(57)【要約】【課題】建築用構成材を上下に並列させて接続してなるトラスを提案する。【解決手段】本発明のトラスは、少なくとも上フランジ４２又は下フランジ４３と、立ち上がり部４１を備える建築用構成材４Ａを上下に並列させて接続して形成されるトラスであって、建築用構成材４Ａは、少なくとも隙間を介して対向する第１立ち上がり部１１１と第２立ち上がり部１２１とからなる立ち上がり部４１を有し、第１立ち上がり部１１２及び／又は第２立ち上がり部１２２の上端から左右方向へ延出する上フランジ４２、または第１立ち上がり部１１１及び／又は第２立ち上がり部１２１の下端から左右方向へ延出する下フランジ４３の何れか若しくは両方からなり、該建築用構成材４Ａを上下に配列してそれぞれ上弦材４Ａ、下弦材４Ａ’とし、上弦材４Ａの隙間にウェブ材５Ａの上端を、下弦材４Ａ’の隙間にウェブ材５Ａの下端を挿入して接続することを特徴とする。【選択図】  図１
2004218274.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも上フランジ又は下フランジと、立ち上がり部を備える建築用構成材を上下に並列させて接続して形成されるトラスであって、
建築用構成材は、少なくとも隙間を介して対向する第１立ち上がり部と第２立ち上がり部とからなる立ち上がり部を有し、第１立ち上がり部及び／又は第２立ち上がり部の上端から延出する上フランジ、または第１立ち上がり部及び／又は第２立ち上がり部の下端から延出する下フランジの何れか若しくは両方からなり、
該建築用構成材を上下に配列してそれぞれ上弦材、下弦材とし、上弦材の隙間にウェブ材の上端を、下弦材の隙間にウェブ材の下端を挿入して接続することを特徴とするトラス。
【請求項２】
下弦材としての建築用構成材は、天井材等の内装材を受支する屋内側フランジを有することを特徴とする請求項１に記載のトラス。
【請求項３】
建築用構成材には天井材等の壁材を受支するための受け材を設けたことを特徴とする請求項１又は２に記載のトラス。
【請求項４】
建築用構成材の立ち上がり部には、通孔を設けたことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載のトラス。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、建築用構成材を上下に並列させて接続してなるトラスに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のトラスは、構成材（上弦材、下弦材、斜材等）を接合プレートを介して溶接等で接合していた。しかし、トラスの溶接には各部材の位置決め工程、仮溶接工程、本溶接工程など、多くの工程を必要とし、しかも専門の溶接技術者が必要であるうえ、溶接には非常に時間がかかるという問題点があった。
また、溶接作業を伴わないものとして無溶接トラスが提案されている（例えば特許文献１など）。
【０００３】
【特許文献１】
特許第２５４４２８４号（段落番号００１０〜００１１，図１〜４）
【０００４】
特許文献１は各ラチス材（斜材や束材）の両端を、上弦材及び下弦材の表裏両面に各々当てがった対面する接合プレート間に介在させ、前記両面の接合プレートを前記弦材及びラチス材のフランジに各々にボルト接合するものであり、溶接を行わないことにより大幅な省力化を図るものである。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前記特許文献１では、各弦材を接合プレートを介してボルト接合するため、専用の接合プレートが必要となるという問題があった。また、溶接ほどの手間ではないにしても、弦材同士や上弦・下弦材とラチス材とを直接ボルト接合せずに両面の接合プレートを介して接続するため、ボルト止め作業に際して少なくとも３つ部材をずれ動かないように保持した状態で作業することになり、手間がかかるという問題点もあった。
そこで、本発明では上記問題点に鑑み、より部材点数が少なく費用を低く抑えることができ、さらには接続作業が容易なトラスを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、少なくとも上フランジ又は下フランジと、立ち上がり部を備える建築用構成材を上下に並列させて接続して形成されるトラスであって、建築用構成材は、少なくとも隙間を介して対向する第１立ち上がり部と第２立ち上がり部とからなる立ち上がり部を有し、第１立ち上がり部及び／又は第２立ち上がり部の上端から延出する上フランジ、または第１立ち上がり部及び／又は第２立ち上がり部の下端から延出する下フランジの何れか若しくは両方からなり、該建築用構成材を上下に配列してそれぞれ上弦材、下弦材とし、上弦材の隙間にウェブ材の上端を、下弦材の隙間にウェブ材の下端を挿入して接続することを特徴とするトラスに関するものである。
【０００７】
【発明の実施の形態】
本発明における建築用構成材（以下、単に構成材という）４は、上弦材、下弦材として用いるものであって、図１〜４等の実施例に用いた構成材４Ａのように一枚の金属板を成形・加工した一部材からなる構成でも良いし、後述するようなそれぞれ別々に成形・加工された別部材（２，３）を、ビス、ボルト・ナット等の固定具による接続、溶接、かしめ等の各種一体化手段により一体化したものでも良く、前述のように少なくとも上フランジ４２又は下フランジ４３と、立ち上がり部４１を備える構成である。尚、図面上には符号４は付記していないが、本発明における構成材を総称的に指す説明にて用いる。ウェブ材５についても同様である。また、構成材４を天地逆に用いる場合、構成材４’というように符号に「’」を付記した。
尚、トラスは三角形を基本単位とした所要の強度を得られるようにフレーム状の部材を組んだ骨組みであり、所要の強度が得られれば一部分のフレームを省略しても良い。また、通常は三角形が基本単位であるが、四角形、台形などの場合もある。
【０００８】
図１〜４等の実施例に用いた構成材４Ａにて説明すると、構成材４Ａは、少なくとも隙間を介して対向する第１立ち上がり部１１１と第２立ち上がり部１２１とからなる立ち上がり部４１を有し、第１立ち上がり部１１１及び／又は第２立ち上がり部１２１の上端から延出する上フランジ４２、または第１立ち上がり部１１１及び／又は第２立ち上がり部１２１の下端から延出する下フランジ４３の何れか若しくは両方からなる構成である。
この構成材４Ａは、一部材からなり、立ち上がり部４１は、第１立ち上がり部１１１と第２立ち上がり部１２１とが隙間を介して対向状に重合（左右に並列）して形成されている。上フランジ４２は、第１立ち上がり部１１１の上端から左右方向の一方側へ延出する第１上フランジ１１２に第２立ち上がり部１２１の上端から左右方向の一方側へ延出する第２上フランジ１２２が被覆するように重合（上下に積層）して形成されている。下フランジ４３は、第１立ち上がり部１１１の下端から左右方向の一方側へ延出する第１下フランジ１１３と第２立ち上がり部の下端から左右方向の他方側へ延出する第２下フランジ１２３とが同一平面上に並列して形成されている。
【０００９】
尚、前述のように本発明に用いる構成材４は、立ち上がり部４１と、上フランジ４２又は下フランジ４３の何れか一方若しくは両方とからなるので、図１〜４等に用いた構成材４Ａなどのように立ち上がり部４１と上フランジ４２と下フランジ４３で形成されるものでも良いし、図１４（ｅ）に示す構成材４Ｔのように立ち上がり部４１と下フランジ４３のみで形成されるものでも良いし、図１３（ｉ）に示す構成材４Ｋのように立ち上がり部４１と上フランジ４２のみで形成されるものでも良い。
また、上フランジ４２は、図１〜４等に用いた構成材４Ａなどのように左右方向の一方側のみに形成されるものでも良いし、図１４（ｆ），（ｇ）に示す構成材４Ｕ，４Ｓのように左右方向の両側に形成されるものでも良い。下フランジ４３も同様であり、図１〜４等に用いた構成材Ａなどのように左右方向の両側に形成されるものでも良いし、図１３（ｊ），（ｋ）に示す構成材４Ｌ，４Ｍのように左右方向の何れか一方のみに形成されるものでも良い。
また、図１〜４等にて上弦材として用いられる構成材４Ａの記載に応じて立ち上がり部４１の上端に形成されるものを上フランジ４２、立ち上がり部４１の下端に形成されるものを下フランジ４３として説明したが、図１〜４等にて下弦材として用いられる構成材４Ａ’では天地逆に用いるので、その場合は前述の説明は実際の位置関係とは一致しない（図面では上側に下フランジ４３が、図面下側に上フランジ４２が位置する）が、後述する特殊なケースを除いて立ち上がり部４１に形成される隙間の開放部側を下フランジ４３、閉塞部側を上フランジ４２とする。
【００１０】
さらに、図示実施例の構成材４Ａの立ち上がり部４１には、長手方向に沿って適宜間隔で通孔４１１（開口部）を設け、ウェブ材５を固定する際のビスやボルト等の固定具を容易に固定できるようにした。このような開口部は、後述する受け材６を支持する取付孔としても良いし、建築物としての電気配線、その他の配線・配管などを通すための貫通孔としても良いし、後述する第１構成材部２及び第２構成材部３を一体化させるためのボルト孔、或いは梁等に固定したＬ型、Ｔ型のアングル材を固定するためのボルト孔として用いても良い。また、このような開口部の形状は目的に併せて円形、長方形、楕円形など適宜決定すれば良い。例えばボルト孔としての開口部を長手方向に細長く設ければ、ボルト止めの際に位置決めの微調整が可能となる。
また、開口部は、特に立ち上がり部４１を流れ方向に交わる方向に配した場合には、この開口部が空気等の連通路（空気層）となる。さらに開口部を設けることは、構成材４の重量軽減にも貢献する。
【００１１】
また、本発明において上弦材、下弦材として上下に並列させて配置した構成材４，４’の隙間に上端及び下端を挿入するウェブ材５は、構成材４，４’を接続する接続材であって、板状でも、棒状（パイプ状）でも良く、傾斜状に配する斜材でも、垂直状に配する垂直材でも良い。即ちトラスは、ウェブ材５として垂直材のみ用い、基本単位が四角形になるものでも良い。また、複数種類を組み合わせて用いても良い。
このウェブ材５の材質は各種金属、ＦＲＰ等の複合材料等、公知の各種材質が挙げられ、所望の接続強度が得られるものであれば特に限定しない。また、ウェブ材５と構成材４の立ち上がり部４１との固着はビス、ボルト・ナット等の固定具による接続を主とするが、溶接、接着剤による接着、かしめ等でも良く、所要の強度が得られれば公知の何れの方法でも良い。
【００１２】
図１に用いた斜材５Ａは、縦長の板状ウェブ材であって、前記構成材４Ａ，４Ａ’の隙間に挿入する上端及び下端には、予めビス、ボルト・ナット等の固定具を固定するための孔５１を穿設しておくようにした。
【００１３】
そして、図１に示す実施例では、まず構成材４Ａ，４Ａ’を上下に並列させて配置して上弦材、下弦材とするが、上弦材としての構成材４Ａは隙間の開放部側が下方に向くように、下弦材としての構成材Ａ’は隙間の開放部側が上方に向くように配置する。
そして、上弦材として配した構成材４Ａの隙間に斜材５Ａの上端を挿入して通孔４１１と孔５１との位置を合わせ（連通させ）、ビス、ボルト・ナット等の固定具により接続する。同様に、下弦材として配した構成材４Ａ’の隙間に斜材５Ａの下端を挿入して接続する。
尚、本発明における各構成材４，４’の隙間にウェブ材５を挿入する操作は、配置させた構成材４，４’に対してウェブ材５を挿入する場合と、ウェブ材５に対して構成材４，４’を適宜に動かして隙間にウェブ材５の上端及び下端が位置するようにする場合とを含むものである。
【００１４】
このように本発明のトラスは、上下に並列させた構成材４，４’の立ち上がり部４１，４１の隙間に複数のウェブ材５を挿入して接続するので、接合プレートを用いないで接続することができる。
また、こうして接続された構成材４は、上フランジ４２及び／又は下フランジ４３を有するので、容易に断熱材、遮音材などの機能材や内・外装材等を配置・固定することができる。
【００１５】
図２〜４に示す各実施例は、ウェブ材５の他の例を示す。
図２では、２種のウェブ材５、即ち前記斜材５Ａと垂直材５Ｂを組み合わせて狭い間隔で多数配して接続したので、より強度が高いものとなる。
また、図３では、前記斜材５Ａよりも幅広で中央に膨出部５２を設けた斜材５Ｃをウェブ材５として用いて接続したので、横方向の耐折り曲げ性の向上が図れるものとなる。
さらに、図４では、パイプ材の端部を潰して成形した斜材５Ｄをウェブ材５として用いて接続したので、斜材５Ｄの強度が向上し、変形を防ぐことができ、それを用いたトラスも大きな負荷が加わった場合に変形し難いものとなる。
【００１６】
図５，６に示す各実施例は、構成材４Ｂ’に、天井材等の壁材を受支するための受け材６を取り付けた。尚、構成材４Ｂ’は、通孔４１１の配設間隔が狭い以外は前記構成材４Ａと同様の構成材を天地逆に用いるようにした。また、壁材としてはグラスウール、発泡樹脂等からなるマット状又はボード状等の断熱材、吸音材、防火材、或いは各種素材から構成される化粧材等が挙げられる。
図５，６に示す各実施例では、下弦材として配置した構成材４Ｂ’の立ち上がり部４１に、より狭い間隔で多数の通孔４１１を穿設し、該通孔４１１を受け材６Ａ，６Ｂの取付孔としても用いた以外は、前記図１のトラスと略同様であるから同一符号を図面に付して説明を省略する。尚、図６は他図に対して６／８スケールで表記した。
図５に用いた受け材６Ａは、針金等の線材をＬ字状に加工したピース材であって、この受け材６Ａの複数を通孔４１１に引っ掛けるように構成材４Ｂ’の片側のみに設けたものであり、図６に用いた受け材６Ｂは、メッシュ状に加工したものであって、隣接する構成材４Ｂ’，４Ｂ’間に掛け渡すように設けたものである。この場合、受け材６Ａには天井材等の壁材（図示せず）の端部が受支され、受け材６Ｂには天井材等の壁材が全面的に受支されるものとなる。
尚、特に限定するものではないが、天井等の内装材を受支する場合には、受け材６を下弦材として用いる構成材４に取り付け、外装材を受支する場合には、受け材６を上弦材として用いる構成材４に取り付けるようにする。
このように受け材６は、構成材４の左右両側に設けても良いし、一方側にフランジ（上フランジ４２）がある場合などには上記受け材６Ａのように他方側のみに設けても良い。フランジがある場合でも、上記受け材６Ｂのように隣接する構成材４Ｂ’，４Ｂ’間に渡って設けることで内外装材の落下防止を目的として使用しても良い。
【００１７】
図７，８に示す各実施例では、下弦材として配置した構成材４Ｃ’の立ち上がり部４１に通孔４１１の一部を受け材６Ｃ，６Ｄを取り付けるための矩形状の取付孔４１２に代えた以外は、前記図１のトラスと略同様であるから同一符号を図面に付して説明を省略する。
図７に用いた受け材６Ｃは、金属板等の板材をＬ字状に加工したピース材であって、この受け材６Ｃの複数を取付孔４１２に係止するように構成材４Ｃ’の片側のみに設けたものであり、図８に用いた受け材６Ｄは、長尺な板材を加工したものである。
尚、この場合、受け材６Ｃ，６Ｄの取り付けは、先端をく字状に折曲した取付片６１を、構成材４Ｃ’の立ち上がり部４１の下端に形成したスリット４１３から弾性に抗して挿入し、取付孔４１２から取付片６１の先端を突出させることにより固定した。
このように受け材６を構成材４に取り付けるための手段については特に限定するものではなく、公知のどのような手段を用いても良い。
【００１８】
上記図７，８の各実施例のようにスリット（４１３）を形成することが可能であれば、上弦材に用いる構成材４に対して下弦材として構成材４を天地逆に用いる必要はない。例えば図９に示す実施例は、上弦材と同様に下弦材としても上フランジ４２が上方に位置し、下フランジ４３が下方に位置するように構成材４Ｄを用いた。但し、上弦材として用いる構成材４Ｄと区別するために構成材４Ｄ”とする。即ちこの実施例において下弦材として用いる構成材４Ｄ”は、立ち上がり部４１の上端に、斜材５Ａを挿入するための挿入用スリット４１４を形成した以外は配設方向も上弦材として用いる構成材４Ｄと同様である。尚、構成材４Ｄは、通孔４１１の配設間隔が広い以外は前記構成材４Ａと同様である。
この実施例では、下弦材として用いる構成材４Ｄ”の下フランジ４３が、屋内側の左右に形成されているので、該下フランジ４３を天井材等の内装材を受支する屋内側フランジとして用いることができる。
【００１９】
図１０に示す実施例は、異なる２種の構成材４を上弦材、下弦材として用いたものであって、上弦材としては前記構成材４Ａを用い、下弦材としては図１４（ｇ）に示す構成材４Ｓを天地逆に用いるようにした（構成材４Ｓ’）。
この実施例では、前記図９の例と同様に下弦材として用いる構成材４Ｓ’の屋内側フランジ（上フランジ４２）が、屋内側の左右に形成されているので、隣接するトラスの下弦材の屋内側フランジ間に天井材等の内装材を受支することができる。
【００２０】
図１１に示す屋根構造は、前記図９のトラスを用い、下弦材として用いる構成材４Ｄ”の屋内側フランジ（下フランジ４３）上にグラスウール、発泡樹脂等の断熱材、各種素材から構成される化粧材（壁材）７１を支持させ、上弦材として用いる構成材４Ｄの下フランジ１３上には断熱材７２を、上フランジ４２上には断熱材からなる下地材７３を載置し、その上に断面略Ｈ型状の外装材用保持部材７４を固定部材７４１にて固定した。そして、隣接する外装材用保持部材７４，７４間には、平坦部７５１の左右側縁に折下げ成形部７５２，７５２を備える外装材７５（７６：バックアップ材）を取り付け（弾性保持させ）、カバー材７７を取り付けて略平坦状の屋根面が形成されるように施工した。
尚、上フランジ４２上には直接外装材７５を取り付けても、図示するように下地材７３を介して外装材７５を取り付けても良い。また、外装材７５は屋根（屋根板）でも壁（外壁板）でも良く、縦葺き、横葺き、折板などが挙げられ、特に限定するものではない。
【００２１】
このようなトラスを用いて施工された屋根構造は、壁材７１の上面レベルと上弦材としての構成材４Ｄの上フランジ４２レベル（外装構造の下面レベル）の間に大きな空気層が形成されているので、断熱性が高いものとなる。例えば従来の母屋上に外装構造を施工したものでは、垂木等の厚みを超えない範囲の断熱材を配することができるが、本発明では配設するウェブ材５の高さの範囲で調整することができるので、より高い断熱性を容易に得ることができる。
【００２２】
図１２に示す屋根構造は、前記図３のトラスを用い、メッシュ状に加工した受け材６Ｅを断面略ハット型状の取付部材６２により下弦材として用いる構成材４Ａ’の立ち上がり部４１に取り付け、その上に各種素材から構成される天井材８１を支持させ、上弦材として用いる構成材４Ａの立ち上がり部４１にも同様にメッシュ状に加工した受け材６Ｆを断面略ハット型状の取付部材６３により取り付け、その上に断熱材８２を支持させ、さらにその上に断熱材８３を敷設した。この断熱材８３は、一端に下半が切り欠かれた重合部８３１、他端に上半が切り欠かれた被重合部８３２が形成され、これら重合部８３１及び被重合部８３２を、構成材４Ａの上フランジ４２を挟むように重合させることにより、断熱材８３が途切れることなく（隙間なく）連続するように敷設され、高い断熱性が得られる構造となっている。そして、その上に吊子８４を用いて外装材８５を固定した。
【００２３】
図１３は、本発明に用いる構成材４のその他の態様を示すものであり、図１３（ａ）〜（ｆ）に示す構成材４Ｅ〜４Ｈは、それぞれ別々に成形・加工された別部材（第１構成材部２，第２構成材部３）を、ビス、ボルト・ナット等の固定具による接続、溶接、かしめ等の各種一体化手段により一体化したものである。尚、図１３は他図に対して６／４スケールで表記した。
図１３（ａ）に示す構成材４Ｅは、前記図１〜３等に用いた構成材４Ａと同一の断面形状を有するが、第２構成材部３の第２上フランジ３２の先端で第１構成材部２と線接合して一体化されている。
図１３（ｂ）に示す構成材４Ｆは、第１上フランジ２２と第２上フランジ３２とが面接合して一体化されている。尚、面接合は、スポット溶接等による部分的な接合も含む。
図１３（ｃ）〜（ｅ）に示す構成材４Ｇは、第１上フランジ２２の先端に第２上フランジ３２の先端（折返し部）が係合し、図示しないビスやボルト・ナット、或いは溶接等により一体化される。このように第１構成材部２と第２構成材部３の上フランジ２２，３２は、重合するだけであっても、係止するものでも良く、この場合、別部材２，３の組み合わせ（位置決め）を容易に実施できる。
また、立ち上がり部４１の隙間（＝ウェブ材５の挿入部を除く部分の隙間）には、補強用部材４６としてプレート状（図１３（ｄ））、Ｌ型（図示せず）、Ｔ型（図１３（ｅ））などのアングル材を配しても良い。この補強用部材４６により、ボルト締めを行う場合に、第１立ち上がり部２１や第２立ち上がり部３１の変形を防止できる。また、荷重が集中するような部分等、特に強度が必要な部分には、立ち上がり部４１の隙間ばかりでなく、上フランジ４２及び下フランジ４３の上下面にも表面補強用部材４７を取り付けるようにしても良い。
図１３（ｆ）に示す構成材４Ｈは、上フランジ４２の途中に溝部４９形状を付加した。このように溝部４９を設けることにより、第１構成材部２と第２構成材部３の一体化の際の位置決めを容易に行うことができる。
【００２４】
図１３（ｇ）〜（ｉ）に示す構成材４Ｉ〜４Ｋは、一枚の金属板を成形・加工した構成であって、図１３（ｇ）の構成材４Ｉは下フランジ４３が第２下フランジ１２３のみで構成され、図１３（ｈ）の構成材４Ｊは下フランジ４３が第１下フランジ１１３のみで構成され、図１３（ｉ）の構成材４Ｋは下フランジ４３が存在しない。
図１３（ｊ）〜（ｌ）に示す構成材４Ｌ〜４Ｎは、上記図１３（ｇ）〜（ｉ）の構成材４Ｉ〜４Ｋと同一の断面形状を有するものであって、第２構成材部３の第２上フランジ３２の先端で第１構成材部２と線接合して一体化されている。そして、図１３（ｊ）の構成材４Ｌは下フランジ４３が第２下フランジ３３のみで構成され、図１３（ｋ）の構成材４Ｍは下フランジ４３が第１下フランジ２３のみで構成され、図１３（ｌ）の構成材４Ｎは下フランジ４３が存在しない。
上フランジ４２についても、第１上フランジ（１１２又は２２）と第２上フランジ（１２２又は３２）を重合して形成するばかりでなく、第１上フランジ２２のみ、或いは第２上フランジ３２のみで形成しても良い。
【００２５】
また、前述の図１３（ｄ）に示す構成材４Ｇでは、立ち上がり部４１のウェブ材５の挿入部を除く部分の隙間に、プレート状の補強用部材４６を挿入して強度を補強することを説明したが、構成材４を、それぞれ別々に成形・加工された別部材（第１構成材部２，第２構成材部３）を各種一体化手段により一体化して構成する態様においては、この補強用部材４６を、隙間形成部材として用いても良い。
例えば図１４（ａ）〜（ｄ）に示す構成材４Ｏ〜４Ｒは、断面Ｌ字状又は断面コ字状に成形した第１構成材部２と、断面略Ｚ字状又は断面略Ｌ字状に成形した第２構成材部３とを隙間形成部材４６を介して組み合わせることにより、それぞれ下段に示すような隙間を形成することができる。即ち前述のウェブ材５の接続に用いる隙間を形成するために、それ以外の部分に適宜隙間形成部材４６を配して組み合わせて一体化して構成材としても良い。尚、この場合、特に図１４（ｂ），（ｃ）に示す構成材４Ｐ，４Ｑは、隙間の上下両端が開放しているので、例えば上弦材、下弦材として同一の配設方向でスリットなどを形成することなく配設することができる。尚、この構成材４Ｐ，４Ｑでは、隙間の上下両端が開放する特殊なケースであるが、上方に図示したものを上フランジ４２、下方に図示したものを下フランジ４３とした。図１４は他図に対して６／４スケールで表記した。
【００２６】
また、構成材４の各部位の構成は、図示実施例に特に限定するものではない。
例えば図示実施例では、支持特性及び強度特性を考慮して、立ち上がり部４１を鉛直状とし、上フランジ４２、並びに下フランジ４３を水平状としたが、所定の支持強度を有するものであれば特にこれらに限定されるものではない。
【００２７】
以上本発明を図面の実施の形態に基づいて説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の構成を変更しない限りどのようにでも実施することができる。
【００２８】
【発明の効果】
以上説明したように本発明のトラスは、建築用構成材の立ち上がり部の隙間にウェブ材を挿入して上下に配置された建築用構成材を接続するので接続作業が容易で、接合プレートのような特別な部材を必要としないのでコストを低く押さえることができる。
また、上弦材、下弦材として用いる建築用構成材は、上フランジ及び／又は下フランジを有するので、容易に断熱材、遮音材などの機能材や内・外装材等を配置・固定することができる。
【００２９】
下弦材としての建築用構成材が、天井材等の内装材を受支する屋内側フランジを有する場合、容易に天井材等の内装材を取り付けることができる。
【００３０】
建築用構成材に天井材等の壁材を受支するための受け材を設けた場合、容易に壁材を取り付けることができる。
また、受け材は、建築用構成材の左右両側にフランジがある場合でも、隣接する建築用構成材間に渡って設けることで天井材等の壁材の落下防止材として利用できる。
【００３１】
建築用構成材の立ち上がり部に通孔を設けた場合、ウェブ材を固定する際のビスやボルト等の固定具を容易に固定できる。また、受け材を支持する取付孔として、或いは建築物としての電気配線、その他の配線・配管などを通すための貫通孔として用いることもできる。また、特に立ち上がり部を流れ方向に交わる方向に配した場合には、空気等の連通路（空気層）となる。さらに、建築用構成材の重量軽減にも貢献する。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）本発明のトラスの一例を示す斜視図、（ｂ）その側断面部、（ｃ）用いたウェブ材の斜視図である。
【図２】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図３】（ａ）本発明のトラスの他の一例を示す斜視図、（ｂ）その側断面図である。
【図４】（ａ）本発明のトラスの他の一例を示す斜視図、（ｂ）その側断面図である。
【図５】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図６】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図７】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図８】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図９】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図１０】本発明のトラスの他の一例を示す斜視図である。
【図１１】本発明のトラスを屋根構造に用いた一例を示す断面図である。
【図１２】本発明のトラスを屋根構造に用いた他の一例を示す断面図である。
【図１３】（ａ）〜（ｌ）本発明に用いる建築用構成材のバリエーションを示す断面図である。
【図１４】（ａ）〜（ｄ）隙間形成部材を介して組み合わせて一体化する本発明に用いる建築用構成材のバリエーションを示す断面図、（ｅ）〜（ｇ）一部材で構成される本発明に用いる建築用構成材のバリエーションを示す断面図である。
【符号の説明】
１１１  第１立ち上がり部
１１２  第１上フランジ
１１３  第１下フランジ
１２１  第２立ち上がり部
１２２  第２上フランジ
１２３  第２下フランジ
２  第１構成材部
２１  第１立ち上がり部
２２  第１上フランジ
２３  第１下フランジ
３  第２構成材部
３１  第２立ち上がり部
３２  第２上フランジ
３３  第２下フランジ
４，４Ａ〜４Ｕ  （建築用）構成材
４１  立ち上がり部
４１１  通孔
４２  上フランジ
４３  下フランジ
５  ウェブ材（５Ａ，５Ｃ，５Ｄ：斜材  ５Ｂ：垂直材）
５１  孔
６Ａ〜６Ｆ  受け材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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