(57)【要約】【課題】転動体の回転姿勢を正しく案内できる転動体保持スペーサを提供し、更に、これを用いて、低コストを有するラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる軸受を提供することを目的とする。【解決手段】相対面８，８に夫々転動体５，５を保持する保持部７，７を有し、一対の軸受軌道輪１，２間において隣り合う転動体５，５を保持する転動体保持スペーサ６で、一方の軸受軌道輪１の内径面１ｃと他方の軸受軌道輪２の外径面２ｃとの間に介在される鍔状案内部９が外周に突設されている。【選択図】　図１
2004011725.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相対面に夫々転動体を保持する保持部を有し、一対の軸受軌道輪間において隣り合う転動体を保持する転動体保持スペーサで、一方の軸受軌道輪の内径面と他方の軸受軌道輪の外径面との間に介在される鍔状案内部が外周に突設されていることを特徴とする転動体保持スペーサ。
【請求項２】
鍔状案内部は、外周の相対向する位置に設けられている両鍔タイプとしたことを特徴とする請求項１に記載の転動体保持スペーサ。
【請求項３】
鍔状案内部は、外周の一部にのみ設けられている片鍔タイプとしたことを特徴とする請求項１に記載の転動体保持スペーサ。
【請求項４】
一対の軌道輪間に複数の転動体が組み込まれ、上記各軌道輪は、転動体の半径より大径状の軌道面からなる軌道溝をそれぞれ有し、その中に少なくとも一つの軌道輪は二つの軌道面からなり、上記各転動体は、転がり接触面となる外径が軸方向にも曲率を持ち、円周上にそれぞれ交互に交差状に配されると共に、各転動体の外径が、常に相対する一方の軌道輪の軌道面と他方の軌道輪の軌道面にてそれぞれ一点ずつ合計二点で接触している転がり軸受において、転動体が請求項１乃至３のいずれかに記載の転動体保持スペーサにより保持されていることを特徴とする転がり軸受。
【請求項５】
円周方向にわたり交互に鍔状案内部が位置するように、片鍔タイプの転動体保持スペーサが複数組み込まれていることを特徴とする請求項４に記載の転がり軸受。
【請求項６】
一方の軸受軌道輪の内径面と他方の軸受軌道輪の外径面に、転動体保持スペーサの鍔状案内部をガイドする周方向溝が設けられていることを特徴とする請求項４又は５のいずれかに記載の転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、一対の軸受軌道輪間に組み込まれた複数個の転動体間に介在される転動体保持スペーサ及び該転動体保持スペーサを用いたラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる転がり軸受に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一つの軸受でラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられるものとしては、従来、クロスローラ軸受（図２０）や、４点接触玉軸受（図２１）、３点接触玉軸受が知られている。
クロスローラ軸受では、転動体３００がころであり、転動体３００と軌道輪１００，２００が２ヵ所で線接触するので、モーメント剛性大の長所を持つ一方、トルク及びトルク変動が大きい問題がある。
４点接触玉軸受又は３点接触玉軸受では、転動体３００が玉であり、転動体３００と軌道輪１００，２００と４ヵ所又は３ヵ所で点接触するので、低トルク、作動円滑の長所を持つ一方、モーメント剛性が小さく、また、玉のスピンが大きく、小さなスピン摩耗性能は得られない問題がある。
以上の従来技術の問題点に鑑み、本発明者は、低トルク、高モーメント剛性、高耐スピン摩耗特性を有するラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる優れた転がり軸受（図１９）を発明し、先に出願した（例えば特開２００１−５０２４６）。
この軸受は、一対の軌道輪１，２間に複数の転動体５が組み込まれ、上記各軌道輪１，２は、転動体５の半径より大径状の二つの軌道面１ａ・１ｂ，２ａ・２ｂからなる軌道溝をそれぞれ有し、上記各転動体５は、転がり接触面となる外径５ａが軸方向にも曲率を持ち、円周上にそれぞれ交互に交差状に配されると共に、各転動体５の外径５ａが、常に相対する一方の軌道輪１の軌道面１ａ（１ｂ）と他方の軌道輪２の軌道面２ｂ（２ａ）にてそれぞれ一点ずつ合計二点で接触しているとした新規有用な技術的構造を有する。
この軸受の転動体は、図１９に示す転動体保持スペーサ６や円環状保持器により、それぞれ転動体５の姿勢が保持される。
上記スペーサ６の場合、円環状保持器に比べて応用できる軸受の寸法範囲が広く、特に大きいサイズ軸受の場合、円環状保持器より低コストで造れるメリットがある。このスペーサ６は、転動体５よりも小径で、その相対面８，８に隣り合う転動体５，５を交差状に案内保持する保持部（凹溝）７，７を夫々設けている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記軸受におけるスペーサ６の構造では、転動体５を保持案内する保持部７により、各転動体５は円周上にそれぞれ交互に交差状に配されるが、通常、軸受回転中に各転動体５の受けた荷重が変動であり、また他の外乱により、各転動体５がその中心円周運動軌跡の接線ｘを軸として回転が起こることがある（図１９に示す矢印ｙ方向）。それにより転動体５と軌道面１ａ，２ｂ（１ｂ，２ａ）との接触角が許容範囲からはみ出す可能性がある。
本発明は、従来技術の有するこのような問題点に鑑みなされたもので、転動体の回転姿勢を正しく案内できる転動体保持スペーサを提供し、更に、これを用いて、低コストを有するラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる軸受を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために本発明がなした技術的手段は、相対面に夫々転動体を保持する保持部を有し、一対の軸受軌道輪間において隣り合う転動体を保持する転動体保持スペーサにおいて、一方の軸受軌道輪の内径面と他方の軸受軌道輪の外径面との間に介在される鍔状案内部を外周に突設した。
上記転動体保持スペーサには、鍔状案内部が、外周の相対向する位置に設けられている両鍔タイプや、外周の一部にのみ設けられている片鍔タイプがある。
そして、上記転動体保持スペーサは、一対の軌道輪間に複数の転動体が組み込まれ、上記各軌道輪は、転動体の半径より大径状の軌道面からなる軌道溝をそれぞれ有し、その中に少なくとも一つの軌道輪は二つの軌道面からなり、上記各転動体は、転がり接触面となる外径が軸方向にも曲率を持ち、円周上にそれぞれ交互に交差状に配されると共に、各転動体の外径が、常に相対する一方の軌道輪の軌道面と他方の軌道輪の軌道面にてそれぞれ一点ずつ合計二点で接触している転がり軸受において、隣り合う転動体間に介在して転動体保持に使用される。片鍔タイプの転動体保持スペーサを使用する場合、円周方向にわたり交互に鍔状案内部が位置するようにする。
また、一方の軸受軌道輪の内径面と他方の軸受軌道輪の外径面に、転動体保持スペーサの鍔状案内部をガイドする周方向溝を設けるものとしてもよい。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施形態を図に基いて説明する。なお、本実施形態は、本発明の一実施形態にすぎず何等これに限定されるものではない。図中Ａは本発明の転がり軸受、６は本発明の転動体保持スペーサを示す。
【０００６】
「第一実施形態」
転がり軸受Ａは、軸受軌道輪（軸受外輪）１の内径と、軸受軌道輪（軸受内輪）２の外径間に形成される軌道溝３に、転動体保持スペーサ６を介して複数の転動体５，５…が組み込まれて構成されている。
転がり軸受Ａは、一方の軌道輪（外輪）１の内径および他方の軌道輪（内輪）２の外径に形成される夫々の軌道面によって所望形状の軌道溝３が形成されており、本実施形態では、軌道輪（外輪）１が幅方向の中央で軸方向に二分割されており、軌道輪（内輪）２は一体のものとした。
なお、軌道輪１，２のいずれか一方あるいは双方共が幅方向の中央で軸方向に二分割されているタイプや、いずれの軌道輪１，２も分割されていないタイプを用いることも本発明の範囲内で可能である。また、二分割タイプは、ボルト・リベット等で一体に組み立てられるものもある。さらに、軌道輪１，２はフランジ付きか否か限定されず、一方又は双方共にフランジ付きとすることも可能である。軌道溝３は、転動体５の半径よりも大きな半径の軌道面１ａ・１ｂ，２ａ・２ｂにより形成されている。また、少なくともいずれか一方の軌道輪の軌道溝が、二つの軌道面から構成されているものであればよく本発明の範囲内で適宜選択される。
各軌道面１ａ・１ｂ，２ａ・２ｂの形状は、転動体５の転がりに適切な形状を有しているものであれば、断面アーチ状あるいはＶ字状等任意で、また曲線状あるいは直線状等のいずれであってもよく特に限定されるものではないが、例えば本実施形態ではゴシックアーチが適用される。
【０００７】
転動体５は、転がり接触面となる外径５ａが軸方向に曲率を持ち、かつ軌道面１ａ・１ｂ，２ａ・２ｂの夫々の半径よりも小径の半径を有する任意形状で、該転動体５は、隣接する転動体５が夫々交互に交差状に配されると共に、各転動体５の外径５ａが、常に一方の軌道輪１の軌道面１ａ・１ｂと他方の軌道輪２の軌道面２ｂ，２ａにて二点接触している。
転動体５は、例えば本実施形態では図３に開示しているように、一組の相対面（平面ともいう。以下同じ。）５ｂ，５ｂを有する上下切断状玉（玉の上下部分を切断して相対面５ｂ，５ｂを形成した構造のものをいう。以下同じ。）で、該相対面５ｂ，５ｂに垂直する自転中心軸５ｃが夫々交差状となるように夫々の転動体５，５…が組込まれると共に、各転動体５の外径５ａが、常に一方の軌道輪１の軌道面１ａ，１ｂと他方の軌道輪２の軌道面２ｂ，２ａにて二点接触している。
転動体５は、その上下の切断幅は特に限定されず、また上下の切断割合は、均等あるいは均等でないものであってもよく、本発明の範囲内で任意に選択可能である。すなわち、本実施形態では、相対面５ｂ，５ｂは対称としたが、転動体５の相対面５ｂ，５ｂは、対称であっても非対称であってもよくいずれも本発明の範囲内である。
例えば、図４に示すように、非対称の相対面５ｂ，５ｄを有する転動体（上下切断状玉）５を使用することも可能である。この場合、大端側の相対面５ｄが軸受の内輪２に向くように配することで、転動体５の回転がより安定し、より低トルクを実現することができる。
尚、転動体５の全体形状、相対面５ｂ，５ｂの有無や、外径５ａにおける軸方向の曲率の大小等は、上記具体的形状に何等限定されるものではなく、本発明の範囲内において任意に変更可能である。
すなわち、例えば、相対面５ｂ，５ｂに代えて、非平行状の両面（二平面）を備えるものとしてもよい。
また、転動体５は、図５に示すように、玉の片側をカット（切断）して一平面（切断面）を設けた片側切断状玉としたものであってもよい。この片側切断状玉とする転動体形態の場合、切断面５ｅが内輪２側に向く形態と、外輪１側に向く形態のいずれもが本発明の範囲内である。
さらに、外径５ａと相対面５ｂ（５ｄ）若しくは切断面５ｅとの繋ぎ部５ｆはエッジがあっても、エッジを無くして丸くＲ状に形成したものであってもよい。
【０００８】
また、軌道輪１，２の軌道溝半径の値は特に限定されないが、転動体５の直径の５０．４％〜５６％が好ましい。また、軌道溝の半径の値は同じでも、夫々異なっていても良く特に限定されない。
転動体５の精度値は特に限定されないが、鋼球等級Ｇ６０以上に相当することが好ましい。
【０００９】
転動体５，５…の組込みは、隣り合う転動体５，５における各相対面５ｂ・５ｂ，５ｂ・５ｂに垂直する自転中心軸５ｃ，５ｃが交互に交差状となるように転動体保持スペーサを介して組み込まれるが、その交差状態は直交状・非直交状のいずれでも構わない。
転動体５の交差状に配される方式は、特に限定されず、例えば、転動体５が１ヶ毎に交差してもよく、２ヶずつ交差あるいは２ヶ１ヶ１ヶ２ヶ等のように交差していてもよくいずれも本発明の範囲内である。
また、円周上に交差状に配される一方の向きの転動体５の数と、他方の向きの転動体５′の数とが異なるように配される場合もある（図７参照）。すなわち、両軸方向に受ける荷重大きさの差異が大きいという使用条件下においては、一方の転動体の負荷能力が不十分で、他方の転動体の負荷能力が余裕を持っているということにもなり得る。このような状況下において軸受の負荷能力を満足するためには、より大きいサイズの軸受を使用することが考えられるが、これでは軸受サイズのコンパクト化が図れない。そこで、コンパクト・長寿命を持つラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる軸受を提供するために、上述のように一方の向きの転動体５の数と他方の向きの転動体５′の数とを異なるように配することもある。
具体的には次の通りである。
上記一方の向きの転動体５は軸方向に大きい荷重を負荷する第一領域Ｌ１…を構成し、他方の向きの転動体５′は軸方向に小さい荷重を負荷する第二領域Ｌ２…を構成する（図７参照）。
そして、上記第一領域Ｌ１と第二領域Ｌ２とが円周方向に交互に交差状に設けられ、第一領域Ｌ１に組み込まれる転動体５の数が、第二領域Ｌ２に組み込まれる転動体５′の数よりも多いものとする。
本実施形態では、図７に示すように、第一領域Ｌ１に組み込まれる転動体５の数を２個、第二領域Ｌ２に組み込まれる転動体５′の数を１個として、第一領域Ｌ１に組み込まれる転動体５の数を、第二領域Ｌ２に組み込まれる転動体５′の数の２倍とした。
また、第一領域Ｌ１に組み込まれる転動体５の数と第二領域Ｌ２に組み込まれる転動体５′の数は、［第一領域Ｌ１の転動体数＞第二領域Ｌ２の転動体数］の式を満足するものであれば特に限定して解釈されるものではない。
すなわち、上記式を満足できるものであれば、第一領域Ｌ１の転動体５数が第二領域Ｌ２の転動体５′数の３倍・４倍等であってもよく、また第二領域Ｌ２に組み込まれる転動体５′の組み込み数を複数個とすることも可能で本発明の範囲内で任意設計変更可能である。
このように、軸方向に大きい荷重を負荷する領域に組み込まれる転動体の数を、軸方向に小さい荷重を負荷する領域に組み込まれる転動体の数よりも多くすることで、各転動体に負荷される荷重を均等にすることができ、軸受のサイズ・材質を変えることなく、軸受のコンパクト化と長寿命を実現することができる。
【００１０】
転動体保持スペーサ６は、転動体５の直径よりも小径の短尺円柱状に本体６ａが形成され、円周方向に隣り合う転動体５，５を交差状となるように保持する保持部（本実施形態では凹状円弧溝）７，７が、本体の相対面８，８に交差状に形成されている。そして、該本体６ａの外周に鍔状案内部９が突状に設けられている。なお、本体６ａの全体形状はこのような短尺円柱状に限定されず本発明の範囲内で適宜設計変更可能である。
【００１１】
本実施形態では本体６ａの外周面相対向位置に鍔状案内部９，９が一対設けられている両鍔タイプとしている。鍔状案内部９の突状形状は、特に限定されないが、外輪内径面１ｃと内輪外径面２ｃとの間の空間に遊挿される程度の幅Ｗ１（軸受径方向幅）とされる。厚みＷ２も本体８ａの厚みと同一としているが、これに限定されず本体８ａの厚みより薄厚としてもよい。また、突出長さＷ３も特に限定はされないが、本発明の作用効果上適宜な長さが設定される。
鍔状案内部９の母線形状は特に限定せず、例えば、直線でも、曲線でもよい。鍔状案内部の厚みＷ２方向での断面母線形状は特に限定せず、直線でも、曲線でもよい。すなわち、側面視四角形状などの多角形状や円形状（真円形状・楕円形状など）等任意であり限定はされない。なお、曲線の場合、外径側曲線と内径側曲線が、夫々異方向若しくは同一方向に湾曲しているもののいずれであってもよい。
【００１２】
また、軸受内の全ての転動体５が交互に交差状に組み込まれる実施の形態の場合、隣り合う転動体保持スペーサ６は、いうまでもなく夫々の相対する面８（転動体を挟持する面）にある夫々の保持部７が同一方向に向いている必要がある。従って、このような使用形態において使用される転動体保持スペーサ６は、相対面８，８の保持部７，７の交差状態が異なるものを二種類用意する必要がある。例えば、図１では、手前側の面８には手前側の転動体５を保持するため外輪１ａ側に傾斜した保持部７を設け、奥側の面８には奥側の転動体５を保持するため外輪１ｂ側に傾斜した保持部７を設けた転動体保持スペーサ６を示している。よって、これと隣り合う奥側の転動体保持スペーサ（図示せず）は、これとは逆のパターンの交差状態である保持部７を相対面８に有している必要がある。すなわち、図１に示す奥側の転動体５を保持するため手前側の面８には外輪１ｂ側に傾斜した保持部７を設け、奥側の面８にはそれと交差状とする外輪１ａ側に傾斜した保持部７を設けた構造とする。
また、隣り合う転動体５が交差状でなく、同一方向の傾斜状態で配される部位が円周方向に設けられる使用形態の場合であって、その部位に使用される転動体保持スペーサ６は、その相対面８，８に設けられる保持部７，７が交差状ではなく同一方向の傾斜状態とするのはいうまでもない。例えば、上述した転動体の組み込みパターンのように、２ヶずつ交差あるいは２ヶ１ヶ１ヶ２ヶ等のように交差して組み込まれる場合や、図７に示した円周上に交差状に配される一方の向きの転動体５の数と、他方の向きの転動体５′の数とが異なるように配される場合が該当する。
従って、夫々の転動体組み込み形態に応じて、夫々に合う保持部構成の転動体保持スペーサが適宜選択使用される。
また、本実施形態の転動体保持スペーサ６で案内保持される転動体５は、上述した通り種々の形状が考えられるため、夫々の転動体形状に合う保持部７形状が適宜本体の相対面８に形成されることはいうまでもない。保持部７は、その形状により転動体５と１ヵ所で接触（図６（ａ））しても、２ヵ所以上で接触（図６（ｂ））しても良く、いずれも本発明の範囲内である。
また、転動体保持スペーサ６で案内保持する円周方向に隣り合う転動体５の形状が対称でない場合、保持部７の形状も非対称となる。
転動体保持スペーサ６の案内方式は、特に限定されず、内輪案内でも、外輪案内でも、転動体案内でもよく、いずれも本発明の範囲内である。
転動体保持スペーサ６の材質としては、特に限定されず、例えば銀、黄銅、鉄、ステンレス鋼などの金属や、ポリエチレン（ＰＥ）樹脂、ポリプロピレン（ＰＰ）樹脂、ポリアセタール（ＰＯＭ）樹脂、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）に代表されるポリアリーレンスルフィド樹脂、ポリアミド６６（ナイロン６６）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルニトリル（ＰＥＮ）、芳香族ポリイミド（ＰＩ）、熱可塑性ポリイミド（ＴＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、芳香族ポリエステル（ＬＣＰ）および各種含ふっ素樹脂などの合成樹脂が本発明の範囲内で選ばれる。また含油樹脂も使って良い。
【００１３】
転動体と軌道面との間における予圧の付与される状態は特に限定されず、すなわち、製造段階で予圧が付与されても付与されなくてもよくいずれも本発明の範囲内である。
また、図８は密封板を配設した実施の一形態を示した図である。
密封板１０は接触シール若しくは非接触シール、あるいはシールに代えてシールドを用いることもできる。シール，シールドの材質は限定されないが、ニトリルゴムまたはステンレスが好ましい。なお、本実施形態では両側に密封板１０，１０を配設しているが、いずれか一方のみに密封板を配設することもできる。このように密封板を設ける場合、密封板配設スペースＳが軸受内スペースで取られるため、軸受コンパクト化を図るには、軸受内スペースの広狭にもよるが、必要に応じて鍔状案内部の突出長さを長短調整する。
なお、密封板は配設してもしなくても本発明の範囲内で、特に限定されるものではない。
【００１４】
これら軸受の軌道輪１，２と転動体５の材質としては、通常軸受鋼が用いられるが、使用環境に応じて、浸炭鋼、ステンレス鋼、Ｍ５０などの耐熱鋼、セラミックス等が適宜選択される。ステンレス鋼の成分は特に限定されず、オステンナイト系ステンレス鋼でも、マルテンサイト系ステンレス鋼でも、析出硬化系ステンレス鋼でもよく本発明の範囲内で適宜選択可能である。また、セラミックス材の種類は特に限定されず、アルミナ系、ジルコニア系、窒化ケイ素系、炭化ケイ素系など構造用セラミックス材は選定可能である。
さらに、軌道輪１，２、転動体５はすべて同じ材質からなるものに限定されず、必要により、夫々異なる材質を使うことでも良く（ハイブリット）任意である。例えば、軌道輪１，２の材質を軸受鋼、転動体５の材質をセラミックスと選定することもできる。
軌道輪１，２、転動体５の表面処理については特に限定されず任意であり、浸炭，窒化など表面強化処理してもよい。また、軌道輪１，２、転動体５の表面被膜についても限定されず任意であり、被膜材としては金属、金属化合物やセラミック被膜などが適宜選択される。被膜は単一被膜でも、複合被膜でもよい。
また、軸受の潤滑剤は特に限定されず、グリースでもオイルでも良い。
【００１５】
本実施形態によれば、次のような作用効果を奏する。
一般的に言えば同じサイズの場合、軸受に使用された各転動体間の相互差は、ころより玉の方が小さくて高精度が達成し易い。また、加工コストもころより玉の方が低い。転動体５の転走面は真球状の外径面５ａであるため、従来のクロスローラ軸受に使われたころより小さな転動体相互差を容易に達成でき、回転出力軸の端面振れが抑制され、高回転精度を実現することができる。転動体５の外径５ａが相対する外輪１の軌道面１ａと内輪２の軌道面２ｂに夫々点接触（接触点を１１，１１で示す）し、隣接する転動体５が外輪１の軌道面１ｂと内輪２の軌道面２ａに夫々点接触（接触点を１２，１２で示す）する。転動体５，５の接触角交互に交差するので、一つの軸受でラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けることができる。
そして、各転動体５がその中心円周運動軌跡の接線ｘを軸として生じた回転は、軸受外輪内径面１ｃと内輪外径面２ｃとの間に設置された転動体保持スペーサ６の外周に突状に設けた鍔状案内部９に制限され、それにより転動体５の接触角の変動が許容範囲に抑えられる。
【００１６】
以下、本発明の他の実施形態を説明するが、各実施の形態において転動体保持スペーサ６以外の外輪１・内輪２・転動体５などの軸受構成にあっては特に限定されず任意であり、各実施形態において第一実施形態の説明を援用する。また、同一箇所には同一符号を付してその説明は省略する。
【００１７】
「第二実施形態」
図９および図１０は本発明の第二実施形態を示す。
本実施形態は、鍔状案内部９が片鍔タイプである図１０に示す転動体保持スペーサ６を使用した実施の一形態である。本実施形態の転動体保持スペーサ６は、鍔状案内部９を一個とした点以外は第一実施形態に示した転動体保持スペーサ６と同じである。
また、本実施形態では、各転動体保持スペーサ６が、夫々の鍔状案内部９を同一方向（本実施形態では、図面上左方向）に向けて組み込まれ、夫々隣り合う転動体５を案内保持している。
その他の構成および作用効果は第一実施形態と同様である。
【００１８】
「第三実施形態」
図１１および図１２は、本発明の第三実施形態を示す。
本実施形態は、鍔状案内部９の母線形状を円弧状に構成した図１２に示す転動体保持スペーサ６を使用した実施の一形態である。転動体保持スペーサ６は、鍔状案内部９の母線形状を円弧状とした点以外、基本的には第一実施形態の転動体保持スペーサ６と同様の両鍔タイプである。本実施形態の転動体保持スペーサ６を使用することにより、転動体保持スペーサ６の鍔状案内部９の外周は、第一実施形態よりさらに優れた潤滑状況を実現できる。
なお、第二実施形態の転動体保持スペーサ６の鍔状案内部９の母線形状を、本実施形態と同様に円弧状とすることも可能で本発明の範囲内である。
その他の構成および作用効果は第一実施形態と同様である。
【００１９】
「第四実施形態」
図１３および図１４は、本発明の第四実施形態を示す。
本実施形態は、鍔状案内部９の厚み方向での断面母線形状を楕円状に構成した図１４に示す転動体保持スペーサ６を使用した実施の一形態である。
転動体保持スペーサ６は、鍔状案内部９の厚み方向での断面母線形状を楕円状とした点以外、基本的には第一実施形態の転動体保持スペーサ６と同様の両鍔タイプである。なお、第二実施形態の転動体保持スペーサ６の鍔状案内部９の厚みＷ２方向での断面母線形状を、本実施形態と同様に楕円状とすることも可能で本発明の範囲内である。
その他の構成および作用効果は第一実施形態と同様である。
【００２０】
「第五実施形態」
図１５および図１６は、本発明の第五実施形態を示す。
本実施形態は、図１６に示すように本体６ａの中心部に潤滑剤の流通を促進する貫通穴１３を設けた実施の一形態である。転動体保持スペーサ６は、このように貫通穴１３を設けた点以外、基本的には第一実施形態の転動体保持スペーサ６と同様の両鍔タイプである。なお、第二実施形態の転動体保持スペーサ６、第三実施形態の転動体保持スペーサ６、若しくは第四実施形態の転動体保持スペーサ６のいずれかの本体６ａ中心部に、本実施形態に示したような貫通穴１３を設けるものとすることも勿論可能で本発明の範囲内である。
【００２１】
「第六実施形態」
図１７は本発明の第六実施形態を示す。本実施形態は、第二実施形態に示す片鍔タイプの転動体保持スペーサ６を、軸受外輪内径と内輪外径の間にて円周方向に複数個組み込む際に、夫々の鍔状案内部９を両振り状態に配設した実施の一形態である。その他の構成は第二実施形態と同様である。
【００２２】
「第七実施形態」
図１８は、本発明の第七実施形態を示す。
本実施形態は、第一実施形態の軸受外輪内径面１ｃと内輪外径面２ｃとに、転動体保持スペーサ６の鍔状案内部９をガイドする周方向溝１ｄ，２ｄを設けた実施の一形態である。本実施形態によれば、各周方向溝１ｄ，２ｄによって形成されるガイド空間１４は、その軸受軸方向長さＷ４を鍔状案内部９の突状長さＷ３よりも僅かに長くすると共に、軸受径方向幅Ｗ５を鍔状案内部９の軸受径方向幅Ｗ１よりも僅かに幅広状とする。なお、この周方向溝１ｄ，２ｄの形状は特に図示形態に限定解釈されるものではなく、本発明の範囲内で適宜設計変更可能である。また、本実施形態は、第一実施形態を用いて説明した実施の一形態であるが、第二実施形態乃至第六実施形態にて本実施形態を採用することも可能である。
【００２３】
【発明の効果】
本発明によれば、各転動体がその中心円周運動軌跡の接線を軸として生じた回転は、軸受内輪外径と外輪内径との間に設置されたスペーサの外周につけられた鍔状案内部に制限されて、それにより転動体の接触角の変動が許容範囲に抑えられ、転動体のスムース回転を実現することが出来る。また、軸受のサイズが変わっても転動体の寸法が変わらなければ、同じスペーサが使えるので、特に大きいサイズの軸受の場合、コスト低減の効果が非常に大きい。従って本発明により、低コストでラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる軸受を提供することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明転がり軸受の第一実施形態を示す概略断面図。
【図２】本発明転動体保持スペーサの第一実施形態を示す斜視図。
【図３】転動体の一実施形態を示す斜視図。
【図４】転動体の他の実施形態を示す斜視図。
【図５】転動体の他の実施形態を示す斜視図。
【図６】転動体保持スペーサの保持部と転動体との接触状態を拡大して示す部分概略図で、（ａ）は接触箇所が一箇所の場合、（ｂ）は接触箇所が二個所の場合を示す。
【図７】転動体の他の組み込み状態で、円周上に交差状に配される一方の向きの転動体の数と、他方の向きの転動体の数とが異なるように配される場合を示す概略図。
【図８】図１の実施形態において密封板を配設した実施の一形態を示す概略断面図。
【図９】本発明転がり軸受の第二実施形態を示す概略断面図。
【図１０】本発明転動体保持スペーサの第二実施形態を示す斜視図。
【図１１】本発明転がり軸受の第三実施形態を示す概略断面図。
【図１２】本発明転動体保持スペーサの第三実施形態を示す斜視図。
【図１３】本発明転がり軸受の第四実施形態を示す概略断面図。
【図１４】本発明転動体保持スペーサの第四実施形態を示す斜視図。
【図１５】本発明転がり軸受の第五実施形態を示す概略断面図。
【図１６】本発明転動体保持スペーサの第五実施形態を示す斜視図。
【図１７】本発明転がり軸受の第六実施形態を示す概略断面図。
【図１８】本発明転がり軸受の第七実施形態を示す概略断面図。
【図１９】従来技術の概略断面図で、特開２００１−５０２４６号に開示した転がり軸受を示す。
【図２０】従来技術の概略断面図で、クロスローラ軸受を示す。
【図２１】従来技術の断面図で、４点接触玉軸受を示す。
【符号の説明】
Ａ：転がり軸受
１：外輪
１ｃ：外輪内径面
２：内輪
１ａ，１ｂ，２ａ，２ｂ：軌道面
２ｃ：内輪外径面
１ｄ，２ｄ：周方向溝
５：転動体
６：転動体保持スペーサ
７：保持部
８：相対面
９：鍔状案内部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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