(57)【要約】【課題】植生基盤層に植生された植物が法面に強固に根付くまでの時間を短縮することができる植生基盤層の構築方法及びその構築方法に使用される植生基盤層形成材料を提供する。【解決手段】植生基盤層１０は、植生ネット１１を法面Ｎに敷設する工程と、その植生ネット１１上に土砂を充填する工程と、根が生育した状態の芝生Ｇを前記植生ネット１１上に植生する工程を経て構築される。芝生Ｇの根は植生ネット１１の網目１１ｂに速やかに侵入し、絡み付く。そのため、構築された植生基盤層１０は、種子から生育させて法面Ｎを緑化させていた従来と比較して、根が植生ネット１１に絡み付くまでの期間を短縮することができる。加えて、法面Ｎに対する芝生Ｇの引き抜き強度を高めることができる。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
法面を緑化するための植生基盤層の構築方法であって、シート状をなす植生基盤層形成材料を法面に敷設する工程と、その植生基盤形成材料上に土砂を充填する工程と、根が生育した状態の植物を前記植生基盤層形成材料上の土砂に植生する工程から構成され、前記植生基盤層形成材料には、当該植生基盤層形成材料上に植生された植物の根が侵入し、絡み付くための凹部が複数箇所に形成されていることを特徴とする植生基盤層の構築方法。
【請求項２】
前記植生基盤層形成材料は生分解性材料から形成されていることを特徴とする請求項１に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項３】
前記植生基盤層形成材料は経線と緯線とより格子状に形成され、その網目に前記凹部が形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項４】
前記網目の目合いは５〜１００ｍｍであることを特徴とする請求項３に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項５】
前記植生基盤層形成材料は多孔質構造体より形成され、当該多孔質構造体に形成された空隙により前記凹部が形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項６】
前記多孔質構造体の空隙率が８０％以上であることを特徴とする請求項５に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項７】
前記植生基盤層形成材料は、基材に繊維材料がループ状に起立して設けられることにより形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項８】
前記植物として芝生を使用することを特徴とする請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載の植生基盤層の構築方法。
【請求項９】
請求項１〜請求項８のいずれか一項に記載の植生基盤層の構築方法に使用される植生基盤形成材料であって、シート状をなすとともに、前記植物の根が侵入し、絡み付くための凹部が複数箇所に形成されていることを特徴とする植生基盤層の構築方法に使用される植生基盤層形成材料。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、岩盤や盛土法面を緑化するための植生基盤層の構築方法及びその構築方法に使用される植生基盤層形成材料に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、岩盤や盛土法面の緑化法の１つとして、植生ネットを使用して植生基盤層を形成する方法が採用されている（例えば、特許文献１参照。）。この方法は、法面上に張芝体を敷設し、その張芝体の上面にジオテキスタイルネットを敷設した後、前記張芝体及びジオテキスタイルネットを固定部材を用いて法面に固定するものである。なお、前記張芝体は、ネットの一面に可溶性素材によって植生種子が貼着されたものであり、前記ジオテキスタイルネットはポリエチレン等の合成樹脂材料により網状に形成されているものである。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００１−１６４５７６号公報（［００１２］段落〜［００２４］段落）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記従来の緑化法において、ジオテキスタイルネットは、張芝体を法面に拘束することを目的とするため、張芝体の上側から法面上に敷設されている。そのため、ジオテキスタイルネットに、植生された芝生の根が絡み付くまでには、種子が発芽、生育し、さらに、芝生の上側に位置するジオテキスタイルネットに根が届くまで伸長しなくてはならない。即ち、ジオテキスタイルネットに根が絡み付き、植生基盤層に植生された植物が法面に強固に根付くまでにはかなりの時間を要するという問題があった。
【０００５】
本発明は、上記従来技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、植生基盤層に植生された植物が法面に強固に根付くまでの時間を短縮することができる植生基盤層の構築方法及びその構築方法に使用される植生基盤層形成材料を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、法面を緑化するための植生基盤層の構築方法であって、シート状をなす植生基盤層形成材料を法面に敷設する工程と、その植生基盤形成材料上に土砂を充填する工程と、根が生育した状態の植物を前記植生基盤層形成材料上の土砂に植生する工程から構成され、前記植生基盤層形成材料には、当該植生基盤層形成材料上に植生された植物の根が侵入し、絡み付くための凹部が複数箇所に形成されていることを要旨とする。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の植生基盤層の構築方法において、前記植生基盤層形成材料は生分解性材料から形成されていることを要旨とする。
請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の植生基盤層の構築方法において、前記植生基盤層形成材料は経線と緯線とより格子状に形成され、その網目に前記凹部が形成されていることを要旨とする。
【０００８】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の植生基盤層の構築方法において、前記網目の目合いは５〜１００ｍｍであることを要旨とする。
請求項５に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の植生基盤層の構築方法において、前記植生基盤層形成材料は多孔質構造体より形成され、当該多孔質構造体に形成された空隙により前記凹部が形成されていることを要旨とする。
【０００９】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の植生基盤層の構築方法において、前記多孔質構造体の空隙率が８０％以上であることを要旨とする。
請求項７に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の植生基盤層の構築方法において、前記植生基盤層形成材料は、基材に繊維材料がループ状に起立して設けられることにより形成されていることを要旨とする。
【００１０】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載の植生基盤層の構築方法において、前記植物として芝生を使用することを要旨とする。
請求項９に記載の発明は、請求項１〜請求項８のいずれか一項に記載の植生基盤層の構築方法に使用される植生基盤形成材料であって、シート状をなすとともに、前記植物の根が侵入し、絡み付くための凹部が複数箇所に形成されていることを要旨とする。
【００１１】
【発明の実施の形態】
（第１の実施形態）
以下、本発明を具体化した植生基盤層の構築方法及びその構築方法に使用される植生基盤層形成材料の一実施形態を図１〜図３に従って説明する。
【００１２】
図１及び図２に示すように、植生基盤層１０の構築方法は、植生基盤層形成材料としての植生ネット１１を法面Ｎに敷設する工程と、その植生ネット１１上に土砂を充填する工程と、根が生育した状態の植物としての芝生Ｇを前記植生ネット１１上に植生する工程とから構成されている。
【００１３】
まず、前記植生ネット１１について説明する。植生ネット１１は、生分解性材料を押出機の複数の細孔から押し出して成形され、図３に示すように、経線１２及び緯線１３から格子状に形成されているものである。植生ネット１１の一軸方向に延びる経線１２には、強度補強のための芯材１２ａが埋設されている。そして、植生ネット１１には、前記経線１２と緯線１３が交差することにより凹部としての網目１１ｂが複数箇所に形成され、網目１１ｂは平面視略台形状に形成されている。
【００１４】
第１の実施形態では、この網目１１ｂの目合いは、植生ネット１１の一軸方向（縦方向）への長さが２６ｍｍに設定され、前記一軸方向に対して直交する方向（横方向）への長さが２８ｍｍに設定されている。使用される植生ネット１１は、法面Ｎに植生される植物の大きさに網目１１ｂの目合いを対応させて選択される。即ち、法面Ｎに植生される植物自体が大きく、根が太い場合は、その根が網目１１ｂに容易に侵入するように網目１１ｂの目合いが大きい植生ネット１１を選択する。一方、法面Ｎに植生される植物自体が小さく、根が細い場合は、網目１１ｂの目合いが小さい植生ネット１１を選択する。そして、使用される植生ネット１１の網目１１ｂの目合いは５〜１００ｍｍの間で選択される。
【００１５】
前記生分解性材料としては、バイオポリエステル、バクテリアセルロース、微生物多糖（プルラン、カードラン等）、脂肪族ポリエステル（ポリカプロラクトン、ポリブチレンサクシネート、ポリエチレンサクシネート、ポリグリコール酸、ポリ乳酸等）、ポリビニルアルコール、ポリアミノ酸類、ポリウレタン、キトサン、セルロース、澱粉、酢酸セルロース、澱粉と脂肪族ポリエステルの複合物、澱粉とポリビニルアルコールの複合物等が挙げられる。前記芯材１２ａを形成する材料としては、レーヨン、木綿、脂肪族ポリアミド、脂肪族ポリエステル等が挙げられ、さらに、上記生分解性材料を使用してもよい。また、前記芯材１２ａの形状はモノフィラメントやマルチフィラメント等の繊維形状が好ましい。この第１の実施形態では芯材１２ａをアラミド繊維により形成した。図２に示すように、前記芝生Ｇは帯状をなす張芝体となっており、既に根が生育した状態のものが使用される。
【００１６】
さて、上記植生ネット１１及び芝生Ｇを用いて図１に示す植生基盤層１０を構築するには、まず、前記植生ネット１１を法面Ｎに敷設する工程を行う。即ち、緑化を目的とするために整地された法面Ｎに、植生ネット１１を配設する。次に、その植生ネット１１を固定部材１４（アンカーピン、釘、竹串、プラスチック杭等）によって法面Ｎに固定して植生ネット１１を法面Ｎに敷設する。このとき、経線１２が法面Ｎの縦方向（上下方向）に延びるように植生ネット１１を法面Ｎに敷設する。
【００１７】
続いて、法面Ｎに敷設された植生ネット１１上に土砂を充填する工程が行われる。このとき、植物の根が網目１１ｂ内に速やかに侵入するのを妨げないように、土砂は植生ネット１１の上面（表面）に形成される土砂層の厚みが薄くなるように充填される。また、土砂には肥料、土壌改良材、侵食防止材等が適宜混合されていてもよい。
【００１８】
次いで、土砂の上に法面Ｎを緑化するために前記芝生Ｇを植生ネット１１を植生する工程が行われる。即ち、土砂を介した植生ネット１１上に芝生Ｇを配設し、さらにその芝生Ｇを図示しない固定部材（アンカーピン、釘、竹串、プラスチック杭等）によって植生ネット１１に固定する。
【００１９】
そして、植生ネット１１、土砂及び芝生Ｇが法面Ｎに敷設されると、植生基盤層１０が構築される。この植生基盤層１０において、芝生Ｇは根が既に生育し、さらに、植生ネット１１の上側に敷設されるため、その敷設状態で根は植生ネット１１の直近に配置される。そして、芝生Ｇが生育していくに従い根は植生ネット１１に向かって伸長し、さらに、網目１１ｂ内に侵入して経線１２又は緯線１３に絡み付く。即ち、この実施形態の植生基盤層１０の構築方法において、植生ネット１１は、敷設初期段階の芝生Ｇそのものを法面Ｎに拘束し、法面Ｎから剥がれ落ちないようにすることを第１の目的として敷設されるのではなく、芝生Ｇの根を速やかに絡み付かせるために敷設される。そして、所用の強度を有し、かつ法面Ｎに固定された植生ネット１１に根が絡み付くことにより、芝生Ｇが法面Ｎに速やかに根付くと同時に、芝生Ｇの法面Ｎに対する引き抜き強度が高まる。
【００２０】
また、芝生Ｇが法面Ｎに生育することにより法面Ｎが緑化されていくとともに、法面Ｎが植生ネット１１及び芝生Ｇ、即ち植生基盤層１０により保護される。そして、植生基盤層１０が法面Ｎに構築されてから一定期間が経過すると、植生ネット１１の芯材１２ａ以外の部位は自然環境下で徐々に分解されていく。最終的には、植生ネット１１の芯材１２ａ以外は、微生物によって水と炭酸ガスに分解され、芯材１２ａは生分解されることなく法面Ｎの縦方向に間隔をおいて残存する。このとき、芝生Ｇの根は芯材１２ａに絡み付いた状態が維持され、芝生Ｇが法面Ｎに根付いたままとなる。また、芝生Ｇの根が生育して太くなっていくに従い、根によって芯材１２ａが横方向へ押され、その根の押しによって芯材１２ａ同士の間隔が拡がる。即ち、法面Ｎの残存する芯材１２ａが根の生育の妨げとなることがない。
【００２１】
上記第１の実施形態によれば、以下のような特徴を得ることができる。
（１）芝生Ｇを敷設した段階でその根が植生ネット１１の直近に配置されるように、植生ネット１１の上に根が生育した芝生Ｇを敷設した。そのため、種子から芝生を発芽、生育させ、さらにその芝生の上側のジオテキスタイルネットに根を絡み付かせていた従来と比較して、根が植生ネット１１に絡み付くまでの期間を短縮することができる。その結果、芝生Ｇが法面Ｎに強固に根付くまでの時間を短縮することができる。
【００２２】
（２）芝生Ｇの根が法面Ｎに根付くまでの時間を短縮することができるため、植生基盤層１０を構築後、芝生Ｇの法面Ｎに対する引き抜き強度を速やかに高めることができ、芝生Ｇを法面Ｎから剥がれ落ちにくくすることができる。
【００２３】
（３）根が植生ネット１１に速やかに絡み付くため、芝生Ｇの上側から植生ネット１１を敷設してその芝生Ｇを長期間に亘って拘束する必要が無くなる。そのため、ジオテキスタイルネットの下側に張芝体が敷設されていた従来と異なり、植生ネット１１が芝生Ｇの伸長の妨げとなることなく芝生Ｇを生育させることができる。
【００２４】
（４）植生ネット１１を芯材１２ａ以外は生分解性材料により形成したため、植生基盤層１０の構築後、芯材１２ａ以外の植生ネット１１は生分解される。従って、金属製のネットを使用し、その金属材料全体が法面Ｎに分解せず残留する場合と異なり、自然環境の悪化を招くことがなく、環境保護に寄与することができる。
【００２５】
（５）植生ネット１１が生分解されるに従い、網目１１ｂの目合いが大きくなる。そのため、根が生育して太くなるのに従い網目１１ｂの目合いが大きくなり、根の生育が阻害されることがない。
【００２６】
（６）芯材１２ａが法面Ｎの縦方向に延びる状態で残存するため、その芯材１２ａにより植生基盤層１０の縦方向への強度を維持することができる。従って、芯材１２ａが残存していない場合と比較して、外部衝撃等による法面Ｎの破壊を小さくすることができる。
【００２７】
（７）植生ネット１１が生分解されても、残存した芯材１２ａに芝生Ｇの根が絡み付いたままとなる。従って、芝生Ｇの法面Ｎからの引き抜き強度を維持することができる。
【００２８】
（８）網目１１ｂの目合いが約３０ｍｍに設定されているため、一つの網目１１ｂに複数本の根が侵入しても、根同士が互いに干渉することが防止される。また、網目１１ｂの目合いが５〜１００ｍｍの間で選択できるため、植生する植物の大きさに対応させて植生ネット１１を選択することができる。
【００２９】
（第２の実施形態）
以下、本発明を具体化した植生基盤層の構築方法及びその構築方法に使用される植生基盤層形成材料の第２の実施形態を図４及び図５に従って説明する。なお、第２の実施形態は、第１の実施形態の植生基盤層形成材料を変更したのみの構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。
【００３０】
図４に示すように、第２の実施形態で使用される植生基盤層形成材料としての多孔質構造体１５は、前記生分解性材料を押出機の複数の細孔から押し出し、その押し出された複数の線状材料を捲縮して成形されている。また、モノフィラメントやマルチフィラメント等の複数の繊維材料を捲縮し、さらに繊維材料同士を接着剤により付着させて成形したものを多孔質構造体１５としてもよい。さらに、前記複数の線状材料同士の間には、凹部としての空隙が多孔質構造体１５の全体に亘って形成されているため、多孔質構造体１５は多孔質となっている。第２の実施形態の多孔質構造体１５における空隙率は９２．４５％に設定され、芝生Ｇの根を多孔質構造体１５内に容易に侵入させ、さらに線状材料に絡み付かせることを容易とするために、多孔質構造体１５の空隙率は８０％以上に設定されているのが好ましい。
【００３１】
そして、図５に示すように、上記多孔質構造体１５を法面Ｎに敷設する工程と、その多孔質構造体１５上に土砂を充填する工程と、植物としての芝生Ｇを多孔質構造体１５上に植生する工程とを経て植生基盤層２０が構築される。すると、芝生Ｇの根は、多孔質構造体１５の線状材料同士の間隙から線状材料間及び多孔質構造体１５の内部に侵入し、さらに線状材料に絡み付く。その結果、第２の実施形態においては、第１の実施形態の（１）〜（３）と同様の効果が発揮される。さらに、多孔質構造体１５は内部に土砂を拘束することができるため、土砂の流出を防止することができる。また、多孔質構造体１５の空隙は小さいため、根が細い植物を法面Ｎに植生するのに適している。従って、根の太さに応じて第１の実施形態の植生ネット１１と、第２の実施形態の多孔質構造体１５とを使い分け、凹部の大きさを調節することによって、植物の根を法面Ｎに確実に根付かせることができる。加えて、多孔質構造体１５は高い耐衝撃性や圧縮復元率を有するため、法面Ｎに外部衝撃が作用してもその外部衝撃を多孔質構造体１５が吸収して法面Ｎの破壊を小さくすることができる。
【００３２】
なお、各実施形態は以下のように変更してもよい。
・  第１の実施形態では、植生ネット１１の経線１２に芯材１２ａを埋設したが、芯材１２ａが埋設されていない植生ネット１１としてもよい。又は経線１２及び緯線１３の両方に芯材１２ａを埋設してもよく、緯線１３のみに芯材１２ａを埋設してもよい。
【００３３】
・  第１の実施形態では、押出機により成形された植生ネット１１を使用したが以下のように変更してもよい。生分解性材料のシートを成形し、そのシートに孔を空けて１軸又は２軸方向に加熱延伸して経線１２と緯線１３とより形成された植生基盤層形成材料を使用してもよい。又は経線１２及び緯線１３を格子状に組み付けた後、その交点を熱融着させて形成された植生基盤層形成材料を使用してもよい。さらに、繊維材料による織り構造や編み構造によって形成された植生ネット１１を使用してもよい。
【００３４】
・  第２の実施形態の多孔質構造体１５を形成する線状材料に芯材を埋設してもよい。
・  図６に示す植生マット１６を植生基盤層形成材料として使用してもよい。この植生マット１６は、生分解性材料により形成された基材１６ａの上面に、同じく生分解性材料により形成されたモノフィラメントやマルチフィラメント等の繊維材料をループ状に設けたものである。そして、そのループにより、植物の根が侵入し、絡み付くための凹部が形成されている。なお、前記基材１６ａ及び繊維材料を生分解性材料以外の合成樹脂材料により形成してもよい。
【００３５】
・  各実施形態において、植生ネット１１及び多孔質構造体１５を生分解性材料により形成したが、それらを生分解性材料以外の材料で形成してもよい。
・  各実施形態では、植物として芝生Ｇに具体化したが、芝生Ｇの代わりにその他の植物に任意に変更してもよい。
【００３６】
・  なお、本発明の参考例として以下のように具体化してもよい。例えば、植生ネット１１又は多孔質構造体１５を法面Ｎに敷設した後、その植生ネット１１又は多孔質構造体１５上に植生シートを敷設して法面Ｎを緑化させてもよい。又は、植生ネット１１又は多孔質構造体１５の敷設後に、客土吹付け工法、基材吹付工法等により種子を法面Ｎにまきつけて法面Ｎを緑化させてもよい。
【００３７】
・  第１の実施形態において、植生ネット１１における網目１１ｂの大きさ、形状、経線１２及び緯線１３の太さ等を任意に変更してもよい。また、第２の実施形態において、多孔質構造体１５の空隙率を任意に変更してもよい。
【００３８】
次に実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。
（１）前記経線及び緯線の少なくともいずれか一方には芯材が埋設されていることを特徴とする請求項３に記載の植生基盤層の構築方法。このように構成した場合、芯材により、法面の強度を維持することができ、芯材が残存していない場合と比較して、外部衝撃等による法面の破壊を小さくすることができる。
【００３９】
【発明の効果】
以上、詳述したように、本発明によれば、植生基盤層に植生された植物が法面に強固に根付くまでの時間を短縮することができる植生基盤層の構築方法及びその構築方法に使用される植生基盤層形成材料を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施形態の植生基盤層を示す側断面図。
【図２】植生基盤層を構成する植生ネット及び芝生を示す斜視図。
【図３】第１の実施形態の植生ネットを示す斜視図。
【図４】第２の実施形態のコアマットを示す斜視図。
【図５】第２の実施形態の植生基盤層を示す側断面図。
【図６】別例の植生基盤層形成材料を示す斜視図。
【符号の説明】
Ｇ…植物としての芝生、Ｎ…法面、１０，２０…植生基盤層、１１…植生基盤層形成材料としての植生ネット、１１ｂ…凹部としての網目、１２…経線、１３…緯線、１５…植生基盤層形成材料としての多孔質構造体、１６…植生基盤層形成材料としての植生マット、１６ａ…基材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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