(57)【要約】  【課題】  ２つ以上の周波数帯を扱うとともに小型化が可能なパターンアンテナを提供することを目的とする。  【解決手段】  プリント基板１の表面に給電点３に接続された導体パターン４ｂとグランドパターン２に接続された導体パターン４ｃを備えた逆Ｆ形状アンテナパターン４の外側に近接するように、グランドパターン２に接続された導体パターン５ｂを備えた逆Ｌ形状アンテナパターン５を形成する。この逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５それぞれの共振周波数を異なるものとすることで、異なる使用周波数帯を利用する共用アンテナを構成することができる。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地導体部及び給電点を備えた基板に設けられるパターンアンテナにおいて、
前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記給電点と当該長手部パターンとを接続する給電パターンとを有する励振素子である第１アンテナパターンと、
前記第１アンテナパターンに近接するとともに前記第１アンテナパターンを囲むように形成され、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンとを有する無給電素子である第２アンテナパターンと、
を備えることを特徴とするパターンアンテナ。
【請求項２】
接地導体部及び給電点を備えた基板に設けられるパターンアンテナにおいて、
前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンとを有する無給電素子である第１アンテナパターンと、
前記第１アンテナパターンに近接するとともに前記第１アンテナパターンを囲むように形成され、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記給電点と当該長手部パターンとを接続する給電パターンとを有する励振素子である第２アンテナパターンと、
を備えることを特徴とするパターンアンテナ。
【請求項３】
前記第１アンテナパターンが、前記給電パターン又は前記接地パターンと異なる位置に形成される前記接地導体部と前記長手部パターンとを接続する接地パターンを備えた逆Ｆ形状アンテナパターンであるとともに、
前記第２アンテナパターンが、逆Ｌ形状アンテナパターンであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパターンアンテナ。
【請求項４】
前記第１アンテナパターンが、前記給電パターン又は前記接地パターンと異なる位置に形成される前記接地導体部と前記長手部パターンとを接続する接地パターンを備えたループ型アンテナパターンであるとともに、
前記第２アンテナパターンが、逆Ｌ形状アンテナパターンであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパターンアンテナ。
【請求項５】
前記第１アンテナパターン及び前記第２アンテナパターンがともに、逆Ｌ形状アンテナパターンであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパターンアンテナ。
【請求項６】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数をｆ１，ｆ２とするとともに、この周波数ｆ１，ｆ２に対応する波長をそれぞれλ１，λ２とするとき、
前記第１アンテナパターンの経路長が、０．１λ１以上０．４λ１以下であり、
前記第２アンテナパターンの経路長が、０．１λ２以上０．４λ２以下であることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれかに記載のパターンアンテナ
【請求項７】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第１アンテナパターンの経路長が、０．３λ０以上０．５λ０以下であり、
前記第２アンテナパターンの経路長が、０．４λ０以上０．７λ０以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２又は請求項４に記載のパターンアンテナ。
【請求項８】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第１アンテナパターンの導体幅が、０．００５λ０以上０．０５λ０以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２又は請求項４又は請求項７に記載のパターンアンテナ。
【請求項９】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第２アンテナパターンの導体幅が、０．００５λ０以上０．１５λ０以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２又は請求項４又は請求項７又は請求項８に記載のパターンアンテナ。
【請求項１０】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとの間隔が、０．００２λ０以上０．０４λ０以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２又は請求項４又は請求項７〜請求項９のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１１】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記接地導体部から前記第２アンテナパターンの上端までの高さが、０．１λ０以上０．３λ０以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２又は請求項４又は請求項７〜請求項１０のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１２】
前記第１アンテナパターンの共振周波数と前記第２アンテナパターンの共振周波数が異なることを特徴とする請求項１〜請求項１１のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１３】
他のアンテナパターンと近接した位置に設けられて当該他のアンテナパターンを囲む逆Ｌ型アンテナパターンとして形成されるとともに、前記基板の接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと当該長手部パターンと前記接地導体部とを接続する接地パターンとを有する無給電素子である少なくとも１つの第３アンテナパターンを備えることを特徴とする請求項１〜請求項１２のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１４】
前記第３アンテナパターンの共振周波数が前記第１又は第２アンテナパターンの共振周波数と略等しいことを特徴とする請求項１３に記載のパターンアンテナ。
【請求項１５】
前記第３アンテナパターンの少なくとも１つの共振周波数が前記第１及び第２アンテナパターンの共振周波数と異なることを特徴とする請求項１３に記載のパターンアンテナ。
【請求項１６】
前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、前記アンテナパターンが全て前記基板の同一層に形成されることを特徴とする請求項１〜請求項１５のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１７】
前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、前記アンテナパターンの少なくとも１つが他の前記アンテナパターンと異なる前記基板の層に形成されることを特徴とする請求項１〜請求項１５のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１８】
前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、
前記アンテナパターンの１つの一部又は全体と同一形状の第４アンテナパターンを少なくとも１つ備え、
当該第４アンテナパターンと、当該第４アンテナパターンと同一形状となる前記アンテナパターンとが異なる層に形成されるとともに、スルーホールを通じて電気的に接続されることを特徴とする請求項１〜請求項１５のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項１９】
接地導体部及び給電点を備えた基板に設けられるパターンアンテナにおいて、
前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記給電点と当該長手部パターンとを接続する給電パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンと、を備えたループ型アンテナパターンである第１アンテナパターンと、
前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンと、を備えた逆Ｌ形状アンテナパターンである第２アンテナパターンと、
前記基板表面を含む複数層を前記基板が備えて、前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとが異なる層に形成されるとともに、前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとが重なるように形成されることを特徴とするパターンアンテナ。
【請求項２０】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第１アンテナパターンの経路長が、０．３λ０以上０．５λ０以下であり、
前記第２アンテナパターンの経路長が、０．４λ０以上０．７λ０であることを特徴とする請求項１９に記載のパターンアンテナ。
【請求項２１】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第１アンテナパターンの導体幅が、０．００５λ０以上０．０５λ０以下であることを特徴とする請求項１９又は請求項２０に記載のパターンアンテナ。
【請求項２２】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第２アンテナパターンの導体幅が、０．００５λ０以上０．１５λ０以下であることを特徴とする請求項１９〜請求項２１のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項２３】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとの間隔が、０．００２λ０以上０．０４λ０以下であることを特徴とする請求項１９〜請求項２２のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項２４】
当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、
前記接地導体部から前記第２アンテナパターンの上端までの高さが、０．１λ０以上０．３λ０以下であることを特徴とする請求項１９〜請求項２３のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項２５】
前記第１アンテナパターンの共振周波数と前記第２アンテナパターンの共振周波数が異なることを特徴とする請求項１９〜請求項２４のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項２６】
他のアンテナパターンと近接した位置に設けられて当該他のアンテナパターンを囲む逆Ｌ型アンテナパターンとして形成されるとともに、前記基板の接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと当該長手部パターンと前記接地導体部とを接続する接地パターンとを有する無給電素子である少なくとも１つの第３アンテナパターンを備えることを特徴とする請求項１９〜請求項２５のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項２７】
前記第３アンテナパターンの共振周波数が前記第１又は第２アンテナパターンの共振周波数と略等しいことを特徴とする請求項２６に記載のパターンアンテナ。
【請求項２８】
前記第３アンテナパターンの少なくとも１つの共振周波数が前記第１及び第２アンテナパターンの共振周波数と異なることを特徴とする請求項２６に記載のパターンアンテナ。
【請求項２９】
前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、
前記アンテナパターンの１つの一部又は全体と同一形状の第４アンテナパターンを少なくとも１つ備え、
当該第４アンテナパターンと、当該第４アンテナパターンと同一形状となる前記アンテナパターンとが異なる層に形成されるとともに、スルーホールを通じて電気的に接続されることを特徴とする請求項１９〜請求項２８のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３０】
前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターン及び前記接地パターン及び前記給電パターンの少なくとも１つがテーパー形状であることを特徴とする請求項１〜請求項２９のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３１】
前記アンテナパターンの少なくとも１つにおいて、当該アンテナパターンを構成する前記パターンの少なくとも１つの導体幅が他のパターンの導体幅と異なることを特徴とする請求項１〜請求項３０のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３２】
前記アンテナパターンの少なくとも１つにおいて、当該アンテナパターンを構成する前記パターンの少なくとも１つに枝状のスタブパターンを備えることを特徴とする請求項１〜請求項３１のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３３】
前記スタブパターンが、当該スタブパターンが設けられた前記アンテナパターンに近接したアンテナパターンと近接する位置に設けられることを特徴とする請求項３２に記載のパターンアンテナ。
【請求項３４】
前記スタブパターンが、前記接地導体部の端辺と平行に設けられることを特徴とする請求項３２に記載のパターンアンテナ。
【請求項３５】
前記スタブパターンが、前記給電パターンにおける前記給電点近傍に設けられることを特徴とする請求項３２又は請求項３４に記載のパターンアンテナ。
【請求項３６】
前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターン及び前記接地パターン及び前記給電パターンの少なくとも１つにおいて、その一部あるいは全体をメアンダ形状とすることを特徴とする請求項１〜請求項３５のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３７】
前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターンの少なくとも１つにおいて、その開放端側をループ形状とすることを特徴とする請求項１〜請求項３６のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３８】
前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターンの少なくとも１つにおいて、その開放端側を導体幅が太くなるパッチ形状とすることを特徴とする請求項１〜請求項３６のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項３９】
前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターンの少なくとも１つにおいて、その開放端側を折り曲げられた形状とすることを特徴とする請求項１〜請求項３８のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項４０】
前記アンテナパターンの少なくとも１つにおいて、その一部又は全体に半田を盛ることを特徴とする請求項１〜請求項３９のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項４１】
前記基板上に回路素子が搭載されるとともに、当該回路素子を覆うシールド板が前記接地導体部上に設けられることを特徴とする請求項１〜請求項４０のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項４２】
前記基板と異なる回路用基板上に回路素子が搭載されるとともに、前記アンテナパターンが形成される前記基板と前記回路用基板とが同軸ケーブルを介して電気的に接続されることを特徴とする請求項１〜請求項４０のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項４３】
前記基板と異なる回路用基板上に回路素子が搭載され、
前記アンテナパターンが形成される前記基板に前記アンテナパターンの前記接地パターン及び前記給電パターンと電気的に接続する第１ランドパターンを設けるとともに、
前記回路基板に前記第１ランドパターンと接続される第２ランドパターンを設けることを特徴とする請求項１〜請求項４０のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項４４】
前記アンテナパターンが形成される前記基板において、前記第１ランドパターンを前記アンテナパターンが形成される面と垂直な面に設けることを特徴とする請求項４３に記載のパターンアンテナ。
【請求項４５】
前記基板と異なる回路用基板上に回路素子が搭載され、
前記アンテナパターンが形成される前記基板に前記アンテナパターンの前記接地パターン及び前記給電パターンと電気的に接続する突起状の電極を設けるとともに、
前記回路基板に前記電極が挿入されて電気的に接続されるスルーホールを設けることを特徴とする請求項１〜請求項４０のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【請求項４６】
前記アンテナパターンが前記基板の複数面にわたって構成されることを特徴とする請求項４３〜請求項４５のいずれかに記載のパターンアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信機器に使用されるアンテナに関するものであり、特に、１つの無線通信機器で２つ以上の周波数を使用するパターンアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、２つ以上の無線周波数帯を扱う無線通信機器が利用されている。このような無線通信機器で利用されるシステムとして、例えば、送信と受信に別々の分離された周波数帯域が用いられるＦＤＤ（Frequency Division Duplex）方式を利用するＦＤＭＡ（Frequency Division Multiple Access）方式のシステムや、ＦＤＤ方式及び送受信で時間を分離するＴＤＤ（Time Division Duplex）方式を利用するＴＤＭＡ（Time Division Multiple Access）方式やＣＤＭＡ（Code Division Multiple Access）方式のシステムがあげられる。
【０００３】
又、無線通信機器、特に携帯用無線通信機器において、機器を小型化するために、無線通信機器の筐体に収めるべくアンテナの小型化が必要とされる。この小型化を実現するために、逆Ｆ型アンテナが広く使用されているが、この逆Ｆ型アンテナの持つ周波数帯域幅は比帯域で数％程度であるとともに、アンテナは小型化に伴って、その周波数帯域が狭くなってしまう。よって、上述のように２つ以上の無線周波数帯を使用するシステムを利用する無線通信機器において、必要な２つ以上の無線周波数帯が合わさった広い周波数帯域をアンテナがカバーできなくなってしまう。
【０００４】
この問題を解決する従来技術として、接地導体板に対して平行であるとともに同軸給電線より給電される放射導体板に長さの異なる複数の単位放射導体板を設けた逆Ｆアンテナによって構成される多周波アンテナが提案されている（特許文献１）。又、別の従来技術として、板状のグランドに対して平行であるとともに給電ピンを介して給電される複数の板状放射導体の長さを異なるものとすることで構成されたデュアルバンド対応内蔵アンテナ装置が提案されている（特許文献２）。
【特許文献１】特開２０００−６８７３６号公報
【特許文献２】特開２００２−１８５２３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、この特許文献１や特許文献２における従来の方法では、まず、放射導体板とグランド面との間に一定の間隔が必要であり、アンテナの小型化、薄型化に限界がある。又、生産面においても、まず、導体板を切り抜く為の金型を必要とする。よって、アンテナ周辺の部品配置や、アンテナを覆う筐体に変更があるとき、アンテナ素子の形状の変更が必要となるので、その都度、金型を新設するか変更しなければならない。又、放射導体板を支持するために、グランド板と放射導体板との間にスペーサを挿入するか、放射導体板を非導電性の筐体の内側に接着しなければならない。更に、放射導体板に給電するように、放射導体板と給電点とを適切に接続する給電ピンも必要となり、これらの部品を組み込むために手間がかかる。
【０００６】
本発明は、２つ以上の周波数帯を扱うとともに小型化が可能なパターンアンテナを提供することを目的とする。又、本発明は、２つ以上の周波数帯を含む広い周波数帯域を扱うとともに小型化が可能なパターンアンテナを提供することを別の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明のパターンアンテナは、接地導体部及び給電点を備えた基板に設けられるパターンアンテナにおいて、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記給電点と当該長手部パターンとを接続する給電パターンとを有する励振素子である第１アンテナパターンと、前記第１アンテナパターンに近接するとともに前記第１アンテナパターンを囲むように形成され、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンとを有する無給電素子である第２アンテナパターンと、を備えることを特徴とする。
【０００８】
又、接地導体部及び給電点を備えた基板に設けられるパターンアンテナにおいて、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンとを有する無給電素子である第１アンテナパターンと、前記第１アンテナパターンに近接するとともに前記第１アンテナパターンを囲むように形成され、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記給電点と当該長手部パターンとを接続する給電パターンとを有する励振素子である第２アンテナパターンと、を備えることを特徴とする。
【０００９】
このとき、前記第１アンテナパターンが、前記給電パターン又は前記接地パターンと異なる位置に形成される前記接地導体部と前記長手部パターンとを接続する接地パターンを備えた逆Ｆ形状アンテナパターンであるとともに、前記第２アンテナパターンが、逆Ｌ形状アンテナパターンである。
【００１０】
又、前記第１アンテナパターンが、前記給電パターン又は前記接地パターンと異なる位置に形成される前記接地導体部と前記長手部パターンとを接続する接地パターンを備えたループ型アンテナパターンであるとともに、前記第２アンテナパターンが、逆Ｌ形状アンテナパターンである。
【００１１】
又、前記第１アンテナパターン及び前記第２アンテナパターンがともに、逆Ｌ形状アンテナパターンである。
【００１２】
又、上述のそれぞれのパターンアンテナにおいて、当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数をｆ１，ｆ２とするとともに、この周波数ｆ１，ｆ２に対応する波長をそれぞれλ１，λ２とするとき、前記第１アンテナパターンの経路長を、０．１λ１以上０．４λ１以下とし、前記第２アンテナパターンの経路長が、０．１λ２以上０．４λ２以下としても構わない。。
【００１３】
又、上述のそれぞれのパターンアンテナにおいて、当該パターンアンテナにより受信する目的の周波数帯の中心周波数をｆ０とするとともに、この周波数ｆ０に対応する波長をλ０とするとき、前記第１アンテナパターンの経路長を、０．３λ０以上０．５λ０以下とし、前記第２アンテナパターンの経路長を、０．４λ０以上０．７λ０以下としても構わない。又、前記第１アンテナパターンの導体幅を、０．００５λ０以上０．０５λ０以下としても構わない。又、前記第２アンテナパターンの導体幅を、０．００５λ０以上０．１５λ０以下としても構わない。又、前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとの間隔を、０．００２λ０以上０．０４λ０以下としても構わない。又、前記接地導体部から前記第２アンテナパターンの上端までの高さを、０．１λ０以上０．３λ０以下としても構わない。
【００１４】
更に、上述のパターンアンテナにおいて、前記第１アンテナパターンの共振周波数と前記第２アンテナパターンの共振周波数が異なるものとする。このとき、各アンテナパターンの経路長を異なるものとしても構わない。このようにすることで、２つの異なる使用周波数帯で利用可能な共用アンテナを形成することができる。
【００１５】
又、他のアンテナパターンと近接した位置に設けられて当該他のアンテナパターンを囲む逆Ｌ型アンテナパターンとして形成されるとともに、前記基板の接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと当該長手部パターンと前記接地導体部とを接続する接地パターンとを有する無給電素子である少なくとも１つの第３アンテナパターンを備えるようにしても構わない。
【００１６】
このとき、前記第３アンテナパターンの共振周波数が前記第１又は第２アンテナパターンの共振周波数と略等しくすることで、前記第１又は第２アンテナパターンの共振周波数での使用周波数帯域を広くすることができる。又、前記第３アンテナパターンの少なくとも１つの共振周波数が前記第１及び第２アンテナパターンの共振周波数と異なるようにすることで、３つ以上の異なる使用周波数帯で利用可能な共用アンテナを形成することができる。
【００１７】
上述の各パターンアンテナにおいて、前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、前記アンテナパターンが全て前記基板の同一層に形成されるようにしても構わない。即ち、前記基板を構成する各層の界面又は表面又は裏面となる層のうち１層に全てのアンテナパターンを形成する。
【００１８】
又、前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、前記アンテナパターンの少なくとも１つが他の前記アンテナパターンと異なる前記基板の層に形成されるようにしても構わない。即ち、前記基板を構成する各層の界面又は表面又は裏面となる層のうち少なくとも２層にアンテナパターンを形成する。
【００１９】
又、前記基板を構成する層が前記基板表面を含むものとするとき、前記アンテナパターンの１つの一部又は全体と同一形状の第４アンテナパターンを少なくとも１つ備え、当該第４アンテナパターンと、当該第４アンテナパターンと同一形状となる前記アンテナパターンとが異なる層に形成されるとともに、スルーホールを通じて電気的に接続されるようにしても構わない。即ち、上述した前記第１〜第３アンテナパターンのうち少なくとも１つのアンテナパターンの一部又は全体と同一形状の前記第４アンテナパターンを、当該第４アンテナパターンと同一形状のアンテナパターンと異なる層に形成することで、当該第４アンテナパターンと同一形状のアンテナパターンによる使用周波数帯域を広げることができる。
【００２０】
又、本発明のアンテナパターンは、接地導体部及び給電点を備えた基板に設けられるパターンアンテナにおいて、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記給電点と当該長手部パターンとを接続する給電パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンと、を備えたループ型アンテナパターンである第１アンテナパターンと、前記接地導体部の外周端辺と略平行な長手部パターンと、前記接地導体部と当該長手部パターンとを接続する接地パターンと、を備えた逆Ｌ形状アンテナパターンである第２アンテナパターンを備えることを特徴とする。又、前記基板表面を含む複数層を前記基板が備えて、前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとが異なる層に形成されるとともに、前記第１アンテナパターンと前記第２アンテナパターンとが重なるように形成されるようにしても構わない。
【００２１】
更に、上述の各パターンアンテナにおいて、前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターン及び前記接地パターン及び前記給電パターンの少なくとも１つをテーパー形状としても構わない。又、前記アンテナパターンの少なくとも１つにおいて、当該アンテナパターンを構成する前記パターンの少なくとも１つの導体幅が他のパターンの導体幅と異なるものとしても構わない。
【００２２】
又、前記アンテナパターンの少なくとも１つにおいて、当該アンテナパターンを構成する前記パターンの少なくとも１つに枝状のスタブパターンを備えるようにしても構わない。このとき、前記スタブパターンを、当該スタブパターンが設けられた前記アンテナパターンに近接したアンテナパターンと近接する位置に設けるようにしても構わない。又、前記スタブパターンが、前記接地導体部の端辺と平行に設けられるようにしても構わない。更に、前記スタブパターンが、前記給電パターンにおける前記給電点近傍に設けられるようにしても構わない。
【００２３】
又、前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターン及び前記接地パターン及び前記給電パターンの少なくとも１つにおいて、その一部あるいは全体をメアンダ形状にしても構わない。又、前記アンテナパターンそれぞれの前記長手部パターンの少なくとも１つにおいて、その開放端側をループ形状、又は、導体幅が太くなるパッチ形状、又は、折り曲げられた形状のいずれか、或いはそれらを組み合わせたものとしても構わない。更に、前記アンテナパターンの少なくとも１つにおいて、その一部又は全体に半田を盛るようにしても構わない。
【００２４】
上述の各パターンアンテナにおいて、前記基板上に回路素子が搭載されるとともに、当該回路素子を覆うシールド板が前記接地導体部上に設けられるようにすることで、回路素子に対する電波を遮蔽するとともに、パターンアンテナに対してのグランドを強化することができる。
【００２５】
又、前記基板と異なる回路用基板上に回路素子が搭載されるとともに、前記アンテナパターンが形成される前記基板と前記回路用基板とが同軸ケーブルを介して電気的に接続されるようにしても構わない。
【００２６】
又、前記基板と異なる回路用基板上に回路素子を搭載し、前記アンテナパターンが形成される前記基板に前記アンテナパターンの前記接地パターン及び前記給電パターンと電気的に接続する第１ランドパターンを設けるとともに、前記回路基板に前記第１ランドパターンと接続される第２ランドパターンを設けるようにしても構わない。このとき、前記アンテナパターンが形成される前記基板において、前記第１ランドパターンを前記アンテナパターンが形成される面と垂直な面に設けることで、前記回路基板に対して垂直方向の成分を備えた電波を送受信することができる。
【００２７】
又、前記基板と異なる回路用基板上に回路素子を搭載し、前記アンテナパターンが形成される前記基板に前記アンテナパターンの前記接地パターン及び前記給電パターンと電気的に接続する突起状の電極を設けるとともに、前記回路基板に前記電極が挿入されて電気的に接続されるスルーホールを設けるようにしても構わない。
【００２８】
上述のように、回路用基板とパターンアンテナが構成される基板とが異なるものとし、ランドパターン又は電極にて電気的接続を行うとき、前記アンテナパターンが前記基盤の複数面にわたって構成されるものとし、パターンアンテナの小型化を図るものとしても構わない。
【発明の効果】
【００２９】
以上のように本発明によれば、近接した２つ以上のアンテナパターンを使用することで、給電点を１つとすることができ、使用周波数帯によってアンテナを切り替える必要が無い。又、プリント基板上に形成する銅箔パターンのみで構成されるので、小型、薄型とすることができるとともに、従来において必要とされた導体板や給電ピン等の部品を必要としない。又、このことから、これらの部品を製造するための金型を作成する必要がなくなり、その生産性を向上させることができる。又、アンテナパターン自身が立体形状でないため、従来のように、放射板となる導体板を支持する部品が必要なくなる。又、複数のアンテナパターンを近接して形成することで、広い帯域を持つ周波数共用パターンアンテナを実現することができる。
【００３０】
更に、本発明によると、経路長の異なるアンテナパターンを備えることにより、複数の使用周波数帯域を備えたパターンアンテナを構成することができる。又、本発明によると、ＶＳＷＲ≦２．０での比帯域が１００％以上の広帯域を備えたパターンアンテナを構成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
本発明の実施形態について、以下に説明する。
【００３２】
＜第１の実施形態＞
本発明の第１の実施形態について、図面を参照して説明する。図１は、本実施形態のパターンアンテナの表面図である。図２は、本実施形態のパターンアンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示すグラフである。
【００３３】
本実施形態のパターンアンテナは、図１に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５とグランドパターン２とによって構成される。又、この逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５は、他の回路パターンなどが形成されるプリント基板１の端部において形成される。
【００３４】
このプリント基板１の表面に形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４は、対向するグランドパターン２の外周端辺に対して平行になるように形成された長手部パターン４ａと、長手部パターン４ａの開放端４ｄと逆側の一端に接続されるとともにグランドパターン２の外周端辺に設けられた給電点３と接続された導体パターン４ｂと、長手部パターン４ａにおける開放端４ｄと導体パターン４ｂの間の一点に接続されるとともにグランドパターン２に接続された導体パターン４ｃとで構成される。
【００３５】
この逆Ｆ形状アンテナパターン４と同様にプリント基板１の表面に形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５は、長手部パターン４ａと近接するとともに対向するグランドパターン２の外周端辺に対して平行になるように形成された長手部パターン５ａと、導体パターン４ｂと近接するとともに長手部パターン５ａの開放端５ｄと逆側の一端とグランドパターン２とに接続された導体パターン５ｂとで構成される。よって、この逆Ｌ形状アンテナパターン５が、逆Ｆ形状アンテナパターン４の外側を囲むように形成される。
【００３６】
このようにして形成される逆Ｆ形状アンテナパターン４が給電される励振素子として、又、逆Ｌ形状アンテナパターン５が励振素子である逆Ｆ形状アンテナパターン４により励振される無給電素子として、それぞれ共振する。このとき、逆Ｆ形状アンテナパターン４の長手部パターン４ａ及び導体パターン４ｂそれぞれの長さの和と、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂそれぞれの長さの和とを異なるものとして、それぞれのアンテナパターンが共振する周波数を異なるものとなるように設定する。
【００３７】
このとき、受信する目的の周波数をｆ１、ｆ２とし、この周波数ｆ１、ｆ２に対応する波長をそれぞれλ１、λ２とすると、長手部パターン４ａ及び導体パターン４ｂそれぞれの長さの和である逆Ｆ形状アンテナパターン４の経路長Ｌ１を波長λ１の１０〜４０％とし、長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂそれぞれの長さの和である逆Ｌ形状アンテナパターン５の経路長Ｌ２を波長λ２の１０〜４０％とする。
【００３８】
このように逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５それぞれの経路長Ｌ１、Ｌ２を決定することで、逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５それぞれの経路長に応じた使用周波数帯域が形成される。よって、図１のように構成されるパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性が図２のようになり、周波数ｆ１、ｆ２周辺におけるＶＳＷＲが２より低くなるため、周波数ｆ１、ｆ２におけるアンテナ特性が良好なものになり、周波数共用パターンアンテナを構成することができる。更に、逆Ｆ形状アンテナパターン４においては、導体パターン４ｃの位置を調整することでインピーダンス調整を行うことができる。
【００３９】
尚、上述の波長λ１、λ２は、プリント基板１の誘電率による波長の短縮を考慮したものである。即ち、空気中での波長がλairであるとき、プリント基板１表面での波長λpは、λp＝λair／((εr＋１)／２)1/2となり、又、プリント基板１内部での波長λpinは、λp＝λair／(εr) 1/2となる。εrは、プリント基板１の比誘電率を表す。
【００４０】
又、本実施形態の他の構成を図３及び図４に示す。この図３及び図４に示すパターンアンテナも、図１に示すパターンアンテナと同様、逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５とグランドパターン２とから構成される。しかし、図３に示すパターンアンテナは、図１に示すパターンアンテナと異なり、逆Ｆ形状アンテナパターン４の導体パターン４ｂにグランドパターン２が接続されるとともに導体パターン４ｃに給電点３が接続される。
【００４１】
又、図４に示すパターンアンテナは、逆Ｆ形状アンテナパターン４の導体パターン４ｂ，４ｃが共にグランドパターン２に接続され、逆Ｌ形状アンテナパターン５の導体パターン５ｂに給電点３が接続される。尚、図３及び図４のように構成した場合も、逆Ｆ形状アンテナパターン４において、導体パターン４ｃの位置を調整することでインピーダンス調整を行うことができる。
【００４２】
＜第２の実施形態＞
本発明の第２の実施形態について、図面を参照して説明する。図５は、本実施形態のパターンアンテナの表面図である。尚、第１の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００４３】
本実施形態のパターンアンテナは、図５に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５，６とグランドパターン２とによって構成される。このとき、逆Ｌ形状アンテナパターン６は、図１の逆Ｆ形状アンテナパターン４と略同じ位置、即ち、逆Ｌ形状アンテナパターン５によって囲まれた状態となる位置に形成される。又、この逆Ｌ形状アンテナパターン６は、長手部パターン５ａと近接するとともに対向するグランドパターン２の外周端辺に対して平行になるように形成された長手部パターン６ａと、導体パターン５ｂと近接するとともに長手部パターン６ａの開放端６ｄと逆側の一端と給電点３とに接続された導体パターン６ｂとで構成される。
【００４４】
このようにして形成される逆Ｌ形状アンテナパターン６が給電される励振素子として、又、逆Ｌ形状アンテナパターン５が励振素子である逆Ｌ形状アンテナパターン６により励振される無給電素子として、それぞれ共振する。このとき、逆Ｌ形状アンテナパターン６の長手部パターン６ａ及び導体パターン６ｂそれぞれの長さの和Ｌ１と、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂそれぞれの長さの和Ｌ２とをそれぞれ、波長λ１、λ２の１０〜４０％として、それぞれのアンテナパターンが共振する周波数がｆ１、ｆ２となるように設定することができる。
【００４５】
このように逆Ｌ形状アンテナパターン６，５それぞれの経路長Ｌ１、Ｌ２を決定することで、逆Ｌ形状アンテナパターン６，５それぞれの経路長に応じた使用周波数帯域が形成される。よって、図５のように構成されるパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性が、第１の実施形態と同様、周波数ｆ１、ｆ２周辺におけるＶＳＷＲが２より低くなるため、周波数ｆ１、ｆ２におけるアンテナ特性が良好なものになり、周波数共用パターンアンテナを構成することができる。
【００４６】
又、本実施形態の他の構成を図６に示す。この図６に示すパターンアンテナも、図５に示すパターンアンテナと同様、逆Ｌ形状アンテナパターン５，６とグランドパターン２とから構成される。しかし、図６に示すパターンアンテナは、図５に示すパターンアンテナと異なり、逆Ｌ形状アンテナパターン６の導体パターン６ｂがグランドパターン２に接続され、逆Ｌ形状アンテナパターン５の導体パターン５ｂに給電点３が接続される。
【００４７】
＜第３の実施形態＞
本発明の第３の実施形態について、図面を参照して説明する。図７は、本実施形態のパターンアンテナの表面図である。尚、第１の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００４８】
本実施形態のパターンアンテナは、図７に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５及びループ型アンテナパターン７とグランドパターン２とによって構成される。このとき、ループ型アンテナパターン７は、図１の逆Ｆ形状アンテナパターン４と略同じ位置、即ち、逆Ｌ形状アンテナパターン５によって囲まれた状態となる位置に形成される。
【００４９】
又、このループ型アンテナパターン７は、長手部パターン５ａと近接するとともに対向するグランドパターン２の外周端辺に対して平行になるように形成された長手部パターン７ａと、導体パターン５ｂと近接するとともに長手部パターン７ａの一端と給電点３とに接続された導体パターン７ｂと、長手部パターン７ａの他端とグランドパターン２とに接続された導体パターン７ｃとで構成され、グランドパターン２とともにループを形成する。
【００５０】
このようにして形成されるループ型アンテナパターン７が給電される励振素子として、又、逆Ｌ形状アンテナパターン５が励振素子であるループ型アンテナパターン７により励振される無給電素子として、それぞれ共振する。このとき、ループ型アンテナパターン７及び逆Ｌ形状アンテナパターン５それぞれの共振周波数がｆ１、ｆ２となるように、それぞれのアンテナパターンの経路長を設定する。よって、図７のように構成されるパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性が、第１の実施形態と同様、周波数ｆ１、ｆ２周辺におけるＶＳＷＲが２より低くなり、周波数共用パターンアンテナを構成することができる。
【００５１】
更に、本実施形態において、図８のように、長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂの長さＬａ，Ｌｂ、逆Ｌ形状アンテナパターン５の導体幅Ｌｗ、逆Ｌ形状アンテナパターン５の高さＬｈ、長手部パターン７ａ及び導体パターン７ｂ，７ｃの長さＲａ〜Ｒｃ、ループ型アンテナパターン７の導体幅Ｒｗ、逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７との間隔Ｗｒｌ、それぞれの値を設定することによって、使用周波数帯域幅を広げることができる。
【００５２】
このときの各値の関係について、使用周波数帯域幅の中心周波数をｆ０とするとともに、プリント基板１の誘電率を４．２として、以下に説明する。尚、長手部パターン５ａの長さＬａが開放端５ｄから導体パターン５ｂの中心までの長さを表し、導体パターン５ｂの長さＬｂがグランドパターン２との接続点から長手部パターン５ａの中心までの長さを表し、長手部パターン７ａの長さＲａが導体パターン７ｂ，７ｃの中心間の長さを表し、導体パターン７ｂ，７ｃの長さＲｂ，Ｒｃがそれぞれ給電点３及びグランドパターン２との接続点から長手部パターン７ａの中心までの長さを表す。即ち、長さＬａ，Ｒａ，Ｌｂ，Ｒｂ，Ｒｃはそれぞれ、長手部パターン５ａ，７ａ及び導体パターン５ｂ，７ｂ，７ｃそれぞれの中心位置での長さを表す。
【００５３】
又、逆Ｌ形状アンテナパターン５の高さＬｈがグランドパターン２との接続点から長手部パターン５ａの外端までの長さを表し、逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７との間隔Ｗｒｌが逆Ｌ形状アンテナパターン５の内端とループ型アンテナパターン７の外端までの長さを表す。更に、使用周波数帯域の中心周波数ｆ０に対応する波長をλ０とする。
【００５４】
まず、逆Ｌ形状アンテナパターン５において、長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂの長さＬａ，Ｌｂの和Ｌａ＋Ｌｂを０．４λ０〜０．７λ０とし、ループ型アンテナパターン７において、長手部パターン７ａ及び導体パターン７ｂ，７ｃの長さＲａ〜Ｒｃの和Ｒａ＋Ｒｂ＋Ｒｃを０．３λ０〜０．５λ０とする。そして、逆Ｌ形状アンテナパターン５の導体幅Ｌｗを０．００５λ０〜０．１５λ０とし、ループ型アンテナパターン７の導体幅Ｒｗを０．００５λ０〜０．０５λ０とする。更に、逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７との間隔Ｗｒｌを０．００２λ０〜０．０４λ０とし、逆Ｌ形状アンテナパターン５の高さＬｈを０．１λ０〜０．３λ０とする。
【００５５】
このように各値が設定されたパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性が図９のようになり、ＶＳＷＲが２より低くなる周波数帯域が中心周波数ｆ０を中心として広がった形となる。そして、このＶＳＷＲが２より低くなる周波数帯域の帯域幅ＢＷ０が広く、比帯域ＢＷ０／ｆ０の値を１００％以上とすることができる。
【００５６】
このとき、例えば、使用周波数帯域幅の中心周波数ｆ０を７ＧＨｚとするとき、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長さＬａ＋Ｌｂ及び導体幅Ｌｗをそれぞれ１７ｍｍ、２ｍｍとし、ループ型アンテナパターン７の長さＲａ＋Ｒｂ＋Ｒｃ及び導体幅Ｒｗを１１ｍｍ、０．７ｍｍとし、逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７との間隔Ｗｒｌを０．２ｍｍとし、逆Ｌ形状アンテナパターン５の高さＬｈを６ｍｍとする。このようにすることで、図９のＶＳＷＲ特性において、中心周波数ｆ０が７ＧＨｚ、帯域幅ＢＷ０が８ＧＨｚとなり、その比帯域ＢＷ０／ｆ０が１１４％ととなり、１００％以上となることがわかる。
【００５７】
又、本実施形態の他の構成を図１０及び図１１に示す。この図１０及び図１１に示すパターンアンテナも、図７に示すパターンアンテナと同様、逆Ｌ形状アンテナパターン５及びループ型アンテナパターン７とグランドパターン２とから構成される。しかし、図８に示すパターンアンテナは、図７に示すパターンアンテナと異なり、ループ型アンテナパターン７の導体パターン７ｂにグランドパターン２が接続されるとともに導体パターン７ｃに給電点３が接続される。又、図１１に示すパターンアンテナは、図７に示すパターンアンテナと異なり、ループ型アンテナパターン７の導体パターン７ｂ，７ｃが共にグランドパターン２に接続され、逆Ｌ形状アンテナパターン５の導体パターン５ｂに給電点３が接続される。
【００５８】
＜第４の実施形態＞
本発明の第４の実施形態について、図面を参照して説明する。図１２は、本実施形態のパターンアンテナの表面図である。尚、第１の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００５９】
本実施形態のパターンアンテナは、図１２に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５，５０とグランドパターン２とによって構成される。又、逆Ｌ形状アンテナパターン５０は、逆Ｌ形状アンテナパターン５と同様の構成となり、長手部パターン５ａに近接した長手部パターン５０ａ及び導体パターン５ｂに近接した導体パターン５０ｂとを備え、逆Ｌ形状アンテナパターン５の外側に形成される。
【００６０】
このとき、逆Ｌ形状アンテナパターン５，５０の経路長を略等しいものとすることによって、逆Ｌ形状アンテナパターン５，５０の共振周波数を略等しいものとすることができる。このように無給電素子となるとともにその経路長が略等しい逆Ｌ形状アンテナパターン５，５０を近接して形成することで、図１の構成と比べて、逆Ｌ形状アンテナパターン５，５０による周波数帯域幅が広くなる。
【００６１】
尚、本実施形態において、図１に示すパターンアンテナに更にもう１つの経路長が逆Ｌ形状アンテナパターン５と略等しい逆Ｌ形状アンテナパターン５０を付加するような構成としたが、例えば、図１３のように図１に示すパターンアンテナに逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５と経路長の異なる逆Ｌ形状アンテナパターン５０ｘを付加する構成としても構わない。このようにすることで、３つの使用周波数による共用アンテナを構成することができる。
【００６２】
又、１つの逆Ｌ形状パターンアンテナを付加した構成でなく、２つ以上の逆Ｌ形状パターンアンテナを付加した構成としても構わない。このとき、積層アンテナパターンを構成するパターンアンテナそれぞれの経路長を異なるものとすることで、パターンアンテナの数と等しい使用周波数の共用アンテナを構成することができる。更に、図１又は図３〜図７又は図１０又は図１１のいずれかにおけるパターンアンテナに逆Ｌ形状パターンアンテナを付加した構成としても構わない。
【００６３】
＜第５の実施形態＞
本発明の第５の実施形態について、図面を参照して説明する。図１４は、本実施形態のパターンアンテナの表面図である。尚、第１の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００６４】
本実施形態のパターンアンテナは、図１４に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５１とグランドパターン２とによって構成される。又、逆Ｌ形状アンテナパターン５１は、逆Ｌ形状アンテナパターン５（図１）と同様の長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂとを備えるとともに、長手部パターン５ａの両端の間の一点から枝状のスタブパターン５１ｃが形成される。
【００６５】
そして、このスタブパターン５１ｃは、逆Ｆ形状アンテナパターン４及びグランドパターン２と重ならない位置で、長手部パターン４ａの開放端４ｄと近接する位置に形成される。又、逆Ｌ形状アンテナパターン５１の長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂ及びスタブパターン５１ｃが、逆Ｆ形状アンテナパターン４を囲む形状となる。このように、スタブパターン５１ｃを設けることにより、逆Ｌ形状アンテナパターン５１のインピーダンス調整を行うとともに、逆Ｆ形状アンテナパターン４と近接した位置に設けて逆Ｆ形状アンテナパターン４との電磁気的な結合状態を調節することができる。
【００６６】
尚、本実施形態において、図１に示すようなパターンアンテナに基づいてスタブパターンを逆Ｌ形状アンテナパターンに設けるような構成としたが、例えば、図１５においてループ型アンテナパターン７及び逆Ｌ形状アンテナパターン５１より構成されるように、図１又は図３〜図７又は図１０〜図１３のいずれかにおけるパターンアンテナを構成する逆Ｆ形状パターンアンテナ及び逆Ｌ形状パターンアンテナ及びループ型パターンアンテナに対してスタブパターンを設けるようにしても構わない。又、長手部パターンにスタブパターンを設けるようにしたが、導体パターンにスタブパターンを設けるようにしても構わない。
【００６７】
＜第６の実施形態＞
本発明の第６の実施形態について、図面を参照して説明する。図１６は、本実施形態のパターンアンテナの表面図及び裏面図である。尚、第１の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００６８】
本実施形態のパターンアンテナは、図１６（ａ）に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５２及びグランドパターン２ａと、図１６（ｂ）に示すプリント基板１の裏面に金属箔によって形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５３及びグランドパターン２ｂとによって構成される。このとき、逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３を同一形状とするとともに、逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３及びグランドパターン２ａ，２ｂがプリント基板１を介して重なるように形成される。尚、逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３は、図１の逆Ｌ形状アンテナパターン５と同一の形状であるものとする。
【００６９】
逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３には、パターン全体に複数のスルーホール５２ａ，５３ａが設けられ、このスルーホール５２ａ，５３ａを介して逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３が電気的に接続される。又、グランドパターン２ａ，２ｂには、スルーホール２１，２２が設けられ、このスルーホール２１，２２を介してグランドパターン２ａ，２ｂが電気的に接続される。このように無給電素子となる複数の逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３をスルーホール５２ａ，５３ａを介して接続するとともに重ねて形成することによって、図１の構成と比べて、逆Ｌ形状アンテナパターン５２，５３による周波数帯域幅が広くなる。
【００７０】
尚、本実施形態において、図１のような構成で裏面に逆Ｌ形状アンテナパターンが重なる構成としたが、逆Ｆ形状アンテナパターンが重なるように裏面に設けられる構成としても構わないし、図１又は図３〜図７又は図１０〜図１５のような構成で少なくとも一つのアンテナパターンが裏面に重なるように設けられる構成としても構わない。
【００７１】
＜第７の実施形態＞
本発明の第７の実施形態について、図面を参照して説明する。図１７は、本実施形態のパターンアンテナの表面図及び裏面図である。尚、第６の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００７２】
本実施形態のパターンアンテナは、図１７（ａ）に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４及びグランドパターン２ａと、図１７（ｂ）に示すプリント基板１の裏面に形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５及びグランドパターン２ｂとによって構成される。即ち、図１６のような構成のパターンアンテナから逆Ｌ形状アンテナパターン５２を省いた構成に等しい構成となる。
【００７３】
このように構成することによって、逆Ｆ形状アンテナパターン４と逆Ｌ形状アンテナパターン５とが同一面上に形成されず、プリント基板１によって絶縁された状態であるため、プリント基板の面方向で、それぞれの位置を調整することができる。このように形成することでアンテナパターンの位置関係を調整することができるため、図１のパターンアンテナと比べて、アンテナのインピーダンスの調整の幅が広がる。
【００７４】
尚、本実施形態において、図１のような構成で同一面に形成したアンテナパターンを別面に形成する構成としたが、図１又は図３〜図７又は図１０〜図１５のような構成で形成されたアンテナパターンをそれぞれ別面に形成する構成としても構わない。
【００７５】
＜第８の実施形態＞
本発明の第８の実施形態について、図面を参照して説明する。図１８は、本実施形態のパターンアンテナの表面図及び内層界面図である。尚、第７の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００７６】
本実施形態のパターンアンテナは、プリント基板１ａ，１ｂより成る４層のプリント基板で構成され、図１８（ａ）に示すプリント基板１ａの表面に金属箔によって形成された逆Ｆ形状アンテナパターン４及びグランドパターン２ａと、図１８（ｂ）に示すプリント基板１ａのプリント基板１ｂに面した側の面に金属箔によって形成されたグランドパターン２ｃと、図１８（ｃ）に示すプリント基板１ｂのプリント基板１ａに面した側の面に金属箔によって形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５及びグランドパターン２ｂと、図１８（ｄ）に示すプリント基板１ｂの表面に金属箔によって形成されたグランドパターン２ｄとによって構成される。グランドパターン２ａ〜２ｄそれぞれにスルーホール２１〜２４を設けることによって、グランドパターン２ａ〜２ｄを電気的に接続する。尚、図１８において不図示であるが、グランドパターン２ｂ，２ｃの間には絶縁層が形成される。
【００７７】
このように構成することによって、逆Ｆ形状アンテナパターン４と逆Ｌ形状アンテナパターン５とが同一面上に形成されず、プリント基板１ａによって絶縁された状態であるため、プリント基板の面方向で、それぞれの位置を調整することができる。よって、図１７のパターンアンテナと同様、図１のパターンアンテナと比べて、アンテナのインピーダンスの調整の幅が広がる。又、逆Ｌ形状アンテナパターン５がプリント基板１ａ，１ｂに挟まれた状態となり、誘電体の内部に設けられるため、その経路長を短くすることができる。
【００７８】
尚、本実施形態において、図１のような構成で同一面に形成したアンテナパターンそれぞれを複数層で構成される基板内の界面又は表面に相当する異なる層に形成する構成としたが、図１又は図３〜図７又は図１０〜図１５のような構成で形成されたアンテナパターンそれぞれを複数層で構成される基板内の界面又は表面に相当する異なる層に形成する構成としても構わない。又、プリント基板を構成する２層のプリント基板による構成としたが、３層以上のプリント基板による構成としても構わない。
【００７９】
＜第９の実施形態＞
本発明の第９の実施形態について、図面を参照して説明する。図１９は、本実施形態のパターンアンテナの表面図及び裏面図である。尚、第３及び第７の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００８０】
本実施形態のパターンアンテナは、図１９（ａ）に示すプリント基板１の表面に金属箔によって形成されたループ型アンテナパターン７及びグランドパターン２ａと、図１９（ｂ）に示すプリント基板１の裏面に形成された逆Ｌ形状アンテナパターン５及びグランドパターン２ｂとによって構成される。このとき、第７の実施形態のパターンアンテナと異なり、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂと、ループ型アンテナパターン７の長手部パターン７ａと導体パターン７ｂとがそれぞれ、プリント基板１を挟んで重なり合うように設置される。
【００８１】
このように構成することによって、逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７とが同一面上に形成されず、プリント基板１によって絶縁された状態であるため、プリント基板の面方向で、それぞれの位置を調整することができる。このように形成することでアンテナパターンの位置関係を調整することができるため、第３の実施形態のパターンアンテナと比べて、アンテナのインピーダンスの調整の幅が広がる。このとき、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長さ及び導体幅及び高さとループ型アンテナパターン７の長さ及び導体幅を第３の実施形態と同様に設定するとともに、プリント基板１によって決まる逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７との間隔を第３の実施形態における逆Ｌ形状アンテナパターン５とループ型アンテナパターン７との間隔Ｗｌｒと同様に設定することで、１００％以上の比帯域とすることができる。
【００８２】
尚、本実施形態において、プリント基板の表面及び裏面それぞれに逆Ｌ形状アンテナパターン及びループ型アンテナパターンとが設けられて構成されるパターンアンテナとしたが、第８の実施形態と同様、複数層のプリント基板の異なる層に逆Ｌ形状アンテナパターン及びループ型アンテナパターンとが重なるように設けられて構成されるパターンアンテナとしても構わない。
【００８３】
＜第１０の実施形態＞
本発明の第１０の実施形態について、図面を参照して説明する。図２０は、本実施形態のパターンアンテナを構成するアンテナパターンの構成を示す図である。尚、本実施形態では、図１のパターンアンテナを構成する逆Ｆ形状アンテナパターンを例に挙げて説明する。
【００８４】
本実施形態では、図２０（ａ）に示す逆Ｆ形状アンテナパターン４１のように、導体パターン４ｂに相当するテーパー形状の導体パターン４０ｂを設けるようにしても構わないし、図２０（ｂ）に示す逆Ｆ形状アンテナパターン４２のように、導体パターン４ｃに相当するテーパー形状の導体パターン４０ｃを設けるようにしても構わないし、図２０（ｃ）に示す逆Ｆ形状アンテナパターン４３のように、導体パターン４ｂ，４ｃに相当するテーパー形状の導体パターン４０ｂ，４０ｃを設けるようにしても構わない。このとき、テーパー形状の導体パターン４０ｂ，４０ｃは、長手部パターン４ａ側が広くなるような形状とされる。
【００８５】
このように、テーパー形状の導体パターン４０ｂ，４０ｃの少なくとも１つを備えることによって、逆Ｆ形状アンテナパターン４１〜４３は、その内側の経路長と外側の経路長との長さを変えることができる。そのため、図２０の逆Ｆ形状アンテナパターン４１〜４３は、図１の逆Ｆ形状アンテナパターン４と比べて、その使用周波数帯域を広くすることができる。
【００８６】
尚、本実施形態において、逆Ｆ形状アンテナパターンを例に挙げて説明したが、第１〜第９の実施形態において、逆Ｌ形状アンテナパターン及びループ型アンテナパターンを構成する導体パターンについても図２０の逆Ｆ形状アンテナパターンの導体パターンと同様のテーパー形状としても構わない。又、このように、テーパー形状の導体パターンを備えた逆Ｆ形状アンテナパターン及び逆Ｌ形状アンテナパターン及びループ型アンテナパターンそれぞれを上述の第１〜第９の実施形態のように組み合わせた構成としても構わない。又、導体パターンをテーパー形状としたが、長手部パターンをテーパー形状としても構わない。
【００８７】
＜第１１の実施形態＞
本発明の第１１の実施形態について、図面を参照して説明する。図２１は、本実施形態のパターンアンテナを構成するアンテナパターンの構成を示す図である。尚、本実施形態では、図１のパターンアンテナを構成する逆Ｆ形状アンテナパターンを例に挙げて説明する。
【００８８】
本実施形態では、図２１（ａ）に示す逆Ｆ形状アンテナパターン４４のように、導体パターン４ｂに相当する長手部パターン４ａ及び導体パターン４ｃの導体幅より広い導体幅を持つ導体パターン４７ｂを設けるようにしても構わないし、図２１（ｂ）に示す逆Ｆ形状アンテナパターン４５のように、導体パターン４ｃに相当する長手部パターン４ａ及び導体パターン４ｂの導体幅より広い導体幅を持つ導体パターン４７ｃを設けるようにしても構わないし、図２１（ｃ）に示す逆Ｆ形状アンテナパターン４６のように、導体パターン４ｂ，４ｃに相当する長手部パターン４ａの導体幅より広い導体幅を持つ導体パターン４７ｂ，４７ｃを設けるようにしても構わない。
【００８９】
このように、アンテナパターンを構成する他のパターンよりも導体幅の広い導体パターン４７ｂ，４７ｃの少なくとも１つを備えることによって、逆Ｆ形状アンテナパターン４４〜４６は、その内側の経路長と外側の経路長との長さを変えることができる。そのため、図２１の逆Ｆ形状アンテナパターン４４〜４６は、図１の逆Ｆ形状アンテナパターン４と比べて、その使用周波数帯域を広くすることができる。
【００９０】
尚、本実施形態において、逆Ｆ形状アンテナパターンを例に挙げて説明したが、第１〜第９の実施形態において、逆Ｌ形状アンテナパターン及びループ型アンテナパターンを構成する導体パターンについても図２１の逆Ｆ形状アンテナパターンの導体パターンと同様、他のパターンの導体幅より広い導体幅としても構わない。又、このように、他のパターンの導体幅より広い導体幅となる導体パターンを備えた逆Ｆ形状アンテナパターン及び逆Ｌ形状アンテナパターン及びループ型アンテナパターンそれぞれを上述の第１〜第９の実施形態のように組み合わせた構成としても構わない。
【００９１】
＜第１２の実施形態＞
本発明の第１２の実施形態について、図面を参照して説明する。図２２は、本実施形態のパターンアンテナを構成するループ型アンテナパターンの構成を示す図である。尚、第３の実施形態のパターンアンテナと同一の目的で使用する部分については、同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００９２】
本実施形態では、図２２に示すループ型アンテナパターン７１のように、導体パターン７ｂの両端の間の一点から枝状のスタブパターン７１ｂが形成される。このスタブパターン７１ｂは、グランドパターン２と平行となるように形成されるとともに、その設置位置が給電点３の近傍とされる。このように、ループ型アンテナパターン７１においてスタブパターン７１ｂを設けることで、インピーダンスの調整ができる。そのため、図２２のループ型アンテナパターン７１は、第３の実施形態のループ型アンテナパターン７と比べて、その使用周波数帯域を広くすることができる。
【００９３】
よって、ループ型アンテナパターン７１の長さ及び導体幅と、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長さ及び導体幅及び高さと、ループ型アンテナパターン７１と逆Ｌ形状アンテナパターン５との間隔とを、第３の実施形態と同様の値に設定したとき、そのパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性が図２３のようになる。即ち、第３の実施形態におけるパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性（図９）と比べたとき、２つの共振周波数の間におけるＶＳＷＲ値を低くすることができ、ＶＳＷＲが２より低くなる周波数帯域のＶＳＷＲ値をより改善した値とすることができる。
【００９４】
尚、本実施形態において、ループ型アンテナパターンにおいて、スタブパターンが給電点と接続された導体パターンに設けられるものとしたが、長手部パターン又はグランドパターンと接続された導体パターンに設けられるものとしても構わない。又、図２４（ａ）〜（ｃ）のように、第１０の実施形態と同様、導体パターン７ｂ，７ｃをテーパ形状としても構わないし、又は、図２４（ｄ）〜（ｆ）のように、第１１の実施形態と同様、導体パターン７ｂ，７ｃの導体幅を長手部パターン７ａの導体幅よりも広いものとしても構わない。
【００９５】
このように構成した場合においても、ループ型アンテナパターンの長さ及び導体幅と、逆Ｌ形状アンテナパターンの長さ及び導体幅及び高さと、ループ型アンテナパターンと逆Ｌ形状アンテナパターンとの間隔とを、第３の実施形態と同様の値に設定することで、そのパターンアンテナの電圧定在波比の周波数特性を第３の実施形態と比べてより良好なものに調整することができる。
【００９６】
＜第１３の実施形態＞
本発明の第１３の実施形態について、図面を参照して説明する。図２５は、本実施形態のパターンアンテナを構成するアンテナパターンの構成を示す図である。尚、本実施形態では、図１のパターンアンテナを構成する逆Ｌ形状アンテナパターンを例に挙げて説明する。
【００９７】
本実施形態では、図２５（ａ）に示す逆Ｌ形状アンテナパターン１００のように、長手部パターン５ａの開放端側にメアンダ形状パターン１０５ａを設けるようにしても構わないし、図２５（ｂ）に示す逆Ｌ形状アンテナパターン１０１のように、長手部パターン５ａの開放端側にループ形状パターン１０５ｂを設けるようにしても構わないし、図２５（ｃ）に示す逆Ｌ形状アンテナパターン１０２のように、長手部パターン５ａの開放端側に導体幅が太くなったパッチ形状パターン１０５ｃを設けるようにしても構わないし、図２５（ｄ）に示す逆Ｌ形状アンテナパターン１０３のように、長手部パターン５ａの開放端側に折り曲げパターン１０５ｄを設けるようにしても構わない。
【００９８】
このように、長手部パターン５ａの開放端側に、メアンダ形状パターン１０５ａや折り曲げパターン１０５ｄを設けることによって、逆Ｌ形状アンテナパターン１００，１０３の占有面積を、図１の逆Ｌ形状アンテナパターン５と比べて狭めることができ、積層アンテナパターンを小型化することができる。又、長手部パターン５ａの開放端側に、ループ形状パターン１０５ｂやパッチ形状パターン１０５ｃを設けることによって、逆Ｌ形状アンテナパターン１０１及び１０２の周波数帯域幅を、図１の逆Ｌ形状アンテナパターン５と比べて広くすることができる。
【００９９】
尚、本実施形態において、逆Ｌ形状アンテナパターンを例に挙げて説明したが、第１〜第９の実施形態において、逆Ｆ形状アンテナパターンを構成する導体パターンについても図２５の逆Ｌ形状アンテナパターンの長手部パターンと同様、その開放端側にメアンダ形状パターン又はループ形状パターン又はパッチ形状パターン又は折り曲げパターンを設けるようにしても構わない。又、このように、パターンを長手部パターンの開放端側に備えた逆Ｆ形状アンテナパターン及び逆Ｌ形状アンテナパターンそれぞれを上述の第１〜第９の実施形態のように組み合わせた構成としても構わない。更に、メアンダ形状パターンについては、長手部パターンの開放端側だけでなく、長手部パターン及び導体パターンの一部又は全体に構成されるものとしても構わないし、又、ループ型アンテナパターンに適用してもよい。
【０１００】
＜第１４の実施形態＞
本発明の第１４の実施形態について、図面を参照して説明する。図２６は、本実施形態のパターンアンテナを構成するアンテナパターンの構成を示す図である。尚、本実施形態では、図１のパターンアンテナを構成する逆Ｌ形状アンテナパターンを例に挙げて説明する。
【０１０１】
本実施形態では、図２６（ａ）に示す逆Ｌ形状アンテナパターン５において、長手部パターン５ａのみに、長手部パターン５ａのｘ−ｘ断面図が図２６（ｂ）に示すようになるように、半田を盛るようにしても構わないし、又、導体パターン５ｂのみに、導体パターン５ｂのｙ−ｙ断面図が図２６（ｂ）に示すようになるように、半田を盛るようにしても構わないし、更に、長手部パターン５ａ及び導体パターン５ｂの両方に半田を盛るようにしても構わない。
【０１０２】
尚、本実施形態で説明した逆Ｌ形状アンテナパターンと同様、第１〜第１３の実施形態で説明した逆Ｆ形状アンテナパターンやループ型アンテナパターンなどの各アンテナパターン全体又は各アンテナパターンを構成する一部のパターンに半田を盛るようにしても構わない。更に、各アンテナパターンを構成するパターンの一部に半田を盛るようにしても構わない。このようにすることでアンテナが体積を持ち、周波数帯域幅を広くすることができる。
【０１０３】
上述の第１〜第１４の実施形態におけるパターンアンテナを備えるとき、図２７のように、金属で構成されたシールド板１５０を、例えば、逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５によるパターンアンテナが設けられるプリント基板１において、グランドパターン２上に設けられる回路素子を覆うように設置するようにしても構わない。このシールド板１５０は、グランドパターン２の外周端辺に近接するような大きさのものとされ、その外周が半田１５１によってグランドパターン２に半田付けされる。そして、このように設けられたシールド板１５０によって、プリント基板１に設けられた回路素子に対する電波を遮蔽することができる。
【０１０４】
又、回路素子が搭載される部分により、プリント基板１上のグランドパターン２が細かく分かれてしまったり、狭くなってしまったりしている場合に、シールド板１５０によりグランド面積が広くなるため、グランド効果を大きくすることができる。尚、シールド板１５０を半田付けすることが困難な場合には、プリント基板１上のグランドパターン２の外周端辺に近い位置に半田付けされた金属製のバネにより、プリント基板１上のグランドパターン２とシールド板１５０とを電気的に接続してもよい。グランドパターン２の外周端辺でも特に、アンテナの有る端辺付近でシールド板１５０と接続することが効果的である。
【０１０５】
又、図２８のように、パターンアンテナが設けられるプリント基板１と回路素子が設けられる回路プリント基板１５２とが異なるプリント基板であり、同軸ケーブル１５３を通じて接続されているものとしても構わない。尚、図２８では、第１の実施形態における逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５によるパターンアンテナを用いた例を示す。このようにすることで、パターンアンテナの配置の自由度が増す。
【０１０６】
又、図２９のように、パターンアンテナが設けられるプリント基板１と回路素子が設けられる回路プリント基板１５４とが異なるプリント基板であり、パターンアンテナが形成された面Ｘと垂直な面Ｙにランドパターン１５５，１５５ａを設けて、回路プリント基板１５４に設けたランドパターン１５６，１５６ａにランドパターン１５５，１５５ａを接続するようにしても構わない。尚、図２９では、第１の実施形態における逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５によるパターンアンテナを用いた例を示すが、第２〜第１４の実施形態におけるパターンアンテナを構成するものとしても構わない。
【０１０７】
このとき、ランドパターン１５６に対してランドパターン１５５が半田付けされ、又、ランドパターン１５６ａに対してランドパターン１５５ａが半田付けされる。又、ランドパターン１５５は、導体パターン４ｂ，４ｃ，５ｂの端部に相当する位置に設けられ、ランドパターン１５５ａは補助的な役割を果たす。このとき、プリント基板１は厚手のものとされる。
【０１０８】
このように、ランドパターン１５５，１５５ａがランドパターン１５６，１５６ａと電気的に接続されることによって、導体パターン４ｂがランドパターン１５５，１５６を介して回路プリント基板１５４の給電点３ａに電気的に接続されるとともに、導体パターン４ｃ，５ｂがランドパターン１５５，１５６を介して回路プリント基板１５４のグランドパターン１５７に電気的に接続される。又、ランドパターン１５５ａは電気的に絶縁されている。
【０１０９】
よって、図２９のように構成することで、パターンアンテナを構成するアンテナパターンは回路用プリント基板と垂直な面に形成される。よって、回路用プリント基板と同じ面で形成されるパターンアンテナが比較的苦手とする、回路用プリント基板と垂直な偏波面を持つ電波に対する送受信性能を向上させることができる。
【０１１０】
更に、このように回路プリント基板１５４にパターンアンテナが設けられるプリント基板１が設置されるとき、図３０のように、パターンアンテナが形成された面Ｘ及びランドパターン１５５，１５５ａが形成された面Ｙそれぞれと垂直な面Ｚまで、逆Ｌ形状アンテナパターン５の長手部パターン５ａが形成されるようにしても構わない。即ち、長手部パターン５ａは、導体パターン５ｂ側のパターンが面Ｘに設けられるとともに開放端５ｄ側のパターンが面Ｚに設けられることで、プリント基板１の面Ｘ，Ｚにわたるように形成される。このようにすることで、プリント基板１によって構成されるアンテナユニットを、図２９のような構成と比べて小型化することができる。尚、図３０では、第３の実施形態における逆Ｌ形状アンテナパターン５及びループ型アンテナパターン７によるパターンアンテナを用いた例を示すが、第１又は第２又は第４〜第１４の実施形態におけるパターンアンテナを構成するものとしても構わない。
【０１１１】
又、図３１のように、回路プリント基板１５４に、給電点３ａ及びグランドパターン１５７と電気的に接続されたランドパターン１５６の代わりにスルーホール１５６ｘが設けられるとともに、プリント基板１を固定するための補助的な役割を果たすランドパターン１５６ａの代わりにスルーホール１５６ｙが１つ設けられる。このとき、例えば、プリント基板１において図２９と同様に逆Ｆ形状アンテナパターン４及び逆Ｌ形状アンテナパターン５が設けられるとき、導体パターン４ｂ，４ｃ，５ｂと電気的に接続されたランドパターン１５５の代わりに突起した電極１５５ｘが設けられるとともに、プリント基板１を固定するための補助的な役割を果たすランドパターン１５５ａの代わりに突起した電極１５５ｙが１つ設けられる。
【０１１２】
このように電極１５５ｘ，１５５ｙ及びスルーホール１５６ｘ，１５６ｙが設けられることによって、プリント基板１の電極１５５ｘ，１５５ｙが回路プリント基板１５４のスルーホール１５６ｘ，１５６ｙに挿入された後に半田付けされる。よって、プリント基板１が回路プリント基板１５４に固定されるとともに、導体パターン４ｂが電極１５５ｘ及びスルーホール１５６ｘを介して回路プリント基板１５４の給電点３ａに電気的に接続されるとともに、導体パターン４ｃ，５ｂが電極１５５ｘ及びスルーホール１５６ｘを介して回路プリント基板１５４のグランドパターン１５７に電気的に接続される。このような構成にすることで、汎用性が増すとともにプリント基板１を図２９又は図３０の場合と比べて薄くすることができる。尚、図３１のように構成するとき、第２〜第１４の実施形態におけるパターンアンテナを構成するものとしても構わない。
【０１１３】
尚、上述の各実施形態において用いられるプリント基板は、ガラスエポキシ樹脂やセラミックによって構成されるものでも構わないし、他の誘電体材料によって構成されるものとしても構わない。
【図面の簡単な説明】
【０１１４】
【図１】は、第１の実施形態のパターンアンテナの構成を示す表面図である。
【図２】は、図１のパターンアンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示すグラフである。
【図３】は、第１の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図４】は、第１の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図５】は、第２の実施形態のパターンアンテナの構成を示す表面図である。
【図６】は、第２の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図７】は、第３の実施形態のパターンアンテナの構成を示す表面図である。
【図８】は、第３の実施形態のパターンアンテナを構成する各パターンの数値関係を示す図である。
【図９】は、図８のパターンアンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示すグラフである。
【図１０】は、第３の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図１１】は、第３の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図１２】は、第４の実施形態のパターンアンテナの構成を示す表面図である。
【図１３】は、第４の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図１４】は、第５の実施形態のパターンアンテナの構成を示す表面図である。
【図１５】は、第５の実施形態のパターンアンテナの他の構成を示す表面図である。
【図１６】は、第６の実施形態のパターンアンテナの構成を示す図である。
【図１７】は、第７の実施形態のパターンアンテナの構成を示す図である。
【図１８】は、第８の実施形態のパターンアンテナの構成を示す図である。
【図１９】は、第９の実施形態のパターンアンテナの構成を示す図である。
【図２０】は、第１０の実施形態のパターンアンテナにおけるアンテナパターンの構成を示す図である。
【図２１】は、第１１の実施形態のパターンアンテナにおけるアンテナパターンの構成を示す図である。
【図２２】は、第１２の実施形態のパターンアンテナにおけるアンテナパターンの構成を示す図である。
【図２３】は、図２２のパターンアンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示すグラフである。
【図２４】は、第１２の実施形態のパターンアンテナにおけるアンテナパターンの他の構成を示す図である。
【図２５】は、第１３の実施形態のパターンアンテナにおけるアンテナパターンの構成を示す図である。
【図２６】は、第１４の実施形態のパターンアンテナにおけるアンテナパターンの構成を示す図である。
【図２７】は、本発明のパターンアンテナを備えたプリント基板の構成を示す図である。
【図２８】は、本発明のパターンアンテナを備えたプリント基板を回路用プリント基板と別体としたときの構成を示す図である。
【図２９】は、本発明のパターンアンテナを備えたプリント基板を回路用プリント基板と別体としたときの別の構成を示す図である。
【図３０】は、本発明のパターンアンテナを備えたプリント基板を回路用プリント基板と別体としたときの別の構成を示す図である。
【図３１】は、本発明のパターンアンテナを備えたプリント基板を回路用プリント基板と別体としたときの別の構成を示す図である。
【符号の説明】
【０１１５】
１    プリント基板
２    グランドパターン
３    給電点
４    逆Ｆ形状アンテナパターン
５    逆Ｌ形状アンテナパターン
６    逆Ｌ形状アンテナパターン
７    ループ型アンテナパターン
【図１】
2004201278.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2004201278.tif 000008
【図７】
2004201278.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2004201278.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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