(57)【要約】【課題】軸受を直接的に冷却することにより軸受温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐え得る軸受装置を提供する。【解決手段】本発明の軸受装置１０は、軸受１２と、軸受１２を装着した軸受箱１１とを有し、軸受１２の軸受空間内に配される固形潤滑剤によって潤滑され、軸受箱１１を冷却する軸受冷却機構１３を備えている。この冷却媒体噴射機構１３は、一対のノズル２８，２８を備えている。ノズル２８，２８は、軸受箱１１の上側軸受箱１５の上方近傍に配されており、噴射方向が上側軸受箱１５の外輪支持部１７に向いている。ノズル２８，２８は、図示しない冷却媒体供給装置に連通接続されており、主軸２７が回転を始めたと同時に、冷却媒体供給装置から冷却媒体が送給されるため、上側軸受箱１５の表面に向けて冷却媒体を噴射する。【選択図】　図１
2004011766.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸受と、前記軸受を装着した軸受箱とを有し、該軸受の軸受空間内に配される固形潤滑剤によって潤滑される軸受装置であって、
前記軸受箱を冷却する軸受冷却機構を備えていることを特徴とする軸受装置。
【請求項２】
前記軸受冷却機構が、前記軸受箱の表面に冷却媒体を噴射する冷却媒体噴射機構であることを特徴とする請求項１に記載の軸受装置。
【請求項３】
前記冷却媒体噴射機構が、噴射された冷却媒体の飛散を防止する飛散防止用板を備えていることを特徴とする請求項２に記載の軸受装置。
【請求項４】
前記軸受冷却機構が、前記軸受箱の前記軸受に近接した位置において、前記軸受の外周を覆うように冷却媒体を導入する冷却媒体流路であることを特徴とする請求項１に記載の軸受装置。
【請求項５】
前記冷却媒体流路が、前記軸受の円周方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有することを特徴とする請求項４に記載の軸受装置。
【請求項６】
前記軸受冷却機構が、前記軸受の軸方向外側の位置において、冷却媒体を導入して上方に排出する冷却媒体流路であることを特徴とする請求項１に記載の軸受装置。
【請求項７】
前記冷却媒体流路が、前記軸受の径方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有することを特徴とする請求項６に記載の軸受装置。
【請求項８】
前記冷却媒体が、気体または液体であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の軸受装置。
【請求項９】
前記冷却媒体が、気体であることを特徴とする請求項６または７に記載の軸受装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、軸受空間内に固形潤滑剤を充填した軸受を装着したプランマブロック型やピローブロック型の軸受装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、軸受をグリースや油で潤滑していたが、グリースや油が漏れて製品を汚す恐れのある部位では固形潤滑剤を充填した軸受が採用されている。しかし、固形潤滑剤を充填した軸受を装着したプランマブロック型やピローブロック型の軸受装置では、回転速度の条件等によって軸受の使用限界が制約される。その制約は、軸受の温度により左右される。
軸受がある温度を越えると、軸受空間において固形潤滑剤が軟化し、その縁がころと内外輪軌道の間に噛み込まれる。その結果、固形潤滑剤が破損することになる。固形潤滑剤の破損は、軸受外輪の温度が概ね６０℃を超えた状態で長時間運転された時に起きる。
【０００３】
そこで、軸受を装着するプランマブロックやピローブロックを冷却する技術が特開平６−１５９３７６号公報において提案されている。
図９に示したように、上記公報に開示された軸受装置６０は、上側軸受箱６１、下側軸受箱６２の間に軸受６３が装置されている。軸受６３は、ころ６４を転動自在に支持するころ軸受であり、内輪６５が主軸６６に外嵌され、外輪６７が両軸受箱６１，６２に支持されている。
潤滑剤は、軸受６３の軸受軸方向両側に配された油溜６８に溜まる。そして、下側軸受箱６２の油溜６８の下方側に、貫通孔６９が形成されている。貫通孔６９には冷却水が通され、油溜６８に溜まった潤滑剤を冷却するようにしている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記軸受装置６０は、冷却水を通過させる貫通孔６９が、下側軸受箱６２の油溜６８の下方側に配置されてはいるが、軸受６３から離れて配されているため、軸受６３の軸受空間内に配された固形潤滑剤を冷却することが困難であり、軸受６３を直接的に冷却するに至らず、軸受温度を低く抑えることが難しいという問題があった。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、軸受を直接的に冷却することにより軸受温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐え得る軸受装置を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１記載の軸受装置は、軸受と、前記軸受を装着した軸受箱とを有し、該軸受の軸受空間内に配される固形潤滑剤によって潤滑される軸受装置であって、前記軸受箱を冷却する軸受冷却機構を備えていることを特徴とする。
前記構成の軸受装置によれば、軸受冷却機構によって軸受箱が冷却される。したがって、軸受箱を介して軸受が冷却され、軸受が冷却されることにより、軸受空間内の固形潤滑剤も直接的に冷却されるため、軸受温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐えることができる。
【０００７】
本発明の請求項２記載の軸受装置は、前記軸受冷却機構が、前記軸受箱の表面に冷却媒体を噴射する冷却媒体噴射機構であることを特徴とする請求項１に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、軸受冷却機構に、軸受箱の表面に冷却媒体を噴射する冷却媒体噴射機構を用いれば、軸受箱に新たな加工を施すことなく、製造工程を変更することなく、軸受温度の上昇を抑えることができる。
【０００８】
本発明の請求項３記載の軸受装置は、前記冷却媒体噴射機構が、噴射された冷却媒体の飛散を防止する飛散防止用板を備えていることを特徴とする請求項２に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、冷却媒体噴射機構に飛散防止用板を備えれば、噴射した冷却媒体や飛散した塵埃が製品を汚すことなく、軸受の冷却に用いることができる。
【０００９】
本発明の請求項４記載の軸受装置は、前記軸受冷却機構が、前記軸受箱の前記軸受に近接した位置において、前記軸受の外周を覆うように冷却媒体を導入する冷却媒体流路であることを特徴とする請求項１に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、軸受冷却機構に、軸受箱の軸受に近接した位置において軸受の外周を覆うように冷却媒体を導入する冷却媒体流路を用いれば、軸受の外周から効率よく冷却を行うことができるので、軸受温度の上昇をより効率よく抑えることができる。
【００１０】
本発明の請求項５記載の軸受装置は、前記冷却媒体流路が、前記軸受の円周方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有することを特徴とする請求項４に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、冷却媒体流路に、軸受の円周方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有すれば、媒体入口から導入された冷却媒体が媒体出口まで移動する間に、軸受の円周方向に対して効率よく冷却を行うことができる。
【００１１】
本発明の請求項６記載の軸受装置は、前記軸受冷却機構が、前記軸受の軸方向外側の位置において、冷却媒体を導入して上方に排出する冷却媒体流路であることを特徴とする請求項１に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、軸受冷却機構に、軸受の軸方向外側の位置において冷却媒体を導入して上方に排出する冷却媒体流路を用いれば、軸受の軸方向から効率よく冷却を行うことができるので、軸受温度の上昇をより効率よく抑えることができる。また、上方に排出することで空気を上方に抜くことができ、固形潤滑剤からにじみ出た油を空気によって持ち去られにくくすることができる。
【００１２】
本発明の請求項７記載の軸受装置は、前記冷却媒体流路が、前記軸受の径方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有することを特徴とする請求項６に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、冷却媒体流路に、軸受の径方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有すれば、媒体入口から導入された冷却媒体が媒体出口まで移動する間に、軸受の径方向に対して効率よく冷却を行うことができる。
【００１３】
本発明の請求項８記載の軸受装置は、前記冷却媒体が、気体または液体であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、冷却媒体に気体または液体を用いて、冷却媒体噴射機構により軸受箱の表面に噴射したり、冷却媒体流路により軸受箱の軸受に近接した位置において軸受の外周を覆うように導入したりすれば、軸受箱の表面や軸受に近接した外周側から気体や液体により効率よく冷却を行うことができる。
【００１４】
本発明の請求項９記載の軸受装置は、前記冷却媒体が、気体であることを特徴とする請求項６または７に記載の軸受装置である。
前記構成の軸受装置によれば、冷却媒体に気体を用いて、冷却媒体流路により軸受の軸方向外側の位置において導入すれば、軸受の軸方向外側から気体により効率よく冷却を行うことができる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の軸受装置の実施形態を図１乃至図８に基づいて詳細に説明する。図１は、本発明の軸受装置の第１実施形態を示す断面図である。図２は、本発明の軸受装置の第２実施形態を示す断面図である。図３は、本発明の軸受装置の第３実施形態を示す断面図である。図４（ａ），（ｂ）は、本発明の軸受装置を用いて行った試験装置の正面図及び側面図である。図５乃至図８は、図４（ａ），（ｂ）の試験装置を用いて行った試験の結果のグラフである。
なお、図１乃至図３は主軸の中心軸に対して図中上側は固定側であり、図中下側は自由側を示している。
【００１６】
図１に示すように、本発明の第１実施形態である軸受装置１０は、軸受箱１１、自動調心ころ軸受（以下、軸受と称す）１２、飛散防止用板１４を有する冷却媒体噴射機構１３を備えている。
【００１７】
軸受箱１１は、上側軸受箱１５と下側軸受箱１６とからなる。軸受箱１１の中央部には、円形の凹溝状に形成された外輪支持部１７を有し、この外輪支持部１７の軸受軸方向の両側に油溜用空間部１８，１９が配されている。油溜用空間部１８，１９のうち、図中右側に配される一方の油溜用空間部１８は、上側軸受箱１５の上端部に形成された接続口２０に連通している。
図中左側に配される他方の油溜用空間部１９は、下側軸受箱１６の下端部に形成された接続口２１に連通している。油溜用空間部１８，１９の軸受軸方向の更に外側には、シール部材２２，２２が装着されている。
【００１８】
軸受１２は、外輪２３と内輪２４との間に、複数のころ２５が配されており、複数のころ２５が保持器２６によって転動自在に保持されている。外輪２３は、軸受箱１１の外輪支持部１７によって支持されており、内輪２４には、主軸２７が内嵌されている。軸受箱１１の外輪支持部１７によって支持された外輪２３は、上側軸受箱１５の表面に接近して配されている。主軸２７は、軸受箱１１内が、シール部材２２，２２によって密封されている。
【００１９】
冷却媒体噴射機構１３は、一対のノズル２８，２８を備えている。ノズル２８，２８は、軸受箱１１の上側軸受箱１５の上方近傍に配されており、噴射方向が、上側軸受箱１５の外輪支持部１７に向いている。ノズル２８，２８は、図示しない冷却媒体供給装置に連通接続されており、主軸２７が回転を始めたと同時に、冷却媒体供給装置から冷却媒体が送給されるため、上側軸受箱１５の表面に向けて冷却媒体を噴射する。
そのため、上側軸受箱１５の表面に近接している外輪２３を直接的に冷却する。この場合、冷却媒体として冷気（空気）が用いられている。冷却媒体としては、空気以外に、気体としては窒素ガスが好ましく、液体としては水や液体窒素が好ましい。
【００２０】
飛散防止用板１４は、軸受箱１１の上側軸受箱１５上面の端部寄りに配されている。この飛散防止用板１４は、上側軸受箱１５の端部上に立設しているため、ノズル２８，２８から噴射された冷気が、軸受箱１１の外側に飛散しないようにすることによって、上側軸受箱１５の表面に集中的に当たるようにして、異物や油分が製品に付着しないようにする機能を有する。
【００２１】
軸受１２の軸方向における隣接するころ２５，２５間、ころ２５と保持器２６との間、軸受１２の円周方向における隣接するころ２５，２５間に、プラスチックと潤滑油を混ぜ合わせた固形潤滑剤が封入成形され配されている。
【００２２】
上述した軸受装置１０では、主軸２７の作動に同期して、ノズル２８，２８からの冷気が、上側軸受箱１５の表面に向けて噴射され、上側軸受箱１５の表面を介して軸受１２の外輪２３を直接的に冷却する。これにより、軸受１２を直接的に冷却することで、軸受１２の軸受空間内に配されている固形潤滑剤の温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐え得るものにしている。
【００２３】
上記第１実施形態の軸受装置１０によれば、冷却媒体噴射機構１３のノズル２８，２８を用いて軸受箱１１の表面に冷気を噴射しているので、軸受箱１１を介して軸受１２が冷却される。これにより、軸受空間内の固形潤滑剤も直接的に冷却されるため、軸受箱１１に新たな加工を施すことなく、かつ製造工程を変更することなく、軸受温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐えることができる。また、飛散防止用板１４を備えているので、噴射した冷却媒体や飛散した塵埃が製品２９を汚すことなく、軸受１２の冷却に用いることができる。
【００２４】
次に、本発明の軸受装置の第２実施形態を図２に基づいて説明する。なお、第２実施形態以下に説明する実施形態において、既に説明した部材等と同様な構成・作用を有する部材については、図中に同一符号又は相当符号を付することにより、説明を簡略化或いは省略する。
図２に示すように、本実施形態の軸受装置３０は、軸受箱１１を構成する上側軸受箱１５及び下側軸受箱１６のうちの上側軸受箱１５に、冷却媒体流路３１を備えている。
【００２５】
冷却媒体流路３１は、上側軸受箱１５の表面と外輪支持部１７の間において、隔板３２を介して外輪支持部１７に近接した空間状にして形成されており、外輪支持部１７の円周方向に沿って長さを有する湾曲状をなす。
この冷却媒体流路３１は、図２中の前方側の一端部において上側軸受箱１５の表面上に配された冷却媒体送入口３３と、図２中の後方側の他端部において上側軸受箱１５の表面上に配された冷却媒体送出口３４とに連通接続されている。
冷却媒体送入口３３は、図示しない冷却媒体供給装置の送出側に連通され、冷却媒体送出口３４は、冷却媒体供給装置の戻し側に連通されている。
【００２６】
冷却媒体流路３１には、主軸２７が回転を始めたと同時に、冷却媒体送入口３３から冷却媒体が導入され、その冷却媒体が、隔板３２を介して外輪支持部１７に近接しながら移動し、冷却媒体送出口３４から送出されて循環される。これにより、上側軸受箱１５において隔板３２を介して外輪２３を直接的に冷却する。この場合、冷却媒体として冷気（空気）が用いられている。冷却媒体としては、空気以外に、気体としては窒素ガスが好ましく、液体としては水や液体窒素が好ましい。
【００２７】
本実施形態の軸受装置２０では、主軸２７の作動に同期して、冷却媒体流路３１内に冷気が導入され、その冷気が冷却媒体流路３１内を移動することによって軸受１２の外輪２３を直接的に冷却する。これにより、軸受１２の軸受空間内に配されている固形潤滑剤を冷却することによって、軸受１２の温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐え得るものにしている。
【００２８】
上述した第２実施形態の軸受装置２０によれば、軸受箱１１の軸受１２に近接した位置において軸受１２の外周を覆うように冷気を導入する冷却媒体流路３１を用い、軸受１２の円周方向の端部に冷却媒体送入口３３及び冷却媒体送出口３４を有しているので、軸受１２の外周から効率よく冷却を行うことにより、軸受温度の上昇をより効率よく抑えることができる。
【００２９】
次に、本発明の軸受装置の第３実施形態を図３に基づいて説明する。
図３に示すように、本実施形態の軸受装置４０は、第１，第２実施形態での一対の油溜用空間部１８，１９を冷却媒体流路４１，４２としている。
【００３０】
冷却媒体流路４１，４２のうち、図３中右側に配される一方の冷却媒体流路４１は、下側軸受箱１６の下方一端部に形成された冷却媒体送入口４３と、上側軸受箱１５の上方一端部に形成された冷却媒体送出口４４に連通接続されている。図３中左側に配される他方の冷却媒体流路４２は、下側軸受箱１６の下方他端部に形成された冷却媒体送入口４５と、上側軸受箱１５の上方他端部に形成された冷却媒体送出口４６に連通接続されている。冷却媒体送入口４３，４５は、図示しない冷却媒体供給装置の送出側に連通され、冷却媒体送出口４４，４６は、冷却媒体供給装置の戻し側に連通される。
【００３１】
冷却媒体流路４１、４２には、主軸２７が回転を始めたと同時に、冷却媒体送入口４３，４５から冷却媒体が導入され、その冷却媒体が上側軸受箱１５と下側軸受箱１６との間の空間を移動して、冷却媒体送出口４４，４６から送出され、循環される。これにより、軸受１２を直接冷却する。この場合、冷却媒体として冷気（空気）が用いられている。冷却媒体としては、空気以外に、気体としては窒素ガスが好ましい。
【００３２】
本実施形態の軸受装置４０では、主軸２７の作動に同期して、冷却媒体流路４１，４２内に冷気が導入され、その冷気が冷却媒体流路４１，４２内を移動することによって軸受１２を直接冷却する。これにより、軸受１２の軸受空間内に配されている固形潤滑剤を直接冷却することで、軸受１２の温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐え得るものにしている。
【００３３】
上述した第３実施形態の軸受装置４０によれば、軸受１２の軸方向外側の位置において冷気を導入する冷却媒体流路４１を用い、軸受１２の径方向の端部に冷却媒体送入口４３，４５及び冷却媒体送出口４４，４６を有しているため、軸受１２の軸方向から効率よく冷却を行うことができるので、軸受温度の上昇をより効率よく抑えることができる。
【００３４】
【実施例】
第１実施形態に係る軸受装置１０を用いて、冷却媒体による冷却効果を確認するための試験を行った。
試験には、図４（ａ），（ｂ）に示す試験装置５０を用いた。
図４（ａ），（ｂ）に示すように、試験装置５０には、一対の軸受装置１０，１０を用い、主軸２７に結合したプーリ５１を、モータ５２により回転するプーリ５３にベルト５４を介して連結した。試験装置５０では、図４（ａ）中に矢印Ｄで示すように、主軸２７に直交する方向から冷気を噴射した。また、図４（ｂ）中に矢印Ｅで示すように、主軸２７の軸方向から冷気を噴射した。
【００３５】
試験は、以下の条件によって行った。
回転数：１５００ｒｐｍ　（ｄＮ＝８２０００）
荷重：２８０ｋｇｆ／Ｂｒｇ
温度：常温
冷却媒体：冷気
冷却媒体の圧縮空気圧力：
（Ａ）ｐ＝０．５ｋｇｆ／ｃｍ２，１０１ＮＬ／ｍｉｎ、
（Ｂ）ｐ＝１．０ｋｇｆ／ｃｍ２，１３４ＮＬ／ｍｉｎ、
（Ｃ）ｐ＝２．０ｋｇｆ／ｃｍ２，２００ＮＬ／ｍｉｎ、
【００３６】
試験１（図５に示す）：軸受装置１０に対し、冷気を半径方向から軸受箱表面に噴射した場合と、冷気を噴射しなかった場合とでの回転数と軸受温度との比較を行った。
試験２（図６に示す）：軸受装置１０に対し、冷気を半径方向から軸受箱表面に噴射した時における空気量と軸受温度との比較を行った。
試験３（図７に示す）：軸受装置１０に対し、冷気を軸方向から軸受箱表面に噴射した場合と、冷気を噴射しなかった場合とでの回転数と軸受温度との比較を行った。
試験４（図８に示す）：軸受装置１０に対し、冷気を軸方向から軸受箱表面に噴射した場合と、冷気を噴射しなかった場合とでの空気量と軸受温度との比較を行った。
【００３７】
図５に示すように、試験１によれば、冷気を噴射しない場合、回転数が、７００ｒｐｍ／ｍｉｎ付近で、軸受温度が、６０℃に達する。これに対して、圧縮空気圧力（Ａ）の冷気を半径方向から軸受箱表面に噴射した場合、同じ回転数であっても、軸受温度は、ほぼ４０℃となって２０％程度低くなる。圧縮空気圧力（Ｂ），（Ｃ）の場合も、上記と同様に軸受温度が低くなる。したがって、圧縮空気圧力（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）の冷気を用いて半径方向から軸受箱表面に噴射すれば、固形油の破損が起こり得る６０℃を超えるまでの、１００００ｒｐｍ／ｍｉｎ以上の回転数に耐えることが判明した。
【００３８】
図６に示すように、試験２によれば、冷気を噴射しない場合に軸受温度が、６０℃に達する状態において、圧縮空気圧力（Ａ）の冷気、（Ｂ）の冷気、（Ｃ）の冷気を用いて半径方向から軸受箱表面に噴射することにより、軸受温度を、２０％以上低くできることが判明した。
【００３９】
図７に示すように、試験３によれば、冷気を噴射しない場合に回転数が、７００ｒｐｍ／ｍｉｎ付近で、軸受温度が６０℃に達する。これに対して、圧縮空気圧力（Ａ）の冷気を主軸軸方向から軸受箱表面に噴射した場合、同じ回転数であっても、軸受温度は、略４０℃となって２０％程度低くなる。圧縮空気圧力（Ｂ），（Ｃ）の場合も、上記と同様に軸受温度が低くなる。
したがって、圧縮空気圧力（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）の冷気を用いて主軸軸方向から軸受箱表面に噴射すれば、固形油の破損が起こり得る６０℃を超えるまでの、１００００ｒｐｍ／ｍｉｎ以上の回転数に耐えることが判明した。
【００４０】
図８に示すように、試験４によれば、冷気を噴射しない場合に軸受温度が６０℃に達する状態において、圧縮空気圧力（Ａ）の冷気、（Ｂ）の冷気、（Ｃ）の冷気を用いて主軸軸方向から軸受箱表面に噴射することにより、軸受温度を、２０％以上低くできることが判明した。
【００４１】
なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜な変形、改良等が可能である。例えば、軸受として、深溝玉軸受やアンギュラ玉軸受等を用いても良く、それらの場合においても、上記と同様の効果を得ることができる。
また、固形潤滑剤の成分等の種類は、適宜選択されて用いられる。
【００４２】
【発明の効果】
以上説明したように本発明の請求項１に係る軸受装置によれば、軸受冷却機構によって、軸受箱が冷却される。
したがって、軸受箱を介して軸受が冷却され、軸受が冷却されることにより、軸受空間内の固形潤滑剤も直接的に冷却されるため、軸受温度の上昇を抑えて高速条件下での使用に耐えることができる。
【００４３】
本発明の請求項２に係る軸受装置によれば、軸受冷却機構に、軸受箱の表面に冷却媒体を噴射する冷却媒体噴射機構を用いることにより、軸受箱に新たな加工を施すことなく、製造工程を変更することなく、軸受温度の上昇を抑えることができる。
本発明の請求項３に係る軸受装置によれば、冷却媒体噴射機構に飛散防止用板を備えることにより、噴射した冷却媒体や飛散した塵埃が製品を汚すことなく、軸受の冷却に用いることができる。
本発明の請求項４に係る軸受装置によれば、軸受冷却機構に、軸受箱の軸受に近接した位置において軸受の外周を覆うように冷却媒体を導入する冷却媒体流路を用いることにより、軸受の外周から効率よく冷却を行うことができるので、軸受温度の上昇をより効率よく抑えることができる。
【００４４】
本発明の請求項５に係る軸受装置によれば、冷却媒体流路に、軸受の円周方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有することにより、媒体入口から導入された冷却媒体が媒体出口まで移動する間に、軸受の円周方向に対して効率よく冷却を行うことができる。
本発明の請求項６に係る軸受装置によれば、軸受冷却機構に、軸受の軸方向外側の位置において冷却媒体を導入する冷却媒体流路を用いることにより、軸受の軸方向から効率よく冷却を行うことができるので、軸受温度の上昇をより効率よく抑えることができる。
本発明の請求項７に係る軸受装置によれば、冷却媒体流路に、軸受の径方向の端部に媒体入口及び媒体出口を有すれば、媒体入口から導入された冷却媒体が媒体出口まで移動する間に、軸受の径方向に対して効率よく冷却を行うことができる。
【００４５】
本発明の請求項８に係る軸受装置によれば、冷却媒体に気体または液体を用いることにより、冷却媒体噴射機構により軸受箱の表面に噴射したり、冷却媒体流路により軸受箱の軸受に近接した位置において軸受の外周を覆うように導入したりすれば、軸受箱の表面や軸受に近接した外周側から気体や液体により効率よく冷却を行うことができる。
本発明の請求項９に係る軸受装置によれば、冷却媒体に気体を用いて、冷却媒体流路により軸受の軸方向外側の位置において導入すれことにより、軸受の軸方向外側から気体により効率よく冷却を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る第１実施形態の軸受装置の断面図である。
【図２】本発明に係る第２実施形態の軸受装置の断面図である。
【図３】本発明に係る第３実施形態の軸受装置の断面図である。
【図４】（ａ）は本発明の軸受装置を用いて行った試験装置の正面図、（ｂ）は（ａ）の側面図である。
【図５】本発明の軸受装置を用いて行った試験の結果を説明するグラフである。
【図６】本発明の軸受装置を用いて行った試験の結果を説明するグラフである。
【図７】本発明の軸受装置を用いて行った試験の結果を説明するグラフである。
【図８】本発明の軸受装置を用いて行った試験の結果を説明するグラフである。
【図９】従来の軸受装置の断面図である。
【符号の説明】
１０，３０，４０　軸受装置
１１　　　　　　　軸受箱
１２　　　　　　　軸受
１３　　　　　　　冷却媒体噴射機構（軸受冷却機構）
１４　　　　　　　飛散防止用板
３１，４１，４２　冷却媒体流路（軸受冷却機構）
３３，４３，４５　冷却媒体送入口（媒体入口）
３４，４４，４６　冷却媒体送出口（媒体出口）
【図１】
2004011766.tif 000003
【図２】
2004011766.tif 000004
【図３】
2004011766.tif 000005
【図４】
2004011766.tif 000006
【図５】
2004011766.tif 000007
【図６】
2004011766.tif 000008
【図７】
2004011766.tif 000009
【図８】
2004011766.tif 000010
【図９】
2004011766.tif 000011