(57)【要約】【課題】改良相変化インク組成物を提供する。【解決手段】着色剤と、相変化インクキャリヤと、化学式：    【化１】2004339512.tif 000012（式中、Ｒ１〜Ｒ９の少なくとも１つが、少なくとも８炭素原子を有するアルキル基、アルコキシ基；少なくとも６炭素原子を有するアリール基、アリールオキシ基；少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、アルキルアリール基、アルキルアリールオキシ基；であり、Ｒ１〜Ｒ９はそれぞれ、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アリールアルキルオキシ基、アルキルアリールオキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、スルフィド基、スルホキシド基、ニトリル基、スルホン基、アシル基、またはカルボン酸基である）で示される、抗酸化剤またはＵＶ安定化剤と、を含む相変化インク組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）着色剤と、
（ｂ）相変化インクキャリヤと、
（ｃ）化学式：
【化１】
2004339512.tif 000010
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９の少なくとも１つが、少なくとも８炭素原子を有するアルキル基、少なくとも８炭素原子を有するアルコキシ基、少なくとも６炭素原子を有するアリール基、少なくとも６炭素原子を含むアリールオキシ基、少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキル基、少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキルオキシ基、少なくとも７炭素原子を有するアルキルアリール基、または少なくとも７炭素原子を有するアルキルアリールオキシ基であるという条件で、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９はそれぞれ独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｉｉｉ）アミノ基、
（ｉｖ）アルキル基、
（ｖ）アリール基、
（ｖｉ）アリールアルキル基、
（ｖｉｉ）アルキルアリール基、
（ｖｉｉｉ）アルコキシ基、
（ｉｘ）アリールオキシ基、
（ｘ）アリールアルキルオキシ基、
（ｘｉ）アルキルアリールオキシ基、
（ｘｉｉ）ハロゲン原子、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）アルデヒド基、
（ｘｖ）ケトン基、
（ｘｖｉ）エステル基、
（ｘｖｉｉ）アミド基、
（ｘｖｉｉｉ）スルフィド基、
（ｘｉｘ）スルホキシド基、
（ｘｘ）ニトリル基、
（ｘｘｉ）スルホン基、
（ｘｘｉｉ）アシル基、または
（ｘｘｉｉｉ）カルボン酸基である）
で示される、抗酸化剤またはＵＶ安定化剤と、
を含むことを特徴とする相変化インク組成物。
【請求項２】
請求項１記載の相変化インク組成物であって、
前記相変化インクキャリヤは、モノアミド、テトラアミドまたはそれらの混合物を含むことを特徴とする相変化インク組成物。
【請求項３】
請求項１記載の相変化インク組成物であって、
前記相変化インクキャリヤは、イソシアネート系材料を含むことを特徴とする相変化インク組成物。
【請求項４】
請求項１記載のインク組成物であって、
前記抗酸化剤またはＵＶ安定化剤分子は、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノンまたは２−ヒドロキシ−４−ｎ−ステアリルオキシベンゾフェノンであることを特徴とするインク組成物。
【請求項５】
（１）（ａ）着色剤と、
（ｂ）相変化インクキャリヤと、
（ｃ）化学式：
【化２】
2004339512.tif 000011
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９の少なくとも１つが、少なくとも８炭素原子を有するアルキル基、少なくとも８炭素原子を有するアルコキシ基、少なくとも６炭素原子を有するアリール基、少なくとも６炭素原子を含むアリールオキシ基、少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキル基、少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキルオキシ基、少なくとも７炭素原子を有するアルキルアリール基、または少なくとも７炭素原子を有するアルキルアリールオキシ基であるという条件で、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９はそれぞれ独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｉｉｉ）アミノ基、
（ｉｖ）アルキル基、
（ｖ）アリール基、
（ｖｉ）アリールアルキル基、
（ｖｉｉ）アルキルアリール基、
（ｖｉｉｉ）アルコキシ基、
（ｉｘ）アリールオキシ基、
（ｘ）アリールアルキルオキシ基、
（ｘｉ）アルキルアリールオキシ基、
（ｘｉｉ）ハロゲン原子、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）アルデヒド基、
（ｘｖ）ケトン基、
（ｘｖｉ）エステル基、
（ｘｖｉｉ）アミド基、
（ｘｖｉｉｉ）スルフィド基、
（ｘｉｘ）スルホキシド基、
（ｘｘ）ニトリル基、
（ｘｘｉ）スルホン基、
（ｘｘｉｉ）アシル基、または
（ｘｘｉｉｉ）カルボン酸基である）
で示される、抗酸化剤またはＵＶ安定化剤と、
を含む相変化インク組成物をインクジェット印刷装置に組み入れる工程と；
（２）前記インクを融解させる工程と；および
（３）前記融解したインク滴を画像様パターンで基質上に噴射させる工程と；
を含むことを特徴とするプロセス。
【請求項６】
請求項５記載のプロセスであって、
前記基質は最終記録シートであり、前記融解したインク滴は前記最終記録シートに直接画像様パターンで噴射されることを特徴とするプロセス。
【請求項７】
請求項５記載のプロセスであって、
前記基質は中間転写部材であり、前記融解したインク滴は前記中間転写部材上に画像様パターンで噴射され、その後前記画像様パターンが前記中間転写部材から最終記録シートに転写されることを特徴とするプロセス。
【請求項８】
請求項７記載のプロセスであって、
前記中間転写部材を、前記最終記録シートの温度より高く、前記印刷装置内の前記融解インクの温度より低い温度まで加熱することを特徴とするプロセス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホットメルトまたは相変化インクに関する。より詳細には、本発明は相変化インクジェットプリンタにおいて使用するのに特に適した相変化インクに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、相変化インク（時として「ホットメルトインク」と呼ばれる）は、室温では固体であるが、インクジェット印刷装置の高温動作温度では液相で存在する。ジェット動作温度では、液体インク滴が印刷装置から噴射され、インク滴が直接または中間の加熱転写ベルトまたはドラムを介して記録基質表面と接触すると、インク滴は直ちに固化し所定のパターンの固化インク滴を形成する。相変化インクは、例えば米国特許第５，４９６，８７９号明細書、ドイツ特許出願第４２０５６３６ＡＬ号明細書および第４２０５７１３ＡＬ号明細書において開示されているようなグラビア印刷などの他の印刷技術においても使用されている。これらの各特許の開示内容は、参照により全体として本明細書に組み込まれる。
【０００３】
カラー印刷用の相変化インクは典型的には、相変化インクと相溶性を持つ着色剤と混合した相変化インクキャリヤ組成物を含む。特定の態様では、一連の着色相変化インクは、インクキャリヤ組成物を相溶性を持つ減法混色の原色着色剤と混合することにより形成することができる。減法混色の原色の着色相変化インクは、４成分の染料、すなわち、シアン、マゼンタ、イエロおよびブラックを含むことができるが、インクはこれらの４つの色に限定されるものではない。これらの減法混色の原色の着色インクは、１つの染料または染料混合物を用いて形成することができる。例えば、マゼンタはソルベントレッド染料（Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ  Ｄｙｅｓ）の混合物を使用することにより得ることができ、コンポジットブラックは幾つかの染料を混合することにより得ることができる。米国特許第４，８８９，５６０号明細書、同第４，８８９，７６１号明細書、および同第５，３７２，８５２号明細書（参照により全体として本明細書に組み入れられる）は、使用した減法混色の原色の着色剤はカラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）溶解性染料、分散染料、変性した酸性染料および変性した直接染料、および塩基性染料のクラス由来の染料を含むことができる。着色剤はまた、例えば、米国特許第５，２２１，３３５号明細書において開示されているような顔料を含むことができる。この特許の開示内容は参照により全体として明細書に組み込まれる。米国特許第５，６２１，０２２号明細書（参照により全体として本明細書に組み入れられる）では、相変化インク組成物における特定のクラスのポリマ性染料の使用が開示されている。
【０００４】
相変化インクはまた、郵便の消印、企業表示、およびラベルなどの用途にも使用されている。
【０００５】
相変化インクはインクジェットプリンタにとって望ましい。輸送中、長期保存中など、室温では固体のままであるからである。さらに、液体インクジェットインクのインク蒸発によるノズルの目詰まりに関連する問題が大いに排除され、インクジェット印刷の信頼性が向上する。さらに、相変化インクジェットプリンタでは、最終記録基質（final recording substrate）（例えば、紙、透明材料など）に直接インク滴が適用され、滴は基質と接触すると直ちに固化し、そのため印刷媒質に沿ってインクが移動しないように阻止され、ドット品質が改良される。
【０００６】
【特許文献１】米国特許第５，４９６，８７９号明細書
【特許文献２】ドイツ特許出願第４２０５６３６ＡＬ号明細書
【特許文献３】ドイツ特許出願第４２０５７１３ＡＬ号明細書
【特許文献４】米国特許第４，８８９，５６０号明細書
【特許文献５】米国特許第４，８８９，７６１号明細書
【特許文献６】米国特許第５，３７２，８５２号明細書
【特許文献７】米国特許第５，２２１，３３５号明細書
【特許文献８】米国特許第５，６２１，０２２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
所期の目的には周知の組成物およびプロセスが適しているが、改良相変化インク組成物、耐光性が改良された相変化インク組成物、デジタル写真の作製に使用するのに適した相変化インク組成物、良好な記録文書品質を有する印刷物を作製するのに適した相変化インク組成物、所望であれば、かなり簡単な組成とすることができる上記利点を有する相変化インク組成物、インクキャリヤ中に溶解することができる抗酸化剤および／またはＵＶ安定化剤を含む相変化インク、および望ましい噴射特性を示す上記利点を有する相変化インクが依然として必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題は、本発明による（ａ）着色剤と、（ｂ）相変化インクキャリヤと、および（ｃ）化学式：
【化１】
2004339512.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９の少なくとも１つが、少なくとも８炭素原子を有するアルキル基、少なくとも８炭素原子を有するアルコキシ基、少なくとも６炭素原子を有するアリール基、少なくとも６炭素原子を含むアリールオキシ基、少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキル基、少なくとも７炭素原子を有するアリールアルキルオキシ基、少なくとも７炭素原子を有するアルキルアリール基、または少なくとも７炭素原子を有するアルキルアリールオキシ基であるという条件で、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９はそれぞれ独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｉｉｉ）アミノ基、
（ｉｖ）アルキル基、
（ｖ）アリール基、
（ｖｉ）アリールアルキル基、
（ｖｉｉ）アルキルアリール基、
（ｖｉｉｉ）アルコキシ基、
（ｉｘ）アリールオキシ基、
（ｘ）アリールアルキルオキシ基、
（ｘｉ）アルキルアリールオキシ基、
（ｘｉｉ）ハロゲン原子、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）アルデヒド基、
（ｘｖ）ケトン基、
（ｘｖｉ）エステル基、
（ｘｖｉｉ）アミド基、
（ｘｖｉｉｉ）スルフィド基、
（ｘｉｘ）スルホキシド基、
（ｘｘ）ニトリル基、
（ｘｘｉ）スルホン基、
（ｘｘｉｉ）アシル基、または
（ｘｘｉｉｉ）カルボン酸基である）で示される、抗酸化剤またはＵＶ安定化剤と、を含む相変化インク組成物により解決される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明の相変化インクは、相変化キャリヤ系または組成物を含む。任意の望ましいまたは有益なキャリヤ組成物を使用することができる。適したインクキャリヤ材料の例としては、モノアミド、テトラアミド、これらの混合物などの脂肪族アミドが挙げられる。適した脂肪族アミドインクキャリヤ材料の特定の例としては、ステアリルステアルアミド；二量体酸、エチレンジアミン、およびステアリン酸の反応生成物である、二量体酸を基本とするテトラアミド；二量体酸、エチレンジアミン、および少なくとも３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物である、二量体酸を基本とするテトラアミド；など、ならびにこれらの混合物が挙げられる。脂肪族アミドインクキャリヤが、二量体酸、エチレンジアミン、および少なくとも３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物である、二量体酸を基本とするテトラアミドである場合、カルボン酸は、以下の化学式：
【化２】
2004339512.tif 000003
（式中、Ｒはアルキル基であり、例えば、直鎖、分枝、飽和、不飽和および環状アルキル基であり、様々な態様ではアルキル基は少なくとも３６または４０の炭素原子を有し、様々な態様ではアルキル基は２００、１５０または１００以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）で示される。この化学式のカルボン酸は市販されており、米国特許第６，１７４，９３７号明細書の実施例１において記述されているように調製することもできる。脂肪族アミドキャリヤ材料に関するさらなる情報が、例えば、米国特許第４，８８９，５６０号明細書、同第４，８８９，７６１号明細書、同第５，１９４，６３８号明細書、同第４，８３０，６７１号明細書、同第６，１７４，９３７号明細書、同第５，３７２，８５２号明細書、同第５，５９７，８５６号明細書、および同第６，１７４，９３７号明細書、ならびに英国特許第２２３８７９２号明細書において開示されている。
【００１０】
ウレタンイソシアネート系材料、尿素イソシアネート系材料、ウレタン／尿素イソシアネート系材料、これらの混合物、などの、イソシアネート系樹脂類および蝋（ワックス）類もまた、相変化インクキャリヤ材料として適している。イソシアネート系キャリヤに関する更なる情報は、例えば、米国特許第５，７５０，６０４号明細書、同第５，７８０，５２８号明細書、同第５，７８２，９６６号明細書、同第５，７８３，６５８号明細書、同第５，８２７，９１８号明細書、同第５，８３０，９４２号明細書、同第５，９１９，８３９号明細書、同第６，２５５，４３２号明細書および同第６，３０９，４５３号明細書、英国特許第２２９４９３９号明細書、同第２３０５９２８号明細書、同第２３０５６７０号明細書および同第２２９０７９３号明細書、国際公開第９４／１４９０２号パンフレット、国際公開第９７／１２００３号パンフレット、国際公開第９７／１３８１６号パンフレット、国際公開第９６／１４３６４号パンフレット、国際公開第９７／３３９４３号パンフレット、および国際公開第９５／０４７６０号パンフレットで開示されている。
【００１１】
脂肪族アミド材料およびイソシアネート系材料の混合物もまた、本発明のインクのためのインクキャリヤ組成物として使用することができる。
【００１２】
本発明のための他の適した相変化インクキャリヤ材料としては、パラフィン類、微結晶蝋（microcrystalline wax）類、ポリエチレン蝋類、エステル蝋類、アミド蝋類、脂肪族酸類、脂肪族アルコール類、脂肪族アミド類および他の蝋状材料；スルホンアミド材料；異なる天然源から生成した樹脂材料（例えば、トール油ロジン類およびロジンエステル類）；および多くの合成樹脂類、オリゴマ類、ポリマ類およびコポリマ類、例えばエチレン／酢酸ビニルコポリマ類、エチレン／アクリル酸コポリマ類、エチレン／酢酸ビニル／アクリル酸コポリマ類、アクリル酸とポリアミド類とのコポリマ類など、アイオノマなど；ならびにこれらの混合物が挙げられる。これらの材料のうちの１つまたは複数は、脂肪族アミド材料および／またはイソシアネート系材料との混合物として使用することができる。
【００１３】
１つの特定の態様では、相変化インクキャリヤは、（ａ）ポリエチレン蝋（インク中に、様々な態様ではインクの少なくとも２５、３０、または３７重量％、および様々な態様ではインクの６０、５３、または４８重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる）と；（ｂ）ステアリルステアルアミド蝋（インク中に、様々な態様ではインクの少なくとも８、１０、または１２重量％、および様々な態様ではインクの３２、２８、または２５重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる）と；（ｃ）二量体酸、エチレンジアミン、および３６を超える炭素原子を有すると共に末端カルボン酸基を有する長鎖炭化水素、の反応生成物である、二量体酸を基本とするテトラアミド（インク中に、様々な態様ではインクの少なくとも１０、１３、または１６重量％、および様々な態様ではインクの３２、２７、または２２重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる）と；（ｄ）２当量のヒドロアビエチルアルコールと１当量のイソフォロンジイソシアネートとの反応に由来するウレタン樹脂（インク中に、様々な態様ではインクの少なくとも６、８、または１０重量％、および様々な態様ではインクの１６、１４、または１２重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる）と；（ｅ）３当量のステアリルイソシアネートとグリセロール系アルコールとの付加物であるウレタン樹脂（インク中に、様々な態様ではインクの少なくとも２、３、または４．５重量％、様々な態様ではインクの１３、１０、または７．５重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる）と；および（ｆ）抗酸化剤（インク中に、様々な態様ではインクの少なくとも０．０１、０．０５、または０．１重量％、および様々な態様ではインクの１、０．５、または０．３重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる）と；を含む。
【００１４】
インクキャリヤは、本発明の相変化インク中に任意の望ましい量または有益な量で、様々な態様ではインクの少なくとも０．１、５０、または９０重量％、および様々な態様ではインクの９９、９８、または９５重量％以下の量で存在するが、これらの範囲外の量とすることができる
【００１５】
本発明の相変化インク組成物はまた、着色剤を含む。本発明のインクにおいて、着色剤がインクビヒクル中に溶解するまたは分散することができるという条件で、染料、顔料、それらの混合物等を含む、任意の望ましいまたは有益な着色剤を使用することができる。本発明の相変化キャリヤ組成物は、従来の相変化インク着色剤材料、例えばカラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）溶解性染料、分散染料、変性した酸性染料および変性した直接染料、塩基性染料、硫黄染料、バット染料などと組み合わせて使用することができる。
【００１６】
顔料もまた、本発明の相変化インクのための適した着色剤である。
【００１７】
相変化印刷を使用する郵便の消印、企業表示、およびラベルなどの用途では、減法混色の原色以外の他のインク色が望ましく、本発明はこれらの要求に適用可能である。さらに、赤外線（ＩＲ）または紫外線（ＵＶ）吸収染料もまた、製品の「目に見えない」符号または標識などの用途に使用するための本発明のインクに組み入れることができる。
【００１８】
特定の態様では、着色剤は米国特許第５，７８０，５２８号明細書および同第５，９１９，８３９号明細書において開示されているようなイソシアネート系着色樹脂である。この態様では、着色剤はヒドロキシル置換または第一もしくは第二アミノ置換発色団とイソシアネートとの反応生成物である。適したイソシアネート類の例としては、モノイソシアネート類、ジイソシアネート類、トリイソシアネート類、ジイソシアネートのコポリマ類、トリイソシアネートのコポリマ類、ポリイソシアネート類（３を超えるイソシアネート官能基を有する）など、ならびにそれらの混合物が挙げられる。適したイソシアネート類の特定の例としては、ヒドロキシル置換またはアミノ置換抗酸化剤との反応に適したものとして以上で列挙したものが挙げられる。適したヒドロキシル置換および第一または第二アミノ置換発色団の例としては、例えば、米国特許第３，１５７，６３３号明細書、同第３，９２７，０４４号明細書、同第３，９９４，８３５号明細書、同第４，１０２，６４４号明細書、同第４，１１３，７２１号明細書、同第４，１３２，８４０号明細書、同第４，１３７，２４３号明細書、同第４，１７０，５６４号明細書、同第４，２８４，７２９号明細書、同第４，５０７，４０７号明細書、同第４，６４０，６９０号明細書、同第４，７３２，５７０号明細書、同第４，７５１，２５４号明細書、同第４，７５１，２５４号明細書、同第４，７６１，５０２号明細書、同第４，７７５，７４８号明細書、同第４，８１２，１４１号明細書、同第４，８４６，８４６号明細書、同第４，８７１，３７１号明細書、同第４，９１２，２０３号明細書、同第４，９７８，３６２号明細書、同第５，０４３，０１３号明細書、同第５，０５９，２４４号明細書、同第５，１４９，８００号明細書、同第５，１７７，２００号明細書、同第５，２７０，３６３号明細書、同第５，２９０，９２１号明細書、および同第５，７３１，３９８号明細書に開示されているものが挙げられる。カラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）溶解性染料、分散染料、変性した酸性染料および変性した直接染料、塩基性染料、硫黄染料、バット染料などのクラス由来のヒドロキシル含有および第一または第二アミノ含有着色剤もまた使用することができる。
【００１９】
本発明の相変化インク中に存在する着色剤の量は、所望の色または色相を得るための任意の所望の量または有益な量であり、様々な態様では、インクの少なくとも０．１、０．２または０．５重量％であり、様々な態様では、インクの５０、２０または１０重量％以下であるが、これらの範囲外の量とすることができる。
【００２０】
本発明のインクはまた、化学式：
【化３】
2004339512.tif 000004
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９の少なくとも１つが、
（ａ）アルキル基（直鎖、分枝、飽和、不飽和、環状、置換および未置換アルキル基を含み、ここで、アルキル基には酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも８、１０、１２、１４、１６または１８の炭素原子を有し、および様々な態様では４８、３０または２０以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｂ）アルコキシ基（直鎖、分枝、飽和、不飽和、環状、置換および未置換アルコキシ基を含み、ここで、アルコキシ基のアルキル部分には酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも８、１０、１２、１４または１８の炭素原子を有し、および様々な態様では４８、３０または２０以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｃ）アリール基（未置換および置換アリール基を含み、ここで、アリール基には酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも６、１０または１４の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｄ）アリールオキシ基（未置換および置換アリールオキシ基を含み、ここで、アリールオキシ基のアリール部分には、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも６または１０の炭素原子を有し、および１つの態様では、１４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｅ）アリールアルキル基（未置換および置換アリールアルキル基を含み、ここで、アリールアルキル基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、
（ｆ）アリールアルキルオキシ基（未置換および置換アリールアルキルオキシ基を含み、ここで、アリールアルキルオキシ基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アリールアルキルオキシ基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルオキシなど、
（ｇ）アルキルアリール基（未置換および置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキルアリール基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、または、
（ｈ）アルキルアリールオキシ基（未置換および置換アルキルアリールオキシ基を含み、ここで、アルキルアリールオキシ基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アルキルアリールオキシ基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルオキシなど、
であるという条件で、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９はそれぞれ独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｉｉｉ）化学式−ＮＲ１０Ｒ１１
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１はそれぞれ独立して、水素原子、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９のために規定されるようなアルキル基、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９のために規定されるようなアリール基、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９のために規定されるようなアリールアルキル基、またはＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９のために規定されるようなアルキルアリール基である）
で示されるアミノ基、
（ｉｖ）アルキル基（直鎖、分枝、飽和、不飽和、環状、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、アルキル基には酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも１、２、４または８の炭素原子を有し、および様々な態様では５０または４８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｖ）アリール基（未置換および置換アリール基を含み、ここで、アリール基には酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも５、６または１４の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｖｉ）アリールアルキル基（未置換および置換アリールアルキル基を含み、ここで、アリールアルキル基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも６、７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、
（ｖｉｉ）アルキルアリール基（未置換および置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキルアリール基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも６、７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、
（ｖｉｉｉ）アルコキシ基（直鎖、分枝、飽和、不飽和、環状、置換、および未置換アルコキシ基を含み、ここで、アルコキシ基には酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも１、２、４または８の炭素原子を有し、および様々な態様では５０または４８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｉｘ）アリールオキシ基（未置換および置換アリールオキシ基を含み、ここで、アリールオキシ基には、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも５または６の炭素原子を有し、および１つの態様では、１４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、
（ｘ）アリールアルキルオキシ基（未置換および置換アリールアルキルオキシ基を含み、ここで、アリールアルキルオキシ基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アリールアルキルオキシ基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも６、７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルオキシなど、
（ｘｉ）アルキルアリールオキシ基（未置換および置換アルキルアリールオキシ基を含み、ここで、アルキルアリールオキシ基のアルキル部分は直鎖、分枝、飽和、不飽和および／または環状とすることができ、ここで、アルキルアリールオキシ基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方共に、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などのヘテロ原子が存在してもよく、存在しなくてもよい）（様々な態様では、少なくとも６、７または１２の炭素原子を有し、および様々な態様では、５０または２４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルオキシなど、
（ｘｉｉ）フッ素、塩素、臭素、ヨウ素などのハロゲン原子、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）アルデヒド基、
（ｘｖ）ケトン基、
（ｘｖｉ）エステル基、
（ｘｖｉｉ）アミド基、
（ｘｖｉｉｉ）スルフィド基、
（ｘｉｘ）スルホキシド基、
（ｘｘ）ニトリル基、
（ｘｘｉ）スルホン基、
（ｘｘｉｉ）アシル基、または
（ｘｘｉｉｉ）カルボン酸基であり、
ここで、置換アルキル、置換アリール、置換アリールアルキル、置換アルキルアリール、置換アルコキシ、置換アリールオキシ、置換アリールアルキルオキシ、および置換アルキルアリールオキシ基上の置換基はヒドロキシ基類、ハロゲン原子類、アミン基類、イミン基類、シアノ基類、ピリジン基類、エーテル基類、アルデヒド基類、ケトン基類、エステル基類、アミド基類、カルボニル基類、スルホン酸基類、スルフィド基類、スルホキシド基類、ホスフィン基類、ニトリル基類、ニトロソ基類、スルホン基類、アシル基類、酸無水物基類、シアナト基類、チオシアナト基類、カルボン酸基類、これらの混合物などとすることができ（これらに限定されない）、
ここで、２またはそれ以上の置換基は一緒になり環を形成することができる）
で示される、抗酸化剤またはＵＶ安定化剤を含む。
【００２１】
適した置換ヒドロキシベンゾフェノン類の特定の例としては、化学式：
【化４】
2004339512.tif 000005
で示される２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メチルベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メチルベンゾフェノン、などが挙げられる。
【００２２】
さらに、アルコキシ、アリールオキシ、アリールアルキルオキシ、またはアルキルアリールオキシ基を有する適した材料は、対応するフェノールとアルキル化材料、例えば、対応するアルコールのトルエンスルホン酸エステル、対応するアルコールのハロゲン誘導体、などとの反応により調製することができる。ほぼ等モル量の２つの反応物を少なくとも１当量の適した塩基、例えばＫ２ＣＯ３、ＫＯＨ、ＮａＯＨ、ＮａＯＣ２Ｈ４、ＮａＮＨ２、などと、極性非プロトン溶媒、例えばジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリジノン、アセトニトリルなどの中で混合し、還流温度、典型的には１００〜１５０℃（必ずしも限定されない）まで加熱し、反応を完了させることができる。反応はまた、相間移動触媒反応条件に適している。例えば、２−ヒドロキシ−４−ｎ−ステアリルオキシベンゾフェノンは、以下のように１２５℃で５時間、ジメチルホルムアミド中での、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノンと、ステアリルアルコールのｐ−トルエンスルホンエステルおよび２当量の炭酸カルシウムとの反応により調製することができる：
【化５】
2004339512.tif 000006
【００２３】
さらに、アルキル、アリール、アリールアルキルまたはアルキルアリール基を有する適した材料は、例えば、Ｈ．シャーギ（Ｓｈａｒｇｉ）およびＢ．カボウジン（Ｋａｂｏｕｄｉｎ）、Ｊｏｕｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、Ｓｙｎｏｐｓｉｓ、（１９９８）（１０）６２８−６２９  ２６７８−２６９５；および特開昭５８−０３８２２９号公報（特願昭５６−１３８０４５号）  Ｃｈｅｍ  Ａｂｓｔｒａｃｔｓ  ９９：３８２０１において開示されているものなどの方法により調製することができる。
【００２４】
本発明の相変化インク中に存在する抗酸化剤またはＵＶ安定化剤の量は、任意の所望の量または有益な量であり、様々な態様では、少なくとも０．１、１、または２重量％であり、および様々な態様では、１５、１０、または５重量％以下であるが、これらの範囲外の量とすることができる。
【００２５】
本発明のインクはまた、必要に応じて粘度調整剤を含むことができる。適した粘度調整剤の例としては、脂肪族ケトン類、例えばステアロン（stearone）などが挙げられる。必要に応じて使用される粘度調整剤がインク中に存在する場合、その量は任意の所望の量または有益な量であり、様々な態様では、インクの少なくとも０．１、１、または１０重量％であり、および様々な態様では、インクの９９、３０、または１５重量％以下であるが、これらの範囲外の量とすることができる。
【００２６】
インクに対する他の必要に応じて用いる添加剤としては、清澄剤（clarifier）、例えばユニオンキャンプ（ＵＮＩＯＮ  ＣＡＭＰ：登録商標）Ｘ３７−５２３−２３５（その量は、様々な態様では、インクの少なくとも０．０１、０．１、または５重量％であり、および様々な態様では、インクの９８、５０、または１０重量％以下であるが、これらの範囲外とすることができる）や、粘着性付与剤（tackifier）、例えばフォラル（ＦＯＲＡＬ、登録商標）８５、水素化アビエチン（ロジン）酸のグリセロールエステル；フォラル（登録商標）１０５、ヒドロアビエチン（ロジン）酸のペンタエリトリトールエステル；セロリン（ＣＥＬＬＯＬＹＮ、登録商標）２１、フタル酸のヒドロアビエチン（ロジン）アルコールエステル；アラカワ（ＡＲＡＫＡＷＡ）ＫＥ−３１１樹脂、水素化アビエチン（ロジン）酸のトリグリセリド；合成ポリテルペン樹脂、例えばネブタク（ＮＥＶＴＡＣ、登録商標）２３００、ネブタク（登録商標）１００、およびネブタク（登録商標）８０；ウィングタク（ＷＩＮＧＴＡＣＫ、登録商標）８６、変性合成ポリテルペン樹脂；など（その量は、様々な態様では、インクの少なくとも０．１、５、または１０重量％であり、様々な態様では、インクの９８、７５、または５０重量％以下であるが、これらの範囲外とすることができる）や、接着剤、例えばバーサミド（ＶＥＲＳＡＭＩＤ、登録商標）７５７、７５９または７４４（その量は、様々な態様では、インクの少なくとも０．１、１、または５重量％であり、および様々な態様では、インクの９８、５０、または１０重量％以下であるが、これらの範囲外とすることができる）や、可塑剤、例えばウニプレックス（ＵＮＩＰＬＥＸ、登録商標）２５０；登録商標名サンティシザ（ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ、登録商標）として入手可能なフタル酸エステル可塑剤、例えば、ジオクチルフタレート、ジウンデシルフタレート、アルキルベンジルフタレート（サンティシザ（登録商標）２７８）、トリフェニルホスフェート；ＫＰ−１４０（登録商標）、トリブトキシエチルホスフェート；モルフレックス（ＭＯＲＦＬＥＸ、登録商標）１５０、ジシクロヘキシルフタレート；トリオクチルトリメリテート；など（その量は、様々な態様では、インクの少なくとも０．１、１、または２重量％であり、および様々な態様では、インクの５０、３０、または１０重量％以下であるが、これらの範囲外とすることができる）、などが挙げられる。
【００２７】
本発明のインク組成物は、様々な態様では、５０℃、７０℃、または８０℃以上の融点を有し、および様々な態様では、１６０℃、１４０℃、または１００℃以下の融点を有するが、融点はこれらの範囲外とすることができる。
【００２８】
本発明のインク組成物は、一般に、噴射温度（様々な態様では、７５℃、１００℃、または１２０℃以上であり、および様々な態様では、１８０℃、１５０℃または１３０℃以下であるが、噴射温度はこれらの範囲外とすることができる）で、様々な態様では、３０、２０、または１５センチポイズ以下、および様々な態様では、２、５または７センチポイズ以上の融解粘度を有するが、融解粘度はこれらの範囲外とすることができる。
【００２９】
本発明のインク組成物は、任意の所望の方法または適した方法により調製することができる。例えば、インク成分を共に混合し、その後、典型的には１００〜１４０℃の温度（温度はこの範囲外とすることができる）まで加熱し、均一なインク組成物が得られるまで撹拌し、インクを室温（典型的には２０〜２５℃）まで冷却する。本発明のインクは室温では固体である。
【００３０】
本発明のインクは、直接印刷インクジェットプロセスのための装置において、および間接（オフセット）印刷インクジェット用途において使用することができる。本発明の他の態様は、本発明のインクをインクジェット印刷装置に組み入れる工程と、インクを融解させる工程と、融解したインク滴を画像様パターンで記録基質上に噴射させる工程と、を含むプロセスに関する。直接印刷プロセスはまた、例えば米国特許第５，１９５，４３０号明細書において開示されている。本発明のさらに他の態様は、本発明のインクをインクジェット印刷装置に組み入れる工程と、インクを融解させる工程と、融解したインク滴を画像様パターンで中間転写部材上に噴射させる工程と、および画像様パターンのインクを中間転写部材から最終記録基質上に転写する工程と、を含むプロセスに関する。オフセットまたは間接印刷プロセスもまた、例えば、米国特許第５，３８９，９５８号明細書において開示されている。１つの特定の態様では、印刷装置は、圧電印刷プロセスを採用する。このプロセスでは、インク滴は圧電振動素子の振動により画像様パターンで噴射される。本発明のインクはまた、他のホットメルト印刷プロセス、例えばホットメルト音響（hot melt acoustic）インクジェット印刷、ホットメルト熱（hot melt thermal）インクジェット印刷、ホットメルト連続流（hot melt continuous stream）または偏向（deflection）インクジェット印刷などにおいて使用することができる。本発明の相変化インクはまた、ホットメルトインクジェット印刷プロセス以外のプロセス、例えばホットメルトグラビア印刷（hot melt gravure printing）、ホットメルト医療用画像印刷（hot melt medical imaging printing）、なとにおいて使用することができる。
【００３１】
任意の適した基質または記録シートを使用することができ、普通紙、例えば、ゼロックス（ＸＥＲＯＸ、登録商標）４０２４紙；ゼロックス（登録商標）イメージシリーズ（Ｉｍａｇｅ  Ｓｅｒｉｅｓ）紙；コートランド（Ｃｏｕｒｔｌａｎｄ）４０２４ＤＰ紙；ノート用罫紙；ボンド紙；シリカコート紙、例えばシャープ社（Ｓｈａｒｐ  Ｃｏｍｐａｎｙ）シリカコート紙；ジュジョ（ＪｕＪｏ）紙；などや、透明材料；織物；繊維製品；プラスチック；ポリマフィルム；無機基質、例えば金属および木材；などが挙げられる。
【実施例】
【００３２】
（実施例１）
機械的撹拌機、還流冷却器、および窒素パージを備えた５００ｍLの丸底フラスコに、２２５ｍｌのジメチルホルムアミド、２１．４ｇ（０．１モル）の２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、４２．４ｇ（０．１モル）のｐ−トルエンスルホン酸ステアリル、および１３．８ｇ（０．１モル）の炭酸カルシウムを添加する。混合物を直ちに加熱して還流し、２時間保持する。室温まで冷却した後、５００ｍLのトルエンを添加し、混合物を濾過して固体を除去し、脱イオン水で２度抽出し、塩水で洗浄する。硫酸ナトリウムによりさらに乾燥させた後、混合物を濾過し、溶媒をロータリーエバポレータで除去すると、オフホワイト色の固体が得られる。ＮＭＲスペクトルにより予測した構造を確認する：
【化６】
2004339512.tif 000007
【００３３】
（実施例２）
ステアリルステアルアミド蝋（ＫＥＭＡＭＩＤＥ（登録商標）Ｓ−１８０、Ｃｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手）、ポリエチレン蝋（ＰＯＬＹＷＡＸ（登録商標）８５０、Ｂａｋｅｒ  Ｐｅｔｒｏｌｉｔｅより入手）、第１樹脂（「樹脂１」、米国特許第５，７８３，６５８号明細書の実施例２で記述されるように調製する）、第２樹脂（「樹脂２」、米国特許第５，７８３，６５８号明細書の実施例５で記述されるように調製する）、ソルベントレッド（Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ）１２７染料（ＩＮＴＥＲＰＬＡＳＴ  ＰＩＮＫ  ５ＧＬＢ、Ｃｒｏｍｐｔｏｎ  ａｎｄ  Ｋｎｏｗｌｅｓ社より入手）、ソルベントレッド４９染料（ＮＥＰＴＵＮＥ  ＲＥＤ  ＢＡＳＥ  ＮＢ  ５４３  ＬＤ、ＢＡＳＦ社より入手）、ドデシルベンゼンスルホン酸（「ＤＤＢＳＡ」、ＢｉｏＳｏｆｔ  Ｓ−１０１、Ｓｔｅｐａｎ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手）、およびナウガード（ＮＡＵＧＵＡＲＤ、登録商標）４４５抗酸化剤（Ｕｎｉｒｏｙａｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社より入手）を含むインク組成物を調製した。インク１は抗酸化剤を含まない対照（比較）インクとし、インク２は本発明による抗酸化剤（「ＨＯＯＢ」、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、ＭＡＲＫ１４１３、ｔｈｅ  Ａｒｇｕｓ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｗｉｔｃｏ  Ｃｏｒｐより入手）を含むインクとした。インクは以下の相対量で表した（重量部で示す）成分を含んだ。
【００３４】
【表１】
2004339512.tif 000008
【００３５】
これらの成分を列挙した比率で組み合わせ、それぞれ５００ｇの量の３つのインクを作製した。インクは以下のように調製した：着色していない成分を計量し、１Ｌのステンレス鋼ビーカ中で混合させた。ビーカは、材料が十分に融解するまで、オーブン中に１３０℃で数時間入れた。その後、ビーカを１３０℃の加熱マントルに入れ、０．５時間、機械的に撹拌し、インクベースを完全に混合した。その後、染料およびＵＶ安定化材料を添加し、インクをさらに１時間撹拌した。その時点で、完成した調合物を、＃３ワットマン（Ｗｈａｔｍａｎ）濾紙を使用してモット（ＭＯＴＴ（登録商標））装置を通して濾過した。その後、完成インクをスティックに注ぎ入れ、テクトロニクス（ＴＥＫＴＲＯＮＩＸ、登録商標）フェーザ（ＰＨＡＳＥＲ、登録商標）３４０プリンタ内に置いた。ベタ塗りのマゼンタプリントを各インクで作製し、そのプリントについて、ＡＳＴＭ  Ｇ−２６により、アトラス  フェード−オメータ（Ａｔｌａｓ  Ｆａｄｅ−Ｏｍｅｔｅｒ、Ａｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅｓ社製）内の２５００−Ｗキセノンアーク灯に曝露した後、色の損失の評価を実施した。△Ｅ値は、機器製造業者により供給された適当な較正標準を用い、ＡＳＴＭ  １Ｅ８０５（材料の色または色差測定の計器測定法の標準的技法）に規定された測定法に従いＡＣＳ（登録商標）比色計（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｃｏｌｏｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ社製）で測定した。インクの全体的な比色性能を確認し定量化するために、測定データをＡＳＴＭ  Ｅ３０８（ＣＩＥシステムを用いた物体の色を計算するための標準法）に従い三刺激積分により換算し、各相変化インクサンプルに対する１９７６  ＣＩＥ  Ｌ＊（明度）、ａ＊（赤み−緑み）、およびｂ＊（黄色み−青み）ＣＩＥＬＡＢ値を計算した。ＡＳＴＭ  Ｄ２２４４−８９（計器により測定された色座標から色差を計算するための標準試験法）△Ｅ＝［（Ｌ＊１−Ｌ＊２）２＋（ａ＊１−ａ＊２）２＋（ｂ＊１−ｂ＊２）２］１／２に従い、色差を決定した。下記の表は色値の変化を示す△Ｅの値を示す。
【００３６】
【表２】
2004339512.tif 000009
【００３７】
データが示すように、本発明による抗酸化剤を含むインクは、ＵＶ吸収剤を含まないインクに比べ、実質的に改善された耐光性を示した。
【００３８】
（実施例３）
２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノンの代わりに、実施例１で記述したように調製した２−ヒドロキシ−４−ｎ−ステアリルオキシベンゾフェノンを使用することを除き、実施例２のプロセスを繰り返す。同様の結果が得られると考えられる。
【００３９】
（実施例４）
本発明による相変化インクを以下のように調製する。米国特許第５，７８０，５２８号明細書の実施例１３で記述されるように、固体インクキャリヤ組成物を調製する。この組成物に、３重量％の２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン（「ＨＯＯＢ」、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、ＭＡＲＫ１４１３、ｔｈｅ  Ａｒｇｕｓ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｗｉｔｃｏ  Ｃｏｒｐより入手）および０．７５重量％のドデシルベンゼンスルホン酸（「ＤＤＢＳＡ」、ＢｉｏＳｏｆｔ  Ｓ−１０１、Ｓｔｅｐａｎ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手）と共に３．５重量％のソルベントレッド４９染料（ローダミン染料、ＢＡＳＦ社より入手）を添加する。さらに３時間撹拌した後、このようにして形成したマゼンタインクを、＃３ワットマン濾紙および１５ポンド／平方インチの圧力を用い、加熱モット（ＭＯＴＴ（登録商標））装置を通して濾過する。濾過した相変化インクを鋳型に注ぎ入れ、固化させインクスティックを形成させる。
【００４０】
（実施例５）
２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノンの代わりに、実施例１で記述したように調製した２−ヒドロキシ−４−ｎ−ステアリルオキシベンゾフェノンを使用することを除き、実施例４のプロセスを繰り返す。同様の結果が得られると考えられる。