではなく、図１２に示すように、４方の側壁部のいずれかに連通孔４２が形成されたレゾネータ４１を使用したものであってもよい。このようなレゾネータ４１を備えたホイール用共振防止帯は、レゾネータ４１内に水分が凝集したとしても、凝集した水分が連通孔４２から排出されるので、レゾネータ４１に水分が滞留することはない。
【００６５】
また、第１乃至第３の実施の形態で例示したレゾネータ１６，３３及び前記レゾネータ３７は、リム１３の外周面（ウエル１４の底面）側が一平面に沿うように形成されているが、本発明は、これらを使用するものに限定されるものではなく、リム１３の外周面（ウエル１４の底面）側がリム１３の外周面（ウエル１４の底面）に沿うように湾曲して形成されていてもよい。
【００６６】
また、本発明のホイール用共振防止帯は、各レゾネータが同一であっても、あるいは、レゾネータの開口部１９の面積Ｓ、気室１７の体積Ｖ、首部２１の長さＬ及び気室１７の長さＤが異なるものを組み合わせて配設したホイール用共振防止帯であってもよい。
【００６７】
このような異なるレゾネータを組み合わせて配設したホイール用共振防止帯は、例えばタイヤの形状が自動車の走行状態で変化することによってその共振周波数が変動したとしても、その変動に対応して共鳴吸音効果を発揮することができる。
【００６８】
【発明の効果】
本発明のホイール用共振防止帯によれば、タイヤの空気室内における気柱共鳴を防止し、しかもタイヤの取り付け、取り外し及びホイールバランスの調整が簡単なホイールを簡単な工程で製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯が組み付けられたホイールの斜視図である。
【図２】図１のホイールの部分斜視図である。
【図３】図３（ａ）は、第１の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の平面図、図３（ｂ）は、図３（ａ）のＡ−Ａ線における断面図である。
【図４】タイヤの空気室内に配置された図１のホイール用共振防止帯の概念図である。
【図５】図１のホイール用共振防止帯に使用されるレゾネータの共鳴周波数の計算式における補正係数αと、このレゾネータの気室の長さ比との関係を示すグラフである。
【図６】ホイール用共振防止帯の組み付け方法を説明する図である。
【図７】タイヤの空気室内に配置された第２の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の概念図である。
【図８】第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の分解斜視図である。
【図９】タイヤの空気室内に配置された第３の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の概念図である。
【図１０】タイヤの空気室内に配置された他の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の概念図である。
【図１１】タイヤの空気室内に配置された他の実施の形態に係るホイール用共振防止帯の概念図である。
【図１２】他の実施の形態に係るホイール用共振防止帯に使用されるレゾネータの斜視図である。
【符号の説明】
１１，２５，３１    ホイール用共振防止帯
１６，３３，３７，４１    レゾネータ（共鳴消音器）
１５，３５    弾性ベルト
３４    切り抜き
３２    フランジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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