(57)【要約】【課題】電動圧縮機を備えた内燃機関の給気系内空気質量流量装置のモニタ方法および装置を提供する。【解決手段】空気質量流量の正確なモデル化を可能にする、電動圧縮機（１０）を備えた内燃機関（５）の給気系内の空気質量流量測定装置（１）のモニタ方法および装置が提案される。この場合、給気系内空気質量流量は、圧縮機回転速度および圧縮機圧力比の関数としてモデル化され、空気質量流量測定装置（１）により測定された空気質量流量と比較される。【選択図】　図１
2004052772.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電動圧縮機（１０）を備えた内燃機関（５）の給気系内空気質量流量測定装置（１）のモニタ方法であって、
　給気系内空気質量流量が、圧縮機回転速度および圧縮機圧力比の関数としてモデル化され、空気質量流量測定装置（１）により測定された空気質量流量と比較されることを特徴とする空気質量流量測定装置のモニタ方法。
【請求項２】
　圧縮機回転速度および圧縮機圧力比が、内燃機関（５）の停止後に決定されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
　圧縮機圧力比の測定が、少なくとも１つのシリンダ（２０）のバイパス（１５）特に排気ガス循環弁が開かれているときに行われることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の方法。
【請求項４】
　圧縮機圧力比の測定が、絞り弁（２５）が開かれているときに行われることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
　圧縮機圧力比の測定が、少なくとも１つのシリンダ（２０）の吸気弁（３０）および排気弁（３５）が同時に開かれているときに行われることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
　圧縮機圧力比を測定するために、両方の弁（３０、３５）が、少なくとも１つのシリンダ（２０）のピストン位置の関数として開かれることを特徴とする請求項５の方法。
【請求項７】
　圧縮機圧力比を測定するために、ピストン（４０）の排出位置の関数としての、少なくとも１つのシリンダ（２０）の吸気弁（３０）および排気弁（３５）の弁の重なりが、利用されることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
　電動圧縮機（１０）の作動前に、電動圧縮機（１０）後方の給気系内圧力を決定するための圧力センサ（４５）が、周囲圧力センサ（５０）で調整されることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
　モデル化空気質量流量と測定空気質量流量との間の差の絶対値が所定の値を超えたとき、エラーが検出されることを特徴とする請求項１ないし請求項８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
　モデル化空気質量流量と測定空気質量流量との間の比較の関数として、空気質量流量測定装置（１）が、モデル化空気質量流量が特に所定の公差範囲外にあるかどうかに関して、調整されることを特徴とする請求項１ないし請求項９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
電動圧縮機（１０）を備えた内燃機関（５）の給気系内空気質量流量測定装置（１）のモニタ装置（６５）であって、
　圧縮機回転速度および圧縮機圧力比の関数として、給気系内空気質量流量をモデル化する手段（５５）と、
　モデル化空気質量流量を、空気質量流量測定装置（１）により測定された空気質量流量と比較する手段（６０）と、
　を備えていることを特徴とする空気質量流量測定装置のモニタ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、空気質量流量測定装置のモニタ方法および装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
　内燃機関内に流入する空気質量流量を測定するために、多くの内燃機関において、ホット・フィルム空気質量流量計が、使用される。この場合、ホット・フィルム空気質量流量計の診断は、絞り弁角およびエンジン回転速度の関数としてモデル化された空気質量流量との比較による、ホット・フィルム空気質量流量計により測定された空気質量流量の妥当性検査を介して、行われる。ここで、内燃機関の給気系ないし吸気系内に、電動圧縮機が組み込まれているとき、妥当性検査への要求が高くなる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
　本発明の目的は、電動圧縮機を備えた内燃機関の給気系内空気質量流量装置のモニタ方法および装置を提供することにある。
　本発明の他の目的は、本明細書の記載を通して、当業者にとって明らかになるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
　本発明による方法および本発明による装置の利点は、従来技術に比較して、給気系内空気質量流量が、圧縮機回転速度および圧縮機圧力比の関数として、モデル化され、また、空気質量流量測定装置により測定された空気質量流量と比較される。このようにして、空気質量流量測定装置のモニタリングにおいて、内燃機関の給気系内の電動圧縮機の運転が考慮されるので、上記の妥当性検査をきわめて確実に実行可能である。
【０００５】
　他の利点は、内燃機関の給気系内に組み込まれている電動圧縮機が、内燃機関の運転と独立して空気質量流量の発生を可能にすることにある。ここで、圧縮機特性曲線群、圧縮機回転速度および圧縮機圧力比がわかっているとき、設定される空気質量流量のモデル化が可能である。このモデル化された空気質量流量を、空気質量流量装置により測定された空気質量流量と比較することができる。これにより、内燃機関の停止後に、いわゆる制御装置の後処理において、空気質量流量測定装置をモニタリングする可能性が得られる。
【０００６】
　従属請求項に記載の手段により、主請求項に記載の方法の有利な拡張および改善が可能である。
　圧縮機圧力比の測定が、少なくとも１つのシリンダへのバイパス（特に排気ガス循環弁）が開かれているときに行われるとき、それは特に有利である。このようにして、電動圧縮機の後方の過大な圧力上昇を回避し、また、電動圧縮機によって一定で均等且つ均一な空気質量流量を発生することができる。これは、空気質量流量測定装置のモニタリングの確実性を高めるものである。
【０００７】
　他の利点は、圧縮機圧力比の測定が、絞り弁が開かれているときに行われることにある。これによっても同様に、電動圧縮機の後方における過大な圧力上昇を回避し、一定で均等且つ均一な空気質量流量を発生することができる。
【０００８】
　他の利点は、圧縮機圧力比の測定が、少なくとも１つのシリンダの吸気弁および排気弁が同時に開かれているときに行われることにある。このようにして同様に、電動圧縮機の後方における過大な圧力上昇を回避し、一定で均等且つ均一な空気質量流量を設定することができる。
【０００９】
　他の利点は、圧縮機圧力比を測定するために、両方の弁が、少なくとも１つのシリンダのピストン位置の関数として開かれることにある。このようにして、弁の開放によるピストンの機械的損傷を回避することができる。
【００１０】
　他の利点は、圧縮機圧力比を測定するために、ピストンの排出位置の関数としての、少なくとも１つのシリンダの吸気弁および排気弁の弁の重なりが利用されることにある。このようにして同様に、電動圧縮機の後方における過大な圧力上昇が回避され、一定で均等且つ均一な空気質量流量が設定される。
【００１１】
　他の利点は、電動圧縮機の作動前に、電動圧縮機後方の給気系内圧力を決定するための圧力センサが、周囲圧力センサで調整されることにある。このようにして、圧縮機圧力比の測定における精度を高めることができる。
【００１２】
　他の利点は、モデル化空気質量流量と測定空気質量流量との間の比較の関数として、空気質量流量測定装置が、モデル化空気質量流量が特に所定の公差範囲外にあるかどうかに関して調整されることにある。このようにして、特に空気質量流量測定装置の精度がそのセンサ・エレメントの汚れに基づいて予め著しく低下したときに、空気質量流量測定装置に対して高い精度で、校正を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
　本発明の一実施態様が図面に示され、以下にこれを詳細に説明する。
　図１において、符号５は、例えば自動車の内燃機関を示し、内燃機関５は、その給気系内に第２の圧力センサ５０を含み、圧力センサ５０は、給気系内における電動圧縮機１０の手前の圧力を測定する。以下において、例として、電動圧縮機１０の手前の圧力は、周囲圧力ｐＵであり、したがって、第２の圧力センサ５０は、周囲圧力センサであると仮定する。周囲圧力センサ５０と電動圧縮機１０との間に、空気フィルタ７０および空気質量流量測定装置１（例えばホット・フィルム空気質量流量計）が、配置されている。この例において、電動圧縮機１０の後方に、排気ガス・ターボチャージャの圧縮機７５が配置されている。しかしながら、排気ガス・ターボチャージャの圧縮機７５は、本発明の機能に対して必ずしも必要ではない。しかしながら、この実施態様において、排気ガス・ターボチャージャの圧縮機７５は、内燃機関５の給気系内で電動圧縮機の後方に配置されているものと仮定する。この場合、電動圧縮機１０は、排気ガス・ターボチャージャの圧縮機７５と独立の電動ブースタ圧縮機であってもよい。代替態様として、電動圧縮機１０は、ターボチャージャの一部であってもよく、排気ガス・ターボチャージャのタービン８０と排気ガス・ターボチャージャの圧縮機７５との間の軸を、補助的に直接駆動してもよい。
【００１４】
　好ましくない圧縮機のサージングを回避可能にするために、図１に示されているように、電動圧縮機１０の吸込側と排気ガス・ターボチャージャの圧縮機７５の圧力側とは、惰行バイパス弁８５により結合されていてもよい。内燃機関５の給気系内において、２つの圧縮機１０、７５の後方に、チャージ圧力ｐＬが存在する。給気系内においてその後方に、絞り弁２５が配置され、絞り弁２５に、第１の圧力センサ４５が続いている。この場合、第１の圧力センサ４５は、絞り弁２５の後方の吸気管内の圧力、即ち吸気管圧力ｐＳを決定する。その後方に、ピストン４０および燃焼室９０を有するシリンダ２０の吸気弁３０が続いている。燃焼室９０は、排気弁３５を介して排気系と結合可能であり、排気系内に、排気ガス・ターボチャージャのタービン８０が配置されている。さらに、バイパス１５（例えば、排気ガス循環弁）が設けられ、バイパス１５は、吸気弁３０、シリンダ２０および排気弁３５に並列な空気経路を制御する。図１に示すように、この空気経路は、符号９５で示され、一方で排気弁３５と排気ガス・ターボチャージャのタービン８０との間の排気系から、他方で絞り弁２５と第１の圧力センサ４５との間の給気系内に、分岐している。
【００１５】
　さらに装置６５が設けられ、装置６５は、例えば内燃機関５のエンジン制御の一部であってもよい。装置６５は、空気質量流量をモデル化するための手段５５を含む。手段５５は、電動チャージャの圧縮機１０、絞り弁２５、第１の圧力センサ４５、第２の圧力センサ５０、排気ガス循環弁１５、吸気弁３０および排気弁３５と結合されている。さらに、装置６５は、モデル化空気質量流量を、空気質量流量測定装置１により測定された空気質量流量と比較するための手段６０を含む。この場合、手段６０は、手段５５および空気質量流量測定装置１と結合されている。
【００１６】
　以下に、本発明による装置６５の機能を説明する。空気質量流量測定装置１のモニタリングは、内燃機関５の運転中または内燃機関５の停止後に実行することができる。内燃機関５を運転している場合、空気質量流量測定装置１のモニタリングのために、内燃機関５の運転状態に関する、内燃機関５の給気系内の空気質量流量のモデル化への影響を考慮することが必要である。比較的費用のかからない空気質量流量測定装置１のモニタリングは、内燃機関５の停止後に実行可能であり、以下にこれを例として説明する。内燃機関の停止後に、いわゆる制御装置の後処理において、空気質量流量測定装置１のモニタリングが行われる。この場合、手段５５は、最初に、第１の圧力センサ４５を第２の圧力センサ５０で調整することができる。内燃機関５の停止後においては、吸気管内において、圧縮機１０、７５ないし絞り弁２５の後方に、ほぼ周囲圧力が作用しているので、この調整が可能であり且つ有効である。さらに、第２の圧力センサ５０（この例において周囲圧力センサとして形成されている）の精度は、その測定範囲が、第１の圧力センサ４５の測定範囲より小さいので、第１の圧力センサ４５（吸気管圧力センサを示す）の精度よりは高い。したがって、吸気管圧力センサ４５を周囲圧力センサ５０で調整したのちにおいては、周囲圧力ｐＵおよび吸気管圧力ｐＳは、手段５５内でほぼ同じ精度で利用可能である。絞り弁２５に後続する吸気管圧力センサ４５の代わりに、一方で両方の圧縮機１０、７５と他方で絞り弁２５との間のチャージ圧力を測定するためのチャージ圧力センサが、設けられてもよく、また、同様に周囲圧力センサ５０で調整されてもよい。一方で両方の圧縮機１０、７５と他方で絞り弁２５との間のチャージ圧力は、図においてｐＬで示されている。上記の調整に続いて、空気質量流量測定装置１の診断ないしモニタリングを開始することができる。給気管内に相当量の定常的な空気質量流量を可能にするために、圧縮機１０、７５の後方における過大な圧力上昇は、回避されなければならない。これは種々の方法で行うことができる。図１に示されているような排気ガス循環を備えた内燃機関において、手段５５は、排気ガス循環弁１５が、開かれて、これにより、給気系と排気系との間、したがって周囲との必要な結合を形成するように、排気ガス循環弁１５を操作する。この場合、両方の圧縮機１０、７５の後方の給気系と排気系との間の差圧が２００ミリバールの場合、１５０ｋｇ／ｈの範囲以下の空気質量流量が可能である。即ち、排気ガス循環弁１５を開くことにより、両方の圧縮機１０、７５の後方（特に電動圧縮機１０の後方）における過大な圧力上昇を回避し、また、給気系内に一定で均等且つ均一な空気質量流量を設定可能である。追加態様として、図１に示されているような電動絞り弁２５を有するシステムにおいて、流動損失を回避するために、絞り弁が開かれるように、絞り弁を手段５５により操作することができる。この手法もまた、電動圧縮機１０の後方における過大な圧力を回避し、一定で均等且つ均一な空気質量流量を設定するために使用される。
【００１７】
　排気ガス循環弁１５の開放は、特に、シリンダ２０を介しての空気流れが不可能かまたは条件によってのみ可能なときに必要であり、その理由は、吸気弁３０および／または排気弁３５が遮断するからである。しかしながら、吸気弁３０および排気弁３５の、適切量の弁の重なりを有する内燃機関５において、内燃機関５の急速始動のためにシリンダ２０の排出位置を決定するためのセンサが設けられているという事実を利用することができる。このようなセンサは、図１において符号１００により示され、また、手段５５と結合されている。この場合において、ピストン４０がチャージ切換のための上死点範囲内で停止し、この停止時に弁の重なりにより吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれている、シリンダ２０の排出位置を、センサ１００が特定したときに、手段５５によって、空気質量流量測定装置１のモニタリングを開始することができる。これは、シリンダ２０の燃焼室９０および吸気弁３０を介して、開かれた排気弁３５に至る、例えば約５０ｋｇ／ｈ以下の空気質量流量を可能にする。これに対して、ピストン４０が、吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれていないクランク軸角において停止した場合、手段５５は、シリンダ２０の排出位置による空気質量流量測定装置１のモニタリングを開始せず、その理由は、この場合には、吸気弁３０、燃焼室９０および排気弁３５を介しての空気質量流量を導くことができないからである。この場合、排気ガス循環弁１５の開放が不可欠である。しかしながら、手段５５による排気ガス循環弁１５の開放は、吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれている場合にシリンダ２０を介して可能な空気質量流量に追加して行われてもよく、このようにして、給気系から排気系への空気質量流量を、より良好にしたがってより均等に設定することができる。
【００１８】
　例えば可変の電気機械式弁制御を備えたシステムが組み込まれているとき、吸気弁３０および排気弁３５を、ピストン４０の位置とは無関係に、吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれているように、手段５５によって操作することができ、これにより、電動圧縮機１０による過大な圧力上昇を回避し、一定で均一な空気質量流量を発生することができる。この場合、ピストン４０の位置は、例えばピストン４０の点火上死点において、吸気弁３０および排気弁３５の開放が両方の弁３０、３５とピストン４０との機械的衝突を形成するような位置に存在しないように、少なくとも考慮されるべきである。この場合、吸気弁３０および排気弁３５が同時に開くような操作は、回避され、排気ガス循環弁１５の対応操作によって、過大な圧力上昇が回避されることになる。シリンダ２０に対するバイパスを開くための排気ガス循環弁１５の操作が、ピストン４０の適切な位置において吸気弁３０および排気弁３５を同時に開くように、これらの両方の弁３０、３５の可変または完全可変弁制御に追加して行われてもよいことは当然であり、これにより、電動圧縮機１０の後方における圧力上昇をより良好に回避し、したがって空気質量流量をさらにより均等に形成することができる。
【００１９】
　即ち、過大な圧力上昇を回避し、一定で均等且つ均一な空気質量流量を形成するための上記の手段の１つまたは複数が、手段５５により命令されたとき、電動圧縮機１０は、手段５５によって操作され、好ましい回転速度に制御される。電動圧縮機１０の後方に、第１の圧力センサ４５で測定される一定圧力が設定されたとき直ちに、設定された空気質量流量は、次のようにモデル化される。
【００２０】
　内燃機関５の運転に対して、手段５５内に、圧縮機特性曲線群が記憶されている。圧縮機特性曲線群は、電動圧縮機１０の回転速度、電動圧縮機１０の圧縮機圧力比およびこれにより発生される空気質量流量の間の関係を示している。この場合、このモニタリングに対して、排気ガス・ターボチャージャは運転されないか、または、排気ガス・ターボチャージャのウェイスト・ゲートが完全に開かれていると仮定する。回転速度制御に基づいて、電動圧縮機１０の回転速度は、手段５５内でわかっている。この場合、電動圧縮機１０の回転速度は、例えば回転速度センサにより測定し、手段５５に供給することができ、したがって、電動圧縮機１０の回転速度は、高い精度で利用可能である。第１の圧力センサ４５および第２の圧力センサ５０の測定値を介して、手段５５内で、電動圧縮機１０の手前の圧力（即ち周囲圧力ｐＵ）および電動圧縮機１０の後方の圧力（即ちこの例においては吸気管圧力ｐＳ）がわかっている。代替態様として、上記のように、電動圧縮機１０の後方の圧力に対して、チャージ圧力ｐＬが使用されてもよく、このチャージ圧力が適切な圧力センサにより測定されてもよい。電動圧縮機１０の後方の圧力と電動圧縮機１０の前方の圧力との間の比（即ちこの例においては吸気管圧力ｐＳと周囲圧力ｐＵとの間の比）は、圧縮機圧力比を示す。この圧縮機圧力比は、手段５５において、吸気管圧力ｐＳおよび周囲圧力ｐＵから決定される。このように決定された圧縮機圧力比と回転速度制御に基づいてわかっている電動圧縮機１０の回転速度とから、ここで、手段５５は、圧縮機特性曲線群により、電動圧縮機１０により発生され且つ設定された空気質量流量をモデル化することができる。モデル化空気質量流量は、手段５５から手段６０に供給される。手段６０にはさらに、空気質量流量測定装置１により測定された空気質量流量が供給される。ここで、手段６０は、モデル化空気質量流量を、測定空気質量流量と比較する。
【００２１】
　モデル化空気質量流量と測定空気質量流量との比較において、モデル化空気質量流量と測定空気質量流量との間の差の絶対値が所定の値を超えたことを手段６０が特定したとき、手段６０は、エラーを検出し、例えば対応アラーム・メッセージまたはエラー・メッセージを出力する。
【００２２】
　圧縮機特性曲線群からの空気質量流量のモデル化の精度がそれに対応して高いので、さらに空気質量流量測定装置の校正を、実行可能である。これは、特に、例えばディーゼル・エンジンの場合のように、空気質量流量測定装置１の精度が、空気質量流量を測定するために空気質量流量測定装置１内に設けられているセンサ・エレメントの汚れに基づいて著しく低減されるときに、実行可能である。この場合、空気質量流量測定装置１のこのような校正方法は、モニタリングに関する記載のように行われるが、電動圧縮機１０のただ１つの回転速度の代わりに、電動圧縮機１０の相互に異なる回転速度が設定され、空気質量流量測定装置１は、それぞれのモデル化空気質量流量で調整される。
【００２３】
　この場合、モデル化空気質量流量による空気質量流量測定装置１の校正ないし調整は、例えば、モデル化空気質量流量と空気質量流量測定装置１により測定された空気質量流量との間の差が、このように公差範囲を定義する所定の値を超えた場合においてのみ実行可能であることが有利である。図２に本発明による方法が例として流れ図により再度表わされている。プログラムは、内燃機関５の停止後において、いわゆる制御装置の後処理内においてスタートされる。プログラム点２００において、手段５５は、上記のように、周囲圧力センサ５０で第１の圧力センサ４５の調整を実行する。それに続いてプログラムは、プログラム点２０５に移行される。
【００２４】
　プログラム点２０５において、手段５５は、吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれている、シリンダ２０の排出位置が存在するかどうか、又は、可変または完全可変弁制御の場合、吸気弁３０および排気弁３５の開放がピストン４０との機械的衝突を形成しない位置にピストン４０が存在するかどうかを検査する。両方の条件のいずれかが満たされている場合、プログラムは、プログラム点２１０に分岐され、両方の条件のいずれも満たされていない場合、プログラム点２１５に分岐される。
【００２５】
　プログラム点２１０において、吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれている、シリンダ２０の好ましい排出位置を、センサ１００が検出した場合に対して、手段５５は、空気質量流量測定装置１のモニタリングの開始を命令する。特に電気機械式の可変または完全可変弁制御の場合に対しては、それに続いて作動される電動圧縮機１０による過大な圧力上昇を回避し、一定で均等且つ均一な空気質量流量を発生するために、手段５５は、プログラム点２１０において吸気弁３０および排気弁３５が同時に開かれるように、吸気弁３０および排気弁３５の操作を命令する。この場合、プログラム点２０５において、可変または完全可変弁制御において吸気弁３０および排気弁３５の同時開放が可能かどうかを検査するために、ピストン４０の位置を、同様にセンサ１００を用いて決定することができる。
【００２６】
　プログラム点２１０の後に、プログラムは、プログラム点２２０に移行される。プログラム点２１５において、それに続いて作動されるべき電動圧縮機１０の後方における過大な圧力上昇を回避し、一定で均等且つ均一な空気質量流量を設定するために、排気ガス循環弁１５が開かれるように、手段５５は、排気ガス循環弁１５の操作を命令する。それに続いて、プログラムは、同様にプログラム点２２０に移行される。
【００２７】
　プログラム点２２０において、流動損失を回避し且つ空気質量流量をさらにより均等に設定し、同様にそれに続いて作動されるべき電動圧縮機１０の後方における過大な圧力上昇を回避するために、絞り弁２５が開かれるように、手段５５が絞り弁２５を操作するような最適設計がなされていてもよい。プログラム点２１０からプログラム点２２０に到達した場合、追加態様として、手段５５が排気ガス循環弁１５を操作するように設計されていてもよく、これにより排気ガス循環弁１５を開き、このようにして、それに続いて作動されるべき電動圧縮機１０の後方における過大な圧力上昇をより良好に回避し、空気質量流量をさらにより均等に設定することができる。それに続いて、一定で均等且つ均一な空気質量流量を発生するために、手段５５は、電動圧縮機１０を操作し、また、電動圧縮機１０を所定の回転速度に制御する。それに続いてプログラムは、プログラム点２２５に移行される。プログラム点２２５において、手段５５は、第１の圧力センサ４５により決定された吸気管圧力ｐＳを用いて、電動圧縮機１０の後方に既に一定圧力が設定されたかどうかを検査する。これが肯定の場合、プログラムは、プログラム点２３０に分岐され、否定の場合、プログラム点２２５に戻される。この場合、一定吸気管圧力ｐＳの検査は、吸気管圧力ｐＳが固定値から所定の変動幅より大きい偏差を有していないとき、吸気管圧力ｐＳが一定であると検出されるように行われてもよい。プログラム点２３０において、手段５５は、上記のようにモデル化空気質量流量を決定する。それに続いてプログラムは、プログラム点２３５に移行される。
【００２８】
　プログラム点２３５において、モデル化空気質量流量は、手段６０に供給され、さらに空気質量流量測定装置１により測定された空気質量流量は、手段６０内において考慮される。それに続いてプログラムは、プログラム点２４０に移行される。
【００２９】
　プログラム点２４０において、手段６０は、モデル化空気質量流量と測定空気質量流量との差の絶対値が所定の値より大きいかどうかを検査する。これが肯定の場合、プログラムは、プログラム点２４５に分岐され、否定の場合、プログラムは、終了される。プログラム点２４５において、手段６０は、エラー・メッセージまたはアラーム・メッセージを発生する。空気質量流量測定装置１のモニタリングがそれの校正に使用される場合、プログラム点２４５において、プログラム点２２０において選択された電動圧縮機１０の回転速度に対して、モデル化空気質量流量で空気質量流量測定装置１の対応調整が行われる。それに続いてプログラムは、終了される。空気質量流量測定装置１の上記の校正の場合、図２に示すように、プログラム点２２０において設定されるべき電動圧縮機１０の種々の回転速度に対して新たにプログラムを実行可能なので、空気質量流量測定装置１は、これらの回転速度に対して、それに対応して調整される。この校正において、所定の値は、上記のように所定の公差範囲を示す。
【００３０】
　図１に示す実施態様は、１つのシリンダに関して記載されてきた。内燃機関５が複数のシリンダを含むとき、電動圧縮機１０の後方における過大な圧力上昇を回避するために、可変または完全可変弁制御において少なくとも１つのシリンダが、吸気弁および排気弁の同時開放を可能にするか、ないしは少なくとも１つのシリンダが、その排出位置において弁の重なりに基づいて同時に開かれた吸気弁および排気弁を有していれば、それで十分である。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明による装置を有する内燃機関のブロック回路図である。
【図２】本発明による方法を説明するための流れ図である。
【符号の説明】
【００３２】
１　　空気質量流量測定装置
５　　内燃機関
１０　　電動圧縮機
１５　　バイパス（排気ガス循環弁）
２０　　シリンダ
２５　　絞り弁
３０　　吸気弁
３５　　排気弁
４０　　ピストン
４５　　圧力センサ（第１の圧力センサ）
５０　　周囲圧力センサ（第２の圧力センサ）
５５　　モデル化手段
６０　　比較手段
６５　　モニタ装置
７０　　空気フィルタ
７５　　ターボチャージャ圧縮機
８０　　ターボチャージャ・タービン
８５　　惰行バイパス弁
９０　　燃焼室
９５　　バイパス通路
１００　　シリンダ排出位置決定センサ
ｐＬ　　チャージ圧力
ｐＳ　　吸気管圧力
ｐＵ　　周囲圧力
【図１】
2004052772.tif 000003
【図２】
2004052772.tif 000004