(57)【要約】【課題】椅子の板部材の高さ調節が、構造簡潔であり、また手軽な操作によりできるようにする。【解決手段】左右一対の支持脚２Ａを上下複数本の連結部材２Ｂで連結して支持枠２が形成され、この支持枠２の下部に台枠９が設けられ、前記両支持脚２Ａの相互間に上下方向少なくとも１枚の板部材３が架け渡されており、前記各支持脚２Ａにおける対向側の内面には板部材３の左右両辺部を挿入して前後方向へ摺動可能に挿入する嵌合溝１５が上下複数段にわたって設けられていると共に、これら全ての段の嵌合溝１５のうち左右の少なくとも一方のものに対してその長手方向の適所に位置決め用の凹部１６が付設されており、前記板部材３にはこの凹部１６に対する係合状態と離脱状態との間で可動とされたストッパ部材１８が設けられている。【選択図】      図１
2004195022.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右一対の支持脚（２Ａ）を上下複数本の連結部材（２Ｂ）で連結して支持枠（２）が形成され、この支持枠（２）の下部に台枠（９）が設けられ、前記両支持脚（２Ａ）の相互間に上下方向少なくとも１枚の板部材（３）が架け渡されており、前記各支持脚（２Ａ）における対向側の内面には板部材（３）の左右両辺部を挿入して前後方向へ摺動可能に挿入する嵌合溝（１５）が上下複数段にわたって設けられていると共に、これら全ての段の嵌合溝（１５）のうち左右の少なくとも一方のものに対してその長手方向の適所に位置決め用の凹部（１６）が付設されており、前記板部材（３）にはこの凹部（１６）に対する係合状態と離脱状態との間で可動とされたストッパ部材（１８）が設けられていることを特徴とする椅子。
【請求項２】
前記ストッパ部材（１８）は、バネ（２０）により位置決め用の凹部（１６）へ係合する方向へ向けて付勢されており、このストッパ部材（１８）が一旦、位置決め用の凹部（１６）へ係合した後は上記バネ（２０）に抗した操作力を加えない限りストッパ部材（１８）を位置決め用の凹部（１６）から離脱させることができない構造とされていることを特徴とする請求項１記載の椅子。
【請求項３】
前記支持脚（２Ａ）の最上位の連結部材（２Ｂ）で背もたれ（５）が形成され、この背もたれ（５）の近傍に身体包囲用ガード（６）が設けられ、上下に離れた前記嵌合溝（１５）に座板用の板部材（３）及び足載せ用の板部材（３）が挿入され、前記ガード（６）と座板用の板部材（３）との間に股ベルト（７）が設けられていることを特徴とする請求項１又は２記載の椅子。
【請求項４】
前記股ベルト（７）の下端にはＴテール部（３０）が形成され、座板用の板部材（３）にはＴテール部（３０）の厚さより広幅でかつＴテール部（３０）を逆Ｔ字状にしたときに掛止するベルト通し孔（３１）が形成されていることを特徴とする請求項３記載の椅子。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、子供から大人まで使用できる椅子に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、例えば子供用椅子として、足載せ部材の高さ調節を可能にしたものが知られている（特許文献１参照）。
この椅子は比較的短い垂直な４本脚を有し、そのうち前側の左右一対の脚には、それらの対向側の内面に前後方向へ通り抜けた嵌合溝が上下複数段にわたって設けられている。
そして、この嵌合溝のうち、適当な高さのものを選んで足載せ部材が水平になるようにその左右両端を挿入させ、そのうえで、左右の脚の両外側から各嵌合溝に対応して設けられたネジ通孔からネジを差し込み、このネジを足載せ部材の左右両端部に設けられたネジ孔へねじ込むようにし、これで足載せ部材を椅子の脚へ固定するという構造であった。
【０００３】
一方、これとは別の子供用椅子として、座板と足載せ部材とを一体の構造としつつこれらの高さ調節を可能にしたものも知られている（特許文献２参照）。
この椅子は前後方向へ末広がりに傾いた脚立状の比較的長い４本脚を有し、そのうち前側の左右一対の脚には、それらの対向側の内面に上下方向に延びる直線状開口を呈した嵌合溝と階段状開口を呈した案内溝とが互いに平行して設けられている。
そして、座板と足載せ部材とが一体化されたものに対し、嵌合溝内をスライドする嵌合凸部と、案内溝内を移動する規制体とが設けられている。この規制体は、案内溝内に上下複数設けられた階段状の係止用段部に対して係合可能なようにバネにより付勢され、規制体が案内溝内を上昇するときにはどこにも引っかからないが、下降するときだけ、個々の係止用段部との係合が可能となるといった、いわゆるラチェット方式になっている。
【０００４】
またこの規制体には、係止用段部との係合状態を人的操作によって解除させるためのロック解除手段が設けられており、案内溝内で規制体を移動させる際にこの規制体が所望する係止用段部に到達するまで、ロック解除状態を保持させるといった構造であった。
【０００５】
【特許文献１】
特開平７−１６３４３８号公報
【特許文献２】
特開平７−１２４０４０号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上記したうち、足載せ部材の高さ調節を可能にした椅子（特許文献１のもの）では、いちいち、ネジを緩め、このネジを抜き取り、足載せ部材の高さ調節後に再びネジを差し込み、このネジを締め込むといった操作が必要であり、非常に面倒であった。殊に、女性や子供等ではネジを緩めることができない場合があったり、ネジが錆びることによって操作不能になったり、操作中にネジを紛失してしまったりと、種々の問題があった。
【０００７】
他方、座板と足載せ部材とを一体のものとして高さ調節可能にした椅子（特許文献２のもの）では、嵌合溝と案内溝とを必要とすることなどから構造が複雑となる難点があった。
また言うまでもなく、この椅子では、座板と足載せ部材とが一体であるため、これら座板と足載せ部材とを別々に高さ調節するといったことはできなかった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、高さ調節を必要とされる部材（例えば座板や足載せ部材等）の高さ調節が、構造簡潔とし、また手軽な操作によりできるようにした椅子を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するため、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係る椅子１は、左右一対の支持脚２Ａを上下複数本の連結部材２Ｂで連結して支持枠２が形成され、この支持枠２の下部に台枠９が設けられ、前記両支持脚２Ａの相互間に上下方向少なくとも１枚の板部材３が架け渡されており、前記各支持脚２Ａにおける対向側の内面には板部材３の左右両辺部を挿入して前後方向へ摺動可能に挿入する嵌合溝１５が上下複数段にわたって設けられていると共に、これら全ての段の嵌合溝１５のうち左右の少なくとも一方のものに対してその長手方向の適所に位置決め用の凹部１６が付設されており、前記板部材３にはこの凹部１６に対する係合状態と離脱状態との間で可動とされたストッパ部材１８が設けられている。
【０００９】
このような構成であると、ネジを用いていないために、構造を簡潔にすることができる。また高さ調節を行うための操作も、ネジの弛緩や締結は不要となり、ストッパ部材１８を直接的又は間接的に動かすだけで済むために、非常に容易となる。勿論、ストッパ部材１８を動かすうえで工具などは必要ない。
また、前記ストッパ部材１８は、バネ２０により位置決め用の凹部１６へ係合する方向へ向けて付勢されており、このストッパ部材１８が一旦、位置決め用の凹部１６へ係合した後は上記バネ２０に抗した操作力を加えない限りストッパ部材１８を位置決め用の凹部１６から離脱させることができない構造とされている。
【００１０】
ストッパ部材１８は、バネ２０により位置決め用の凹部１６へ係合する方向へ向けて付勢されたものとしておくのが好適である。
この場合、ストッパ部材１８は、一旦、位置決め用の凹部１６へ係合した後、バネ２０に抗した操作力を加えない限り位置決め用の凹部１６から離脱させることができない構造にする。
すなわち、ストッパ部材１８が位置決め用の凹部１６へ係合した状態はバネ２０によって保持されることになり、意に反して（ストッパ部材１８を操作しない限り）板部材３が嵌合溝１５内を移動してしまうことがないことになる。従って当然に、板部材３が支持脚２Ａから外れるといったこともない。
【００１１】
支持脚２Ａに対し、各嵌合溝１５における長手方向の複数箇所に位置決め用凹部１６が設けられたものとすることができる。
このようにすることで、嵌合溝１５内での板部材３の係止位置を複数位置とさせることができるので、支持脚２Ａに対する（嵌合溝１５の長手方向に対する）板部材３の出入り度合い等を必要に応じて変化させるといった使い方もできるようになる。
さらに、前記支持脚２Ａの最上位の連結部材２Ｂで背もたれ５が形成され、この背もたれ５の近傍に身体包囲用ガード６が設けられ、上下に離れた前記嵌合溝１５に座板用の板部材３及び足載せ用の板部材３が挿入され、前記ガード６と座板用の板部材３との間に股ベルト７が設けられている。
【００１２】
このようにすることで、特に子供用、幼児用、老人養護用に最適な椅子とすることができる。
前記股ベルト７の下端にはＴテール部３０が形成され、座板用の板部材（３）にはＴテール部３０の厚さより広幅でかつＴテール部３０を逆Ｔ字状にしたときに掛止するベルト通し孔３１が形成されている。
前記のような股ベルト７は、子供の成長に応じて或いは洗濯時や交換時等に板部材３から外せるようにするのが好適とされる。
【００１３】
しかしながら、このような股ベルト７を有した従来の子供用椅子では、股ベルト７の下端部を座板に設けたベルト通し孔３１から座板裏面側へ貫通させ、この状態で金具等を用いて座板裏面へネジ、リベット、タッカー等により止め付けていたため、簡単には外せない（そもそも、外すことを想定していなかった）ということがあった。
そこで、この股ベルト７の下端部に、逆Ｔ字状を呈したＴテール部３０を設けるのが好適となる。
【００１４】
このＴテール部３０は、例えば股ベルト７の下端部を二重又は三重に折り返し、縫合、リベット止め、接着などすることで形成可能である。
このようなＴテール部３０は、ベルト本体側へ全体が扁平になるようにひっつけることで座板のベルト通し孔３１へ挿通させることができるが、この挿通後にベルト本体側に対して逆Ｔ字状を成すようにすると、引き戻しができない状態とさせることができる。
このようなことから、股ベルト７の下端部をわざわざ座板裏面へ固定する必要がなくなり、結果として、必要なときには座板から股ベルト７を外すことが簡単にできるようになるのである。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１乃至図１４は、本発明に係る椅子１の第１実施形態を示している。
この第１実施形態の椅子１は、子供用（幼児用、老人用）椅子として最適使用可能に構成している。
図１乃至図３から明らかなように、この椅子１は、左右一対の支持脚２Ａを上下複数本（３本又は４本）の連結部材２Ｂで連結して支持枠２が形成され、この支持枠２の下部に台枠９が設けられ、前記両支持脚２Ａの相互間に上下方向少なくとも１枚（２枚）の板部材３が架け渡されて構成されている。
【００１６】
上記したようにこの椅子１は子供用椅子であるので、上側の板部材３は座板（以下、「上位板部材３Ａ」と言う）に相当し、下側の板部材３は足載せ部材（以下、「下位板部材３Ｂ」と言う）に相当している。
前記椅子１では、左右両方の支持脚２Ａに対して複数本の連結部材２Ｂがビス止めされることによりダラー形状の支持枠２が強固に構成され、上部の２枚の連結部材２Ｂは円弧形状であって背もたれ５を構成しており、この２枚の連結部材２Ｂの間にガード６が設けられている。
【００１７】
また、左右支持脚２Ａは上下方向中途部と下部の連結部材２Ｂで互いに連結固定されており、このようにダラー形状に形成された支持枠２は、下部のブレース８を伴ったかたちの台枠９が設けられ、支持枠２を後傾斜姿勢で保持されており、前記ブレース８によって台枠９に対して両支持脚２Ａが所定の傾きを保持するようになっている。
前記ガード６は背もたれ５の高さ方向中途部からその前方へ向けて、上位板部材３Ａに座る子供の身体を取り囲むように設けられている。そして、上位板部材３Ａとガード６との上下間には、上位板部材３Ａに座る子供の股間を通すようにして股ベルト７を取り付けることができるようになっている。
【００１８】
この台枠９にはキャスター１０が設けられており、椅子１全体として移動自在になっている。
この椅子１において、左右の支持脚２Ａには、長手方向を前後方向へ向けた嵌合溝１５が上下複数段にわたって設けられている。
これら嵌合溝１５は、左右の支持脚２Ａにおいて、それぞれ相手側へ対向する方の面に対して設けられており、また上位板部材３Ａを設け得る高さ範囲、及び下位板部材３Ｂを設ける得る高さ範囲のそれぞれにつき、複数段が設けられるようになっている。
【００１９】
全ての嵌合溝１５は、各支持脚２Ａの前後方向へ通り抜けている。
上位板部材３Ａを設け得る高さ範囲に設けられる嵌合溝１５は、上位板部材３Ａの左右両辺部を挿入可能になっており、且つ前後方向へ摺動可能になっている。
また、下位板部材３Ｂを設け得る高さ範囲に設けられる嵌合溝１５は、下位板部材３Ｂの左右両辺部を挿入可能になっており、且つ前後方向へ摺動可能になっている。
【００２０】
図４に示すように、各嵌合溝１５には、その長手方向の適所（前後中央又は後部寄りが好ましい）に位置決め用の凹部１６が付設されている。
左右の支持脚２Ａの相対間で、位置決め用の凹部１６の位置付けは鏡面対称とされている。すなわち、各嵌合溝１５に対する長手方向の位置付け（支持脚２Ａの前縁からの距離）が同じに揃えられている。
なお、本実施形態では、嵌合溝１５をエンドミル（図示略）によって溝加工するときに、このエンドミルを嵌合溝１５に対する溝側方（支持脚２Ａとしての下方側）へ向けて横移動させることで位置決め用の凹部１６を形成させている。そのため、この凹部１６は、嵌合溝１５の溝幅を直径とする半円形の開口形状を呈したものとなっている。このような加工方法は工程が少なく、簡単であり、低コスト化できる利点がある。
【００２１】
これに対し、図５に示すように上位板部材３Ａには、その裏面（下面）の左右両辺部寄りとなる位置に、それぞれ位置決め用の凹部１６と係合するストッパ部材１８が設けられ、これらによって、板部材３を支持枠２に保持する保持手段が構成されている。
前記両ストッパ部材１８の位置付けは、支持脚２Ａの嵌合溝１５に対して上位板部材３Ａを挿入させたときに、この上位板部材３Ａが支持脚２Ａの前方へ所定量張り出すようになるとき、位置決め用の凹部１６と一致する位置である。
【００２２】
すなわち、本実施形態においてこの上位板部材３Ａは座板であるから、この上位板部材３Ａの上面として支持脚２Ａより前方に、子供が座るに十分なスペースが確保されるようになればよい。
また、図示は省略するが、下位板部材３Ｂにも同様に、その裏面（下面）の左右両辺部寄りとなる位置に、それぞれストッパ部材１８が設けられている。
これら両ストッパ部材１８の位置付けは、支持脚２Ａの嵌合溝１５に対して下位板部材３Ｂを挿入させたときに、この下位板部材３Ｂが支持脚２Ａの前方へ所定量張り出すようになるとき、位置決め用の凹部１６と一致する位置である。
【００２３】
すなわち、本実施形態においてこの下位板部材３Ｂは足載せ部材であるから、この下位板部材３Ｂの上面として支持脚２Ａより前方に、子供が足を置くに十分なスペースが確保されるようになればよい。
これら上位板部材３Ａに設けられたストッパ部材１８と、下位板部材３Ｂに設けられたストッパ部材１８とは、同じものでも異なるものでもよいが、本実施形態では同じものとしている。そこで、以下では上位板部材３Ａに設けられるものを主に説明する。
【００２４】
図６及び図７に示すように、このストッパ部材１８（なお、その部品形状の詳細については図９の４面図を参照）は、上位板部材３Ａの裏面に保持させるためのハウジングケース１９（なお、その部品形状の詳細については図１０の３面図を参照）内に収納されており、このハウジングケース１９から上位板部材３Ａの左右方向へ出退するように摺動可能になっている。
また、このハウジングケース１９内にはバネ２０が組み込まれており、このバネ２０により、ストッパ部材１８は上位板部材３Ａの左右外方へ向けて突出するように押圧付勢されている。
【００２５】
ストッパ部材１８には操作用ツマミ２１が設けられ、このツマミ２１の内部を利用してバネ係合凹部２２が形成されている。従って、図５に示したように、このツマミ２１に指をかけてストッパ部材１８をバネ２０に抗する方向へ移動させることができる。
ここにおいて、ストッパ部材１８に設けられたフランジ部２３と、ハウジングケース１９に設けられたガードレール２４とが係合することで、このストッパ部材１８の上面は上位板部材３Ａの裏面に沿って面一状態を保持しつつスライドするようになっている。
【００２６】
そして、ストッパ部材１８の先端部１８ａは、嵌合溝１５の位置決め用凹部１６に対して係合・離脱自在な大きさ及び形状になっている。
このような保持構造を具備したストッパ部材１８では、上位板部材３Ａの左右両辺部を左右の支持脚２に対する各嵌合溝１５へ挿入したときに、左右のストッパ部材１８が各位置決め用の凹部１６まで達しない状態（一致しない状態）では、嵌合溝１５の下部開口縁に当接することになるから、バネ２０を圧縮させながら（バネ力を蓄えさせながら）上位板部材３Ａの板面中央へ向けて押し込まれる状態となる。
【００２７】
そして、上位板部材３Ａを嵌合溝１５に沿って移動させてゆき、嵌合溝１５の下方へ凹む状態で設けられた各位置決め用の凹部１６（図８参照）に対して左右のストッパ部材１８が達したとき（一致したとき）、これらストッパ部材１８はバネ２０の付勢力により凹部１６へ向けて突出し、係合するようになる（図７参照）。
このようにストッパ部材１８が、一旦、凹部１６に係合した後はこの係合状態がバネ２０によって保持されるから、操作用ツマミ２１へバネ２０に抗した操作力を加えない限り、このストッパ部材１８を凹部１６から離脱させることはできないことになる。そのため、上位板部材３Ａが意に反して嵌合溝１５内を移動してしまうことはない。
【００２８】
すなわち、上位板部材３Ａが支持脚２Ａから外れてしまうといったことは決して起こらない。
ツマミ２１に指をかけてストッパ部材１８をバネ２９に抗した方向、即ち、凹部１６から離脱させる方向へ移動させれば、再び上位板部材３Ａを嵌合溝１５に沿って移動させることができるので、左右の支持脚２Ａ相互間から上位板部材３Ａを引き抜くことができることになる。
このツマミ２１に指をかける操作は、図３に示したように上位板部材３Ａの背後側から行うようにしてもよいし、可能であれば上位板部材３Ａの正面側から行ったり両脇方から行ったりしてもよい。また、上位板部材３Ａを嵌合溝１５に沿って移動させる方向も、図３に示したように背面側としてもよいし、反対に正面側としてもよい。
【００２９】
そして、このようにして引き抜いた上位板部材３Ａを、高さの異なる嵌合溝１５を選んで差し込み直せばよい。
なお、このとき、嵌合溝１５に上位板部材３Ａを差し込んでそのまま上位板部材３Ａを押し込むようにするだけで、ストッパ部材１８の先端部１８ａを嵌合溝１５の下部開口縁に当接させ、上位板部材３Ａの板面中央へ向けて押し込ませる（バネ２０を圧縮させる）ことができるようにするために、図６に示したように、支持脚２Ａにおいて嵌合溝１５の差し込み口となる稜部２Ｘに比較的大きな面取りアールを施し、またストッパ部材１８の先端部１８ａにもその隅角部に面取りを施して、これら両面取りアール相互間でカム作用を生起させるようにするとよい。
【００３０】
上記したように下位板部材３Ｂにもストッパ部材１８が設けられているが、この下位板部材３Ｂに設けられたストッパ部材１８は上位板部材３Ａのものと同様であるので、その使用方法や作用などに関しても上位板部材３Ａの場合と同様であり、ここでの詳説は省略する。
ところで、図１乃至図３に示したように、上位板部材３Ａとガード６との上下間に取り付ける股ベルト７は、子供の成長に応じて或いは洗濯時や交換時等に上位板部材３Ａから外せるようにするのが好適とされる。
【００３１】
そこで、図１１乃至図１４に示すように、前記股ベルト７の下端にはＴテール部３０が形成され、座板用の板部材３にはＴテール部３０の厚さより広幅でかつＴテール部３０を逆Ｔ字状にしたときに掛止するベルト通し孔３１が形成されている。
このＴテール部３０は、股ベルト７の下端部を二重又は三重に折り返し、縫合、リベット止め、接着などすることで形成してある。なおプラスチック製、金属製、木製等の小型のプレート（図示略）を股ベルト７の下端部へ連結しておくことでもよい。
【００３２】
このようなＴテール部３０は、普段は図１１に示したように上位板部材３Ａを上下貫通して設けられたベルト通し孔３１に対して、逆Ｔ字状を呈する状態で通しておく。従って、股ベルト７を上方へ引っ張っても、この股ベルト７の下端部（Ｔテール部３０）がベルト通し孔３１から引き抜かれることはない。そのため、股ベルト７として使用することができる。
しかし、必要が生じて股ベルト７の下端部をベルト通し孔３１から引き抜く場合には、図１２〜図１４に示したようにＴテール部３０を傾けて股ベルト７のベルト本体側へひっつけ、全体が扁平になるようにさせることで、ベルト通し孔３１へ挿通させることができ、股ベルト７を簡単に取り外すことができるのである。この場合、工具の類は一切不要である。
【００３３】
図１５は、支持脚２Ａの別実施形態を示している。
この支持脚２Ａでは、嵌合溝１５に付設される位置決め用の凹部１６が、この嵌合溝１５の長手方向に沿った複数箇所（図例では２カ所とした）に設けられたものとなっている。
そのため、嵌合溝１５内において、上位板部材３Ａ（又は下位板部材３Ｂ）の係止位置を複数位置とさせることができる。すなわち、支持脚２Ａに対する上位板部材３Ａ（又は下位板部材３Ｂ）の出入り度合いを必要に応じて変化させることができる。
【００３４】
図１６に示すように、位置決め用の凹部１６は、その開口形状についても、角形状にさせるなど各種の開口形状として適宜変更可能である。
図１７乃至図１９は、本発明に係る椅子１の第２実施形態について、その主要部を示している。
この第２実施形態の椅子１が上記第１実施形態のものと最も異なるところは、支持脚２Ａにおいて、嵌合溝１５の溝内（溝底に相当する部分）にその溝深さを部分的に深めるようなかたちで位置決め用の凹部１６が設けられており、且つ、この凹部１６に対応させるように、上位板部材３Ａ（又は下位板部材３Ｂ）に対するストッパ部材１８の取付構造が、この上位板部材３Ａの裏面側（下面側）で埋没状になっている点にある。
【００３５】
この相違点を除いては、ストッパ部材１８の細部構造をはじめとして作用効果など、第１実施形態と略同様であるので、ここでの詳説は省略する。
なお、図例では嵌合溝１５に対して位置決め用の凹部１６が２箇所設けられたものを示してあるが、１箇所だけでもよいし、３箇所以上としてもよいことは言うまでもない。
図２０乃至図２２は、本発明に係る椅子１の第３実施形態を示している。
この第３実施形態の椅子１において、支持脚２Ａは上記第１実施形態のものと同じものを用いることができる。すなわち、この第３実施形態では、上位板部材３Ａ（又は下位板部材３Ｂ）に設けられるストッパ部材１８に特徴がある。
【００３６】
このストッパ部材１８は、上位板部材３Ａの裏面に保持させるためのハウジングケース３４内に収納されており、このハウジングケース３４から上位板部材３Ａの下方へ向けて出没自在になっている。
また、このハウジングケース３４内にはバネ２０が組み込まれており、このバネ２０により、ストッパ部材１８は上位板部材３Ａの下方へ突出するように押圧付勢されている。
ストッパ部材１８には操作用ボタン３５が設けられ、このボタン３５の内部を利用してバネ係合凹部３６が形成されている。従って、このボタン３５を指で押し上げるようにすることでストッパ部材１８をバネ２０に抗しつつ上方へ移動させることができる（図２１及び図２２において実線が押し上げ状態で二点鎖線がボタン３５を解放した状態である）。
【００３７】
このような構造のストッパ部材１８についても、動作の方向が第１実施形態の場合と異なるだけで、その先端部１８ａを位置決め用の凹部１６に対して係合させたり離脱させたりすることやそれによってもたらされる作用効果等は、第１実施形態の場合と略同様である。
図２３に示す第４実施形態は、椅子１を踏み台として利用しており、支持脚２Ａと板部材３の結合構造は前記実施形態と同様であり、キャスター１０は設けられていなく、支持脚２Ａは踏み台の脚に相当し、板部材３はステップに相当している。前記椅子１は、上位の板部材３に腰を載せれば椅子となり、足を載せれば踏み台となり、２つ並べた椅子１の上位板部材３間に踏み板を掛け渡せば作業台ともなる。
【００３８】
即ち、前記踏み台としての椅子１は、左右一対の支持脚２Ａを上下複数本の連結部材２Ｂで連結して支持枠２が形成され、この支持枠２の下部に台枠９が設けられ、前記両支持脚２Ａの相互間に上下方向少なくとも１枚の板部材３が架け渡されており、前記各支持脚２Ａにおける対向側の内面には板部材３の左右両辺部を挿入して前後方向へ摺動可能に挿入する嵌合溝１５が上下複数段にわたって設けられていると共に、これら全ての段の嵌合溝１５のうち左右の少なくとも一方のものに対してその長手方向の適所に位置決め用の凹部１６が付設されており、前記板部材３にはこの凹部１６に対する係合状態と離脱状態との間で可動とされたストッパ部材１８が設けられている。
【００３９】
また、前記ストッパ部材１８は、前記実施形態と同様に、バネ２０により位置決め用の凹部１６へ係合する方向へ向けて付勢されており、このストッパ部材１８が一旦、位置決め用の凹部１６へ係合した後は上記バネ２０に抗した操作力を加えない限りストッパ部材１８を位置決め用の凹部１６から離脱させることができない構造とされている。
ところで、本発明は、上記した各実施形態以外にも、更に種々の改良、変更などが可能である。
【００４０】
例えば、支持脚２Ａや板部材３は、木製、樹脂製、金属製など、材質的には何ら限定されるものではない。
ストッパ部材１８は、必ずしもツマミ２１やボタン３５を有したものとしなくても、例えば位置決め用の凹部１６に対してボールプッシュ構造等により係脱するようにさせて、これにより、板部材３を嵌合溝１５に沿わせつつ少し力を加えて移動させるといった操作方式（ストッパ部材１８そのものは操作しない方式）に置換することも可能である。
【００４１】
【発明の効果】
以上説明したところから明らかなように、本発明に係る椅子では、高さ調節を必要とされる部材（例えば椅子であれば座板や足載せ部材等）の高さ調節が、構造簡潔であり、また手軽な操作によりできるようになっている。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る椅子の第１実施形態を示した斜視図である。
【図２】図１に対応する側面図である。
【図３】第１実施形態の椅子において上位板部材を左右の支持脚相互間から引き抜く操作をその背後側から示した斜視図である。
【図４】第１実施形態の椅子が有する支持脚を示した要部斜視図である。
【図５】図３のＡ−Ａ線矢視図である。
【図６】第１実施形態の椅子が有するストッパ部材を示した平面図（板部材をその裏側から見た図に相当）である。
【図７】図５のＢ−Ｂ線拡大断面図である。
【図８】図４のＣ−Ｃ線断面図である。
【図９】第１実施形態の椅子が有するストッパ部材を示した４面図である。
【図１０】第１実施形態の椅子が有するストッパ部材用のハウジングケースを示した３面図である。
【図１１】股ベルトの下端部をＴテール部によって上位板部材へ係合させる構造を示した拡大断面図である。
【図１２】図１１からＴテール部を外すための初期操作を示した拡大断面図である。
【図１３】図１２に続く操作手順を示した拡大断面図である。
【図１４】図１３に続く操作手順を示した拡大断面図である。
【図１５】支持脚に設ける嵌合溝に対し複数の位置決め用の凹部を設けた例を示した斜視図である。
【図１６】位置決め用の凹部としてその開口形状を変更可能であることを説明した支持脚の側面図である。
【図１７】本発明に係る椅子の第２実施形態で採用された支持脚を示した側面図である。
【図１８】図１７に示した支持脚に対して上位板部材を保持させた状態（位置決め用の凹部へストッパ部材を係合させた状態）を示した正面断面図である。
【図１９】図１７のＤ−Ｄ線断面図である。
【図２０】本発明に係る椅子の第３実施形態で採用されたストッパ部材を示した平面図（板材をその裏側から見た図に相当）である。
【図２１】図２０のＥ−Ｅ線断面図である。
【図２２】図２０のＦ−Ｆ線矢視図である。
【図２３】本発明に係る椅子の第４実施形態を示した側面図である。
【符号の説明】
１    椅子
２    支持枠
２Ａ  支持脚
２Ｂ  連結部材
３    板部材
３Ａ  上位板部材（座板）
３Ｂ  下位板部材（足載せ部材）
７    股ベルト
１５    嵌合溝
１６    位置決め用の凹部
１８    ストッパ部材
２０    バネ
３０    Ｔテール部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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