(57)【要約】【課題】画像の繰り返し安定性に優れ、多数枚の連続出力においても安定した画質の画像を形成することができるカラー画像形成装置及びこれに用いる電子写真感光体を提供すること。【解決手段】本発明は、導電性支持体と、導電性支持体上に設けられる感光層とを備える電子写真感光体１において、感光層における光の平均反射率が７％以下であることを特徴とする。この電子写真感光体によれば、感光層における光感度が均一になると共に、繰り返し使用されても、その光感度の均一性が維持される。【選択図】  図１
2004287244.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられる感光層とを備える電子写真感光体において、
前記感光層における光の平均反射率が７％以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記感光層が、前記感光層における光の平均反射率が７％以下となる厚さとされていることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記感光層に含まれる電荷発生材料が、フタロシアニン化合物であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記フタロシアニン化合物が、ブラッグ角（２θ±０．２°）において少なくとも７．６°，１０．０°，２５．２°，２８．０°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニンであることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記フタロシアニン化合物が、ブラッグ角（２θ±０．２°）において少なくとも７．３°，１６．５°，２５．４°，２８．１°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニンであることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記フタロシアニン化合物が、ブラッグ角（２θ±０．２°）において少なくとも９．７°，２４．２°，２７．３°に回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニンであることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記導電性支持体と前記感光層との間に、金属酸化物微粒子を分散した下引き層を備えることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記導電性支持体が、表面に陽極酸化層を有し、その陽極酸化層が３〜１５μｍの多孔質層と、１０〜１０００Åのバリア層とを有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
少なくとも帯電手段、像露光手段、現像手段、転写手段及び電子写真感光体を有する画像形成部を複数備えており、その複数の画像形成部により被転写媒体にカラー画像を形成するカラー画像形成装置において、
前記電子写真感光体が、請求項１〜８のいずれか一項に記載の電子写真感光体であり、前記光が前記像露光手段による像露光であることを特徴とするカラー画像形成装置。
【請求項１０】
前記転写手段が、前記電子写真感光体から転写されたトナー像を前記被転写媒体に転写する中間転写体ベルトを備えることを特徴とする請求項９に記載のカラー画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真方式のカラー画像形成装置およびこれに用いる電子写真感光体に関する。
【０００２】
【従来技術】
最近のカラー電子写真プロセスにおいては、印字速度の高速化を狙って、タンデム方式のカラー画像形成装置が用いられるようになってきている。このタンデム方式のカラー画像形成装置は、４色に対応した相異なる感光体ドラムを用いてそれぞれ得られたトナー像を、必要に応じ中間転写体を介して、用紙に重畳転写してカラー画像を得る装置である。タンデムドラムを用いた画像形成方法は、１本の感光体を用いたカラー画像形成方法と比べて、４倍のプロセス速度が得られるという利点を有している。
【０００３】
このようなタンデム方式のカラー画像形成装置としては、例えば各色のトナーに対応した感光体において、黒色トナーに対応する感光体の電荷輸送層の膜厚を、黒色以外のトナーに対応する感光体の電荷輸送層の膜厚より大きくすることにより、繰り返し使用に対し安定な画像の形成を図ったものが知られている（例えば特許文献１）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００１−３３０９７６号公報（図１）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、前述したタンデム方式のカラー画像形成装置は、その用途を単なる複写のみならず軽印刷領域までに広げ、印刷業界においても利用されるようになっている。印刷分野においては、画質の繰り返し再現性はこれまでに複写以上に格段に厳しい要求がなされている。また軽印刷並みの画質レベルを再現するためには、従来のカラー画像形成装置で得られている以上の優れた画質均一性が必要である。このことを実現するためには、カラー画像形成装置において複数本並設した感光体がそれぞれ均一で且つむらのない画像を提供できることが必要不可欠である。さらに軽印刷領域においては一度の画像形成で数千枚程度の同一像が連続してアウトプットされることが通例で、この間に、印字初期と印字終期の画像に濃度変化の無いことが必要である。
【０００６】
しかし、前述した特許文献１に記載のカラー画像形成装置は、一度の画像形成で数千枚程度の画像を連続してアウトプットしようとすると、印字初期と印字終期とで画像濃度に差が生じ、同一像を連続してアウトプットするには限界があった。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、画像の繰り返し安定性に優れ、多数枚の連続出力においても安定した画質の画像を形成することができるカラー画像形成装置及びこれに用いる電子写真感光体を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記の課題を解決するため鋭意検討した結果、以下のような電子写真方式のカラー画像形成装置と、そこで用いられる感光体を発明するに至った。
【０００９】
すなわち本発明の電子写真感光体は、導電性支持体と、導電性支持体上に設けられる感光層とを備える電子写真感光体において、感光層における光の平均反射率が７％以下であることを特徴とする。
【００１０】
この電子写真感光体によれば、感光層における光感度が均一になると共に、繰り返し使用されても、その光感度の均一性が維持される。
【００１１】
上記感光層に含まれる電荷発生材料としては、フタロシアニン化合物が好ましい。
【００１２】
この場合、感光層に光が照射されると、感光層に含まれるフタロシアニン化合物がフォトンを吸収してキャリアを発生させる。このとき、フタロシアニン化合物は、高い量子効率を有するため、吸収したフォトンを効率よく吸収してキャリアを発生させることができる。
【００１３】
このようなフタロシアニン化合物としては、ブラッグ角（２θ±０．２°）において少なくとも７．６°，１０．０°，２５．２°，２８．０°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン、若しくは少なくとも７．３°，１６．５°，２５．４°，２８．１°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン、若しくは少なくとも９．７°，２４．２°，２７．３°に回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニンが好ましい。これらのフタロシアニン化合物は、特に光感度が高いだけでなく、その光感度の安定性も高いため、これらフタロシアニン化合物を含む感光層を有する電子写真感光体は、高速な画像形成及び繰り返し再現性が要求されるカラー画像形成装置の電子写真感光体として好適である。
【００１４】
また、電子写真感光体は、導電性支持体と感光層との間に、金属酸化物微粒子を分散した下引き層を更に備えることが好ましい。
【００１５】
下引き層は、感光層の濡れ性改善のほか、電気的なブロッキング層としての役割を果たすが、膜厚が大きすぎると、電気的な障壁が大きくなりすぎて光感度が減少したり、繰り返し使用による電位の上昇を引き起こす傾向がある。金属酸化物微粒子は、下引き層の抵抗値を調整する役割を果たし、下引き層の厚膜化を可能とする。そして、下引き層の厚膜化により、感光層の表面内における光感度のむらを十分に小さくすることが可能となる。
【００１６】
更に、導電性支持体が、表面に陽極酸化層を有し、その陽極酸化層が３〜１５μｍの多孔質層と、１０〜１０００Åのバリア層とを有することが好ましい。このような構成により、陽極酸化膜によるバリア性が十分に高くなり、残留電位の発生、繰り返し使用による特性の悪化及び感光体の光応答の劣化が十分に防止される。
【００１７】
また本発明のカラー画像形成装置は、少なくとも帯電手段、像露光手段、現像手段、転写手段及び電子写真感光体を有する画像形成部を複数備えており、被転写媒体上にカラー画像を形成するカラー画像形成装置であって、電子写真感光体が上述した電子写真感光体であり、上記光が像露光手段による像露光であることを特徴とする。
【００１８】
このカラー画像形成装置によれば、像露光手段により像露光が感光層に照射されても、感光層の表面における光感度が均一であるため、感光層表面に現像手段によりトナー像が形成されても、その濃度むらが十分に防止される。従って、画像形成の初期段階で、複数の画像形成部における電子写真感光体からトナー像が転写手段により被転写媒体に転写されて重畳され、カラー画像が形成されても、色むらが十分に防止される。また、感光体において光感度の均一性が維持されるため、画像の繰り返し安定性に優れ、多数枚の連続出力においても、安定した画質の画像を形成することができる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００２０】
図１は、本発明のカラー画像形成装置の一実施形態に係るタンデム型のデジタルカラープリンタを示す概略図である。
【００２１】
図１に示すように、カラー画像形成装置においては、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）に対応した４つの画像形成ユニットが並列に配置されている。各画像形成ユニットは電子写真感光体１を備えており、その周囲には、現像装置２、帯電装置３、１次転写装置４、クリーニング装置６が配置されている。４つの画像形成ユニットの電子写真感光体１への像露光は、１つの像露光装置５により行われるようになっている。
【００２２】
なお、各画像形成ユニットを構成する電子写真感光体１、帯電装置３、現像装置２、１次転写装置４、クリーニング装置６、像露光５にはそれぞれ、相互に区別できるよう、参照符号の後にＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋを添えてあるが、説明の便宜上、添え字を省略して使用することもある。
【００２３】
またカラー画像形成装置は、各画像形成ユニットにおける電子写真感光体１から転写されたトナー像を記録紙１２に転写するための無端状の中間転写体８と、中間転写体８により搬送されるトナー像を記録紙１２に転写させる２次転写装置９と、中間転写体８を回転駆動するローラ１３とを備えている。無端ベルト状の中間転写体８は、ローラ１３及び１４によって、電子写真感光体１と同じ周速度をもって回転可能になっており、ローラ１３及び１４の中間において中間転写体８の一部が各画像形成ユニットの電子写真感光体１と接している。ローラ１３と２次転写装置９とは対向して配置されており、これらに接するようにして記録紙１２がその界面をこれらの回転駆動力によって移動するようになっている。また、中間転写体８の内部側であって、中間転写体８と電子写真感光体１とが接している部分に対向する位置には、１次転写装置４が配置されている。
【００２４】
図１に示すカラー画像形成装置においては、電子写真感光体１を回転駆動させる。これと連動して帯電装置３が駆動し、電子写真感光体１の表面を所定の極性、電位に一様に帯電させる。表面が一様に帯電された電子写真感光体１は、次に、像露光装置５によって像様に露光され、その表面に静電潜像が形成される。
【００２５】
続いて該静電潜像は、現像装置６によって現像される。すると、電子写真感光体１の表面にトナー像が形成される。なお、このときのトナーは一成分系のものでもよいし二成分系のものでもよい。
【００２６】
このトナー像は、電子写真感光体１と中間転写体８との界面（ニップ部）を通過する過程で、駆動する１次転写装置４から中間転写体８に印加される１次転写バイアスにより形成される電界により、中間転写体８の外周面に順次、１次（中間）転写される。なお、電子写真感光体１から中間転写体８に印加される１次転写バイアスは、トナーとは逆極性（＋）でバイアス電源から印加される。その印加電圧は例えば＋２ｋＶ〜＋５ｋＶの範囲である。
【００２７】
この後、電子写真感光体１上に残存するトナーは、電子写真感光体クリーナ６によって清掃、除去される。そして、電子写真感光体１は、次の複写サイクルに供される。
【００２８】
一方、中間転写体８上に転写されたトナー像は、２次転写装置９による接触帯電作用によって、給紙トレー１１より送り出された記録紙１２上に転写され、定着装置１０にて加熱定着される。以上により記録紙１２上に所望の画像が形成される。
【００２９】
カラー画像を出力する場合は、同様の行程がイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の順に行われて、中間転写体８上に、多重転写されたカラートナー像が形成される。その後、給紙トレー１１より送り出された記録紙１２上に２次転写装置９の接触帯電作用によってカラートナー像が転写され、定着装置１０で加熱定着される。以上により記録紙１２上にカラー画像が形成される。なお、ＹＭＣＫ各色に相当する画像形成ユニットの順序は、必要に応じて適宜変更することが可能である。
【００３０】
次に、電子写真感光体１について詳細に説明する。
【００３１】
電子写真感光体１は、導電性支持体と、導電性支持体上に設けられる感光層とを備えており、感光層における光の平均反射率が７％以下となっている。感光層における光の平均反射率が７％以下であることにより、感光層における光感度が均一になると共に、繰り返し使用されても、その光感度の均一性が維持される。従って、カラー画像形成装置によりカラー画像を形成すると、画像形成の初期段階でも色むらが十分に防止される。また、感光体において光感度の均一性が維持されるため、繰り返し使用されても、カラー画像における色むらが十分に小さく維持される。
【００３２】
但し、平均反射率は、３％以上であることが好ましい。平均反射率が３％未満では、感光体の帯電電位が低下し、かぶりや欠点などの画質欠陥が増加する傾向があるからである。
【００３３】
ここで、平均反射率の測定方法について図２、図３を用いて説明する。
【００３４】
図２は、感光層に光が入射したときの正反射光と散乱光の経路を示す図である。図２に示すように、感光体に光が入射すると、正反射光と散乱光が得られる。しかし、正反射光により反射率を測定した場合には主として電荷輸送層表面からの正反射成分を測定値に含み、電荷発生層内部まで進入した光の反射情報を捕らえるのが困難となる。このため、感光体における光の反射率は、正反射光ではなく散乱光を測定することにより算出される。
【００３５】
散乱光の光量測定は、具体的には以下のようにして行われる。
【００３６】
即ち、感光体ドラム１の回転中心軸線を含む平面内において、感光体表面における法線に対し入射角θで入射した光に対して、法線方向からφの散乱角で散乱された光の光量を測定し、基材のみの場合に散乱された光の光量をもとに規格化された散乱光量を測定することにより感光体ドラム１の反射率が測定される。
【００３７】
この原理をもとに、感光体ドラムを回転可能に保持すると共に、露光光源と反射光検出装置を、感光体ドラムの回転軸方向に沿ってスキャンできるようにして感光体ドラム表面上のいかなるスポットについても散乱光の光量を測定可能とした装置を示すのが図３である。
【００３８】
図３の反射率測定装置において、感光体ドラム１はホルダ（図示せず）を装着され、回転することができるようになっている。２０は露光光源であり、光源２０の波長は感光体を使用するカラー画像形成装置の波長と等しく設定してある。光源としてカラー画像形成装置に用いる露光光源と同じ発振波長を有する半導体レーザを用いることができるし、広域なスペクトルを有する光源に市販のバンドパスフィルタを介して単色化した光源等を用いることもできる。２１は反射光検出装置（光センサ）であり、反射光測定装置２２は、反射光検出装置２１で検出された反射光量を定量化するために、反射光量を電気信号に変換するものである。そして、この電気信号は光量演算処理装置２３により、予め測定した基材（感光層以外の層（下引き層等）を形成したものを含む）のみでの反射光量を１００％反射率として規格化した反射光量（反射率）の形に変換されるが、このとき、感光体ドラム１の位置の信号と、露光光源２０および反射光検出装置２１がドラム１の軸上のどの位置に存在するかの情報を受け取り、ドラム面内の任意の位置と反射光量との関係についての情報を得ることができる。
【００３９】
本発明における平均反射率測定では、測定装置として、図５に示す測定装置が用いられ、感光体ドラム表面の法線を基準にとって、入射角度７０度の位置から７８０ｎｍのレーザ光が照射され、反射角度０度の方向に入射する散乱光が検出される。
【００４０】
はじめに、感光体ドラム１を停止したまま、露光光源２０及び反射光検出装置２１を載せたステージも固定し、露光光源２０を作動して感光層の右端の点Ａに光を照射し、散乱光を反射光検出装置２１で検出する（図５参照）。次に、露光光源２０から照射される光のスポットが感光体ドラム１の中央の点Ｂに位置するようにステージをドラム１の回転軸方向に沿って移動させた後、同じように露光光源２０を作動し、散乱光を反射光検出装置２１で検出する。次に、露光光源２０から照射される光のスポットが感光体ドラム１の左端の点Ｃに位置するようにステージをドラム１の回転軸方向に沿って移動させた後、同じように露光光源２０を作動し、散乱光を反射光検出装置２１で検出する。
【００４１】
こうしてドラム１の長手方向に沿って散乱光を検出した後は、ステージを固定したまま感光体ドラム１を９０°回転させ、感光体表面上の点Ｄに光スポットが照射されるようにした後、露光光源２０を作動し、散乱光を反射光検出装置２１で検出する。次に、感光体ドラム１を更に９０°回転させ、感光体表面上の点Ｅに光が照射されるようにした後、露光光源２０を作動し、散乱光を反射光検出装置２１で検出する。最後に、感光体ドラム１を９０°回転させ、感光体表面上の点Ｆに光が照射されるようにした後、露光光源２０を作動し、反射光検出装置２１で感光体１からの散乱光を検出する。
【００４２】
なお、反射率値の基準化のために、あらかじめ感光層を塗布していないアルミニウムドラムを用いて同様の条件にて散乱光の光量測定を行い、０％及び１００％の反射率となる散乱光の光量を決定しておく。
【００４３】
散乱光の検出後は、０％及び１００％の反射率となる散乱光の光量をもとにして、反射光測定装置２２及び光量演算処理装置２３により反射率が算出される。そして、各点Ａ〜Ｆについて算出された反射率の平均をとる。こうして平均反射率が求められる。
【００４４】
（導電性支持体）
次に、感光体を構成する導電性支持体について説明する。
【００４５】
導電性支持体としては、アルミニウム、銅、鉄、ステンレス、亜鉛、ニッケルなどの金属ドラム；シート、紙、プラスチック又はガラス上にアルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケルクロム、ステンレス鋼、銅インジウム等の金属を蒸着するか、酸化インジウム、酸化錫などの導電性金属化合物を蒸着するか、金属箔をラミネートするか、又はカーボンブラック、酸化インジウム、酸化錫ー酸化アンチモン粉、金属粉、沃化銅等を結着樹脂に分散し、塗布することによって導電処理したドラム状、シート状、プレート状の物など公知の材料を用いることができる。
【００４６】
導電性支持体として、金属パイプ基材を用いる場合、表面は素管のままであってもよく、素管に対し事前に鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていても構わない。
【００４７】
また結着樹脂中にカーボンブラック粒子や金属微粉末、金属酸化物微粒子などの導電性微粒子を分散し、遠心成型や押出成型機などによりパイプ状に形成した導電性プラスチック基材も導電性支持体として用いることができる。
【００４８】
しかしながら、本発明の目的である高画質の画像獲得を達成するためには、下引き層として、アルミニウム基材表面を陽極酸化したもの、又はアルミニウム基材上に金属酸化物微粒子を分散塗布しキャリアブロッキング性を獲得した分散型下引き層を形成することが効果的である。
【００４９】
導電性支持体表面を陽極酸化する場合、導電性支持体としては、アルミニウムは、純アルミ系あるいはアルミニウム合金のいずれも使用可能である。これらのうち、例えばＪＩＳ１０００番台、３０００番台、６０００番台のアルミニウムあるいはアルミニウム合金が好適である。陽極酸化皮膜は各種金属、各種合金を電解質溶液中において陽極酸化処理したものであるが、中でもアルミニウムもしくはアルミニウム合金を電解質溶液中で陽極酸化処理を行ったアルマイトと呼ばれる被膜が、本発明に用いる感光体の導電性支持体に好適である。アルマイト被膜は、高いキャリアブロッキング性を有し、特に、反転現像（ネガ・ポジ現像）に用いた際に発生する点欠陥（黒ポチ、地汚れ）を防止する点で、また接触帯電時に生じやすい接触帯電器からの電流リーク現象を防止することができる点で優れている。
【００５０】
陽極酸化処理は、クロム酸、硫酸、蓚酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸などの酸性浴中において行われる。このうち、硫酸浴による処理が最も適している。処理条件の一例を挙げると、硫酸濃度：１０〜２０％、浴温：５〜２５℃、電流密度：１〜４Ａ／ｄｍ２、電解電圧：５〜３０Ｖ、処理時間：５〜６０分程度の条件が通常用いられるが、これに限定されるものではない。
【００５１】
このように作製された陽極酸化皮膜は、多孔質であり、又絶縁性が高く、表面が非常に不安定である。このため作製後の経時変化が存在し陽極酸化皮膜の物性値が変化しやすくなっている。これを回避するために陽極酸化皮膜を更に封孔処理することが通例行われる。封孔処理には、フッ化ニッケルや酢酸ニッケルを含有する水溶液に陽極酸化皮膜を浸漬する方法、陽極酸化皮膜を沸騰水に浸漬する方法、加圧水蒸気により処理する方法などがある。このうち酢酸ニッケルを含有する水溶液に浸漬する方法が最も一般的に用いられている。
【００５２】
封孔処理に引き続き、陽極酸化皮膜の洗浄処理が行われる。これは封孔処理により付着した金属塩等の過剰なものを除去することが主たる目的である。このような過剰の金属塩等が支持体（陽極酸化皮膜）表面に過剰に残存すると、陽極酸化皮膜上に形成される塗膜の品質に悪影響を与えるだけでなく、一般的に低抵抗成分が残ってしまうため、逆に地汚れの発生原因にもなってしまう。洗浄は純水１回の洗浄でも構わないが、通常は多段階の洗浄を行う。この際、最終の洗浄液が可能な限りきれいな（脱イオンされた）ものであることが好ましい。また、多段階の洗浄工程のうち１工程に接触部材による物理的なこすり洗浄を施すことが望ましい。
【００５３】
以上のようにして形成される陽極酸化皮膜の膜厚は、３〜１５μｍ程度が好適である。陽極酸化膜上には多孔質陽極酸化層の下にバリア層といわれる層が存在する。バリア層の膜厚は本発明の電子写真感光体においては１０〜１０００Åが好適である。陽極酸化皮膜の膜厚が、上記の範囲に比べて薄すぎる場合には陽極酸化皮膜としてのバリア性の効果が十分に発揮されなくなる傾向があり、これより厚すぎる場合には電極としての時定数が大きくなりすぎて、残留電位の発生や繰り返し特性の悪化、感光体の応答が劣化する傾向がある。
（下引き層）
次に、感光体を構成する下引き層について説明する。
【００５４】
アルミニウム基材上には、上層塗布時の濡れ性改善や、ブロッキング性の強化など、必要に応じて下引き層を形成することが可能である。
【００５５】
下引き層としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、シリコン原子などを含有する有機金属化合物などが挙げられる。これらの化合物は、単独で、あるいは複数の化合物の混合物又は重縮合物として用いることができる。中でも、残留電位を低くし環境による電位変化を少なくすると共に、繰り返し使用による電位の変化を小さくできることから、ジルコニウムもしくはシリコンを含有する有機金属化合物が好ましく用いられる。
【００５６】
有機金属化合物は単独、混合で、或いは上述の樹脂と混合して用いることが可能である。
【００５７】
シリコン原子を含有する有機金属化合物（以下、「有機シリコン化合物」と呼ぶ）としては、例えばビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。これらの中でも特に好ましく用いられる有機シリコン化合物は、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤である。
【００５８】
ジルコニウム原子を含有する有機金属化合物（有機ジルコニウム化合物）としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００５９】
チタン原子を含有する有機金属化合物（有機チタン化合物）としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００６０】
アルミニウム原子を含有する有機金属化合物（有機アルミニウム化合物）としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００６１】
下引き層は、上層の濡れ性改善の他に、電気的なブロッキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて減感や繰り返しによる電位の上昇を引き起こす傾向がある。従って、導電性支持体上に下引き層を形成する場合には、下引き層の膜厚は、０．１〜３μｍの範囲に設定することが好ましい。
【００６２】
また、下引き層において、樹脂中に抵抗制御剤が分散されていることが好ましい。この場合、抵抗制御剤により、塗膜の抵抗値が適度に調整され、残留電荷の蓄積を防ぎつつ、一定の膜厚を持つことで感光体の耐リーク性、特に接触帯電時の耐リーク性が付与される。また、この場合には、下引き層の厚膜化が可能となり、より厚い膜厚とすることができる。なお、下引き層の膜厚が薄い場合には基材の局所的な凹凸や電荷発生層のむらなどから派生する、かぶりやい色点などの画質欠陥を十分に防止することが困難となる。また接触帯電装置を用いた帯電時に、接触帯電器からの電荷リークが発生しやすく、リーク電流により感光体が局所的に焼け焦げる故障をきたしやすい。
【００６３】
この抵抗制御剤を分散した下引き層の例として、アルミニウム、銅、ニッケル、銀などの金属粉体や、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛などの導電性金属酸化物や、カーボンファイバ、カーボンブラック、グラファイト粉末などの導電性物質等を結着樹脂に分散し導電性支持体上に塗布したものが挙げられる。これらの中でも、抵抗制御剤として導電性金属酸化物を分散した下引き層が好ましい。導電性金属酸化物の場合、それ自体が適度な抵抗値を有し、塗膜として狙った抵抗値を得られ易い。また金属酸化物が分散膜中で導電路を形成していても抵抗値が一定の範囲に収まっているので局所的な電流リークを生じにくいという利点がある。
【００６４】
導電性金属酸化物としては、平均粒子径が０．５μｍ以下の微粒子が好ましく用いられる。ここでいう平均粒子径とは、平均１次粒径を意味する。下引き層はリーク耐性獲得のために適切な抵抗を得ることが必要であり、そのため金属酸化物微粒子の粉体抵抗は、１０２〜１０１１Ω・ｃｍ程度であることが必要である。中でも上記抵抗値を有する酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛等の金属酸化物微粒子を用いるのが好ましい。なお、上記範囲の下限よりも金属酸化物微粒子の抵抗値が低いと十分なリーク耐性が得られず、上記範囲の上限よりも高いと残留電位上昇を引き起こしてしまう懸念がある。
【００６５】
また、金属酸化物微粒子は２種以上混合して用いることもできる。さらに、金属酸化物微粒子へカップリング剤による表面処理を行うことで、粉体の抵抗を制御することができる。この際使用可能なカップリング剤としては、上述の抵抗制御剤を分散していない下引き層について記述したカップリング剤と同様のものを用いることができる。具体的なカップリング剤の例としてはビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらのカップリング剤は２種以上を混合して用いることもできる。
【００６６】
金属酸化物微粒子へのカップリング剤による表面処理方法としては、公知の方法であればいかなる方法でも使用可能であるが、乾式法あるいは湿式法を用いることができる。乾式法で表面処理を施す場合には金属酸化物微粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接あるいは有機溶媒または水に溶解させたカップリング剤を滴下し、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させることによって均一に処理される。滴下あるいは噴霧する際には、表面処理は５０℃以上の温度で行われることが好ましい。滴下あるいは噴霧した後、さらに１００℃以上で焼き付けを行ってもよい。
【００６７】
焼き付けは、所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。乾式法においては金属酸化物微粒子をカップリング剤による表面処理前に加熱乾燥すれば、表面吸着水を除去することができる。この表面吸着水を処理前に除去することによって、金属酸化物微粒子表面に均一にカップリング剤を吸着させることができる。
【００６８】
湿式法としては、金属酸化物微粒子を溶剤中に、攪拌、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミルなどを用いて分散し、カップリング剤溶液を添加して攪拌あるいは分散したのち、溶剤除去する方法が挙げられる。この場合、金属酸化物微粒子が均一に表面処理される。溶剤除去した後、さらに１００℃以上で焼き付けを行ってもよい。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。湿式法においても金属酸化物微粒子をカップリング剤による表面処理前に焼付けを行うことで、表面吸着水を除去することができる。この表面吸着水除去方法として、乾式法と同様の加熱乾燥の他に、表面処理に用いる溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、溶剤と共沸させて除去する方法等が挙げられる。
【００６９】
金属酸化物微粒子に対する表面処理剤の量は、所望の電子写真特性が得られる量であることが必須である。
【００７０】
電子写真特性は、表面処理処理後に金属酸化物微粒子に付着している表面処理剤の量によって影響され、表面処理剤がシランカップリング剤の場合、その付着量は蛍光Ｘ線分析におけるＳｉ強度と該金属酸化物の主たる金属元素強度から求められる。蛍光Ｘ線分析における好ましいＳｉ強度は、該金属酸化物の主たる金属元素強度の１．０×１０−５〜１．０×１０−３の範囲である。この範囲を下回った場合、かぶりなどの画質欠陥が発生しやすく、この範囲を上回った場合、残留電位の上昇による濃度低下が発生しやすい。
【００７１】
この分散型下引き層用の結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などを用いることができる。中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。
【００７２】
分散型下引き層形成用塗布液中の金属酸化物微粒子と結着樹脂との比率は、所望の電子写真感光体特性を得られる範囲で任意に設定できる。
【００７３】
金属酸化物微粒子を結着樹脂中に分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００７４】
下引き層を形成する下引き層形成用塗布液の塗布方法としては、浸漬塗布法、リング塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いることができる。
このような塗布法を用いて下引き層形成用塗布液を導電性支持体上に塗布し乾燥すると、導電性支持体上に下引き層が形成される。
【００７５】
また分散型下引き層の厚さは３μｍ以上が好ましく、５μｍ以上３０μｍ以下とすることが好適である。さらに分散型下引き層は、リーク耐性向上のためには、ビッカース強度が３５以上になるような樹脂及びフィラーを含むことが好ましい。
【００７６】
また、下引き層の表面粗さは、レーザ光源による干渉縞像防止のために、使用される露光用レーザー波長λのｎ／４倍（ｎは上層の屈折率）からλ程度の粗度を有するように調整する場合もある。表面粗さ調整のために下引き層中に樹脂粒子を添加することもできる。樹脂粒子としてはシリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ樹脂粒子等を用いることができる。また、表面粗さ調整のために下引き層を研磨することもできる。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等を用いることもできる。
【００７７】
下引き層形成用塗布液には、電気特性向上、環境安定性向上、画質向上のために種々の添加物を添加することができる。添加物としては、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）１，３，４オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料を用いることができる。シランカップリング剤は金属酸化物微粒子の表面処理に用いられるが、添加剤としてさらに塗布液に添加してもよい。
【００７８】
ここで用いられるシランカップリング剤の具体例は、金属酸化物微粒子の表面処理に用いるカップリング剤の具体例と同様である。
【００７９】
上記ジルコニウムキレート化合物の例として、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００８０】
チタニウムキレート化合物の例としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートナーどが挙げられる。
【００８１】
アルミニウムキレート化合物の例としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００８２】
これらの化合物は単独で、あるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００８３】
下引き層形成用塗布液の形成に使用される溶媒としては、公知の有機溶剤、例えばトルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤が挙げられる。これらの溶媒は、単独で、あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際に使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶かすことができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００８４】
（感光層）
この下引き層上に形成される感光層は、基本的には単層構造であっても、電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離された積層構造であってもよい。積層構造の場合、電荷発生層と電荷輸送層の積層順序はいずれが上層であっても良い。単層構成の感光体は、後述する電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料を適宜混合して分散した塗布液を下引き層又は導電性支持体上に塗布し乾燥することにより作製される。また、上記感光層上には、必要に応じて表面保護層を設けてもよい。
【００８５】
以下、電荷発生層と電荷輸送層を有する積層型感光体を例にして説明する。
【００８６】
（電荷発生層）
電荷発生層は、電荷発生材料を真空蒸着により形成するか、有機溶剤及び結着樹脂とともに分散し塗布することにより形成される。
【００８７】
電荷発生材料としては、非晶質セレン、結晶性セレン、セレン−テルル合金、セレン−ヒ素合金、その他のセレン化合物；セレン合金、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機系光導電体；又はこれらを色素増感したもの、無金属フタロシアニン，チタニルフタロシアニン，銅フタロシアニン，錫フタロシアニン，ガリウムフタロシアニンなどの各種フタロシアニン化合物；スクエアリウム系、アントアントロン系、ペリレン系、アゾ系、アントラキノン系、ピレン系、ピリリウム塩、チアピリリウム塩等の各種有機顔料；又は染料が用いられる。また、これらの有機顔料は一般に数種の結晶型を有しており、特にフタロシアニン化合物ではα型、β型などをはじめとしてさまざまな結晶型が知られているが、目的にあった感度その他の特性が得られる顔料であるならば、これらのいずれの結晶型でも用いることが可能である。
【００８８】
電荷発生材料としては、フタロシアニン化合物が好ましい。この場合、感光層に光が照射されると、感光層に含まれるフタロシアニン化合物がフォトンを吸収してキャリアを発生させる。このとき、フタロシアニン化合物は、高い量子効率を有するため、吸収したフォトンを効率よく吸収してキャリアを発生させることができる。
【００８９】
フタロシアニン化合物の中でも、下記フタロシアニンがより好ましい。
（１）電荷発生材料としてＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）において、少なくとも７．６°，１０．０°，２５．２°，２８．０°の位置に回折ピークを有する結晶型に代表されるヒドロキシガリウムフタロシアニン、
（２）電荷発生材料としてＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）において、少なくとも７．３°，１６．５°，２５．４°，２８．１°の位置に回折ピークを有する結晶型に代表されるクロルガリウムフタロシアニン、
（３）電荷発生材料としてＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）において、少なくとも９．５°，２４．２°，２７．３°の位置に回折ピークを有する結晶型に代表されるチタニルフタロシアニン
【００９０】
これらのフタロシアニン化合物は、特に、光感度が高いだけでなく、その光感度の安定性も高いため、これらフタロシアニン化合物を含む感光層を有する電子写真感光体は、高速な画像形成及び繰り返し再現性が要求されるカラー画像形成装置の電子写真感光体として好適である。
【００９１】
なお、結晶の形状や測定方法によりこれらのピーク強度が位置が微妙にこれらの値から外れることも有るが、Ｘ線回折パターンが基本的に一致しているものであれば同じ結晶型であると判断できる。即ちＸ線回折スペクトルの回折ピークに対応するブラッグ角は、上記角度２θに対して±０．２°の範囲までは異なっていてもよい。
【００９２】
電荷発生層に於ける結着樹脂としては、以下のものを例示することができる。即ちビスフェノールＡタイプあるいはビスフェノールＺタイプなどのポリカーボネート樹脂およびその共重合体、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコン−アルキド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールなどである。
【００９３】
これらの結着樹脂は、単独であるいは２種以上混合して用いることが可能である。電荷発生材料と結着樹脂との配合比（電荷発生材料：結着樹脂）は、重量比で、１０：１〜１：１０の範囲が望ましい。また電荷発生層の厚みは、一般には０．０１〜５μｍであり、好ましくは０．０５〜２．０μｍの範囲に設定されるが、本発明の感光体では、電荷発生層の膜厚は、感光体からの反射率が７％以下となるように設定される。
【００９４】
感光体の膜厚を変えることにより電荷発生層での光吸収が異なるが、電荷発生層での膜厚を厚くすることにより光の吸収が多くなり感光層での膜厚分布があったとしても感度のばらつきを少なくすることができ、像の面内均一性を高めることができる。
【００９５】
なお、反射率は単に膜厚のみならず、照射光に対する顔料の吸収係数、顔料と結着樹脂の配合比のほか、顔料の分散状態によっても影響を受ける。また電荷発生層の上層に形成される電荷輸送層や表面保護層の吸収特性や表面状態によっても影響を受ける。
【００９６】
電荷発生材料を樹脂中に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、ダイノーミル、サンドミル、コロイドミルなどの方法を用いることができる。
【００９７】
（電荷輸送層）
電荷輸送層に用いられる電荷輸送材料としては、下記に示すものが例示できる。即ち２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリンなどのピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（Ｐ−メチル）フェニルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、ジベンジルアニリン、９，９−ジメチル−Ｎ，Ｎ−ジ（ｐ−トリル）フルオレノン−２−アミンなどの芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１−ビフェニル］−４，４’−ジアミンなどの芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４’ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４’−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジンなどの１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、［ｐ−（ジエチルアミノ）フェニル］（１−ナフチル）フェニルヒドラゾン、１−ピレンジフェニルヒドラゾン、９−エチル−３−［（２メチル−１−インドリニルイミノ）メチル］カルバゾール、４−（２−メチル−１−インドリニルイミノメチル）トリフェニルアミン、９−メチル−３−カルバゾールジフェニルヒドラゾン、１，１−ジ−（４，４’−メトキシフェニル）アクリルアルデヒドジフェニルヒドラゾン、β，β−ビス（メトキシフェニル）ビニルジフェニルヒドラゾンなどのヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリンなどのキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）−ベンゾフランなどのベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリンなどのα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾールなどのカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質。クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）１，３，４オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン、３，５−ジメチル−３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４，４’−ジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送物質である。あるいは、上記化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、単独で又は２種以上を組み合せて使用できる。
【００９８】
積層型感光体では、電荷輸送材料の電荷輸送極性により感光体の帯電極性が異なる。正孔輸送材料を用いた場合には感光体は負帯電として用いられ、電子輸送材料を用いた場合には正帯電として用いられる。両者を混合した場合には両帯電極性の感光体が可能である。
【００９９】
電荷輸送層に用いられる結着樹脂には任意のものを用いることができるが、結着樹脂は、特に電荷輸送材料と相溶性を有し適当な強度を有するものであることが望ましい。
【０１００】
この結着樹脂の例として、ビスフェノールＡやビスフェノールＺ，ビスフェノールＣ，ビスフェノールＴＰなどからなる各種のポリカーボネート樹脂やその共重合体、ポリアリレート樹脂やその共重合体、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂、シリコーン樹脂、シリコーンアルキッド樹脂、フェノールーホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アクリル共重合体樹脂、アチレン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリフェニレンエーテル樹脂などが挙げられる。これらの樹脂は単独で、あるいは２種以上の混合物として使用することができる。
【０１０１】
本発明で用いられる結着樹脂の分子量は、感光層の膜厚や溶剤などの成膜条件によって適宜選択されるが、通常は粘度平均分子量で３０００〜３０万、より好ましくは２万〜２０万の範囲である。
【０１０２】
電荷輸送層は、上記電荷輸送材料及び結着樹脂を適当な溶媒に溶解させた溶液を塗布し乾燥することによって形成することができる。電荷輸送層形成用塗布液の形成に使用される溶媒としては、例えばベンゼン、トルエン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素系、アセトン、２−ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル、あるいはこれらの混合溶剤などを用いることができる。電荷輸送材料と上記結着樹脂との配合比は１０：１〜１：５が好ましい。また電荷輸送層の膜厚は一般に５〜５０μｍ、好ましくは１０〜４０μｍの範囲に設定される。
【０１０３】
感光層は、カラー画像形成装置中で発生するオゾンや酸化性ガス、あるいは光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤などの添加剤を含んでもよい。
【０１０４】
酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン又はそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物などが挙げられる。
【０１０５】
酸化防止剤の具体的な化合物例として、フェノール系酸化防止剤では２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチル  フェノール、スチレン化フェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル  ４’−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチル  フェノール）、２−ｔ−ブチル−６−（３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニル  アクリレート、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−チオ−ビス−（３−メチル  ６−ｔ−ブチルフェノール）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチル  ベンジル）イソシアヌレート、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシ−フェニル）プロピオネート］−メタン、３，９−ビス［２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル  フェニル）プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチル  エチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、３−３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ステアリルなどが挙げられる。ヒンダードアミン系化合物ではビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、ポリ［［６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイミル］［（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ］ヘキサメチレン［（２，３，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ］］、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−アミノプロピル）エチレンジアミン−２，４−ビス［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６，−ペンタメチル−４ピペリジル）アミノ］−６−クロロ−１，３，５−トリアジン縮合物などが挙げられる。有機イオウ系酸化防止剤として、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジミリスチル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（β−ラウリル−チオプロピオネート）、ジトリデシル−３，３’−チオジプロピオネート、２−メルカプト  ベンズイミダゾールなどが挙げられる。有機燐系酸化防止剤として、トリスノニルフェニル  フォスフィート、トリフェニル  フォスフィート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−フォスフィートなどが挙げられる。
【０１０６】
有機硫黄系および有機燐系酸化防止剤は２次酸化防止剤と言われ、フェノール系あるいはアミン系などの１次酸化防止剤と併用することにより相乗効果を得ることができる。
【０１０７】
光安定剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ジチオカルバメート系、テトラメチルピペリジン系などの誘導体が挙げられる。
【０１０８】
ベンゾフェノン系光安定剤として、２−ヒドロキシ−４−メトキシ  ベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシ  ベンゾフェノン、２，２’−ジ−ヒドロキシ−４−メトキシ  ベンゾフェノンなどが挙げられる。ベンゾトリアゾール系光安定剤として、２−（−２’−ヒドロキシ−５’メチル  フェニル−）−ベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−３’−（３’’，４’’，５’’，６’’−テトラ−ヒドロフタルイミド−メチル）−５’−メチルフェニル］−ベンゾトリアゾール、２−（−２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル  ５’−メチルフェニル−）−５−クロロ  ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル  ５’−メチルフェニル−）−５−クロロ  ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｔ−ブチルフェニル−）−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチル  フェニル）−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ  ３’，５’−ジ−ｔ−アミル  フェニル−）−ベンゾトリアゾールなどが挙げられる。その他の化合物として、２，４，ジ−ｔ−ブチルフェニル  ３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンゾエート、ニッケル  ジブチル−ジチオカルバメートなどがある。
【０１０９】
また感光層は、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として少なくとも１種の電子受容性物質を含有してもよい。本発明の感光体に使用可能な電子受容性物質としては、例えば無水琥珀酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピークリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、フタル酸などを挙げることができる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系や、Ｃｌ，ＣＮ，ＮＯ２等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特によい。
【０１１０】
電荷輸送層は、上記に示した電荷輸送材料及び上記結着樹脂を適当な溶媒に溶解させた溶液を塗布し、乾燥させることによって形成することができる。電荷輸送層形成用塗布液の形成に使用される溶媒としては、例えばベンゼン、トルエン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素系、アセトン、２ーブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状或るいは直鎖状エーテル等、あるいはこれ等の混合溶剤を用いることができる。
【０１１１】
また電荷輸送層形成用塗布液には塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。
【０１１２】
電荷輸送材料と上記重合体との配合比は、重量比で１０：１〜１：５であることが好ましい。また電荷輸送層の膜厚は一般には５〜５０μｍ、好ましくは１０〜３０μｍの範囲に設定される。
【０１１３】
電荷輸送層形成用塗布液の塗布は、感光体の形状や用途に応じて、浸漬塗布法、リング塗布法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラー塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法などの塗布法を用いて行うことが出来る。乾燥は、室温での指触乾燥の後に加熱乾燥するのが好ましい。加熱乾燥は、３０℃〜２００℃の温度で５分〜２時間の範囲の時間で行うことが望ましい。
【０１１４】
さらに、電荷輸送層が最表面層となる場合には、電荷輸送層は、表面の潤滑性向上のためにテフロンのような離型性固体粒子を含有することも可能である。
【０１１５】
このような離型性固体粒子としては、例えばフッ素系樹脂粒子が挙げられる。
【０１１６】
フッ素系樹脂粒子としては、４フッ化エチレン樹脂、３フッ化塩化エチレン樹脂、６フッ化プロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、２フッ化２塩化エチレン樹脂又はそれらの共重合体が挙げられる。フッ素樹脂粒子としては、これらのうちの１種あるいは２種以上を適宜選択することができる。フッ素樹脂粒子としては、特に４フッ化エチレン樹脂、フッ化ビニリデン樹脂が好ましい。
【０１１７】
電荷輸送層中のフッ素系樹脂粒子の含有率は、０．１〜４０重量％が適当であり、特に１〜３０重量％が好ましい。含有率が０．１重量％未満ではフッ素系樹脂粒子の分散による改質効果が十分でない傾向があり、一方、４０重量％を越えると光通過性が低下し、且つ繰返し使用による残留電位の上昇が生じてくる傾向にある。
【０１１８】
フッ素系樹脂粒子の一次粒径は０．０５〜１μｍが良く、０．１〜０．５μｍが好ましい。一次粒径が０．０５μｍを下回ると分散時の凝集が進みやすくなる傾向がある。一方、１μｍを上回ると画質欠陥が発生し易くなる。
【０１１９】
また、電荷輸送層は、フッ素系樹脂粒子のみならず、無機粒子を更に含んでもよい。
【０１２０】
電荷輸送層中の無機粒子の含有率は、０．１〜３０重量％が適当であり、特に１〜２０重量％が好ましい。含有率が１重量％未満では無機粒子の分散による改質効果が十分でなく、一方、３０重量％を越えると繰返し使用による残留電位の上昇が生じてくる傾向がある。
【０１２１】
無機粒子としては、例えば、アルミナ、シリカ（二酸化珪素）、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化セリウム、硫化亜鉛、酸化マグネシウム、硫酸銅、炭酸ナトリウム、硫酸マグネシウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化ナトリウム、硫酸ニッケル、アンチモン、二酸化マンガン、酸化クロム、酸化錫、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、硫酸アルミニウム、炭化ケイ素、炭化チタン、炭化ホウ素、炭化タングステン、炭化ジルコニウムが挙げられ、無機粒子としては、これらのうち１種、又は必要に応じて２種以上が用いられるが、無機粒子としては、シリカが好ましく用いられる。
【０１２２】
シリカ粒子は、化学炎ＣＶＤ法により製造されるのが好ましく、具体例としては、クロルシランガスを酸素と水素の混合ガス又は炭化水素と酸素の混合ガスの高温火炎中で気相反応させてシリカ微粒子を得る方法が好ましい。
【０１２３】
また無機粒子としては、表面を疎水化されたものが好ましい。疎水化処理剤としては、例えばシロキサン化合物、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、高分子脂肪酸又はその金属塩等が用いられる。シロキサン化合物としては、ポリジメチルシロキサン、ジヒドロキシポリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサンが挙げられる。シランカップリング剤としては、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（Ｎ−ビニルベンジルアミノエチル）γ−アミノプロピルトリメトキシシラン塩酸塩、ヘキサメチルジシラザン、メチルトリメトキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ドデシルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ｏ−メチルフェニルトリメトキシシラン、ｐ−メチルフェニルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【０１２４】
また、無機粒子の一次粒径は０．００５〜２．０μｍが良く、０．０１〜１．０μｍが好ましい。無機微粒子の一次粒径が０．００５μｍを下回ると感光体表面の十分な機械的強度が得られず、また、分散時の凝集が進みやすくなる。一方、２μｍを上回ると感光体表面粗さが大きくなりクリーニングブレードが摩耗、損傷してクリーニング特性が悪化し、画像ボケが発生し易くなる。
【０１２５】
電荷輸送層中にフッ素系樹脂粒子、さらには無機粒子を分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【０１２６】
離型性固体粒子を分散した電荷輸送層を形成する塗布液の分散法の具体例としては、結着樹脂、電荷輸送材料などを溶媒に溶解した溶液中にフッ素系樹脂粒子や無機粒子を分散する方法が挙げられる。
【０１２７】
また電荷輸送層形成用塗布液における離型性固体粒子の分散安定性を向上させるため、及び塗膜形成時の凝集を防止するために、電荷輸送層形成用塗布液には、分散助剤を少量添加することも有効である。このような分散助剤として、フッ素系界面活性剤、フッ素系ポリマー、シリコーン系ポリマー、シリコーンオイル等が挙げられる。中でも、フッ素系ポリマー、さらにはフッ素系クシ型グラフトポリマーが分散助剤として有効である。フッ素系クシ型グラフトポリマーとしては、アクリル酸エステル化合物、メタクリル酸エステル化合物、スチレン化合物等からなるマクロモノマー及びパーフルオロアルキルエチルメタクリレートよりグラフト重合された樹脂が好ましい。
【０１２８】
（表面保護層）
電荷輸送層上には、感光体の耐磨耗性を向上させ感光体寿命を向上させたり、現像剤とのマッチングを向上させたり、電子写真感光体の帯電時の電荷輸送層の化学的変化を防止するなどの目的から、表面保護層を形成することも可能である。表面保護層の例としては、絶縁性の樹脂層、電荷輸送性を付与した高分子化合物による電荷輸送性保護層、若しくは金属酸化物などの抵抗制御剤を分散した抵抗制御型表面保護層などが挙げられる。
【０１２９】
抵抗制御型表面保護層の抵抗制御用粒子としては、カーボンブラックや金属、金属酸化物などを用いることができる。この金属酸化物の例としては、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化アンチモン被覆酸化スズ、酸化ケイ素、酸化鉄、酸化アルミニウム、酸化セリウム、酸化イットリウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化鉄、酸化マグネシウム、酸化銅、酸化マンガン、酸化モリブデン、酸化タングステン、硫酸バリウムと酸化アンチモンとの固溶体、上記金属酸化物の混合物、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛又は硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を混合したもの、或いは、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛又は硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を被覆したものが挙げられる。
【０１３０】
また、Ｎ，Ｎ’−ジメチルフェロセン等のメタロセン化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン等の芳香族アミン化合物なども、抵抗制御剤および整流促進剤として用いることができる。
【０１３１】
上記金属酸化物は、必要に応じて分散性等諸特性の改善のためにシランカップリング剤やチタンカップリング剤、ジルコニウムカップリング剤などの有機化合物で表面処理を行ってもよい。
【０１３２】
本表面保護層は、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物などに分散して成膜される。
【０１３３】
表面保護層は、顔料を含有しても良く、この場合、顔料は結着樹脂中に分散して成膜されるが、顔料の含有率は、適当な塗膜抵抗を得るために調整される。固形分中の顔料の含有率は、１０〜６０体積％であり、好ましくは２０〜５０体積％である。
【０１３４】
表面保護層は、外部から感光体に貫入する導電性異物を表面保護層で阻止するために、ある程度以上の高い硬度を有する樹脂を含むことが好ましい。
【０１３５】
表面保護層が金属酸化物を含む場合、金属酸化物の粒径は１００ｎｍ以下であることが好ましい。この場合、表面保護層が透明性に富み、厚膜を形成しても透過率の低下が少なくなるため感光体の感度の減少を少なくすることができる。ここで、表面保護層が、上記粒径の金属酸化物のほか、高い硬度（ビッカース硬度で３０以上）を有する樹脂を更に含む場合は、耐摩耗強度が高くなることに加えて厚膜化が可能となるため、感光体の寿命を一層向上させることが可能である。
【０１３６】
また表面保護層は、ポリマー成分中に電荷輸送性機能を織り込んだ高分子電荷輸送剤や、シリコーンハードコート剤等の強靭なコート剤中に低分子の電荷輸送剤を分子分散させるなどして電荷輸送機能機能をもたせた樹脂成分を含んでもよい。ポリマー成分中に電荷輸送機能を織り込んだ高分子電荷輸送剤を含む表面保護層の例としては、シリコーンポリマー中に電荷輸送材料機能基を織り込んだ表面保護層の例が挙げられる。
【０１３７】
表面保護層に用いる結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂等の公知の樹脂が用いられる。また、これらは必要に応じて互いに架橋させて使用することもできる。
【０１３８】
また表面保護層は、電荷輸送性高分子化合物を含んでも良い。この電荷輸送性高分子化合物を含む電荷輸送層としては、ポリビニカルバゾール等の電荷輸送能を有する基を側鎖に含む高分子化合物、特開平５−２３２７２７号公報等に開示されているような電荷輸送能を有する基を主鎖に含む高分子化合物、又はポリシラン等を挙げることができる。また、電荷輸送性高分子化合物として、電荷輸送性ブロックと絶縁性ブロックよりなるブロック共重合体またはグラフト共重合体を使用することもできる。電荷輸送性高分子化合物が、トリアリールアミン構造を繰り返し単位として含有する場合は、高い電荷輸送能と好ましい機械的特性を有しているので好ましく、また、トリアリールアミン構造がペンダント型ではなく、主鎖中に含まれている場合は、さらに好ましい。ペンダント型であると、ペンダント同士が会合し、電荷トラップを形成し電荷輸送性を悪化する場合が多いが、主鎖中に含有されていることでこのような問題を回避できる。さらに、トリアリールアミン構造が下記一般式（１）または（２）で表される構造の少なくとも１種以上を繰り返し単位として含有する場合は特に好ましい。
【化１】
2004287244.tif 000003
（式中、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアリール基を示し、Ｘ１は芳香族環構造を有する２価の炭化水素基またはヘテロ原子含有炭化水素基を示し、Ｘ２及びＸ３はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアリーレン基を示し、Ｌ１は枝分れもしくは環構造を含んでもよい２価の炭化水素基またはヘテロ原子含有炭化水素基を示し、ｍ及びｎは、それぞれ０または１から選ばれる整数を意味する。）
【化２】
2004287244.tif 000004
（式中、Ａｒ３及びＡｒ４はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアリール基を示し、Ｌ２は芳香族環構造を有する３価の炭化水素基またはヘテロ原子含有炭化水素基を示す。）
【０１３９】
上記一般式（１）中、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアリール基から選ばれ、該アリール基の具体例としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、ピレニル基等が挙げられる。また、置換基としては、メチル基、エチル基、メトキシ基、ハロゲン原子等が挙げられる。
【０１４０】
Ｘ１は、芳香族環構造を有する２価の炭化水素基またはヘテロ原子含有炭化水素基から選ばれる。Ｘ１の具体例としては、フェニレン基、ビフェニレン基、ターフェニレン基、ナフチレン基、メチレンジフェニル基、シクロヘキシリデンジフェニル基、オキシジフェニル基、チオジフェニル基等、又はこれらのメチル置換体、エチル置換体、メトキシ置換体、若しくはハロゲン置換体等が挙げられる。この中でも特に置換又は無置換のビフェニレン基が電荷輸送性の点で、特に好ましい。
【０１４１】
Ｘ２及びＸ３はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアリーレン基から選ばれ、具体的には、フェニレン基、ビフェニレン基、ターフェニレン基、ナフチレン基等、およびこれらのメチル置換体、エチル置換体、メトキシ置換体、またはハロゲン置換体等が挙げられる。
【０１４２】
Ｌ１は枝分れもしくは環構造を含んでもよい２価の炭化水素基またはヘテロ原子含有炭化水素基から選ばれ、上記の好ましい特性の少なくとも１つを発揮する限り任意であるが、エーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、シロキサン結合等から選ばれる結合基を含み、且つ炭素数が２０以下であるものが好ましい。その具体例としては、以下のものが挙げられる。
【化３】
2004287244.tif 000005
【０１４３】
上記一般式（２）中、Ａｒ３及びＡｒ４はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアリール基から選ばれ、該アリール基の具体例としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、ピレニル基等が挙げられる。また、置換基としては、炭素数１〜１２個のアルキル基またはアルコキシ基、ジアリールアミノ基、ハロゲン原子等が挙げられる。その具体例としては、以下のものが挙げられる。
【化４】
2004287244.tif 000006
【０１４４】
Ｌ２は芳香族環構造を有する３価の炭化水素基またはヘテロ原子含有炭化水素基から選ばれ、上記の好ましい特性の少なくとも１つを発揮するかぎり任意であるが、炭素数が２０以下のものが好ましい。
【０１４５】
また、前記一般式（１）中のＬ１または一般式（２）中のＬ２がエステル結合を有する場合は、機械的特性に優れ、電荷輸送能に優れるため、本発明において特に好ましい。
【０１４６】
表面保護層の厚みは０．１〜２０μｍであることが好ましく、より好ましくは１〜１０μｍに設定される。この表面保護層を形成するための塗布液の塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、リングコーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１４７】
また表面保護層を形成するための塗布液に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロロベンゼン、トルエン、アルコール等の通常の有機溶剤が挙げられる。これらは単独で、あるいは２種以上混合して用いることができるが、できるだけこの塗布液が塗布される感光層を溶解しにくい溶剤を用いることが好ましい。
【０１４８】
積層型電子写真感光体における、各層の形成方法は、特に制限はなく目的に応じて公知の方法を採用し得るが、例えば、各層毎に、当該層の成分を溶剤に溶解又は分散させてなる各層用の塗布液を調製し、この塗布液を順次、塗布し乾燥する方法などが挙げられる。
【０１４９】
このようにして得られる感光体は、ライトレンズ系複写機、近赤外光もしくは可視光に発光するレーザービームプリンター、デジタル複写機、ＬＥＤプリンター、レーザーファクシミリなどのカラー画像形成装置に用いることもできる。また、本感光体は一成分系、二成分系の現像剤とも合わせて用いることができる。また本発明の製造法を用いて製造された感光体は帯電ローラーや帯電ブラシを用いた接触帯電方式においても電流リークの発生が少ない良好な特性が得られる。
【０１５０】
（帯電装置）
帯電装置３について説明する。
【０１５１】
帯電装置３は、感光体表面を帯電できるものであれば特に制限されず、例えば導電性又は半導電性の帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電ゴムブレード、帯電チューブ等を用いた接触型帯電器、帯電ローラーを感光体近傍で用いる非接触方式のローラー帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン帯電器やコロトロン帯電器などのそれ自体公知の帯電器が挙げられる。これらの中でも、帯電補償能力に優れる点で接触型帯電器が好ましい。
【０１５２】
接触帯電方式は、感光体表面に接触させた導電性部材に電圧を印加することにより感光体表面を帯電させるものである。導電性部材の形状はブラシ状、ブレード状、ピン電極状、あるいはローラ状等何れでもよいが、特にローラ状部材が好ましい。ローラ状部材は通常、外側から抵抗層と、それを支持する弾性層と芯材から構成される。さらにローラ状部材は、必要に応じて抵抗層の外側に保護層を有してもよい。
【０１５３】
ローラ状部材は、感光体に接触させることにより特に駆動手段を有しなくとも感光体と同じ周速度で回転し、帯電装置３として機能する。しかし、ローラ部材に何らかの駆動手段を取り付け、感光体とは異なる周速度で回転させ、帯電させても良い。芯材の材質としては導電性を有するもので、一般には鉄、銅、真鍮、ステンレス、アルミニウム、ニッケル等が用いられる。また芯材の材質としては、導電性粒子等を分散した樹脂成形品等を用いることができる。弾性層の材質としては、導電性あるいは半導電性を有するもので、一般にはゴム材に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散したものが挙げられる。ゴム材としてはＥＰＤＭ、ポリブタジエン、天然ゴム、ポリイソブチレン、ＳＢＲ、ＣＲ、ＮＢＲ、シリコンゴム、ウレタンゴム、エピークロルヒドリンゴム、ＳＢＳ、熱可塑性エラストマー、ノルボーネンゴム、フロロシリコーンゴム、エチレンオキシドゴム等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としては、カーボンブラック、亜鉛、アルミニウム、銅、鉄、ニッケル、クロム、チタニウム等の金属、ＺｎＯ−Ａｌ２Ｏ３、ＳｎＯ２−Ｓｂ２Ｏ３、Ｉｎ２Ｏ３−ＳｎＯ２、ＺｎＯ−ＴｉＯ２、ＭｇＯ−Ａｌ２Ｏ３、ＦｅＯ−ＴｉＯ２、ＴｉＯ２、ＳｎＯ２、Ｓｂ２Ｏ３、Ｉｎ２Ｏ３、ＺｎＯ、ＭｇＯ等の金属酸化物が用いることができ、これらの材料は単独であるいは２種以上混合して用いても良い。抵抗層および保護層の材質としては、結着樹脂に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散し、その抵抗を制御したもので、抵抗率としては１０３〜１０１４Ωｃｍ、好ましくは１０５〜１０１２Ωｃｍ、さらに好ましくは１０７〜１０１２Ωｃｍがよい。また膜厚としては、０．０１〜１０００μｍ、好ましくは０．１〜５００μｍ、さらに好ましくは０．５〜１００μｍがよい。上記結着樹脂としては、アクリル樹脂、セルロース樹脂、ポリアミド樹脂、メトキシメチル化ナイロン、エトキシメチル化ナイロン、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリチオフェン樹脂、ＰＦＡ、ＦＥＰ、ＰＥＴ等のポリオレフィン樹脂、スチレンブタジエン樹脂等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としては、弾性層と同様のカーボンブラック、金属、金属酸化物が用いられる。また必要に応じてヒンダードフェノール、ヒンダードアミン等の酸化防止剤、クレー、カオリン等の充填剤や、シリコーンオイル等の潤滑剤を添加することができる。これらの層を形成する手段としては、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等を用いることができる。
【０１５４】
これらの導電性部材を用いて感光体を帯電させる場合、導電性部材に電圧を印加するが、印加電圧は直流電圧、あるいは直流電圧に交流電圧を重畳したものが好ましい。電圧の範囲としては、直流電圧を使用する場合は、要求される感光体帯電電位に応じて正または負の５０〜２０００Ｖが好ましく、特に１００〜１５００Ｖが好ましい。交流電圧を重畳する場合は、ピーク間電圧が４００〜１８００Ｖ、好ましくは８００〜１６００Ｖ、さらに好ましくは１２００〜１６００Ｖである。交流電圧の周波数は５０〜２０，０００Ｈｚ、好ましくは  １００〜５，０００  Ｈｚである。
【０１５５】
（像露光装置）
像露光装置７は、帯電部分に像露光して静電潜像を形成できるものであるが、像露光装置７としては、例えば電子写真感光体表面に、半導体レーザ光、ＬＥＤ光、液晶シャッタ光等を、所望の像様に露光できる光学系機器などが挙げられる。なお、像露光は、像露光手段を用いて好適に行うことができる。光源の波長は、感光体の分光感度領域にあるものが使用される。これまで、半導体レーザの波長として７８０ｎｍ付近に発振波長を有する近赤外が主流であるが、６００ｎｍ台の発振波長レーザや青色レーザとして４００〜４５０ｎｍ近傍に発振波長を有するレーザも利用が可能である。またカラー画像形成のためにはマルチビーム出力が可能なタイプの面発光型のレーザ光源も有効である。
【０１５６】
（現像装置）
現像装置２は、現像により電子写真感光体上に形成した静電潜像を現像してトナー像を形成する機能を有する。
【０１５７】
（現像）
現像は、例えば磁性若しくは非磁性の一成分系現像剤又は二成分系現像剤などを接触あるいは非接触させて現像する一般的な現像装置を用いて行うことができる。そのような現像装置２としては、上述の機能を有している限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、前記一成分系現像剤又は二成分系現像剤をブラシ、ローラ等を用いて電子写真感光体に付着させる機能を有する公知の現像装置などが挙げられる。
【０１５８】
（１次転写装置）
１次転写装置は、反転現像により電子写真感光体１上に形成したトナー像を中間転写体８に転写する機能を有する。なお、以下において、該トナー像の中間転写体８への転写を「１次転写」と称することがある。この工程は、必要に応じ用いられ、場合によっては省略され、感光体から直接紙などの記録紙１２に転写されされる場合もある。
【０１５９】
１次転写装置４は、上述の機能を有している限り特に制限はなく、例えばベルト、ローラ、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器などのそれ自体公知の転写帯電器が挙げられる。これらの中でも、転写帯電補償能力に優れる点で接触型転写帯電器が好ましい。なお、本発明においては、前記転写帯電器の外、剥離帯電器等を併用することもできる。また、１次転写の際に、１次転写装置４から電子写真感光体１に付与される転写電流には、通常直流電流が使用されるが、本発明においては更に交流電流を重畳させて使用してもよい。１次転写装置４における設定条件としては、帯電すべき画像領域幅、転写帯電器の形状、開口幅、プロセススピード（周速）等により異なり一概に規定することはできないが、例えば１次転写電流としては＋１００〜＋４００μＡ、１次転写電圧としては＋５００〜＋２０００Ｖを設定値とすることができる。
【０１６０】
（中間転写体）
中間転写体８の構造としては、単層構造のものと多層構造のものがある。多層構造の場合には例えば導電性支持体上に、ゴム、エラストマー、樹脂等から形成される弾性層と、少なくとも１層の被覆層とを設けてなる構造などがある。中間転写体８の形状としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することできるが、例えば、ローラ形状、ベルト形状などが好適に挙げられる。本発明においては、これらの中でも、画像の重ね合わせ時の色ズレ、繰り返しの使用による耐久性、他のサブシステムの配置の自由度の取り易さ等の点で、無端ベルト形状が特に好ましい。無端ベルト形状の中間転写体８は、遠心成形、スプレー被覆法、浸漬成膜法などの方式をとることにより形成することができる。またシート形状の導電性フィルムをシーム形成してベルトを形成することもできる。
【０１６１】
中間転写体８の材料としては、従来公知の、例えば導電剤含有のポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料等の導電化熱可塑性樹脂が挙げられる。この中でも、機械強度に優れる点で、導電剤を分散させたポリイミド樹脂を用いるのが好ましい。
【０１６２】
導電剤としては、カーボンブラック、金属粉や酸化錫、酸化インジウム、チタン酸ブラックなどの金属酸化物、ポリアニリン等の導電性ポリマーを用いることができる。これらの中でも、ポリイミド系樹脂にカーボン粒子を分散させたものが好適に用いることができる。
【０１６３】
導電剤を分散させたポリイミド樹脂ベルトは、特開昭６３−３１１２６３  号公報に記載されているように、ポリイミド前駆体であるポリアミド酸の溶液中に導電剤として５〜２０重量％のカーボンブラックを分散させ、分散液を金属ドラム上に流延して乾燥した後、ドラムから剥離したフィルムを高温下に延伸してポリイミドフィルムを形成し、更に適当な大きさに切り出してエンドレスベルトとすることにより製造される。上記フィルム成形は、一般には、導電剤を分散したポリアミド酸溶液の成膜用原液を円筒金型に注入して、例えば、１００  〜２００℃に加熱しつつ５００〜２０００ｒｐｍの回転数で円筒金型を回転させながら、遠心成形法によりフィルム状に成膜し、次いで、得られたフィルムを半硬化した状態で脱型して鉄芯に被せ、３００℃以上の高温でポリイミド化反応（ポリアミド酸の閉環反応）を進行させて本硬化させることにより行う。また、成膜原液を金属シート上に均一な厚みに流延して、上記と同様に１００  〜２００℃に加熱して溶媒の大半を除去し、その後  ３００℃以上の高温に段階的に昇温してポリイミドフィルムを形成する方法もある。
【０１６４】
また、中間転写体８は表面層を有していても良い。
【０１６５】
中間転写体８の表面体積抵抗値としては、例えば、１０８  〜１０１６Ωｃｍが好ましい。表面体積抵抗値が、１０８  Ωｃｍ未満であると画像に滲みや太りが生じ、１０１６Ωｃｍを越えると画像の飛び散りの発生や、中間転写体シートの除電の必要性が発生し、いずれの場合も好ましくない。中間転写体８がベルト状である場合、一般には５０〜５００μｍ  が好ましく、６０〜１５０μｍ  がより好ましいが、材料の硬度に応じて適宜選択することができる。
【０１６６】
（２次転写装置）
２次転写装置９は、中間転写体８上のトナー像を一括して、あるいは中間転写体８を用いない場合はドラム１上のトナーを順次、紙などの記録紙１２に転写する機能を有する。なお、以下において、該トナー像の記録媒体への転写を「２次転写」と称することがある。
【０１６７】
２次転写装置９としては、上述の機能を有している限り特に制限はなく、例えば、１次転写装置４として例示した接触型転写帯電器、スコロトロン転写帯電器、コロトロン転写帯電器などが挙げられる。これらの中でも、１次転写装置４と同様に接触型転写帯電器が好ましい。また、２次転写の際に、２次転写装置９から中間転写体８に付与される転写電流には、通常直流電流が使用されるが、本発明においては更に交流電流を重畳させて使用してもよい。
【０１６８】
２次転写装置９における設定条件としては、帯電すべき画像領域幅、転写帯電器の形状、開口幅、プロセススピード（周速）等により異なり一概に規定することはできないが、例えば、２次転写電流としては＋１００〜＋４００μＡ、１次転写電圧としては＋２０００〜＋５０００Ｖを設定値とすることができる。
【０１６９】
定着装置１０は、記録紙１２に２次転写した画像を定着させることができるものであれば特に制限はなく、定着装置１０としては、それ自体公知の定着器、例えば熱ロール定着器、オーブン定着器などが挙げられる。
【０１７０】
クリーニング装置６は、電子写真感光体１をクリーニングする機能を有するものであれば特に制限されず、クリーニング装置６としては、例えばクリーニングブレードなどが挙げられる。
【０１７１】
なお、カラー画像形成装置は、例えば電子写真感光体１に対して光除電を行う光除電装置、中間転写体をクリーニングする中間転写体クリーナなどを備えてもよい。
【０１７２】
光除電装置としては、例えば、タングステンランプ、ＬＥＤなどが挙げられ、該光除電プロセスに用いる光質としては、例えば、タングステンランプ等の白色光、ＬＥＤ光等の赤色光などが挙げられる。該光除電プロセスにおける照射光強度としては、通常、電子写真感光体の半減露光感度を示す光量の数倍〜３０倍程度になるように出力設定される。
【０１７３】
【実施例】
以下、本発明の内容を、実施例を用いて、より具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
【０１７４】
実施例１
【０１７５】
酸化亜鉛（ＭＺ３００：テイカ社製：比表面積値３０ｍ２／ｇ）を１５０℃にて５時間加熱乾燥後、酸化亜鉛１００重量部をトルエン５００重量部と攪拌混合し、シランカップリング剤（ＫＢＭ４０３：信越化学社製）５重量部を添加し、２時間攪拌した。その後トルエンを減圧蒸留にて留去し、１５０℃で２時間焼き付けを行った。
【０１７６】
前記表面処理を施した酸化亜鉛６０重量部と、
硬化剤  ブロック化イソシアネート  スミジュール３１７５）（住友バイエルンウレタン社製）１５重量部と、
ブチラール樹脂  ＢＭ−１  （積水化学社製）  １５重量部をメチルエチルケトン８５重量部に溶解した溶液３８重量部と、
メチルエチルケトン２５重量部と、
を混合し、直径１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５重量部、シリコーンオイルＳＨ２９ＰＡ（東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１重量部を添加し、下引き層塗布用液を得た。
【０１７７】
この塗布液を浸漬塗布法にて直径８４ｍｍΦ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１６０℃、１００分の乾燥硬化を行い厚さ２０μｍの下引き層を得た。
【０１７８】
次に、電荷発生材料としてＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）において、少なくとも７．５°，９．９°，１２．５°，１６．３°，１８．６°，  ２５．１°，２８．１°の位置に明瞭な回折ピークが得られるヒドロキシガリウムフタロシアニン１５重量部、
結着樹脂としてのブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）１０重量部、
ｎ−ブチルアルコール３００重量部
からなる混合物を、サンドミルにて４時間分散した。得られた分散液を電荷発生層用の塗布液として、これを下引き層上に浸漬塗布し、乾燥し、厚さ０．４２μｍの電荷発生層を得た。
【０１７９】
次に、ジ（３，４−ジメチルフェニル）（４−フェニルフェニル）アミン  ２重量部と  Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン    ２重量部とビスフェノールＺポリカーボネート（分子量４万）    ６重量部とを、それぞれテトラヒドロフラン  ８０重量部、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチル  フェノール０．２重量部を加えて溶解した。この液を用いて、塗布し１２０℃で４０分の乾燥を行うことにより膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。こうして電子写真感光体を得た。
【０１８０】
こうして得られた電子写真感光体について、次のようにして光の平均反射率を測定した。即ちまず図３に示す反射率測定装置を用いた。このとき、露光光源２０としては、７８０ｎｍの波長の光を出射するレーザ装置（オーディオテクニカ製レーザーダイオードコリメーターＳＵ−１０Ｃ）を使用し、反射光検出装置としては、（浜松ホトニクス製  光電子倍増管  Ｒ２２２８）、反射光測定装置としては、自作のものを用いた。反射光検出装置２１から感光体表面までの距離は５０ｍｍとし、露光光源２０は、その光軸と、反射光検出装置２１の光軸とのなす角が７０°となるようにステージ上に配置した。なお、反射光検出装置２１の光軸は、感光層表面の法線と一致するようにした。そして、感光体の右端のＡ点について光の反射率を測定した（図４参照）。このとき、露光光源２０を作動し、反射光検出装置２１により散乱光の光量を測定した。なお、反射率が０％、１００％となるときの反射光量はそれぞれホーニングパイプ上に下引き層を塗布して測定した基材の反射光量を１００％として、レーザー照射しない場合を０％として、反射率を算出した。以後、同様にして、感光体における点Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆにおいて反射率の検出を行った（図４、図５参照）。そして、これらの平均をとり、平均反射率とした。こうして算出した平均反射率の結果を表１に示す。
【０１８１】
平均反射率を測定し終えた感光体を、富士ゼロックス製カラードキュテック６０の感光体として用いた。ここでは、帯電装置としてスコロトロンを用い、中間転写体は、ポリイミド中にカーボン粒子を分散して抵抗調整した成形液を原料として遠心成形したシームレスベルトを用いた。中間転写体の体積抵抗値は５×１０１０Ωｃｍであった。この装置を、２６４ｍｍ／ｓｅｃのプロセススピードで運転させることにより、画像形成を行った。なお、画像形成は、暗部電位（ＶＨ  ）が−６５０Ｖになるように帯電装置の条件を調整した後、露光部電位（ＶＬ  ）が−３００Ｖになるように露光量を調整してから行った。
【０１８２】
電子写真感光体における潜像電位特性、即ち、ドラム表面における電位分布の測定を、２４℃で４０％ＲＨの環境下において行った。結果を表１に示す。なお、電位測定は、ドラム表面の複数の点の最大値と最小値の差を取ることにより行った。
【表１】
2004287244.tif 000007
【０１８３】
その後に、上記カラー画像形成装置を用いて連続１０，０００枚プリントを行い、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表１に示す。
なお、濃度むらは、○：濃度差０．１未満、△：濃度差０．１〜０．３未満、×：濃度差０．３以上で分類した。
【０１８４】
なお、電荷発生層の膜厚を変更し、それぞれについて平均反射率を測定し、膜厚と平均反射率との関係を調べた。結果を図６に示す。図６に示すように、膜厚を大きくすることにより平均反射率は少なくなり、吸収される光量が増加して飽和してきている。このことから、平均反射率を７％以下とした場合には、膜厚の変化による吸収量の差は少なく、感光体中に面内むらがあっても影響を受けにくいものと考えられる。
【０１８５】
実施例２
実施例１と同じ塗布液を用いて、塗布速度を変更することにより電荷発生層の膜厚を０．４３μｍとした以外は実施例１と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。結果を表１に示す。
【０１８６】
続いて、この感光体を用いて、実施例１と同様にしてドラム表面における電位分布の測定を行った。結果を表１に示す。
【０１８７】
また、連続１０，０００枚プリント後、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して、実施例１と同様にして１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表１に示す。
【０１８８】
実施例３
実施例１と同じ塗布液を用いて、塗布速度を変更することに電荷発生層の膜厚を０．５μｍとした以外は実施例１と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。結果を表１に示す。
【０１８９】
続いて、この感光体を用いて、実施例１と同様にしてドラム表面における電位分布の測定を行った。結果を表１に示す。
【０１９０】
また、連続１０，０００枚プリント後、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して、実施例１と同様にして１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表１に示す。
【０１９１】
比較例１
実施例１と同じ塗布液を用いて、塗布速度を変更することにより電荷発生層の膜厚を０．２３μｍとした以外は実施例１と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。結果を表１に示す。
【０１９２】
続いて、この感光体を用いて、実施例１と同様にしてドラム表面における電位分布の測定を行った。結果を表１に示す。
【０１９３】
また、連続１０，０００枚プリント後、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して、実施例１と同様にして１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表１に示す。
【０１９４】
比較例２
実施例１と同じ塗布液を用いて、塗布速度を変更することにより電荷発生層の膜厚を０．３５μｍとした以外は実施例１と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。結果を表１に示す。
【０１９５】
続いて、この感光体を用いて、実施例１と同様にしてドラム表面における電位分布の測定を行った。結果を表１に示す。
【０１９６】
また、連続１０，０００枚プリント後、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して、実施例１と同様にして１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表１に示す。
【０１９７】
実施例４
外径８４ｍｍφ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基材を支持体とし、これに以下のようにして陽極酸化処理を施した。即ち上記アルミニウム基材表面の鏡面研磨仕上げを行い、脱脂洗浄、水洗浄を行った後、液温１０℃、硫酸１５ｖｏｌ％の電解浴に浸し、電解電圧１５Ｖにて３０分間陽極酸化皮膜処理を行った。更に水洗浄を行った後、７％の酢酸ニッケル水溶液（５０℃）にて封孔処理を行った。その後純水によるこすり洗浄を経て７μｍの陽極酸化皮膜が形成された支持体を得た。この陽極酸化膜のバリア層の膜厚を電子顕微鏡観察により測定したところ、膜厚は１５０Åであった。
【０１９８】
次に、電荷発生材料としてのＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）で７．４°，１６．６°，２５．５°，２８．３°の位置に強い回折ピークを有する塩化ガリウムフタロシアニン１５部、結着樹脂としての塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）１０部、ｎ−ブチルアルコール３００部からなる混合物を、サンドミルにて４時間分散した。得られた分散液を電荷発生層用の塗布液として、これを下引き層上に浸漬塗布し、乾燥して、厚さ０．４８μｍの電荷発生層を形成した。
【０１９９】
次に、Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ′−ジフェニルベンジジン２０重量部とＮ，Ｎ′−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン２０重量とビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（分子量４０，０００）６０重量部とをテトロヒドロフラン２８０重量部及びトルエン１２０重量部に十分に溶解混合した後、洗浄した４フッ化エチレン樹脂粒子１０重量部を加え、さらに混合した後、ガラスビーズを用いたサンドグラインダーにて分散し、４フッ化エチレン樹脂粒子分散液を作成した。
【０２００】
得られた塗布液を上記電荷発生層の上に浸漬塗布し、乾燥することにより、膜厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２０１】
この感光体を、中間転写装置を有する富士ゼロックス社製フルカラープリンタＣｏｌｏｒ    Ｄｏｃｔｅｃ  ６０の感光体として搭載し、実施例１と同様にして連続１０，０００枚プリントした後、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【表２】
2004287244.tif 000008
【０２０２】
実施例５
実施例４と同じ電荷発生層塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．４２μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２０３】
実施例６
実施例４と同じ電荷発生層用の塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．３９μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像の評価を行った。結果を表２に示す。
【０２０４】
実施例７
実施例４と同じ電荷発生層用の塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．３５μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像について１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２０５】
比較例３
実施例４と同じ電荷発生層用の塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．３μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２０６】
比較例４
実施例４と同じ電荷発生層用の塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．２３μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２０７】
比較例５
実施例４と同じ電荷発生層用の塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．１７μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２０８】
比較例６
同じ電荷発生層塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．１５μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２０９】
比較例７
実施例４と同じ電荷発生層用の塗布液を用いて塗布速度を変えて電荷発生層膜厚を０．１０μｍとした以外は実施例４と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例４と同様にして、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表２に示す。
【０２１０】
実施例８
外径８０ｍｍφ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基材を支持体とし、これに以下の陽極酸化処理を施した。即ち上記アルミニウム基材表面の鏡面研磨仕上げを行い、脱脂洗浄、水洗浄を行った後、液温１０℃、硫酸１５ｖｏｌ％の電解浴に浸し、電解電圧を２０Ｖ、陽極酸化時間を３０分として陽極酸化皮膜処理を行った。更に水洗浄を行った後、７％の酢酸ニッケル水溶液（５０℃）にて封孔処理を行った。その後純水によるこすり洗浄を経てアルマイト層膜厚及びバリア層膜厚の陽極酸化皮膜が形成された支持体を得た。
【０２１１】
次に、電荷発生材料としてのＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）で９．７°，２４．２°，２７．３°の位置に強い回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニン１５部９．７°、結着樹脂としての塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）１０部、ｎ−ブチルアルコール３００部からなる混合物を、サンドミルにて４時間分散した。得られた分散液を電荷発生層用の塗布液として、これを下引き層上に浸漬塗布し、乾燥して、厚さ０．４４μｍの電荷発生層を形成した。
【０２１２】
次に、ジ（３，４−ジメチルフェニル）（４−フェニルフェニル）アミン  ２重量部と  Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン    ２重量部とビスフェノールＺポリカーボネート（分子量４万）    ６重量部とを、それぞれテトラヒドロフラン  ８０重量部、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチル  フェノール０．２重量部を加えて溶解した。この液を用いて、塗布し１２０℃４０分の乾燥を行うことにより膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２１３】
次に、下記構造式
【化５】
2004287244.tif 000009
で表される化合物２部、及び下記構造式
【化６】
2004287244.tif 000010
で表される化合物２部、をイソプロピルアルコール５部、テトラヒドロフラン３部、蒸留水３部に溶解させ、イオン交換樹脂（０．５部）を加え室温で２４時間加水分解させてから、イオン交換樹脂をろ過分離後アルミニウムトリスアセチルアセトナートを０．１部、３，５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を０．４部加えこのコーティング液を塗布を行い、１５０℃で１時間の乾燥を行うことにより３μｍの保護層を得た。
【０２１４】
この感光体を、中間転写装置を有する富士ゼロックス社製フルカラープリンターＣｏｌｏｒ    Ｄｏｃｔｅｃ  ６０の感光体として搭載し、実施例１と同様にして連続１０，０００枚プリントした後、得られた画像について、初期の画像濃度を１．４０になるように設定した部分のチャートに対して、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【表３】
2004287244.tif 000011
【０２１５】
実施例９
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を１５μｍ、バリア層膜厚を５００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が４．５％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２１６】
実施例１０
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を３μｍ、バリア層膜厚を２００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が６．３％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２１７】
実施例１１
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を７μｍ、バリア層膜厚を１０００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が６．６％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２１８】
比較例８
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を７μｍ、バリア層膜厚を１００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が１２．１％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２１９】
比較例９
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を７μｍ、バリア層膜厚を１００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が１５．４％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２２０】
比較例１０
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を１μｍ、バリア層膜厚を１００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が２１．０％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２２１】
比較例１１
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を７μｍ、バリア層膜厚を５０Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射が２１．０％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２２２】
比較例１２
陽極酸化時間と電解電圧を変えて、陽極酸化膜膜厚を７μｍ、バリア層膜厚を１００Åとし、電荷発生層の塗布速度を調整して感光体反射率が２６．２％となるようにした以外は実施例８と同様にして感光体を作製し、この感光体について実施例１と同様にして平均反射率を測定した。そして、この感光体を用い、実施例８と同様にして画像を形成し、形成される画像について、１００００枚後の濃度と、画像濃度むらを測定した。結果を表３に示す。
【０２２３】
表１〜３の結果より、感光層における光反射率が７％以上の場合には、印字の初期と終期とで画像の濃度差が小さく、画像の繰り返し安定性に優れており、この感光体を用いた画像形成装置が、軽印刷の用途にも十分に使用できるレベルまで達していることが分かった。
【０２２４】
これに対し、感光層における光反射率が７％を超える場合には、印字の初期と終期とで画像の濃度差が大きくなり、画像の繰り返し安定性が軽印刷の用途に使用できるほど十分でないことが分かった。
【０２２５】
【発明の効果】
以上説明したように本発明のカラー画像形成装置及び電子写真感光体によれば、画像の繰り返し安定性に優れ、多数枚の連続出力においても安定した画質の画像を得ることができる。このことにより軽印刷領域までに利用可能なカラー画像形成装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のカラー画像形成装置の一実施形態を示す概略図である。
【図２】感光層への入射光と正反射光及び散乱光の経路を示す図である。
【図３】感光層における平均反射率の測定装置を概略的に示す平面図である。
【図４】感光体の平面図であり、反射率を測定するスポットを示している。
【図５】感光体の側面図であり、反射率を測定するスポットを示している。
【図６】反射率と膜厚との関係を示すグラフである。
【符号の説明】
１…電子写真感光体、２…現像装置、３…帯電装置、４…１次転写装置、８…中間転写体ベルト（中間転写体）。
【図１】
2004287244.tif 000012
【図２】
2004287244.tif 000013
【図３】
2004287244.tif 000014
【図４】
2004287244.tif 000015
【図５】
2004287244.tif 000016
【図６】
2004287244.tif 000017