(57)【要約】【課題】耐摩耗性及び耐セット性を維持しつつ、優れた氷上制動性能を発揮する、タイヤトレッド用ゴム組成物を提供する。【解決手段】少なくとも１種のジエン系ゴムからなるゴム成分１００重量部に対して、平均長１０ｍｍ以下の短繊維を１〜１０重量部、並びに、硫黄をａ重量部、式：Ｒ２Ｎ−（Ｃ＝Ｓ）−Ｓ−Ｓ−（ＣＨ２）ｘ−Ｓ−Ｓ−（Ｃ＝Ｓ）−ＮＲ２  ［Ｒ＝Ｃ６Ｈ５ＣＨ２，  ｘ＝６］によって表される配合剤Ｂをｂ重量部、及び１種以上のスルフェンアミド系加硫促進剤を合計でｃ重量部配合してなるゴム組成物であって、前記ａ、ｂ、及びｃが、ｂ≧０．２、１．２≦ａ＋ｂ／２≦２．０、及び０．５≦ｃ／（ａ＋ｂ／２）≦１．０の３個の関係式を同時に満足することを特徴とするゴム組成物。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１種のジエン系ゴムからなるゴム成分１００重量部に対して、平均長１０ｍｍ以下の短繊維を１〜１０重量部、並びに、硫黄をａ重量部、下式
2004339433.tif 000006
によって表される配合剤Ｂをｂ重量部、及び１種以上のスルフェンアミド系加硫促進剤を合計でｃ重量部配合してなるゴム組成物であって、
前記ａ、ｂ、及びｃが、下式
ｂ≧０．２、
１．２≦ａ＋ｂ／２≦２．０、
０．５≦ｃ／（ａ＋ｂ／２）≦１．０
の関係を同時に満足することを特徴とするゴム組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ゴム組成物、特にタイヤトレッド用ゴム組成物、とりわけ氷雪路、湿潤路、乾燥路等における走行を目的とする全天候タイヤ及び／又はスタッドレスタイヤのタイヤトレッド用ゴム組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
タイヤ、特に氷雪路、湿潤路、乾燥路等における走行を目的とする全天候タイヤ及び／又はスタッドレスタイヤにおいて、例えば、氷上での制動性能及び乾燥路での耐摩耗性の向上を目的として、タイヤトレッド用ゴム組成物に短繊維を配合することが、当該技術分野において従来から提案されており、このような提案の例としては、例えば、特開平９−１２７７７号公報、特開平１１−２８９１４号公報、及び特開２００１−１１２３７号公報の各明細書に記載されている発明を挙げることができる。
【０００３】
しかしながら、上記各公報に記載されている発明を初めとする従来技術においては、ゴム組成物中に配合されている短繊維の配向性が高まるにつれて耐セット性が低下し、例えば、全天候タイヤ及び／又はスタッドレスタイヤのように細かいブロック及び／又はサイプを有するトレッドパターンにおいては特に、ブロックの変形（スマッシング）が起こり、初期の溝面積やブロック形状を維持することができなくなり、所望の制動性能、特に氷上での制動性能を得ることが困難となりがちであった。
【０００４】
一方、当該技術分野においては、特に全天候タイヤ及び／又はスタッドレスタイヤにおいて、氷上での制動性能における更なる改良が求められており、耐摩耗性及び耐セット性を維持しつつ、氷上での制動性能を更に向上させることを目的として、継続的な努力が払われている。
【０００５】
この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては次のものがある。
【特許文献１】
特開平９−１２７７７号公報
【特許文献２】
特開平１１−２８９１４号公報
【特許文献３】
特開２００１−１１２３７号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、耐摩耗性及び耐セット性を維持しつつ、優れた氷上制動性能を発揮する、タイヤトレッド用ゴム組成物を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的は、少なくとも１種のジエン系ゴムからなるゴム成分１００重量部に対して、平均長１０ｍｍ以下の短繊維を１〜１０重量部、並びに、硫黄をａ重量部、下式
2004339433.tif 000002
によって表される配合剤Ｂをｂ重量部、及び１種以上のスルフェンアミド系加硫促進剤を合計でｃ重量部配合してなるゴム組成物であって、
前記ａ、ｂ、及びｃが、下式
ｂ≧０．２、
１．２≦ａ＋ｂ／２≦２．０、
０．５≦ｃ／（ａ＋ｂ／２）≦１．０
の関係を同時に満足することを特徴とするゴム組成物によって達成される。
【０００８】
【発明の実施の形態】
本発明に係るゴム組成物において使用されるゴム成分としては、天然ゴム（ＮＲ）またはジエン系ゴムのいずれか、あるいはこれらの混合系を用いることができる。ジエン系ゴムとしては、例えば、各種ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、各種スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体ゴム等が挙げられる。好ましくは、本発明に係るゴム組成物におけるゴム成分は、天然ゴム（ＮＲ）またはポリブタジエンゴム（ＢＲ）のいずれか、あるいはこれらの混合系である。
【０００９】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物は、上記ゴム成分１００重量部に対して、平均長１０ｍｍ以下の短繊維を１〜１０重量部配合し、更に、硫黄をａ重量部、下式
2004339433.tif 000003
によって表される配合剤Ｂをｂ重量部、及び１種以上のスルフェンアミド系加硫促進剤を合計でｃ重量部配合してなるゴム組成物であって、
前記ａ、ｂ、及びｃが、下式
ｂ≧０．２、
１．２≦ａ＋ｂ／２≦２．０、
０．５≦ｃ／（ａ＋ｂ／２）≦１．０
の関係を同時に満足することを特徴とするゴム組成物である。
【００１０】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物に配合される上記短繊維を構成する材料の例としては、金属、ガラス、セラミック、カーボン、天然ポリマー及び合成ポリマー等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。好ましくは、上記短繊維を構成する材料は、ポリアミド系ポリマーである。より好ましくは、上記短繊維を構成する材料は、ナイロン６（ポリカプロラクタム）である。
【００１１】
上記短繊維は、平均長が１０ｍｍ以下、好ましくは０．２〜１０ｍｍ、より好ましくは０．５〜５ｍｍであるのが望ましい。上記短繊維の平均長が０．２ｍｍ未満である場合には、加硫後のゴム組成物の氷上制動性能の改良において、短繊維の配合による十分な効果が得られず、逆に、上記短繊維の平均長が１０ｍｍを超える場合には、短繊維の配合により、ゴム組成物の混合加工性が低下し、加硫後のゴム組成物の耐摩耗性が低下するので好ましくない。
【００１２】
また、上記短繊維は、平均直径が１５０μｍ  以下、好ましくは２０〜１５０μｍ  、より好ましくは４０〜１００μｍ  であるのが望ましい。上記短繊維の平均直径が２０μｍ  未満である場合には、短繊維の剛性が不十分となり、加硫後のゴム組成物の氷上制動性能の改良において、短繊維の配合による十分な効果が得られず、逆に、上記短繊維の平均直径が１５０μｍ  を超える場合には、短繊維の剛性が過大となり、短繊維の配合により、加硫後のゴム組成物の耐疲労性が低下するので好ましくない。
【００１３】
更に、本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物における上記短繊維の配合量は、上記ゴム成分１００重量部に対して、１〜１０重量部、好ましくは２〜７重量部であるのが望ましい。上記短繊維の配合量が、上記ゴム成分１００重量部に対して、１重量部未満である場合には、加硫後のゴム組成物の氷上制動性能の改良において、短繊維の配合による十分な効果が得られず、逆に、上記短繊維の配合量が、上記ゴム成分１００重量部に対して、１０重量部を超える場合には、短繊維の配合により、ゴム組成物の混合加工性が低下するので好ましくない。
【００１４】
上記の式におけるａ＋ｂ／２は、本発明に係るゴム組成物中の架橋剤成分の配合量に対応する値であり、また、ｃ／（ａ＋ｂ／２）は、本発明に係るゴム組成物中の架橋剤成分の配合量に対する加硫促進剤の配合量の比に対応する値である。上記加硫系成分を、上記の式を同時に満足する条件下で配合することによって、本発明の所与の特性を有するゴム組成物を得ることができる。
【００１５】
上記硫黄及びスルフェンアミド系加硫促進剤としては、ゴム配合技術分野において周知のものを通常の配合量で使用することができ、それぞれ、粉末硫黄並びにＮ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリル−スルフェンアミド（ＴＢＢＳ）（例えば、大内新興化学工業株式会社製「ノクセラーＮＳ−Ｆ」）及びＮ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＣＢＳ）（例えば、大内新興化学工業株式会社製「ノクセラーＣＺ−Ｇ」）等を例として挙げることができる。
【００１６】
上記配合剤Ｂ自体は、ゴム配合技術分野において既知の化合物であり、例えば、特開  ２００１−２８３３号公報において、ジエン系ゴムおよび常套の添加剤からなる加硫性ゴム組成物に、ゴム１００重量部に対して、ａ）上記配合剤Ｂを０．５〜３．８重量部、ｂ）硫黄を０．５〜２重量部、及びｃ）少なくとも１種の加硫促進剤を０．５〜３．０重量部を配合することによって、加硫後のゴム組成物の発熱性を悪化させること無く、耐引裂性及び耐老化性を向上させることが開示されている。
【００１７】
しかしながら、本発明においては、ゴム成分１００重量部に対する、硫黄、配合剤Ｂ、及び１種以上の特定の加硫促進剤（具体的には、スルフェンアミド系加硫促進剤）の配合量（それぞれ、ａ、ｂ、及びｃ重量部（複数種の加硫促進剤を使用する場合には、それらの合計配分量を表す））を、上記３個の関係式を同時に満足するように規定することにより、ゴム組成物の他の特性を犠牲にすること無く、当該ゴム組成物がトレッド部に使用されているタイヤにおいて、ひときわ優秀な氷上制動性能を実現することができることを見出したものである。
【００１８】
具体的には、ｂが０．２重量部未満である場合には、加硫後のゴム組成物における短繊維の配合による耐セット性の低下を抑制する効果が不十分となる。また、ａ＋ｂ／２が１．２重量部未満である場合には、加硫後のゴム組成物の硬度が低く、ブロック剛性確保には不十分となり、逆に、ａ＋ｂ／２が２．０重量部を超える場合には、加硫後のゴム組成物における短繊維の配合による耐セット性の低下を抑制する効果が不十分となる。更に、ｃ／（ａ＋ｂ／２）が０．５未満である場合には、加硫後のゴム組成物における短繊維の配合による耐セット性の低下を抑制する効果が不十分となり、逆にｃ／（ａ＋ｂ／２）が１．０を超えると、破断伸びが低下し、耐摩耗性の低下が顕著となる。
【００１９】
すなわち、本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物においては、ゴム成分に上記短繊維を配合し、更に、上記ａ、ｂ、及びｃの値が上記３個の関係式を同時に満足するように、硫黄、配合剤Ｂ、及び１種以上の加硫促進剤を配合することによって、加硫後のゴム組成物において、短繊維の配合による氷上制動性能を更に向上させると同時に、短繊維の配合による耐セット性の低下を十分に抑制することができるのである。
【００２０】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物には、カーボンブラック、充填材（例えば、シリカ）、プロセスオイル、可塑剤、軟化剤、加硫助剤、加硫遅延剤、加硫活性化剤、老化防止剤等、及び／又はゴム配合技術分野において一般的に使用される他の各種添加剤を更に配合することができる。これらの添加剤の配合量も、本発明の目的に反しない限り、従来の一般的な配合量とすることができる。
【００２１】
また、本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物に、例えば、熱膨張性熱可塑性樹脂粒子、粉砕ゴム、硬質多孔性粒子、及び中空ポリマー等の、昨今のスタッドレスタイヤのトレッド用ゴム組成物において使用されている種々の添加剤を更に配合してもよい。
【００２２】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物は、公知のゴム用混練機械（例えば、ロール、バンバリーミキサー、ニーダー等）を使用して、上記各成分を混合することによって製造することができる。
【００２３】
以下に記載する標準例、比較例、及び実施例によって本発明を更に詳しく説明するけれども、本発明の技術的範囲は、これらの例に限定されるものではない。
【００２４】
【実施例】
標準例、比較例１〜８、及び実施例１〜４
配合成分
後述する各種試験片の調製において使用される各種配合成分を、以下に列記する。
【００２５】
天然ゴム（ＮＲ）：ＳＴＲ−２０
ポリブタジエンゴム（ＢＲ）：日本ゼオン株式会社製「Ｎｉｐｏｌ  １２２０」
カーボンブラック（ＣＢ）：昭和キャボット株式会社製「ショウブラックＮ２２０」（ＩＳＡＦ）
アロマオイル：富士興産株式会社製「フレックスＭ」
亜鉛華：正同化学工業株式会社製「酸化亜鉛  ３種」
ステアリン酸：日本油脂株式会社製「ビーズステアリン酸」
老化防止剤（６ＰＰＤ）：Ｆｌｅｘｓｙｓ社製「ＳＡＮＴＯＦＬＥＸ  ６ＰＰＤ」（Ｎ−フェニル−Ｎ’−１，３−ジメチルブチル−ｐ−フェニレンジアミン）
ワックス：大内新興化学工業株式会社製「サンノック」
【００２６】
2004339433.tif 000004
【００２７】
各種試験片の調製
以下の表Ｉに示す、硫黄、配合剤Ｂ、及び加硫促進剤以外の成分を、以下の表Ｉに示す配合量で、バンバリーミキサー及び練りロール機で混合混練し、１６５±５℃に達したときにマスターバッチを放出した。このマスターバッチに、以下の表Ｉに示す配合量の硫黄、配合剤Ｂ（標準例及び比較例１を除く）、及び加硫促進剤を添加し、８インチのオープンロールで混練して、標準例、比較例１〜８、及び実施例１〜４のゴム組成物を得た。次に、各種ゴム組成物を、所定の金型中で１５０℃において４０分間プレス加硫して、目的とする各種試験片を調製した。
【００２８】
【表１】
2004339433.tif 000005
【００２９】
各種試験片の加硫物性の測定
上記の如く得られた標準例、比較例１〜８、及び実施例１〜４のゴム組成物からなる上記各種試験片の各種加硫物性を、以下の試験方法に従って測定した。
【００３０】
１）硬度（デュロ硬さＡ）：
上記各種試験片について、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した。硬度が高いほど、ブロック剛性の増大による偏摩耗抑制効果が高いことを意味する。
【００３１】
２）氷上摩擦指数：
上記各種試験片を、接地圧＝３ｋｇ／ｃｍ２及び速度＝２５ｋｍ／ｈの条件下で、−３℃の恒温室中に設置された氷盤上で滑らせた際の動摩擦係数を測定し、標準例における測定値を１００とした指数によって表示した。この指数が大きいほど、氷上摩擦係数が大きく、氷上制動性能が良好であることを意味する。
【００３２】
３）耐摩耗性指数：
上記各種試験片について、ＪＩＳ  Ｋ６２６４に準拠して、ランボーン摩耗試験機（岩本製作所株式会社製）を使用して、荷重５ｋｇ、スリップ率２５％、時間４分、室温において、ランボーン摩耗指数を測定し、標準例の測定値を１００とした指数にて表示した。この指数が大きいほど、耐摩耗性が良好であることを意味する。
【００３３】
４）耐セット性指数：
上記各種試験片について、ＪＩＳ  Ｋ６２６２に準拠して、１００℃において、２５％の圧縮を７２時間にわたって加えた後の圧縮永久歪（％）を測定し、測定値の逆数を算出し、標準例の逆数値を１００とした指数にて表示した。この指数が大きいほど、耐セット性が良好であることを意味する。
【００３４】
各種試験片の加硫物性の評価
上記各種試験片についての、上記１）〜４）の各加硫物性の測定結果は、上記表Ｉに示されている。
【００３５】
標準例の試験片は、短繊維も配合物Ｂも全く含有していない、標準的な組成を有する対照標準となるゴム組成物を使用して調製した試験片である。
【００３６】
比較例１の試験片は、ゴム成分１００重量部に対して５．００重量部の短繊維Ｍを配合したことを除き、標準例のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。短繊維Ｍを配合したことにより、硬度及び氷上摩擦指数が増大したが、耐摩耗性指数が若干減少し、耐セット性指数は大幅に低下した。
【００３７】
実施例１の試験片は、ゴム成分１００重量部に対して、硫黄の配合量（ａ）を１．５０重量部から１．３０重量部に削減する一方で配合物Ｂを０．４０重量部配合して（ｂ＝０．４０）、架橋剤成分の配合量（ａ＋ｂ／２）を一定値（１．５０重量部）に維持し、かつ、加硫促進剤（ＴＢＢＳ）の配合量（ｃ）を１．２０重量部から１．００重量部に削減したことを除き、比較例１のゴム組成物と同じ組成を有する、本発明に係るゴム組成物を使用して調製した試験片である。加硫系成分の各配合量を上記の如く調整することにより、短繊維Ｍを配合したことに起因する高い硬度及び氷上摩擦指数を維持しつつ、短繊維Ｍを配合したことによる耐セット性指数の低下が抑制された。
【００３８】
実施例２の試験片は、硫黄の配合量（ａ）を更に削減し、配合物Ｂの配合量（ｂ）を増大させ、かつ、加硫促進剤（ＴＢＢＳ）の配合量（ｃ）を更に削減したことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、本発明に係るゴム組成物を使用して調製した試験片である。配合物Ｂの配合量を増大させながらも、加硫系成分の各配合量を上記の如く調整して、架橋剤成分の配合量（ａ＋ｂ／２）及び架橋剤成分の配合量に対する加硫促進剤の配合量の比（ｃ／（ａ＋ｂ／２））の値を本発明の規定範囲内に収めることによって、短繊維Ｍを配合したことに起因する高い硬度及び氷上摩擦指数を維持しつつ、標準例の試験片よりも高い耐セット性指数が達成された。
【００３９】
実施例３の試験片は、短繊維Ｍの配合量を、ゴム成分１００重量部に対して５．００重量部から１．００重量部に削減したことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、本発明に係るゴム組成物を使用して調製した試験片である。短繊維Ｍの配合量を大幅に削減したことにより、氷上摩擦指数及び耐摩耗性指数は標準例の試験片とほぼ同等レベルとなったが、耐セット性指数については、上記実施例２の試験片よりも更に高いレベルが達成された。
【００４０】
次に、比較例２の試験片は、短繊維Ｍの配合量を更に削減して、ゴム成分１００重量部に対して０．５０重量部としたことを除き、実施例３のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。短繊維Ｍの配合量を更に削減したことにより、耐セット性の改良効果は顕著となったが、氷上摩擦指数の改良効果が認められなくなった。
【００４１】
一方、比較例３の試験片は、比較例２とは逆に、短繊維Ｍの配合量を増大させて、ゴム成分１００重量部に対して１１．００重量部としたことを除き、実施例３のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。短繊維Ｍの配合量を大幅に増大させたことにより、硬度及び氷上摩擦指数は大幅に増大したものの、耐摩耗性指数及び耐セット性指数は大幅に低下した。
【００４２】
比較例４の試験片は、配合剤Ｂの配合量（ｂ）を、ゴム成分１００重量部に対して０．４０重量部から０．１０重量部に削減したことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。配合剤Ｂの配合量を大幅に削減したにもかかわらず、架橋剤成分の配合量（ａ＋ｂ／２）及び架橋剤成分の配合量に対する加硫促進剤の配合量の比（ｃ／（ａ＋ｂ／２））の値は本発明の規定範囲内に収まったものの、配合剤Ｂの配合量自体が本発明の規定範囲の下限（０．２）を下回ったため、短繊維Ｍの配合に伴う耐セット性指数の低下を抑制するという配合剤Ｂの配合効果が十分に得られず、耐セット性が不十分であった。
【００４３】
比較例５の試験片は、ゴム成分１００重量部に対して、硫黄の配合量（ａ）を１．００重量部から１．６０重量部に増大させる一方で加硫促進剤（ＴＢＢＳ）の配合量（ｃ）を０．８０重量部から１．０５重量部に増大させたことを除き、実施例２のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。加硫系成分の各配合量を上記の如く調整することにより、架橋剤成分の配合量に対する加硫促進剤の配合量の比（ｃ／（ａ＋ｂ／２））は本発明の規定範囲内に収まったものの、架橋剤成分の配合量（ａ＋ｂ／２）が過大となり、その結果、耐摩耗性指数及び耐セット性指数が不十分であった。
【００４４】
比較例６の試験片は、加硫促進剤（ＴＢＢＳ）の配合量（ｃ）をゴム成分１００重量部に対して１．００重量部から０．７０重量部に削減したことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。加硫促進剤（ＴＢＢＳ）の配合量を大幅に削減したために、架橋剤成分の配合量に対する加硫促進剤の配合量の比（ｃ／（ａ＋ｂ／２））の値が本発明の規定範囲の下限（０．５）を下回り、短繊維Ｍの配合に伴う耐セット性指数の低下を抑制するという配合剤Ｂの配合効果が得られなかった。
【００４５】
比較例７の試験片は、硫黄の配合量（ａ）をゴム成分１００重量部に対して１．３０重量部から０．９０重量部に削減し、かつ、加硫促進剤（ＴＢＢＳ）の配合量（ｃ）をゴム成分１００重量部に対して１．００重量部から１．２０重量部に増大させたことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片であり、架橋剤成分の配合量（ａ＋ｂ／２）は本発明の規定範囲の下限（１．２）を下回り、架橋剤成分の配合量に対する加硫促進剤の配合量の比（ｃ／（ａ＋ｂ／２））は本発明の規定範囲の上限（１．０）を上回っている。その結果、耐セット性指数は良好であったが、耐摩耗性指数が大幅に低下した。
【００４６】
実施例４の試験片は、短繊維Ｍ（平均長＝３ｍｍ）を短繊維Ｓ（平均長＝０．２ｍｍ）に置き換えたことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、本発明に係るゴム組成物を使用して調製した試験片である。ゴム組成物に配合する短繊維の平均長を短くしても、実施例１の試験片とほぼ同等の諸物性を達成することができた。
【００４７】
更に、比較例８の試験片は、実施例４とは逆に、短繊維Ｍ（平均長＝３ｍｍ）を短繊維Ｌ（平均長＝１２ｍｍ）に置き換えたことを除き、実施例１のゴム組成物と同じ組成を有する、比較用のゴム組成物を使用して調製した試験片である。ゴム組成物に配合する短繊維の平均長を、本発明の規定範囲の上限（１０ｍｍ）を超えて長くしたために、硬度及び氷上摩擦指数は大幅に増大したものの、耐摩耗性指数及び耐セット性指数は大幅に低下した。
【００４８】
以上の結果から、本発明の規定に従って、ゴム成分に短繊維を配合し、更に、上記ａ、ｂ、及びｃの値が上記３個の関係式を同時に満足するように、硫黄、配合剤Ｂ、及び１種以上の加硫促進剤を配合することによって、加硫後のゴム組成物において、短繊維の配合による氷上制動性能を更に向上させると同時に、短繊維の配合による耐セット性の低下を十分に抑制することができることが明らかとなった。
【００４９】
【発明の効果】
本発明により、耐摩耗性及び耐セット性を維持しつつ、優れた氷上制動性能を発揮する、タイヤトレッド用ゴム組成物が提供される。本発明に係るゴム組成物は、特にタイヤトレッド用ゴム組成物、とりわけ氷雪路、湿潤路、乾燥路等における走行を目的とする全天候タイヤ及び／又はスタッドレスタイヤのタイヤトレッド用ゴム組成物として有用である。