(57)【要約】【課題】ＡＣ型ＰＤＰの効率を向上させる。【解決手段】任意の輝度を得るために指定回数行う維持放電を、外部印加電圧を主体とした第１の放電と、壁電荷を主体とした第２の放電とで構成する。そして、維持放電パルスのパルス幅を、０．５μsec以上１．６μsec以下とする。維持放電パルスのパルス幅を０．５μsec以上１．６μsec以下と規定することにより、第１の放電で発生した荷電粒子による放電開始電圧低減効果を第２の放電でよりよく利用し、発光効率を向上させることができる。【選択図】図３
2004287470.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体で覆われた第１及び第２の電極と、前記第１及び第２の電極の少なくとも一方と交差する方向に設けられた第３の電極とを各セルに備えたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１と第２の電極間で任意の輝度を得るために指定回数行う維持放電は、外部印加電圧を主体とした第１の放電と、生成された壁電荷を主体とした第２の放電とを含み、
前記維持放電パルスのパルス幅を、０．５μsec以上１．６μsec以下とすることを特徴とする、プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
連続する前記維持放電パルス間の休止期間を、０．８μsec以上１．２μsec以下とすることを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
前記維持放電パルスの立ち下がり時間を、１００nsec以上３００nsec以下とすることを特徴とする、請求項１又は請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
前記プラズマディスプレイの駆動方法は表示するセルを任意に選択するアドレス期間と選択されたセルを指定回数同時に放電を行う維持期間とに分離することを特徴とする、請求項１〜請求項３のいずれか一つに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
請求項４記載の維持期間において前記第３の電極がフローティング状態となる時間を持つことを特徴とする、プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
前記維持放電パルスを消去パルスとして利用することを特徴とする、請求項１〜請求項５のいずれか一つに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は交流型プラズマディスプレイパネル（以下、ＡＣ−ＰＤＰと称する）、特に面放電型のＡＣ−ＰＤＰの駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネルは、周知のように２枚のガラス板の間に微少な放電セル（画素）を作り込んだ構造で、薄型のテレビジョンまたはディスプレイモニタとして種々研究されており、その中の一つにメモリ機能を有する交流型プラズマディスプレイパネル（ＡＣ−ＰＤＰ）が知られている。ＡＣ−ＰＤＰの一つとして面放電型のＡＣ−ＰＤＰがある。図１４は面放電型ＡＣ−ＰＤＰの構造を示す斜視図であり、このような構造の面放電型ＡＣ−ＰＤＰは例えば下記特許文献１や下記特許文献２に示されている。図において、１は面放電型プラズマディスプレイパネル、２は表示面である前面ガラス基板、３は前面ガラス基板２と放電空間を挟んで対向配置された背面ガラス基板である。４及び５は前面ガラス基板上に互いに対となるように形成された第１の行電極Ｘ1 〜Ｘn 及び第２の行電極Ｙ1 〜Ｙn 、６はこれら行電極上に被覆された誘電体層、７は誘電体層上に蒸着などの方法で形成されたＭｇＯ（酸化マグネシウム）である。８は背面ガラス基板上に行電極と直交するように形成された列電極Ｗ1 〜Ｗm 、９は列電極上に形成された蛍光体層で、列電極毎にそれぞれ赤，緑，青に発光する蛍光体層が順序よくストライプ状に設けられている。１０は各列電極間に形成された隔壁で、隔壁は放電セルを分離する役割の他にＰＤＰを大気圧により潰れないようにする支柱の役割もある。ガラス基板間の空間にはＮｅ−Ｘｅ混合ガスやＨｅ−Ｘｅ混合ガスなどの放電用ガスが大気圧以下で封入され、互いに対となる行電極と直交する列電極の交点の放電セルが画素となる。以下、第１の行電極をＸ電極、第２の行電極をＹ電極、列電極をＷ電極と呼ぶ場合もある。
【０００３】
図１５に示すＡＣ−ＰＤＰは第１の行電極４と第２の行電極５が誘電体層６によって被覆されており、表示に際しては、両行電極間に交互に電圧パルスを印加し、半周期毎に極性の反転する放電を起こし、セルを発光させる。カラー表示では、各セルに形成された蛍光体層９が放電からの紫外線によって励起され発光する。表示用の放電を行う第１の行電極４と第２の行電極５が誘電体層６で被覆されているので、各セルの電極間で一度放電が起こると放電空間中で生成された電子やイオンは印加電圧の方向に移動し、誘電体層６の上に蓄積する。この誘電体層上に蓄積した電子やイオンなどの電荷を壁電荷と呼ぶ。この壁電荷が形成する電界が、印加電界を弱める方向に働くため、壁電荷の形成にともない、放電は急速に消滅する。放電が消滅した後、先の放電と極性の反転した電界が印加されると、今度は壁電荷が形成する電界と印加電界が加算される方向に重畳するため、先の放電に比べ低い印加電圧で放電可能となる。それ以降はこの低い電圧を半周期毎に反転させることによって、放電を維持することができる。もちろん、定常状態において壁電荷量は外部印加電圧値に依存し、外部印加電圧以上の壁電荷は形成し得ない。従って、セルにかかる放電のための実効電圧は外部印加電圧が主体であくまでも壁電荷はその補佐として働いているということができる。ここでは、電圧パルス立ち上がりのこの放電を「外部印加電圧主体の放電」と呼ぶ。一方、外部印加電圧が非常に高電圧の場合、形成する壁電荷が放電開始電圧以上になる場合がある。このとき、電圧パルスの立ち下がりでは壁電荷だけで放電することになる。外部の電圧が印加されていない状態で発生するこの放電は自己消去放電と呼ばれる場合がある。ここでは、外部に電圧が印加されている場合も含め実効電圧が壁電荷が主体で外部印加電圧が補佐として働く放電を「壁電荷主体の放電」と呼ぶ。
【０００４】
また、このように一度点灯すると壁電荷が形成し、それ以降低い印加電圧で維持する放電を維持放電と呼び、半周期毎に第１の行電極４及び第２の行電極５に印加される電圧パルスを維持パルスと呼ぶ。この維持放電は壁電荷が消滅されるまで、維持パルスが印加される限り持続される。壁電荷を消滅させることを消去と呼び、一方、最初に壁電荷を誘電体上に形成することを書き込みと呼ぶ。
【０００５】
ＡＣ−ＰＤＰの画面の任意のセルについて書き込みを行い、その後、維持放電を行うことによって、文字・図形・画像などを表示することができ、また書き込み、維持放電、消去を高速に行うことによって、動画表示もできることとなる。階調表示を行う場合は、維持放電で発光させる時間を制御することで行うことができる。
【０００６】
放電空間中で生成された荷電粒子（ここでは電子やイオンおよび励起物を総称して呼ぶ）は、次の放電における放電確率をあげ、また、放電開始電圧をさげる効果を持つ。ＤＣ型ＰＤＰでは例えば、下記特許文献３に示されるごとく表示セルに隣接して補助放電セルを設けており、そこで補助放電を起こすことにより表示セルの書き込み電圧を下げ、放電確率を高めている。また、維持放電は書き込み放電直後に行われ、荷電粒子が存在し放電開始電圧が下がる分、低い印加電圧で放電可能となる。放電を停止させるには単純に維持パルスに荷電粒子が消滅するだけの休止期間を設けるだけでよくＡＣ型ＰＤＰのように壁電荷を消滅させるための消去動作を行う必要はない。荷電粒子の寿命は封入ガス圧、ガス種、セル構造に依存するがおよそ１０〜２０μsec 程度である。このような荷電粒子を利用したＤＣ型ＰＤＰのメモリ機能はパルスメモリと呼ばれる。
【０００７】
図１６は例えば下記特許文献４に示された、従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法の１サブフィールド内の電圧波形を示す図である。１サブフィールドは表示履歴を消去するためのリセット期間と表示するセルを選択するためのアドレス期間と指定回数放電すること所要の輝度を得るための維持期間から構成される。図の電圧波形は上から順に列電極Ｗj 、第１の行電極Ｘ、第２の行電極Ｙ1 ，Ｙ2 ，Ｙn の印加電圧波形である。
【０００８】
まず、リセット期間では図１６中ａで全画面に共通に接続された第１の行電極Ｘに全面書き込みパルスＰｘｐが印加される。この全面書き込みパルスＰｘｐはプライミングパルスと呼ばれる場合もある。この全面書き込みパルスＰｘｐは第１の行電極Ｘと第２の行電極Ｙ間の放電開始電圧以上に設定され、１０μsec 程度の充分長い時間印加されているので、前のサブフィールドの発光・非発光に関係なく全セルが放電発光する。このとき列電極Ｗにも電圧パルスＰｗｐが印加されているが、これは第１の行電極Ｘと列電極Ｗの間で放電が起こりにくくするように、Ｘ−Ｗ電極間の電位差を小さくするためのもので、Ｘ−Ｙ電極間電圧のおよそ１／２の値に設定される。全面書き込みパルスＰｘｐが印加されるとＸ−Ｙ電極間で強い放電が起こり、Ｘ−Ｙ電極間に多量の壁電荷が蓄積し放電が終了する。次に図中ｂで全面書き込みパルスＰｘｐが立ち下がり、第１の行電極Ｘ及び第２の行電極Ｙの印加電圧がなくなると、Ｘ−Ｙ電極間には先の全面書き込みパルスＰｘｐで蓄積した壁電荷による電界が残る。この電界は放電開始電圧を超えるため、自己消去放電が起こり、壁電荷は消滅する。
【０００９】
このように前のサブフィールドでの壁電荷の“有り”“無し”に関係なく、全セルを書き込みそして消去することにより全画面のセルの壁電荷を“無し”の状態にすることができ、リセットが行われる。
【００１０】
リセット期間が終わり図中ｃのときには第１の行電極Ｘ上にはマイナス電荷が、第２の行電極Ｙにはプラス電荷がわずかに残る状態となる。この残存量はセルの特性に依存し、放電開始電圧の低いセル（点灯しやすいセル）は少量の、放電開始電圧の高いセル（点灯しにくいセル）は多量の壁電荷が残る。これは、次に点灯させるときに逆にセルのばらつきを緩和する方向に働く。また、放電セル内には前の全面書き込みパルスＰｘｐによる放電で生じた荷電粒子が微量に残っている。この荷電粒子は上述の開始電圧を下げる効果はもはやなく、次の書き込みでの放電を確実にするよう働く。すなわち、書き込み放電の種火となる。これが全面書き込みパルスＰｘｐがプライミング（種火）パルスと呼ばれる理由である。従って、プライミング（種火）効果と消去の効果を一つのパルスで兼ね備え、さらに消去後にセルのばらつきを吸収する“自己調整機能”を備えたこの方式はプラズマディスプレイパネルを安定動作させる上でかなり良い方式である。尚、このプライミング効果は数ｍsec の時定数があるため、数サブフィールドに１回全面書き込みパルスＰｘｐを印加し、残りのサブフィールドには、パルス幅の狭いあるいは電圧値の低い消去パルスを印加して前サブフィールド点灯していたセルのみ放電させ、消去してもよい。特開平８−２７８７６６号公報には前サブフィールド点灯していたセルと点灯していないセルで放電遅れ時間が異なることを利用し、プライミングパルスと同電圧で幅の狭いパルスを印加することで全面点灯回数を減らしコントラストを向上させる方法が示されている。
【００１１】
アドレス期間になると独立した第２の行電極Ｙ1 〜Ｙn に順に負のスキャンパルスＳｃｙｐが印加され、走査が行われる。一方、列電極Ｗには画像データ内容に応じて正のアドレスパルスＡｗｐが印加される。この第２の行電極Ｙに印加されるスキャンパルスＳｃｙｐと、列電極Ｗに印加されるアドレスパルスＡｗｐによって、画面の任意のセルをマトリクス選択できる。スキャンパルスＳｃｙｐとアドレスパルスＡｗｐの合計電圧値は、セルのＹ−Ｗ電極間の放電開始電圧以上に設定されているので、スキャンパルスＳｃｙｐとアドレスパルスＡｗｐが同時に印加されたセルはＹ−Ｗ電極間で放電が起こる。また、アドレス期間中、共通の第１の行電極Ｘは正の電圧値に保たれている。この電圧値はスキャンパルスＳｃｙｐの電圧値と合計してもＸ−Ｙ電極間で放電しないが、Ｙ−Ｗ電極間で放電が起こったとき、この放電をトリガにして、同時にＸ−Ｙ電極間でも放電が起こるような電圧値に設定されている。このＹ−Ｗ電極間の放電をトリガにして起こるＸ−Ｙ電極間の放電は書き込み維持放電と呼ばれることがある。この書き込み維持放電によって第１及び第２の行電極上には壁電荷が蓄積される。
【００１２】
アドレス期間における全画面の走査が終わった後、全画面一斉に維持パルスＳｐが印加され、アドレス期間でアドレスされ壁電荷を蓄積したセルのみ維持放電を行う。そして、再び次のサブフィールドとなりリセット期間で全セルに全面書き込みパルスＰｘｐが印加されリセットが行われる。
【００１３】
上記のようにＡＣ−ＰＤＰの画面全体でアドレス期間と維持放電期間を分離する駆動方法は「アドレス・維持分離法」と呼ばれ、現在のＡＣ−ＰＤＰでは一般的な公知の技術である。
【００１４】
次にＡＣ−ＰＤＰの効率について述べる。図１７は下記非特許文献１に示された電流密度と発光効率の関係を示したものである。このように電流密度をさげれば効率が向上することは周知の事実である。電流密度を下げる方法として、駆動電圧をさげる方法や放電が終了する前（放電電流が流れきる前）に外部印加電圧を強制的にたちさげる方法が知られている。前者は例えば下記特許文献５に示されているように主電極の前に補助電極を用い、補助電極の放電をトリガに主電極の電圧を低減させる方法が知られている。後者はタウンゼント放電とよばれることもある。例えば下記特許文献６では維持期間中の第１パルスだけ長くし、放電を安定にさせた後、第２パルス以降で非常に幅の狭いパルスを印加し放電電流終了前にパルスを立ち下げることで電流密度を低くしている。また、これらの方法以外にも自己消去放電をさせることにより壁電荷を下げ、実効電圧（印加電圧＋壁電荷）を下げることも考えることができる。図１９は外部印加電圧と効率の関係を示す図である。電圧値はパネルの構造、封入ガスに、ガス種により異なるが、電極が誘電体で覆われた構造を持つＰＤＰは定性的に同じ特性線を得ることができる。低電圧側では電圧の上昇とともに効率が低下していること、高電圧側では逆に効率が上昇していること、が分かる。この高電圧側の上昇が自己消去が生じている領域である。
【００１５】
維持放電期間中に自己消去放電を利用するものには例えば下記特許文献７がある。図２０はその時の電圧波形図である。本方式は放電開始電圧が荷電粒子等に影響されない定常状態で利用されており、電圧印加期間中に放電開始電圧以上の十分な壁電荷を蓄積し、維持期間のパルスとパルスの間（以降、休止期間と呼ぶ）を接地状態とすることで、休止期間中に自己消去放電を生じさせる方法である。休止期間中は外部印加電圧が存在しないため表示電極に荷電粒子が引き寄せられずイオン衝撃がないとし、印加回数に対して２倍の発光回数を得ることを特徴としている。さらに、ここで用いられている自己消去放電はパルス幅を狭めると蓄積壁電荷量が減るため自己消去放電がおこらず、また印加電圧をさげると自己消去放電がおこらないとし、自己消去放電を制御することで階調表示に役立てるというものである。
【００１６】
【特許文献１】特開平７−１４０９２２号公報
【特許文献２】特開平７−２８７５４８号公報
【特許文献３】特開平１−２７４３３９号公報
【特許文献４】特開平７−１６０２１８号公報
【特許文献５】特開平３−２１９５２８号公報（図１８）
【特許文献６】特開平７−１３４５６５号公報
【特許文献７】特開平８−３１４４０５号公報
【非特許文献１】御子柴茂生著、「プラズマディスプレイ最新技術」、ＥＤリサーチ社、１９９６年５月２０日発行
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
駆動方法を改良することで効率向上を図ろうとすると、図１９に示されるごとくマージンの下限付近か上限付近を利用しなければならない。低電圧領域では点灯させるべきセルが点灯できなくなり、高電圧領域（自己消去領域）では非点灯であるはずのセルが点灯してしまうという問題が起る可能性がある。実際のＰＤＰの量産性を考慮し、マージンの広い（歩留まりのよい）パネルを作成するためには、マージンの中間付近に動作点を選ばざるを得ず結果的に非常に効率の悪い領域を使用していることになる。
【００１８】
また、高電圧のパルスを印加することで得る自己消去放電は高電圧であるがゆえにＸ−Ｙ電極間のみならずＷ電極との放電を引き起こす。自己消去放電を利用しなければ１度Ｗ電極と放電が起きたとしても、Ｗ電極上の壁電荷がマスクとなり交流駆動できない。従って、２度と放電は起こらない。しかし、自己消去放電を利用すると立ち上りでＷ電極と放電した壁電荷が立ち下がりで再度放電し、無くなってしまうため、放電は持続してしまう。Ｗ電極との放電は誤アドレスの原因のみならず、蛍光体をカソードとして使用する（スパッタを引き起こす）ことによる蛍光体劣化の原因にもなっていた。
【００１９】
さらに、高電圧での駆動はＰＤＰのような容量性負荷に対して電圧の２乗に比例する回路の損失が大きくなるという問題もある。
【００２０】
また、自己消去放電を積極的に利用しようとしても休止期間中は電極が接地状態であるため、印加パルスの立ち下がりで発生する放電は壁電荷分でしか放電することはできず、必然的に放電の強さが制限されていた。
【００２１】
高コントラストを得ようとしたときの従来の駆動方法にも問題がある。高コントラストを得るためには従来の技術にのべたように、例えば、全面点灯回数を数サブフィールドに１回とし、残りのサブフィールドは前サブフィールド点灯していたセルのみ点灯し消去すればよい。このとき、自己消去放電のもつ「自己調整機能」を利用するならばパルス幅を狭めなければならないが、パルス幅に対する裕度は小さく、わずかに広いだけでも前サブフィールド非点灯であったセルが点灯してしまう。また、セルによっては中途半端に放電するため自己消去できるだけの壁電荷が蓄積する前に放電が終了してしまい、誤放電の原因となっていた。自己消去放電を利用しない消去（例えば細幅消去）を使用すると全面点灯を行なったサブフィールドと行なっていないサブフィールドとでは残存壁電荷の状態が異なり、サブフィールドごとに動作マージンが異なってしまう。
【００２２】
本発明はこのような課題を解決するためになされたものであり、従来高電圧を印加することで、引き起こしていた壁電荷主体の立ち下がり放電を低電圧、且つ最大限に起こさせることで、回路損失を増やすことなく、マージンを低下させることなく、ＰＤＰの効率を向上させるものである。
【００２３】
また、維持期間中に自己消去パルスを用ることで持続してしまうＷ電極との間の放電を、防ぐものである。
【００２４】
さらに、この壁電荷主体の放電を消去に利用することにより全面点灯を用いたサブフィールドと用いないサブフィールドとの動作点を等しくし、かつ、壁電荷主体の放電の持つ「自己調整機能」を利用することでセルのばらつきを緩和するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
第１の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、誘電体で覆われた第１及び第２の電極と、前記第１及び第２の電極の少なくとも一方と交差する方向に設けられた第３の電極とを各セルに備えたプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記第１と第２の電極間で任意の輝度を得るために指定回数行う維持放電は、外部印加電圧を主体とした第１の放電と、生成された壁電荷を主体とした第２の放電とを含み、前記維持放電パルスのパルス幅を、０．５μsec以上１．６μsec以下とすることを特徴とするものである。
【００２６】
また、第２の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において特に、連続する前記維持放電パルス間の休止期間を、０．８μsec以上１．２μsec以下とすることを特徴とするものである。
【００２７】
また、第３の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１又は第２の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において特に、前記維持放電パルスの立ち下がり時間を、１００nsec以上３００nsec以下とすることを特徴とするものである。
【００２８】
また、第４の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１〜第３のいずれか一つの発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において特に、前記プラズマディスプレイの駆動方法は表示するセルを任意に選択するアドレス期間と選択されたセルを指定回数同時に放電を行う維持期間とに分離することを特徴とするものである。
【００２９】
また、第５の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第４の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において特に、維持期間において前記第３の電極がフローティング状態となる時間を持つことを特徴とするものである。
【００３０】
また、第６の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１〜第５のいずれか一つの発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において特に、前記維持放電パルスを消去パルスとして利用することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００３１】
この発明は、以上説明したように構成されているので、以下に示すような効果を奏する。
【００３２】
第１の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、第１と第２の電極間で任意の輝度を得るために指定回数行われる維持放電を外部印加電圧主体の第１の放電と壁電荷主体の第２の放電で構成することにより、発光効率を向上させることができる。
【００３３】
また、維持放電パルスのパルス幅を０．５μsec以上１．６μsec以下と規定することにより、第１の放電で発生した荷電粒子による放電開始電圧低減効果を第２の放電でよりよく利用し、発光効率を向上させることができる。
【００３４】
また、第２の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、維持放電パルスと維持放電パルスとの間の休止期間を０．８μsec以上１．２μsec以下と規定することにより第２の放電が強くなり発光効率を向上させることができる。
【００３５】
また、第３の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、維持放電パルスの立ち下がり時間を１００nsec以上３００nsec以下と規定することにより第２の放電が強くなり発光効率を向上させることができる。
【００３６】
また、第４の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、第１〜第３のいずれか一つの発明に係る駆動方法を、表示するセルを任意に選択するアドレス期間と選択されたセルを指定回数同時に放電を行う維持期間とに分離することで、維持期間中の維持パルスをアドレス期間と無関係に容易に変化させることができる。
【００３７】
また、第５の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、上記アドレス期間と維持期間とに分離される駆動方法のうち、維持期間中の第３の電極をフローティング状態となる時間を持つようにすることで、第３の電極と第１あるいは第２の電極との不要な放電を防ぐことができる。
【００３８】
また、第６の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、維持放電パルスを消去パルスとして利用することで、特別な消去動作を行うことなく安定した表示を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
実施の形態１．
本発明の一実施の形態を図について説明する。使用されるパネルは図１４と同様な従来のパネルでよい。図１はこの発明の実施の形態１であるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示す電圧波形（タイミングチャート）であり、図において、電圧波形は上から順に、列電極Ｗｊ，第1の行電極Ｘｉ，第2の行電極Ｙｉに印加される電圧波形である。ＰｘｐはＸｉ電極に印加される全面書き込み及び全面消去を行なうプライミングパルス（全面書き込みパルス）、Ｐｗｐは同タイミングでＷｊ電極に印加されるパルスである。これらは数サブフィールドに１回印加されればよいが、全サブフィールドに印加されていても良い。Ｓｐは維持放電を行なう維持パルス、Ｓｃｙｐは走査用のスキャンパルス、Ａｗｐは表示データ内容に応じて印加されるアドレスパルスである。本実施の形態においては、例えば、プライミングパルスＰｘｐはパルス幅７μsec 、電圧３１０Ｖ、Ｐｗｐは電圧１５０Ｖ、維持パルスＳｐは１８０Ｖ、スキャンパルスＳｃｐは−１８０Ｖ、アドレスパルスＡｗｐは６０Ｖに設定されている。尚、ここでは消去のための特別なパルスは印加されていないが、従来の駆動方法と同様に細幅パルス等を印加することで消去を図っても良い。
【００４０】
次に動作を説明する。まず、１サブフィールドの始めのリセット期間では全画面に共通に接続された第１の行電極Ｘに全面書き込みパルスＰｘｐが印加される。このパルスは３１０Ｖという高電圧のため第１の行電極Ｘと第２の行電極Ｙ間で放電が開始され大量の壁電荷が生成される。その後、Ｐｘｐの立ち下がりにおいて、この生成された蓄積壁電荷のみで再度放電する。しかし、外部印加電圧は無いので、この放電終了後には、逆電荷は形成されず、壁電荷量が減少するだけとなる。リセット期間が終了するとアドレス期間に入る。独立した第２の行電極Ｙ1 〜Ｙn に順に負のスキャンパルスＳｃｙｐが印加されると
同時に列電極Ｗｊには画像データに応じたアドレスパルスＡｗｐが印加され、表示されるセルをマトリックス的に放電させる。この時Ｙ−Ｗ電極間での放電をトリガにしてＸ−Ｙ電極間でも放電を起こすことにより、Ｘ，Ｙ電極上に壁電荷を形成する。
【００４１】
維持期間では、アドレス期間中に選択された表示セルを指定回数の放電を行なうことで表示輝度を得ている。ここで、維持パルスＳｐは第１の行電極Ｘと第２の行電極Ｙ間でアドレス期間において放電しなかったセルが放電開始する電圧未満であり、且つアドレス期間において放電したセルが放電を持続できる電圧以上に設定される。図２は維持期間中に印加される電圧波形及び発光波形を示す図である。尚、図２における各条件はすべてを兼ね備える必要はなく、後述のごとくおのおのに独立した意味を持っている。印加パルスの立ち上がりでは壁電荷と外部印加電圧の和である実効電圧が放電開始電圧以上となり放電する。このとき、逆極性の壁電荷が蓄積し放電が終了する。この時の壁電荷量は外部印加電圧に依存し、外部印加電圧以上には形成されない。パルスの立ち下がりでは外部印加電圧が０Ｖとなり放電空間には壁電荷による電界が残る。このとき壁電荷を放電開始電圧以上とすることで、再度放電させることができる。パルスの立ち上がりで起こる第１の放電とは異なり、パルス立ち下がり時の第２の放電は逆極性の壁電荷は蓄積されず、単に壁電荷量が放電開始電圧以下にまで減るだけである。図３はパルス幅と第２の放電が開始する維持電圧値を示す図である。パルス幅が広い領域では第２の放電を発生させるのに必要な印加電圧はほぼ２１０Ｖ付近である。ところが、パルス幅が狭い領域では第１の放電により発生する荷電粒子が放電開始電圧をさげるため自己消去放電が起こりやすくなっていることがわかる。例えば、設定パルス幅を３μsec にすれば１８５Ｖ以上の電圧を印加することで自己消去放電を利用することができるし、設定パルス幅を２μsec にすれば１５０Ｖ以上の電圧で自己消去放電を利用することができる。このように、第１の放電による荷電粒子を利用できる領域、すなわち自己消去開始電圧曲線の左側を使用すれば、図１９の従来使用してきた高電圧自己消去領域でなく、放電開始電圧Ｖｆが定常状態になる前の過渡期に自己消去放電をおこすことができる。そして、第１の放電終了後の荷電粒子を利用した低電圧な自己消去放電を使用すれば、Ｗ電極との不要な放電を起こす可能性もなく回路損失が大きくなることもなくなる。
【００４２】
なお、本発明による自己消去放電と従来用いられてきた自己消去放電の違いを確認するためには、同駆動電圧でパルス幅を広げればよい。例えば、本実施例でＳｐの電圧値を１８０Ｖ、パルス幅１．６μsec で駆動したときに観測される立ち下がりの発光は同電圧でパルス幅を４μsec とすれば、もはや観測することはできない。
【００４３】
また、従来提案されてきたタウンゼント方式をはじめとする狭パルス維持放電との区別も立ち下がりでの発光を観測すればよい。上記、狭パルス維持放電は放電電流終了前（壁電荷形成終了前）にパルスを立ち下げるという概念上、立ち下がりで再度放電が発生し得ない。
【００４４】
図３における１．６μsec 以下の領域では維持マージン下限電圧付近ですでに第２の放電が発生しており第１の放電だけを独立に発生させることはできなかった。セルの動作点にばらつきのないパネルを作製することは困難であるため、マージンの全域にわたって確実に第２の放電が起こる領域を選択することが望ましい。この条件はパネルはもとより封入ガス圧、ガス種によっても微妙に異なるが、ＰＤＰとして利用可能な放電領域内で均一な結果を得ることができる。図３からそれは１．６μsec 以下といえる。なお、この値はマージン下限付近で第２の放電が起きているかどうかを観測したときに臨界点として確認することができる。
【００４５】
図４はパルス幅を１μsec とし、パルスとパルスの間隔（休止期間）を変えたときの効率との関係を示したものである。パルス立ち下がりの第２の放電は休止期間に影響をうけ、休止期間がほとんどない状態では立ち下がりの第２放電は次のパルスの立ち上がりの放電と重なってしまう。立ち下がり放電の放電遅れを考慮すると休止期間は広ければ広い程よいが放電を持続させるためには高電圧が必要となる。放電が発生するまでの統計的遅れと放電が始まってから終了するまでの形成遅れを考慮すると０．８μsec 以上は必要であるといえる。この値は図３同様セル構造により微妙に異なるがＰＤＰとして利用可能な放電領域内で均一な結果を得ることができる。なお、この値は例えば、パルス幅一定条件において休止期間を増加させたときの飽和点として求めることができる。
【００４６】
図５はパルスの立ち下がり速度と発光効率との関係を示す図である。なお、ここでの立ち下がり速度とはパルスの９０％電圧値から１０％電圧値まで変化する時間と定義する。パルス立ち下がりの第２の放電は立ち下がり速度に依存し、放電の統計的遅れ時間よりも早く立ち下げる必要がある。パルスの立ち下がり途中で第２の放電が起きてしまうと、印加電圧が実効電圧を下げる方向に働くため第２の放電は小さくなってしまい、第２の放電を有効に利用することができない。図５からこの値を３００nsec以下と読み取ることができる。この値もセル構造により微妙に異なるがＰＤＰとして使用可能な領域内でほぼ等しい結果を得る。特性値は、立ち下がり速度を変化させることにより変化点として求めることができる。
【００４７】
図６は上記知見をもとに周波数を変化させたときの電圧と効率の関係を得たものである。図１９のごとく低電圧にすれば電流密度を下げることができ効率を向上させることができるし、高電圧にすれば自己消去放電のため実効電圧が下がり、低電圧と同様の効果を見込むことができる。図において周波数を高くすると同電圧における効率が向上していることがわかる。これは、自己消去開始電圧が低くなったことで従来高電圧で得ていた自己消去の効果を低電圧側にシフトしたことを意味している。また、周波数を変化させてもマージンはほとんど変化しないためマージンの中央部に動作点を選びつつ自己消去放電による発光効率向上の効果を得ることができる。また、自己消去放電後には放電しにくいセルには大量の壁電荷が、放電し易いセルには少量の壁電荷が残存した状態となるため、次のパルスが印加されたときの第１の放電開始条件を均一にし、放電を安定化する作用がある。
【００４８】
また、駆動条件を選択するにあたって、維持放電を荷電粒子のメモリ効果を利用した条件とすることができる。すなわち、同電圧、同パルス幅、同立ち下がり速度の条件において休止期間を長く設定すると放電が持続できない領域がある。これは、休止期間中に荷電粒子の放電開始電圧低減効果がなくなったためである。図３は立ち上がりの第１の放電が及ぼす第２の放電開始電圧の変化であるが、この事実は同時に維持放電が次の維持放電に与える放電開始電圧の変化を意味するものでもある。図からこの効果は４μsec 程度と見積もる事ができる。ＤＣ型ＰＤＰにおけるパルスメモリの場合と同様に荷電粒子のメモリ効果を利用すれば、低電圧で維持することが可能である。また逆に、パルスの印加をとめれば放電が持続できなくなるため従来ＡＣ型ＰＤＰにおいて放電を停止するために必要だった消去という動作が不要になる。さらに、従来、自己消去放電のもつ自己調整機能を利用し、全面点灯パルスを印加したサブフィールドと印加しないサブフィールドとの動作点をそろえることは困難であったが、第２の放電を利用することによって消去を兼ねたこの維持パルスを使用すれば維持パルス終了後と全面点灯パルス終了後は同じ自己消去を利用するため全面点灯パルスに替わる作用効果を得ることができる。
【００４９】
本実施の形態は「アドレス・維持分離法」の維持期間中に印加されるパルスに関するものであったが、アドレス・維持分離法でなくとも同様の効果を得ることは言うまでもない。しかし、アドレス・維持分離法であれば容易に維持パルスの条件（パルス幅、休止期間、立ち下がり速度）を選択することができる。
【００５０】
実施の形態２．
以下、本発明の別の実施の形態を図について説明する。図７は本発明の形態であるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示す電圧波形（タイミングチャート）で、維持期間における拡大図である。リセット期間、アドレス期間は実施例１と同様である。図において、プラスに印加された維持パルスはその立ち下がりではマイナスレベルまで引き下げられている。実施の形態１における自己消去放電は外部印加電圧が０Ｖのときに壁電荷で生じる電界により再度放電するものであった。そのため、放電終了後には逆極性の壁電荷は形成されず、同極性の壁電荷が残存していることになる。本実施の形態によれば、パルス立ち下がりにおいて壁電荷により生じる電界の向きに外部印加電圧を重畳することで自己消去放電の効果をさらに引き出すことができる。ここではこの自己消去放電に重畳されるパルスを自己消去補助パルスと呼ぶ。自己消去補助パルスの電圧は高い方が望ましいが、マージンの低下という副作用もあるため逆極性の壁電荷が蓄積されてはならない。望ましくは自己消去補助パルスの放電終了後に壁電荷が０Ｖとなるような設定値である。
【００５１】
図８は自己消去補助パルスを印加したときの電圧波形及び発光波形を示す図、図９はそのときのリサジュー図である。このリサジュー図は、例えばＡＣ−ＰＤＰに直列に計測用のコンデンサを接続することで測定することができ、横軸に外部印加電圧を、縦軸に電荷量をとることで放電終了前後にどれだけの電荷の移動があるのか知ることができる。図から通常の自己消去放電に比べ立ち下がりでの発光が強くなっていること、またそれにより放電後の壁電荷量が小さくなっていることが分かる。リサジュー図における面積がパネルに投入される電力であるので、本発明の目的である１回あたりの放電投入電力を小さくし発光効率を向上させるためには、可能な限りリサジュー図の面積を小さくすることが望ましい。図９において外部印加電圧は等しい条件であるので自己消去援護パルスにはさらに実効電圧をさげる効果があることが一目瞭然である。なお、投入電力がさがることで輝度も低くなるが、維持パルスの放電回数を増やすことで（平均周波数を高めることで）目的の輝度を得ることができる。
【００５２】
図１０は実施の形態１で得た最大発光効率の維持パルス条件においてさらに自己消去補助パルスを印加したときの電圧と発光効率の関係を示している。図４と比較すれば自己消去放電を利用した駆動をさらに上回る効率が得られることがわかる。
【００５３】
実施の形態３．
図１１は実施の形態２における自己消去補助パルスを他の電極に印加した様子を示す図である。本実施の形態によれば、実施の形態２と同様に自己消去放電の効率向上を得ることができる。
【００５４】
実施の形態２では電圧を印加している電極をマイナスレベルまでさげているため、パルスの立ち下がり速度を比較的容易に変えることができ、誤放電を少なくするなど放電設計に有利である。また、実施の形態３では電圧を印加している電極に相対する電極をプラスレベルにしているため、マイナス電源を使用しなくても良く回路構成が容易になる。
【００５５】
実施の形態４．
図１２は実施の形態４を示したものであり、アドレス・維持分離法における維持期間中のＷ電極の電位について説明したものである。Ｗ電極の電位を固定電位にすると設定電圧値によっては維持期間中にＷ電極がＸ電極あるいはＹ電極と放電してしまう可能性がある。パルス立ち下がりでの自己消去放電をおこさなければ、仮にＷ電極と放電したとしてもＷ電極上に壁電荷が蓄積し、マスクされた状態となるためそれ以降の放電には影響しにくくなる。逆に、自己消去放電をおこすとパルスの立ち上りで蓄積されたＷ電極上の壁電荷はパルスの立ち下がりの放電で消滅するため、Ｗ電極との放電は持続してしまう。したがって、Ｗ電極への放電を抑制するにはＷ電極を固定電位でなく、フローティング状態にすればよい。これは、例えば、図１３に示す回路構成であればＦＥＴのゲート信号をオフにすれば簡単につくることができる。もちろん、Ｘ，Ｙ電極の中間電位をとるようパルスを印加してもよい。
【００５６】
本実施の形態では維持期間中のすべての時間をフローティングにしているが、維持期間の初期（例えば数パルス目）までは放電を安定化させるために固定電位とし、それ以降フローティングとしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】この発明の実施の形態１であるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示す電圧波形図である。
【図２】この発明の実施の形態１であるプラズマディスプレイパネルの駆動方法の維持期間の電圧波形及び発光波形を示す図である。
【図３】パルス幅と自己消去放電が開始する維持電圧値を示す図である。
【図４】休止期間と発光効率の関係を示す図である。
【図５】パルスの立ち下がり速度と発光効率の関係を示す図である。
【図６】周波数を変化させたときの電圧と効率の関係を示す図である。
【図７】本発明の実施の形態２であるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧波形で維持期間の拡大図である。
【図８】自己消去援護パルスを印加したときの電圧波形と発光波形を示す図である。
【図９】自己消去援護パルスを印加したときのリサジュー図である。
【図１０】自己消去援護パルスを印加したときの電圧と発光効率の関係を示す図である。
【図１１】本発明の実施の形態３であるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧波形で維持期間の拡大図である。
【図１２】本発明の実施の形態４であるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧波形を示す図である。
【図１３】本発明の実施の形態４を説明するためのプラズマディスプレイパネルのＷ電極の回路構成図である。
【図１４】面放電型ＡＣ−ＰＤＰの構造を示す斜視図である。
【図１５】ＡＣ−ＰＤＰのセルの断面図である。
【図１６】特開平７−１６０２１８に示された従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法の１サブフィールド内の電圧波形を示す図である。
【図１７】電流密度と発光効率の関係を示す図である。
【図１８】特開平３−２１９５２８に示されたＡＣ−ＰＤＰの構造図である。
【図１９】外部印加電圧と発光効率の関係を示す図である。
【図２０】特開平８−３１４４０５号公報に示された駆動方法の電圧波形を示す図である。
【符号の説明】
【００５８】
１  プラズマディスプレイパネルまたはセル、２  前面ガラス基板、３  背面ガラス基板、４  第１の行電極（Ｘ電極）、５  第２の行電極（Ｙ電極）、６  誘電体層、７  ＭｇＯ（酸化マグネシウム）、８  列電極、９  蛍光体層、１０  隔壁、Ｐｘｐ  プライミングパルス（全面書き込みパルス）、Ａｗｐ  アドレスパルス、Ｓｐ１〜Ｓｐ４  維持パルス、Ｓｃｙｐ  スキャンパルス。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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