(57)【要約】【課題】ＳＯＦＣの燃料電極材料中の金属触媒を高分散に配置させ電極反応場を増加させると同時に、上記金属触媒の凝集を抑制し長期安定性に優れる電極材料を提供する。【解決手段】燃料電極の骨格に、一般式：（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘ（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）ｘＯ３（ただし、０．８≦ｘ≦１．２、０≦ｙ≦０．４、０≦ｚ≦０．０７、金属元素Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎのうち１元素もしくは２元素）の組成を有する酸化物を添加し、還元し析出させたＣｏ粒子を分散させたことを特徴とする固体酸化物形燃料電池用燃料電極および燃料電極の骨格に、上記の組成を有する酸化物を添加し、還元し、Ｃｏ粒子を析出させたことを特徴とする上記燃料電極の製造方法である。【効果】電極反応場を増大することが可能となり、燃料電極に起因する電極過電圧を低減し開回路電圧付近での燃料電極の界面抵抗を低減することができる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
酸素イオン伝導性を有する金属酸化物と電子伝導性を有する金属またはその酸化物粒子の混合物を多孔質として形成した燃料電極の骨格に、一般式：（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘ（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）ｘＯ３（ただし、０．８≦ｘ≦１．２、０≦ｙ≦０．４、０≦ｚ≦０．０７、金属元素Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎのうち１元素もしくは２元素）の組成を有する酸化物を添加し、還元し析出させたＣｏ粒子を分散させたことを特徴とする固体酸化物形燃料電池用燃料電極。
【請求項２】
前記Ｃｏ粒子の粒径は５〜５０ｎｍであることを特徴とする請求項１記載の固体酸化物形燃料電池用電極。
【請求項３】
酸素イオン伝導性を有する金属酸化物と電子伝導性を有する金属またはその酸化物粒子の混合物を多孔質として形成した燃料電極の骨格に、一般式：（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘ（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）ｘＯ３（ただし、０．８≦ｘ≦１．２、０≦ｙ≦０．４、０≦ｚ≦０．０７、金属元素Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎのうち１元素もしくは２元素）の組成を有する酸化物を添加し、還元し、Ｃｏ粒子を析出させたことを特徴とする固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【請求項４】
前記酸化物を、この酸化物になりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で、前記骨格内に含浸し、その後熱処理することにより燃料電極の骨格内に酸化物粒子として形成することを特徴とする請求項３記載の固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【請求項５】
前記金属の有機化合物は前記金属の有機酸塩、金属のアルコキシド、有機金属錯体の一種以上であることを特徴とする請求項４記載の固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【請求項６】
前記酸化物を、この酸化物になりうる金属の無機化合物を含む溶液の状態で、前記骨格内に含浸し、その後熱処理することにより燃料電極の骨格内に酸化物粒子として形成することを特徴とする請求項３記載の固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【請求項７】
前記金属の無機化合物は前記金属の硝酸塩、塩化物、炭酸塩、硫酸塩、ホウ酸塩、リン酸塩の一種以上であることを特徴とする請求項６記載の固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【請求項８】
前記還元は、燃料電池の運転条件である、燃料電極側ガス雰囲気において施すことを特徴とする請求項３〜７のいずれか１項記載の固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【請求項９】
前記還元温度は５００〜１０００℃であることを特徴とする請求項８記載の固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、固体酸化物形燃料電池（Ｓｏｌｉｄ  Ｏｘｉｄｅ  Ｆｕｅｌ  Ｃｅｌｌｓ，以下ＳＯＦＣと略す）の燃料電極およびその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＳＯＦＣは、燃料と酸化剤の２種類のガスをそれぞれ酸素イオン導電性固体電解質によって隔てられた、燃料電極と空気極に供給して、それぞれの電極で電気化学反応を進行させて外部に電力を取り出す電池であり、電池の構成材料の全てに固体物質を用いるものの総称である。
【０００３】
ＳＯＦＣにおいて酸素イオン導電性固体電解質から供給される酸素イオンと燃料ガスとの電気化学的な酸化反応をつかさどる燃料電極材料として、Ｎｉと安定化ジルコニアからなるＮｉ−安定化ジルコニアサーメットやＮｉと希土類元素をドープしたセリアとのサーメット、またはＮｉとランタンガレート（ＬａＧａＯ３）系材料とのサーメットなどが用いられている。
【０００４】
ここで燃料電極中での電子伝導を担い、電気化学反応の際の触媒として働く金属としてＮｉが多用されるのは、Ｎｉが固体電解質に対する材料間の反応安定性に優れるなど要求される多くの条件を満たしており、低コストであることなどの理由による。
【０００５】
一方で、ＳＯＦＣにおいては、燃料源として精製された水素だけではなく、天然ガスや石炭ガス化ガスなどの炭化水素系燃料が想定されている。この場合燃料電極は、炭化水素系燃料を改質もしくは直接電極反応させるための触媒としての役割も果たす。
【０００６】
炭化水素系燃料を用いるＳＯＦＣにおいては、式１に示す炭化水素の分解反応などによって炭素が発生し、これが電極上に析出すると電極活性点を失活させ、多孔質な燃料電極を閉塞しガスの拡散を妨げるという不具合がある。これを避ける目的から、その炭化水素系燃料を水蒸気あるいは二酸化炭素を主成分とするガスと加熱反応させ、水素と一酸化炭素に改質した後、固体酸化物形燃料電池の燃料として用いる方法をとるのが一般的である。
【０００７】
ＣｎＨ２ｎ＋２→ｎＣ＋（ｎ＋１）Ｈ２      （式１）
【０００８】
ところが、この種の改質過程を含む燃料電池では、改質反応は発電に寄与しないうえに、反応に熱を必要とする吸熱反応であるため、発熱部位である発電部分からの熱移動の際に損失があり、高効率化の上で問題になる。
【０００９】
この問題を解決する手段として、天然ガスの主成分であるメタンを燃料とする固体酸化物形燃料電池において、電解質材料に高イオン伝導性物質を用い、水蒸気を添加することなく改質反応として式２に示す部分酸化反応を含む反応を電極反応として起こすことにより、炭素質の析出がなく改質および発電を行うことができる方法が見出されている（石原ら，第８回ＳＯＦＣ研究発表会要旨集，Ｐ９３，１９９９）。
【００１０】
ＣＨ４＋１／２Ｏ２＝ＣＯ＋２Ｈ２        （式２）
【００１１】
この反応はそれ自身が発電反応として機能するだけでなく、燃料電池の燃料として用いることのできる一酸化炭素、水素を生成するので、生成した燃料を他の燃料電池と組み合わせて発電を起こすことにより、高い効率での発電を可能とするものである。
【００１２】
ただし、上記の方法は、短期間の試験においてのみ検討されているにすぎない。上記したいずれのＳＯＦＣの燃料電極においても、電極反応の場となるのは三相界面であり、例えば上記検討の燃料電極／電解質材料系、Ｎｉ／ＬａＧａＯ３材料系では、Ｎｉ，ＬａＧａＯ３および燃料ガスが接する部分が三相界面に相当する。従って、燃料電極の三相界面の増大による電子の発生量の増加と、発生した電子の外部回路への効率な供給がＳＯＦＣにおける出力向上に必要となる。
【００１３】
また、炭化水素系ガスを燃料として用いる場合は、炭化水素系燃料の改質もしくは電極上での直接反応と炭化水素の分解による炭素析出は競争的な関係にあることから、炭化水素ガスを効率よく改質もしくは電極上での直接反応の速度を上げ効率よく電力を発生させるため、例えば燃料電極中の金属触媒の高分散化などの手段による触媒能力の向上が必要となる。
【００１４】
この要求に対する取り組みとして、セリア系材料を燃料電極の骨格とし、そこにＮｉや貴金属元素（Ｒｕ，Ｐｔなど）を高分散担持することで電極に混合導電性を持たせると同時に電極の触媒活性を向上させる方法（内田ら，電気化学会第６９回大会講演要旨集，ｐ２９３，２００２）や原料粉末であるＮｉＯ粉末やジルコニア粉末の粒径や粒径比を調整することによってＮｉ粒子やジルコニア粒子を高分散させ三相界面を増大させる検討（伊藤ら，第１１回ＳＯＦＣ研究発表会要旨集，Ｐ１，２００２）が行われている。
【００１５】
【非特許文献１】
第８回ＳＯＦＣ研究発表会要旨集（Ｐ９３，１９９９）
【非特許文献２】
電気化学会第６９回大会講演要旨集（ｐ２９３，２００２）
【非特許文献３】
第１１回ＳＯＦＣ研究発表会要旨集（Ｐ１，２００２）
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、このようなＮｉＯ粉末やジルコニア粉末の粒径や粒径比の調整によって、初期の発電特性は向上するものの、Ｎｉは高温、還元雰囲気において凝集する傾向があり、ＳＯＦＣ作動時の経時的な性能劣化の１つの要因となっている。また、Ｎｉを添加する場合も、添加する物質がＮｉ単一であるため、高分散担持したＮｉの凝集により三相界面が減少し、長期的に電極が失活していくという問題があった。一方で、燃料電極に貴金属を添加することにより電極の活性が向上し、耐炭素析出能力の向上にも有効であるが、コストの点や長期安定性に問題がある。
【００１７】
また、上記検討は燃料として水素が用いられた検討にすぎず、炭化水素系燃料を燃料として用いる際は、燃料の改質に対する活性、炭素析出に対し、不活性であることが要求される。
【００１８】
本発明の目的は、（１）ＳＯＦＣの燃料電極材料中の金属触媒を高分散に配置させ電極反応場を増加させると同時に、上記金属触媒の凝集を抑制し長期安定性に優れる電極材料を提供すること、（２）実用上想定されるＳＯＦＣである、燃料ガスに炭化水素系燃料を用いるＳＯＦＣの性能向上を目的として、炭化水素系燃料使用条件化で、高活性かつ長期安定性に優れる電極材料を提供することである。
【００１９】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、本発明による固体酸化物形燃料電池用燃料電極は、酸素イオン伝導性を有する金属酸化物と電子伝導性を有する金属またはその酸化物粒子の混合物を多孔質として形成した燃料電極の骨格に、一般式：（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘ（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）ｘＯ３（ただし、０．８≦ｘ≦１．２、０≦ｙ≦０．４、０≦ｚ≦０．０７、金属元素Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎのうち１元素もしくは２元素）の組成を有する酸化物を添加し、還元し析出させたＣｏ粒子を分散させたことを特徴とする。
【００２０】
さらに本発明による固体酸化物形燃料電池用燃料電極の製造方法は、酸素イオン伝導性を有する金属酸化物と電子伝導性を有する金属またはその酸化物粒子の混合物を多孔質として形成した燃料電極の骨格に、一般式：（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘ（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）ｘＯ３（ただし、０．８≦ｘ≦１．２、０≦ｙ≦０．４、０≦ｚ≦０．０７、金属元素Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎのうち１元素もしくは２元素）の組成を有する酸化物を添加し、還元し、Ｃｏ粒子を析出させたことを特徴とする。
【００２１】
前記問題を解決するためには、Ｎｉと同等以上に燃料ガスに対する高い酸化能力を有する金属触媒を探索し、その触媒を安定に燃料電極中に高分散に配置する必要がある。
【００２２】
本発明においては、高い触媒能を有する金属としてＣｏに着目し、一方で担体として炭素析出を考慮して、ＴｉＯ２系の酸化物などを含む塩基性の酸化物に着目し、この金属と酸化物を複合酸化物化することとした。さらに複合化した酸化物を還元することにより、安定に微細な金属粒子を析出させることを検討した。
【００２３】
また、本複合酸化物を従来の燃料電極の骨格構造中に添加することにより、本来の燃料電極の力学的な構造や電子伝導性を損なうことなく、電極反応場を増大させ、電極性能を更に向上する手法をとった。以上の手法において、ＣｏおよびＴｉＯ２を主元素とする複合酸化物の混合比や組成等について検討し、本発明を完成した。
【００２４】
【実施例】
本実施例では、例としてＮｉ−安定化ジルコニア系材料を骨格として用いた燃料電極によるセル発電試験結果を中心に説明するが、骨格はＮｉ−安定化ジルコニア系材料に限定されるものではなく、Ｎｉ−セリア系材料やＮｉ−ランタンガレート系材料を骨格として用いた燃料電極においても同等な効果を発揮する。
【００２５】
本実施例においては、セルの形状を電解質を支持膜とする電解質支持膜セルを用いたが、燃料電極を支持膜とする燃料電極支持膜セルおよび空気極を支持膜とする空気極支持膜セルを用いた場合でも同等な効果を発揮する。
【００２６】
【実施例１】
図１に本実施例で用いた試験用セルと試験用セルの測定装置への装着状況を示す。図１（ａ）は試験用セルの構成図、図１（ｂ）は試験用セルの取り付け部および測定装置への装着状況を示す図である。図１（ａ）より明らかなように、固体電解質１の両面に燃料電極２及び空気極３を設けた基本構造を備えている。なお、４は参照電極である。
【００２７】
骨格として用いたＮｉ−安定化ジルコニア系燃料電極材料は、原料粉末として電解質である８ｍｏｌ％のＹ２Ｏ３を固溶させた安定化ジルコニア（以下８ＹＳＺと略す）とＮｉＯを、ＮｉＯの含有率が６０ｗｔ％となるように混合した後、ＰＶＡを溶解した水溶液中で混合してスラリー電極（燃料電極）２とし、これを固体電解質１となる円板状のＹＳＺ基板（直径３．５ｃｍ、厚さ０．３５ｍｍ）の片面に直径１ｃｍとなるよう塗布し１４００℃で２時間、大気雰囲気中で焼成処理を行い骨格となる構造を形成した。
【００２８】
ここでは、上記の様に作製したセルを燃料電極の骨格となる構造と述べたが、上記セルは一般的な燃料電極の構造であり、これを参照となるセルとして、本発明のセルと特性の比較を行った。なお、骨格となる燃料電極の焼成温度は１２００℃から１６００℃の範囲の温度で行うことが可能である。
【００２９】
次に、ＹＳＺ基板１のもう一方の面に、ＬａＮｉ０．６Ｆｅ０．４Ｏ３粉末を、ＰＶＡを溶解した水溶液中で混合してスラリー状にし、直径１ｃｍとなるよう塗布し１０００℃、２時間、大気雰囲気中で焼成処理し空気極３を形成した。さらにＰｔからなる参照電極４を１０００℃で２時間、大気雰囲気中で焼成し発電試験用のセルの基本骨格を形成した。焼付け後の燃料電極２、空気極３および参照電極４の膜厚は０．０２〜０．１ｍｍである。以下の例においても電極の厚さはいずれの電極においてもおよそ一定である。
【００３０】
以上の通り作製した試験用セルの燃料電極骨格に、Ｃｏ２−ｘＴｉｘＯ３（０．８≦ｘ≦１．２）の組成を有する複合酸化物を、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加、乾燥工程を経た後、８５０℃で４時間、大気雰囲気中で焼成処理を行い所定の複合酸化物を得た。
【００３１】
ここで述べた金属の有機化合物は、例えば、微細な結晶を得るためには金属アルコキシドを出発物質とすることが望ましいが、溶液の化学的安定性の観点からは金属カルボキシレートも有効である。
【００３２】
骨格上に形成されたＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３は、電極骨格上に０．０５〜０．１５μｍの膜状の複合酸化物として形成されていることを電子顕微鏡観察から確認し、同時に所定の複合酸化物となっていることをＸ線回折測定より確認した。
【００３３】
例として、上記複合酸化物のうち所定の金属カルボキシレートを出発物質として形成したＣｏＴｉＯ３のＸ線回折チャートを図２の（ａ）に示した。本Ｘ線回折はピーク分離をより明確にするためＺｒＯ２基板上にスピンコートにより形成した薄膜のＸ線回折を示したものである。なお、骨格上への所定の複合酸化物の形成は８００〜９００℃の範囲の温度で行うことが可能である。
【００３４】
一般に、通常の燃料電池の作動温度である６５０〜１０００℃において水素雰囲気中で燃料電極の還元処理を行うと、ＮｉＯが還元され金属状のＮｉとなり電極反応をつかさどる触媒となると同時に、電極中の電子の移動媒体となる。
【００３５】
本発明における燃料電極は、その骨格を成すＮｉと同時に、燃料電極の骨格に形成したＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３においても、上記還元処理において、形成した複合酸化物からその構成成分であるＣｏが金属状で析出し、その粒子サイズは５〜５０ｎｍとなることが電子顕微鏡観察から確認された。また、析出した金属状の物質がＣｏであることをＸ線回折測定より確認した。
【００３６】
なお、上記還元処理は燃料電池の作動温度で行うことが作業プロセスの簡素化の観点からは望ましいが、燃料電池の作動温度以下でも可能であり、本発明における材料の還元処理は５００〜１０００℃で行うことが可能である。
【００３７】
例として、上記複合酸化物のうち所定の金属カルボキシレートを出発物質として形成したＣｏＴｉＯ３薄膜を還元した後のＸ線回折チャートを図２の（ｂ）に示した。本Ｘ線回折はピーク分離をより明確にするためＺｒＯ２基板上にスピンコートにより形成し、還元処理した薄膜のＸ線回折を示したものである。
【００３８】
また、比較のためにＣｏのみの有機化合物を含む溶液から酸化物を形成し、上記還元処理によりＣｏを析出させたが、そのサイズが２００ｎｍ以上であった。これより、本発明の実施によって、金属を析出させるもととなる酸化物が複合酸化物とすることによって、析出する金属が微細化する効果が現れていることがわかった。
【００３９】
作製した試験用セルは図１（ｂ）に示すように、酸化アルミニウムでできた取り付け部５に取り付けられる。後述する試験用セルの電気的測定のための配線は空気極３側をＰｔメッシュ６とＰｔ線６１とした。一方、燃料電極２側は、炭化水素の分解による炭素質の析出を避ける目的から、炭化水素の分解に不活性なＡｕをメッシュ７と線７１を配線として用いた。
【００４０】
また、試験温度付近に軟化点を持つガラスリング８を介して試験用セルを、図１（ｂ）における酸化アルミニウム管でできた取り付け部５に取り付けることにより、燃料電極２と空気極３、および参照電極４のガス雰囲気を区分した。なお９は電気炉である。
【００４１】
試験用セルを用いた電気的測定は、電流遮断法を用いた燃料電極における過電圧測定および開回路電圧（以下ＯＣＶと略す）付近での交流インピーダンス法から求めた燃料電極におけるセル界面抵抗測定によって行い、電極性能の指標とした。電流遮断法による過電圧特性評価は、試験セル電圧が０．６〜０．８Ｖ付近となる、電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２での燃料電極過電圧を代表的な値として用いた。
【００４２】
また、発電試験後の試験セル表面の目視による観察と、供給ガスと排出ガスに含まれる炭素原子の濃度をガスクロマトグラフにより測定し、その炭素原子供給量と炭素原子排出量のバランスを測定することにより炭化水素燃料からの炭素質の析出を観測した。なお、本発明の実施においては、炭化水素燃料として天然ガスの主成分であるメタンを用いた。
【００４３】
以上のように作製した試験セルおよび上記測定法を用いて、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルと形成していない試験セルの特性を比較するために、８００℃の電池動作温度において、燃料電極側雰囲気を乾燥水素、３ｖｏｌ％水蒸気添加水素、６４ｖｏｌ％水蒸気添加炭化水素（水蒸気／メタン体積比率＝２／１）、および乾燥メタンのそれぞれとし、試験を行った。
【００４４】
なお、空気極雰囲気は、いずれの場合も空気（酸素：窒素体積比率＝１：４）とした。また、各試験に先立ち、燃料電極雰囲気を乾燥水素にすることによる還元処理により、燃料電極中の複合酸化物から金属状のＮｉおよびＣｏを析出させた。
【００４５】
燃料電極過電圧とＯＣＶ付近での燃料電極の界面抵抗の、燃料電極側雰囲気およびＣｏとＴｉの混合比の依存性を表１にまとめた。表１はＮｉ−ＹＳＺを燃料電極の骨格構造上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３（０．８≦ｘ≦１．２）の組成を有する複合酸化物を、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態から形成した試験セルの燃料電極過電圧および開回路電圧付近での界面抵抗値を示している。
【００４６】
いずれの条件においても、燃料電極の骨格上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルは、Ｃｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成していない試験セルと比較すると、界面抵抗が約１／１０〜１／２６、また燃料電極過電圧が約１／３〜１／５に低減され、優れた発電特性を有することが確認された。特に、燃料ガス雰囲気が、乾燥水素や乾燥メタンといった乾燥状態の時に水蒸気添加条件に比較して低減効果が大きくなることが確認された。
【００４７】
なお、本試験条件においていずれの測定も発電初期で行った結果で、ガスクロマトグラフによる供給ガスと排出ガスに含まれる炭素原子供給量と炭素原子排出量はバランスされていた。つまり、本実施においては、発電試験セルへの炭素質の析出はないことが考えられる。
【００４８】
また、本試験を実施後、燃料電極の骨格上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した燃料電極において、燃料電極雰囲気を不活性なＮ２に切り換え、燃料電極の還元処理状態を保持したまま常温に戻した後、セル中の燃料電極の観察を電子顕微鏡で行ったところ、いずれの条件においても燃料電極の骨格上に、５〜２０ｎｍのＣｏ微粒子が析出していることが確認された。
【００４９】
次に、本実施における燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルと形成していない試験セルを、それぞれ電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した後、燃料電極雰囲気を不活性なＮ２に切り換え常温に戻し、発電試験セル表面を観察したところ、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成していない発電試験セルの燃料電極上には、黒色の析出物が確認された。この析出物は元素分析から、炭素質であることが確認された。一方、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルには、炭素質の析出は確認されなかった。
【００５０】
本実施では、骨格となるＮｉ−安定化ジルコニア系燃料電極材料として８ＹＳＺとＮｉＯの混合物を用い、固体電解質に８ＹＳＺ円板を用いたが、例えば骨格となるＮｉ−ＺｒＯ２系燃料電極材料として１０ｍｏｌ％のＳｃ２Ｏ３と１ｍｏｌ％のＡｌ２Ｏ３を固溶させたＺｒＯ２（以下１０ＳＡＳＺと略す）とＮｉＯの混合物、電解質に１０ＳＡＳＺの円板を用いた場合でも、本実施と同様の試験を行った結果、表２に示すように同様の効果が確認された。表２は、Ｎｉ−ＳＡＳＺを燃料電極の骨格構造上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３（０．８≦ｘ≦１．２）の組成を有する複合酸化物を、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態から形成した試験セルの燃料電極過電圧および開回路電圧付近での界面抵抗値を示している。
【００５１】
また、炭素質の析出に関しても本実施と同様の効果が確認された。なお、本実施における電池作動温度を８００℃としたが、６５０℃から１０００℃の温度範囲において同様の効果が確認されている。また、燃料電極の還元処理温度は、５００〜１０００℃で行うことが可能である。
【００５２】
これより、本実施によって、燃料電極の骨格上に燃料ガスの発電反応に活性な金属を複合酸化物の状態で形成し、水素雰囲気中で複合酸化物から金属微粒子を析出させることにより、燃料電極の反応能力を高めると同時に長期の試験にわたっても炭化水素燃料の分解による炭素質の析出を抑制する効果が現れていることが確認された。また、同効果は燃料ガス雰囲気を乾燥状態とした時の、燃料ガスの電極反応の特性向上に対して顕著であり、乾燥燃料を用いる際に、本発明における燃料電極が有効であることが確認された。
【００５３】
【表１】
2004259642.tif 000002
【００５４】
【表２】
2004259642.tif 000003
【００５５】
【実施例２】
実施例１では、燃料電極の骨格構造に添加する溶液を金属の有機化合物を含む溶液としたが、本実施例においては、添加する溶液を金属の無機化合物を含む溶液とした。ここで、この金属の無機化合物としては、例えば、金属硝酸塩が有効であり、金属塩化物を用いることも可能である。
【００５６】
この溶液の添加条件以外は実施例１と同一条件で電解質材料を８ＹＳＺとして作製した発電試験用セルの特性を、実施例１と同様の方法で測定した結果を表３にまとめた。表３は、Ｎｉ−ＹＳＺを燃料電極の骨格構造上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３（０．８≦ｘ≦１．２）の組成を有する複合酸化物を、その複合酸化物となりうる金属の無機化合物を含む溶液の状態から形成した試験セルの燃料電極過電圧および開回路電圧付近での界面抵抗値を示す。実施例１と同様に燃料電極の骨格上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成し、水素中で還元処理を施すことにより、界面抵抗および燃料電極過電圧いずれも低減されることが確認された。
【００５７】
次に、燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルと形成していない試験セルを、それぞれ電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した後、燃料電極雰囲気を不活性なＮ２に切り換え、燃料電極の還元処理状態を保持したまま常温に戻し、発電試験セル表面を観察した。
【００５８】
実施例１と同様に発電初期においては、発電試験セルへの炭素質の析出は観測されないが、５００時間保持した後では、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成していない発電試験セルの燃料電極上には、炭素質の析出が目視で確認された。一方、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルには、炭素質の析出は確認されなかった。
【００５９】
これより、本実施によって、燃料電極の骨格構造に添加する溶液が金属の有機化合物を含む溶液だけでなく、金属の無機化合物を含む溶液であっても、実施例１と同様の効果として、燃料電極の骨格上に燃料ガスの発電反応に活性な金属を複合酸化物の状態で形成し、水素雰囲気中で複合酸化物から金属微粒子を析出させることにより、燃料電極の反応能力を高めると同時に長期の試験にわたっても炭化水素燃料の分解による炭素質の析出を抑制する効果が現れていることが確認された。
【００６０】
【表３】
2004259642.tif 000004
【００６１】
【実施例３】
燃料電極の骨格に形成する複合酸化物から析出させる金属状のＣｏの凝集による特性低下を抑制し、長期運転にさらに有効な燃料電極とすることを目的とし、実施例１と同一条件で作製した燃料電極の骨格を持つ発電試験用セルにおいて、実施例１およびに２における燃料電極の骨格に形成したＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３においてｘ＝１の時のＣｏサイトを一部金属元素で置換した（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３（Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎ；０＜ｙ≦０．４）の組成を有する複合酸化物を、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加した発電試験用セルとして作製した。
【００６２】
骨格上への複合酸化物の熱処理条件は実施例１と同様とした。骨格上に形成された（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３は、電極骨格上に０．０５〜０．１５μｍの膜状の複合酸化物として形成されていることを電子顕微鏡観察から確認し、同時にＭｎおよびＭｇがＣｏＴｉＯ３に固溶し所定の複合酸化物となっていることをＸ線回折測定より確認した。
【００６３】
また、実施例１，２と同様に作製した燃料電極を水素雰囲気中で還元処理を施したところ、複合酸化物からその構成成分であるＣｏおよびＭｎとＭｇの一部が金属状で析出し、その粒子サイズは５〜５０ｎｍとなることが電子顕微鏡観察および元素分析から確認された。
【００６４】
複合酸化物の組成以外は実施例１と同一条件で電解質材料を８ＹＳＺとして作製した発電試験用セルの特性を、実施例１と同様の方法で測定した結果を表４にまとめた。表４は、Ｎｉ−ＹＳＺを用いた燃料電極の骨格構造上にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３においてｘ＝１の時のＣｏサイトを一部金属元素で置換した（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３（Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎ；０＜ｙ≦０．４）の組成を有する複合酸化物を、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態から形成した試験セルの燃料電極過電圧および開回路電圧付近での界面抵抗値を示す。
【００６５】
金属成分Ｍαを加えたことにより、複合酸化物中のＣｏの濃度が減じたため、燃料電極過電圧は大きくなったものの、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３を形成していない試験セルと比較し、界面抵抗および燃料電極過電圧ともに低減されることが確認された。つまり、本実施における、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３（Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎ）の組成を有する複合酸化物の添加によっても、燃料電極の反応能力を高める効果があることが確認された。
【００６６】
本実施例では、ＭαをＭｇ，Ｍｎのいずれかを添加した系での効果について示したがＭｇとＭｎの２元素を同時に固溶した系でも元素の固溶割合の合計が０＜ｙ≦０．４の範囲であれば同様の効果が現れることを確認している。なお、本実施においては、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３（Ｍα＝Ｍｇ，Ｍｎ）の組成を有する複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加したが、実施例２と同様に添加する溶液を金属の無機化合物を含む溶液としても同様の効果がある。
【００６７】
また、本実施においては、燃料電極の骨格に形成するＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３においてｘ＝１としたが、実施例１で示した０．８≦ｘ≦１．２のいずれの範囲においても同様の効果が確認されている。なお、本実施における電池作動温度を８００℃としたが、６５０℃から１０００℃の温度範囲において同様の効果が確認されている。また、燃料電極の還元処理温度は、５００〜１０００℃で行うことが可能である。
【００６８】
【表４】
2004259642.tif 000005
【００６９】
【実施例４】
次に、本実施における燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、燃料電極骨格に、それぞれＣｏＴｉＯ３、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３の組成を有する複合酸化物を形成した試験セルと形成していない試験セルを、それぞれ電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した際の燃料電極過電圧の時間変化を表５にまとめた。なお、本実施における電池作動温度は８００℃とした。表５は、Ｎｉ−ＹＳＺを燃料電極の骨格構造上にＣｏＴｉＯ３および（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３を形成し、燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した際の燃料電極過電圧の時間変化を示す。
【００７０】
燃料電極骨格上に複合酸化物を形成した試験セルは、いずれも形成していないセルと比較して、界面抵抗および燃料電極過電圧ともに低い値を保持することが確認された。特に、本実施例における（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３の組成を有する複合酸化物を形成した試験セルにおいては、燃料電極過電圧の増加の度合いが低減されており、長期運転に有用であることが確認された。
【００７１】
本実施後、燃料電極雰囲気を不活性なＮ２に切り換え、燃料電極の還元処理状態を保持したまま常温に戻し、発電試験セル表面を観察した。実施例１および２と同様に、５００時間保持した後では、燃料電極骨格に複合酸化物を形成していない発電試験セルの燃料電極上には、炭素の析出が目視で確認された。一方、燃料電極骨格にＣｏＴｉＯ３および（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３を形成した試験セルには、炭素質の析出は確認されなかった。
【００７２】
なお、本実施においては、燃料電極の骨格に形成するＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３においてｘ＝１としたが、実施例１で示した０．８≦ｘ≦１．２のいずれの範囲においても同様の効果が確認されている。また、Ｃｏサイトを置換する金属ＭαをＭα＝Ｍｎとし添加の割合をｙ＝０．２としたが、置換する金属はＭｎ，Ｍｇのいずれもしくは両方を用いることが可能で、金属Ｍαの添加の割合が０＜ｙ≦０．４の範囲においても、燃料電極過電圧の増加の度合いを低減する効果があることが確認されている。また、本実施においては燃料電極雰囲気を乾燥メタンとしたが、乾燥水素、水蒸気添加水素もしくは水蒸気添加炭化水素を燃料電極雰囲気とした場合も同様の効果が得られる。
【００７３】
これより、本実施によって、燃料電極の骨格上に形成する複合酸化物の元素を他の金属で一部置換することにより、燃料電極の反応能力を高めると同時に、特に長期の試験にわたっても燃料電極過電圧を増加させずに燃料電極の性能を保持することを可能とし、炭素質の析出を抑制する効果が現れていることが確認された。
【００７４】
【表５】
2004259642.tif 000006
【００７５】
【実施例５】
実施例３における燃料電極の骨格に形成した（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３を、Ｍα＝Ｍｎとし添加の割合をｙ＝０．２とした時のＴｉサイトを一部金属元素で置換した（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３（０＜ｚ≦０．０７）の組成となる複合酸化物とし、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加した発電試験用セルを複合酸化物の組成以外は実施例１と同一条件で電解質材料を８ＹＳＺととして作製した。
【００７６】
骨格上に形成された（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３は、電極骨格上に０．０５〜０．１５μｍの膜状の複合酸化物として形成されていることを電子顕微鏡観察から確認し、同時にＮｂが（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３に固溶し所定の複合酸化物となっていることをＸ線回折測定より確認した。
【００７７】
また、実施例１，３と同様に作製した燃料電極を水素雰囲気中で還元処理を施したところ、複合酸化物からその構成成分であるＣｏおよびＭｎの一部が金属状で析出し、その粒子サイズは５〜５０ｎｍとなることが電子顕微鏡観察および元素分析から確認された。
【００７８】
本実施例における発電試験用セルの特性を、実施例１と同様の方法で測定した結果を表６にまとめた。なお本実施における電池作動温度は８００℃とした。表６は、Ｎｉ−ＹＳＺを用いた燃料電極の骨格構造上に（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３を、Ｍα＝Ｍｎとし添加の割合をｙ＝０．２とした時のＴｉサイトを一部金属元素で置換した（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３（０＜ｚ≦０．０７）の組成となる複合酸化物とし、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態から形成した試験セルの燃料電極過電圧および開回路電圧付近での界面抵抗値を示す。
【００７９】
（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３を形成した試験セルは、形成していない試験セルと比較し、界面抵抗および燃料電極過電圧ともに低減されることが確認された。つまり、本実施における、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３の組成を有する複合酸化物の添加によっても、燃料電極の反応能力を高める効果があることが確認された。
【００８０】
なお、本実施においては、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３の組成を有する複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加したが、実施例２と同様に添加する溶液を金属の無機化合物を含む溶液としても同様の効果がある。また、本実施においては、燃料電極の骨格に形成する（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３においてｙ＝０．２としたが、実施例１で示した０＜ｘ≦０．４のいずれの範囲においても同様の効果が確認されている。
【００８１】
また、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３において（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）とＴｉのモル比率を（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）：Ｔｉ＝１：１としたが、実施例１で示したＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３において０．８≦ｘ≦１．２の範囲で効果が見られたのと同様に、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘＴｉｘＯ３とあらわした場合０．８≦ｘ≦１．２の範囲で同様の効果があることを確認している。なお、本実施における電池作動温度を８００℃としたが、６５０℃から１０００℃の温度範囲において同様の効果が確認されている。また、燃料電極の還元処理温度は、５００〜１０００℃で行うことが可能である。
【００８２】
【表６】
2004259642.tif 000007
【００８３】
【実施例６】
次に、本実施における燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、燃料電極骨格に、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３および（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３の組成を有する複合酸化物を形成した試験セルと形成していない試験セルを、それぞれ電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した際の燃料電極過電圧の時間変化を表７にまとめた。なお、本実施における電池作動温度は８００℃とした。表７はＮｉ−ＹＳＺを用いた燃料電極の骨格構造上に（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３および（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ０．９５Ｎｂ０．０５）Ｏ３を形成し、燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した際の燃料電極過電圧の時間変化を示す。
【００８４】
燃料電極骨格上に複合酸化物を形成した試験セルは、いずれも形成していないセルと比較して、界面抵抗および燃料電極過電圧ともに低い値を保持することが確認された。特に、本実施例における（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３の組成を有する複合酸化物を形成した試験セルにおいては、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３と比較しても、運転初期の燃料電極過電圧を低く押さえることが可能であると同時に、５００時間運転後においても燃料電極過電圧の増加の度合いが低減されており、長期運転に有用であることが確認された。
【００８５】
本実施後、燃料電極雰囲気を不活性なＮ２に切り換え、燃料電極の還元処理状態を保持したまま常温に戻し、発電試験セル表面を観察した。実施例１および２と同様に、５００時間保持した後では、燃料電極骨格に（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３および（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３を形成していない発電試験セルの燃料電極上には、炭素質の析出が確認された。一方、燃料電極骨格に（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３および（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３を形成した試験セルには、炭素質の析出は確認されなかった。
【００８６】
また、本実施においては、燃料電極の骨格に形成する（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３においてｙ＝０．２としたが、実施例１で示した０＜ｘ≦０．４のいずれの範囲においても同様の効果が確認されている。
【００８７】
また、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３において（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）とＴｉのモル比率を（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）：Ｔｉ＝１：１としたが、実施例１で示したＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３において０．８≦ｘ≦１．２の範囲で効果が見られたのと同様に、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘＴｉｘＯ３とあらわした場合０．８≦ｘ≦１．２の範囲で同様の効果があることを確認している。
【００８８】
【表７】
2004259642.tif 000008
【００８９】
【実施例７】
実施例１〜６では、Ｎｉ−安定化ジルコニア系材料を骨格として用いた燃料電極によるセル発電試験結果を例に説明した。本実施例では、燃料電池の固体電解質をＬａＧａＯ３系材料とし、Ｎｉ−ＣｅＯ２系材料を骨格として用いた燃料電極によるセル発電試験結果を例に説明する。
【００９０】
骨格として用いたＮｉ−ＣｅＯ２系燃料電極材料は、原料粉末としてＳｍを添加したＣｅＯ２（Ｃｅ０．８Ｓｍ０．２Ｏ２：以下ＳＤＣと略す）を例として用い、これとＮｉＯを、ＮｉＯの含有率が６０ｗｔ％となるように混合した後、ＰＶＡを溶解した水溶液中で混合してスラリー電極とし、これを固体電解質となるＬａＧａＯ３系材料の例として、ＬａＧａＯ３のＬａサイトとＧａサイトをＳｒとＭｇでそれぞれ一部置換したＬａ０．８Ｓｒ０．２Ｇａ０．８Ｍｇ０．２Ｏ３の円板（直径３．５ｃｍ、厚さ０．３５ｍｍ）の片面に直径１ｃｍとなるよう塗布し１２００℃で２時間、大気雰囲気中で焼成処理を行い骨格となる構造を形成した。
【００９１】
ここでは、上記の様に作製したセルを燃料電極の骨格となる構造と述べたが、上記セルは一般的な燃料電極の構造であり、これを参照となるセルとして、本発明のセルと特性の比較を行った。なお、骨格となる燃料電極の焼成温度は１１００℃から１３００℃の範囲の温度で行うことが可能である。
【００９２】
次に、Ｌａ０．８Ｓｒ０．２Ｇａ０．８Ｍｇ０．２Ｏ３円板のもう一方の面に、ＬａＮｉ０．６Ｆｅ０．４Ｏ３粉末を、ＰＶＡを溶解した水溶液中で混合してスラリー状にし、直径１ｃｍとなるよう塗布し１０００℃、２時間、大気雰囲気中で焼成処理し空気極を形成した。さらにＰｔからなる参照電極を１０００℃で２時間、大気雰囲気中で焼成し発電試験用のセルの基本骨格を形成した。焼付け後の燃料電極、空気極および参照電極の膜厚は０．０２〜０．１ｍｍである。
【００９３】
以下の例においても電極の厚さはいずれの電極においてもおよそ一定である。以上の通り作製した試験用セルの燃料電極骨格に、実施例６で示した（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３（０＜ｚ≦０．０７）の組成となる複合酸化物とし、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加した発電試験用セルとして作製した。
【００９４】
上記骨格上への複合酸化物の熱処理条件は実施例１と同様とした。骨格上に形成された（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３は、電極骨格上に０．０５〜０．１５μｍの膜状の複合酸化物として形成されていることを電子顕微鏡観察から確認し、同時にＮｂが（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）ＴｉＯ３に固溶し所定の複合酸化物となっていることをＸ線回折測定より確認した。
【００９５】
また、実施例１，３と同様に作製した燃料電極を水素雰囲気中で還元処理を施したところ、複合酸化物からその構成成分であるＣｏおよびＭｎの一部が金属状で析出し、その粒子サイズは５〜５０ｎｍとなることが電子顕微鏡観察および元素分析から確認された。
【００９６】
以上のように作製した発電試験用セルの特性を、実施例１と同様の方法で測定した結果を表８にまとめた。なお、本実施における電池の作動温度は８００℃とした。表８は、Ｌａ０．８Ｓｒ０．２Ｇａ０．８Ｍｇ０．２Ｏ３電解質上に形成したＮｉ−ＳＤＣを用いた燃料電極の骨格構造上に（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３を、Ｍα＝Ｍｎとし添加の割合をｙ＝０．２とした時のＴｉサイトを一部金属元素で置換した（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３（０＜ｚ≦０．０７）の組成となる複合酸化物とし、その複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態から形成した試験セルの燃料電極過電圧および開回路電圧付近での界面抵抗値を示す。
【００９７】
（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３を形成した試験セルは、形成していない試験セルと比較し、界面抵抗および燃料電極過電圧ともに低減されることが確認された。つまり、本実施における、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３の組成を有する複合酸化物の添加は、固体電解質をＬａＧａＯ３系材料とし、Ｎｉ−ＣｅＯ２系材料を骨格として用いた燃料電極を用いたセルにおいても、燃料電極の反応能力を高める効果があることが確認された。
【００９８】
次に、燃料電極雰囲気を乾燥メタンとし、燃料電極骨格にＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３を形成した試験セルと形成していない試験セルを、それぞれ電極の単位面積あたりに流す電流値が０．５Ａ／ｃｍ２で５００時間保持した後、燃料電極雰囲気を不活性なＮ２に切り換え、燃料電極の還元処理状態を保持したまま常温に戻し、発電試験セル表面を観察した。
【００９９】
実施例１と同様に発電初期においては、発電試験セルへの炭素質の析出は観測されないが、５００時間保持した後では、燃料電極骨格に（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３を形成していない発電試験セルの燃料電極上には、炭素質の析出が目視で確認された。一方、燃料電極骨格に（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３を形成した試験セルには、炭素質の析出は確認されなかった。
【０１００】
なお、本実施においては、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３の組成を有する複合酸化物となりうる金属の有機化合物を含む溶液の状態で添加したが、実施例２と同様に添加する溶液を金属の無機化合物を含む溶液としても同様の効果がある。
【０１０１】
また、本実施においては、燃料電極の骨格に形成する（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３においてｙ＝０．２としたが、実施例１で示した０＜ｘ≦０．４のいずれの範囲においても同様の効果が確認されている。
【０１０２】
また、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）ＴｉＯ３において（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）とＴｉのモル比率を（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）：Ｔｉ＝１：１としたが、実施例１で示したＣｏ２−ｘＴｉｘＯ３において０．８≦ｘ≦１．２の範囲で効果が見られたのと同様に、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘＴｉｘＯ３とあらわした場合０．８≦ｘ≦１．２の範囲で同様の効果があることを確認している。
【０１０３】
また、（Ｃｏ０．８Ｍｎ０．２）（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）Ｏ３添加による電極性能の向上の効果は６５０℃から１０００℃のいずれの電池作動温度においても確認できた。また、燃料電極の還元処理温度は、５００〜１０００℃で行うことが可能である。
【０１０４】
【表８】
2004259642.tif 000009
【０１０５】
【発明の効果】
本発明によれば、固体酸化物形燃料電池の燃料電極の酸素イオン伝導性を有する金属酸化物と電子伝導性を有する金属またはその酸化物粒子の混合物を多孔質として形成した骨格に、一般式：Ｃｏ２−ｘＴｉｘＯ３（０．８≦ｘ≦１．２）、（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘＴｉｘＯ３（０＜ｙ≦０．４）もしくは（Ｃｏ１−ｙＭαｙ）２−ｘ（Ｔｉ１−ｚＮｂｚ）ｘＯ３（０＜ｚ≦０．０７）で表される酸化物を添加し、燃料電池運転条件で還元処理を施し、微細な電極触媒となる金属を析出させることによって、電極反応場を増大することが可能となり、燃料電極に起因する電極過電圧を低減し開回路電圧付近での燃料電極の界面抵抗を低減することができる。
【０１０６】
同時に、析出する微細な金属触媒を複合酸化物中から析出させるため、その電極触媒の構造の保持が容易であり、よって長時間の発電雰囲気においても電極特性の劣化を抑えることが可能となる。さらに、燃料電池の燃料として炭化水素燃料を用いた際に、炭化水素燃料の分解による炭素質の燃料電極上への析出を抑制することが可能であり、その効果を長時間保持することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例で用いた試験用セルと試験用セルの測定装置への装着状況を示す概念図。
【図２】本発明の実施における、燃料電極骨格上の形成する複合酸化物ＣｏＴｉＯ３のＸ線回折を示した図。
【符号の説明】
１      固体電解質
２      燃料電極
３      空気極
４      参照電極
５      取り付け部（酸化アルミニウム管）
６      Ｐｔメッシュ
６１      Ｐｔ線
７      Ａｕメッシュ
７１      Ａｕ線
８      ガラスリング
９      電気炉
【図１】
2004259642.tif 000010
【図２】
2004259642.tif 000011