(57)【要約】【課題】写真やビデオ等に好適な、高性能でコンパクトな防振ズームレンズを提供する。【解決手段】物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなり、広角端状態から望遠端状態へのズーミングの際に、隣接する各レンズ群Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４，Ｇ５の間隔が全て変化する防振ズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、負レンズＬ３ＡＮと正レンズＬ３ＡＰとの貼り合わせレンズＬ３Ａを含む複数のレンズを有し、貼り合わせレンズＬ３Ａのみが、防振レンズとして光軸に対してほぼ垂直に移動することによって像ブレを補正し、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
2004212611.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
負の屈折力を有する第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群とからなり、
広角端状態から望遠端状態へのズーミングの際に、隣接する前記各レンズ群の間隔が全て変化する防振ズームレンズにおいて、
前記第３レンズ群は、負レンズと正レンズとの貼り合わせレンズを含む複数のレンズを有し、
前記貼り合わせレンズのみが、防振レンズとして光軸に対してほぼ垂直に移動することによって像ブレを補正し、
以下の条件式を満足することを特徴とする防振ズームレンズ。
０．６＜｜ｆ３Ａ｜／｜ｆ３｜＜２．６
但し、
ｆ３Ａ：前記第３レンズ群中の前記防振レンズの焦点距離，
ｆ３  ：前記第３レンズ群の焦点距離．
【請求項２】
前記防振レンズが、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振ズームレンズ。
０．１０＜｜Ｎ３ＡＮ−Ｎ３ＡＰ｜
但し、
Ｎ３ＡＮ：前記防振レンズ中の前記負レンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質の屈折率，
Ｎ３ＡＰ：前記防振レンズ中の前記正レンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質の屈折率．
【請求項３】
前記防振レンズが、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の防振ズームレンズ。
−０．５０＜（Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）＜０．５０
但し、
Ｒ１：前記防振レンズの最も物体側のレンズ面の曲率半径，
Ｒ２：前記防振レンズの最も像側のレンズ面の曲率半径．
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載の防振ズームレンズ。
３．０＜ＦＴ・ｆ１／ｆＴ＜５．５
但し、
ｆＴ：望遠端状態における前記防振ズームレンズ全系の合成焦点距離，
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離，
ＦＴ：望遠端状態における前記防振ズームレンズ全系のＦ値．
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至４の何れか一項に記載の防振ズームレンズ。
０．４０＜｜ｆ２｜／ｆＷ＜０．８０
但し、
ｆＷ：広角端状態における前記防振ズームレンズ全系の合成焦点距離，
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離．
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、写真やビデオ等用のズームレンズに関し、特に防振機能を有するズームレンズに関する。
【０００２】
【従来の技術】
手ブレ等による撮影の失敗等を低減するため、防振機能を有するズームレンズが使用されるようになってきている。
従来の防振機能を有するズームレンズは、２群以上のレンズ群より構成され、任意のレンズ群を光軸に対して垂直に移動させることによって防振を行っている（例えば、特許文献１，２，３参照。）。
また、変倍時に固定である第１レンズ群中の一部のレンズを光軸に対して垂直に移動させることによって防振を行うものもある（例えば、特許文献４参照。）。
さらに、第３レンズ群全体を光軸に対して垂直に移動させることによって防振を行うものもある（例えば、特許文献５，６参照。）。
そして、第４レンズ群全体を光軸に対して垂直に移動させることによって防振を行うものもある（例えば、特許文献７参照。）。
【０００３】
【特許文献１】
特開平１−１８９６２１号公報
【特許文献２】
特開平１−１９１１１２号公報
【特許文献３】
特開平１−１９１１１３号公報
【特許文献４】
特開平１−２８４８２３号公報
【特許文献５】
特開平７−１９９１２４号公報
【特許文献６】
特開平１０−１１１４５５号公報
【特許文献７】
特開平６−１３０３３０号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来の防振ズームレンズは、写真やビデオ等用のレンズとして不適であったり、機構的にも大型化・複雑化するという不都合を有している。
【０００５】
本発明は上記問題点に鑑みてなされたもので特に、防振レンズを貼り合わせレンズのみとし、その上で小型軽量化を図ったものであり、写真やビデオ等に好適な、高性能でコンパクトな防振ズームレンズを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために本発明は、
物体側より順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
負の屈折力を有する第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群とからなり、
広角端状態から望遠端状態へのズーミングの際に、隣接する前記各レンズ群の間隔が全て変化する防振ズームレンズにおいて、
前記第３レンズ群は、負レンズと正レンズとの貼り合わせレンズを含む複数のレンズを有し、
前記貼り合わせレンズのみが、防振レンズとして光軸に対してほぼ垂直に移動することによって像ブレを補正し、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする防振ズームレンズを提供する。
０．６＜｜ｆ３Ａ｜／｜ｆ３｜＜２．６          （１）
但し、
ｆ３Ａ：前記第３レンズ群中の前記防振レンズの焦点距離，
ｆ３  ：前記第３レンズ群の焦点距離．
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態に係る防振ズームレンズを添付図面に基づいて説明する。
本発明の防振ズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
そして、広角端状態から望遠端状態への変倍（ズーミング）の際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少する。
また、第２レンズ群Ｇ２は、物体への合焦（フォーカシング）の際に光軸方向に移動する。
【０００８】
一般に、防振のため光軸に対して偏芯させる補正光学系として、小型軽量で、光軸に対する変位量が少ないレンズが望ましい。これは、保持機構と駆動機構の小型化、及び消費電力量の軽減を図るのためである。また、防振時の光学性能の劣化を極力抑えるために、特に軸外光束が全ズーム領域にわたって、できるだけ光軸近傍を通るレンズを補正光学系とすることが望ましい。従って、開口絞り近傍のレンズを補正光学系として採用することが好ましい。
このような条件を満足させるために本発明では、開口絞り近傍に位置し、レンズ径が小さく、屈折力が大きく、光軸に対する変位量を少なくできる、第３レンズ群Ｇ３中の貼り合わせレンズＬ３Ａが補正光学系、即ち防振レンズとして最も適切である。
【０００９】
また本発明では、貼り合わせレンズＬ３Ａ（以下、「防振レンズＬ３Ａ」という）は、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
０．６＜｜ｆ３Ａ｜／｜ｆ３｜＜２．６                                                      （１）
但し、
ｆ３Ａ：第３レンズ群Ｇ３中の防振レンズＬ３Ａの焦点距離，
ｆ３  ：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離．
【００１０】
条件式（１）は、防振レンズＬ３Ａと第３レンズ群Ｇ３との適切な屈折力の配分を規定するものである。
条件式（１）の上限値を上回ると、防振時における防振レンズＬ３Ａの光軸に対する偏芯量が増える。このため、保持機構と駆動機構の大型化、及び消費電力量の増大を招いてしまう。
また、条件式（１）の下限値を下回ると、防振レンズＬ３Ａのペッツバール和が大きくなる。このため、防振時における性能劣化が著しくなってしまう。
尚、本発明の効果を最大限に発揮させるため、条件式（１）の上限値を２．１、又は下限値を１．１とすることがより好ましい。
【００１１】
また本発明では、防振レンズＬ３Ａを負レンズＬ３ＡＮと正レンズＬ３ＡＰとの貼り合わせレンズとしている。これは、防振時における性能を良好に維持するため、防振レンズＬ３Ａでの収差の発生を極力抑える必要があるためである。従って、上記貼り合わせレンズにすることによって、防振時において色収差を含む諸収差の発生を低減することができる。
【００１２】
本発明の好ましい態様によれば、防振レンズＬ３Ａを構成する負レンズＬ３ＡＮと正レンズＬ３ＡＰは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
０．１０＜｜Ｎ３ＡＮ−Ｎ３ＡＰ｜                                                            （２）
但し、
Ｎ３ＡＮ：防振レンズＬ３Ａ中の負レンズＬ３ＡＮのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質の屈折率，
Ｎ３ＡＰ：防振レンズＬ３Ａ中の正レンズＬ３ＡＰのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質の屈折率．
【００１３】
条件式（２）は、防振レンズＬ３Ａ中の負レンズＬ３ＡＮと正レンズＬ３ＡＰとのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する適切な屈折率差を規定するものである。
条件式（２）の下限値を下回ると、防振時において、色収差は補正することができる。しかし、色収差以外の諸収差に関しては、ｄ線に対する屈折率差が小さいため、補正上の自由度が少ない。このため、防振時における結像性能の劣化を招いてしまい好ましくない。
【００１４】
また本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
−０．５０＜（Ｒ２＋Ｒ１）／（Ｒ２−Ｒ１）＜０．５０                          （３）
但し、
Ｒ１：防振レンズＬ３Ａの最も物体側のレンズ面の曲率半径，
Ｒ２：防振レンズＬ３Ａの最も像側のレンズ面の曲率半径．
【００１５】
条件式（３）は、防振レンズＬ３Ａの形状因子の値の適切な範囲を規定するものである。非防振時における補正光学系自体の収差発生量を少なくし、かつ像ブレの補正をした場合でも入射光と出射光のふれ角を極力変化させないことが必要である。これは、非防振時と防振時における収差発生量の差を抑え、防振時における性能劣化を少なくするためである。
条件式（３）の上限値を上回ると、又は条件式（３）の下限値を下回ると、防振時における防振レンズＬ３Ａを通る軸上光束の入射光と出射光のふれ角が、非防振時に比して大きく変化してしまう。このため、防振時における収差発生量の増大を招くことになり、防振時における高い結像性能を達成することができなくなってしまう。
【００１６】
また本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
３．０＜ＦＴ・ｆ１／ｆＴ＜５．５                                                          （４）
但し、
ｆＴ：望遠端状態における防振ズームレンズ全系の合成焦点距離，
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離，
ＦＴ：望遠端状態における防振ズームレンズ全系のＦ値．
【００１７】
条件式（４）は、望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１の明るさ（見掛けのＦ値）の適切な値を規定するものである。
条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が長くなり過ぎる。このため、広角端状態から望遠端状態へのズーミングの際に、第１レンズ群Ｇ１の移動量が大きくなり、小型軽量化を達成できなくなってしまう。
また、条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が短くなり過ぎる。このため、ズーミングの際の諸収差の変動が抑えられなくなり、結像性能が低下してしまう。
【００１８】
また本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．４０＜｜ｆ２｜／ｆＷ＜０．８０                                                        （５）
但し、
ｆＷ：広角端状態における防振ズームレンズ全系の合成焦点距離，
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離．
【００１９】
条件式（５）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と、広角端状態における防振ズームレンズ全系の合成焦点距離との適切な比率を規定するものである。
条件式（５）の上限値を上回ると、必要とされる十分なバックフォーカスを広角端状態において確保することが困難となってしまう。
また、条件式（５）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２よりも像側に位置する第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、及び第５レンズ群Ｇ５のレンズ径が大きくなり、小型軽量化を図ることが困難になってしまう。
【００２０】
また本発明では、防振を行う際に、防振レンズＬ３Ａを光軸上の一点を中心に回転させる方法（ティルト方式）を用いることが可能である。
尚、本発明による防振ズームレンズには、屈折型レンズのみを用いている。しかし、回折光学素子や屈折率分布型レンズ等を用いることも可能である。
【００２１】
【実施例】
（第１実施例）
図１は本発明の第１実施例に係る防振ズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る防振ズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＡＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３ＡＮと両凸形状の正レンズＬ３ＡＰとの貼り合わせレンズＬ３Ａと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３とから構成される。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とから構成される。
【００２２】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係る防振ズームレンズの諸元の値を掲げる。
（全体諸元）において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ｗは画角の最大値（単位：度）をそれぞれ示す。
（レンズデータ）において、面番号は物体側からのレンズ面の順序、Ｒはレンズ面の曲率半径、Ｄはレンズ面の間隔をそれぞれ示す。Ｖｄ，Ｎｄはそれぞれ媒質のアッベ数，屈折率を示す。また、これらのアッベ数Ｖｄと屈折率Ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値である。さらに、Ｂｆはバックフォーカスを示す。そして、非球面であるレンズ面には、面番号に＊を付している。
非球面の形状は、ｙを光軸からの高さ、ｘをサグ量、ｃを基準曲率（＝１／Ｒ）、κを円錐定数、Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈをそれぞれ４次，６次，８次，１０次，１２次の非球面係数として、以下の非球面式で表される。
【００２３】
【数１】
ｘ＝ｃｙ２／［１＋（１−κｃ２ｙ２）１／２］＋Ｄｙ４＋Ｅｙ６＋Ｆｙ８＋Ｇｙ１０＋Ｈｙ１２
【００２４】
（非球面データ）において、「Ｅ−ｎ」は「×１０−ｎ」を示す。
（防振時の諸量）において、防振レンズの移動量と像の移動量は、それぞれレンズ構成を示す図の上方を正としている。
尚、以下の全実施例の諸元値において、本実施例と同様の符号を用いる。
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
【００２５】
【表１】
2004212611.tif 000003
2004212611.tif 000004
2004212611.tif 000005
2004212611.tif 000006
【００２６】
図２，３，４は、第１実施例に係る防振ズームレンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する諸収差図である。
図２（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
図３（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
図４（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【００２７】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ｗは半画角をそれぞれ示し、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図、歪曲収差図では半画角の最大値を示し、コマ収差図では各半画角の値を示す。また、非点収差図において、実線Ｓはサジタル像面、破線Ｍはメリディオナル像面をそれぞれ示す。
尚、以下に示す全ての実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００２８】
各諸収差図より本実施例に係る防振ズームレンズは、各焦点距離状態（望遠端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態）において、非防振時及び防振時のいずれの場合においても、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００２９】
（第２実施例）
図５は本発明の第２実施例に係る防振ズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る防振ズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＡＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３ＡＮと両凸形状の正レンズＬ３ＡＰとの貼り合わせレンズＬ３Ａと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３とから構成される。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とから構成される。
以下の表２に、本発明の第２実施例に係る防振ズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００３０】
【表２】
2004212611.tif 000007
2004212611.tif 000008
2004212611.tif 000009
【００３１】
図６，７，８は、第２実施例に係る防振ズームレンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する諸収差図である。
図６（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
図７（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
図８（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【００３２】
各諸収差図より本実施例に係る防振ズームレンズは、各焦点距離状態（望遠端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態）において、非防振時及び防振時のいずれの場合においても、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３３】
（第３実施例）
図９は本発明の第３実施例に係る防振ズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る防振ズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＡＳと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３ＡＮと両凸形状の正レンズＬ３ＡＰとの貼り合わせレンズＬ３Ａと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３とから構成される。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とから構成される。
以下の表３に、本発明の第３実施例に係る防振ズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００３４】
【表３】
2004212611.tif 000010
2004212611.tif 000011
2004212611.tif 000012
2004212611.tif 000013
【００３５】
図１０，１１，１２は、第３実施例に係る防振ズームレンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する諸収差図である。
図１０（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
図１１（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
図１２（ａ），（ｂ）はそれぞれ、非防振時，防振時での望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【００３６】
各諸収差図より本実施例に係る防振ズームレンズは、各焦点距離状態（望遠端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態）において、非防振時及び防振時のいずれの場合においても、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３７】
【発明の効果】
本発明によれば、写真やビデオ等に好適な、高性能でコンパクトな防振ズームレンズを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例に係る防振ズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図２】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図３】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図４】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図５】本発明の第２実施例に係る防振ズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図６】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図７】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図８】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図９】本発明の第３実施例に係る防振ズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図１１】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【図１２】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る防振ズームレンズの非防振時，防振時での望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【符号の説明】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｇ５      第５レンズ群
Ｌ３Ａ    防振レンズ（貼り合わせレンズ）
ＡＳ      開口絞り
Ｉ        像面
【図１】
2004212611.tif 000014
【図２】
2004212611.tif 000015
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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