(57)【要約】【課題】レイアウトフリーで、スピーカユニットから出力される音の設置方向による音質変化を抑制することができるスピーカ装置を提供する。【解決手段】複数のスピーカユニットＳＰが、筐体１０の最も面積の大きい２面１３及び１４を除いた面であり、かつ、隣り合った２面１１及び１２に配設されている。ダクト１５用の開口部１６が、スピーカユニットＳＰの配設面１１及び１２のいずれかに設けられている。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
箱型の筐体と、複数のスピーカユニットとを備えたスピーカ装置であって、
前記複数のスピーカユニットは、前記筐体の少なくとも２面に配設されていることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項２】
請求項１記載のスピーカ装置であって、
前記複数のスピーカユニットは、前記筐体の最も面積が大きい２面を除いた面のうちの少なくとも２面に配設されている
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項３】
請求項１又は２記載のスピーカ装置であって、
前記複数のスピーカユニットは、前記筐体の隣り合った２面に配設されている
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項４】
請求項１、２又は３記載のスピーカ装置であって、
外部からの信号を入力する外部入力端子をさらに備え、
前記複数のスピーカユニットは、前記外部入力端子を通じて供給される信号を再生する
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項５】
請求項１〜４何れか１項記載のスピーカ装置であって、
前記スピーカユニットが配設されている前記筐体の配設面には、各々少なくとも２つ以上のスピーカユニットが配設されている
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項６】
請求項１〜５何れか１項記載のスピーカ装置であって、
前記スピーカが設けられている前記筐体の配設面の何れか１つに開口部が設けられている
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項７】
請求項６記載のスピーカ装置であって、
前記開口部は、ダクト用、ホーン用又はヘルムホルツ共振管用の開口部として用いられている
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項８】
請求項１〜７何れか１項記載のスピーカ装置であって、
前記複数のスピーカユニットは同一の信号を再生する
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項９】
請求項１〜８何れか１項記載のスピーカ装置であって、
サブウーハとして用いられる
ことを特徴とするスピーカ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、スピーカ装置に係わり、特に、複数のスピーカユニットを備えたスピーカ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、上述したスピーカ装置として、図１に示すようなものが、特許文献１や、特許文献２に記載されている。同図に示すように、スピーカ装置は、箱型の筐体１の一面に複数のスピーカユニットＳＰが一列に配設されている。
【０００３】
上記のように筐体１０の一面に全スピーカユニットＳＰを設けると、スピーカユニットＳＰの数に応じて、その一面の面積を大きくする必要がある。このため、スピーカ装置が大きくなり、設置場所が限られてしまうという問題があった。
【０００４】
また、上述したスピーカ装置では、筐体１０の一面からしか音が出力されないため、設置方向によって音質が大きく変化してしまうという問題もあった。
【０００５】
【特許文献１】
特開平８−２５１６８６号公報（第１１図）
【特許文献２】
特開２００２−１９９４８４公報（第１図）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明が解決しようとする課題には、上記した問題がそれぞれ一例として挙げられる。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するためになされた請求項１記載の発明は、箱型の筐体と、複数のスピーカユニットとを備えたスピーカ装置であって、前記複数のスピーカユニットは、前記筐体の少なくとも２面に配設されていることを特徴とするスピーカ装置に存する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
実施の形態
この発明のスピーカ装置は、箱型の筐体と、複数のスピーカユニットとを備えたスピーカ装置であって、前記複数のスピーカユニットは、前記筐体の少なくとも２面に配設されて、構成されている。
【０００９】
上記構成のスピーカ装置によれば、複数のスピーカユニットが、筐体の少なくとも２面に配設されているので、上記複数のスピーカユニットが一面に配設されている場合に比べ、スピーカユニットが配設されている配設面を大きくする必要がない。このため、レイアウトフリーなスピーカ装置を得ることができる。しかも、少なくとも２面以上から音が出力されるため、設置方向による音質変化を抑制することができる。
【００１０】
また、上述したスピーカ装置において、複数のスピーカユニットを、筐体の最も面積が大きい２面を除いた面のうちの少なくとも２面に配設することも考えられる。また、複数のスピーカユニットを、筐体の隣り合った２面に配設することも考えられる。
【００１１】
また、上述したスピーカ装置は、外部からの信号を入力する外部入力端子をさらに備え、複数のスピーカユニットは、外部入力端子を通じて供給される信号を再生するものであることが考えられる。
【００１２】
また、上述したスピーカ装置において、スピーカユニットが配設されている筐体の配設面には、各々少なくとも２つ以上のスピーカユニットが設けられていることも考えられる。
【００１３】
また、上述したスピーカ装置において、スピーカが設けられている筐体の配設面の何れか１つに開口部が設けられており、さらに、その開口部が、ダクト用、ホーン用又はヘルムホルツ共振管用の開口部として用いることも考えられる。
【００１４】
また、上述したスピーカ装置において、複数のスピーカが同一の信号を再生するものであることも考えられる。
【００１５】
さらに、上述したスピーカ装置を、サブウーハとして用いることも考えられる。
【００１６】
実施例
図２は、本発明のスピーカ装置の一実施の形態を示す斜視図である。図３（ａ）〜（ｃ）は、図２のスピーカ装置の正面図、断面図及び天面図である。
このスピーカ装置は、バスレフ型であり、例えば、サブウーハ（低音域再生専用のスピーカ装置）として用いられている。同図に示すように、スピーカ装置は、箱型の筐体１０と、この筐体１０に配設され、かつ、図示しない外部入力端子を通じて供給される同一の信号を再生する複数のスピーカユニットＳＰとを備えている。
【００１７】
上述したスピーカ装置は、正面側の配設面１１に７つのスピーカユニットＳＰが、天面側の配設面１２に３つのスピーカユニットＳＰがそれぞれ一列に配設されている。上述した配設面１１及び１２は、筐体１０の最も面積が大きい２面１３及び１４を除いた面であり、かつ、隣り合った２面である。
【００１８】
また、配設面１２には、バスレフのダクト１５（図３（ｂ）参照）用の開口部１６が設けられ、これにより筐体１０の内部が共振を起こし、低音特性が増強されることとなる。
【００１９】
上述したように、筐体１０の少なくとも２面にスピーカユニットＳＰを配設することにより、図１の従来で説明した複数のスピーカユニットＳＰが一面に配設されている場合に比べて、一つの配設面を大きくする必要がなく、レイアウトフリーなスピーカ装置を得ることができる。しかも、少なくとも２面以上から音が出力されるため、設置方向による音質変化を抑制することができる。
【００２０】
また、筐体１０の最も面積が大きい２面１３及び１４を除いた面を、スピーカユニットＳＰの配設面とすることにより、図４に示すように、壁や本といった障害物２０に挟まれた幅の狭い場所にスピーカ装置を設置する場合であっても、スピーカユニットＳＰが障害物２０により塞がれ、音が遮断されるということがない。
【００２１】
さらに、隣り合った２面を、スピーカユニットＳＰの配設面とすることにより、配設面１１の背面側にも障害物があるような場所であっても、スピーカユニットＳＰが塞がれることがない。
【００２２】
また、開口部１６をスピーカユニットＳＰの配設面の何れか一方に設けることにより、図４に示すような、幅の狭い場所であっても、スピーカユニットＳＰと同様に開口部１６も塞がれずに設置することができるようになる。
【００２３】
ところで、従来、サブウーハには、高い低音再生能力を得るために、大きなスピーカユニットＳＰが用いられていた。しかしながら、本実施例のように、同じ音を再生するスピーカユニットＳＰを複数配設することにより、スピーカユニットＳＰとして小型のものを用いても高い低音再生能力を確保することができる。
【００２４】
しかも、小型のスピーカユニットＳＰを用いることにより、振動系重量を軽くし、反応の良い音質を確保することができると共に、１個のスピーカユニットＳＰ当たりの入力を低減することができるため、耐入力の向上を図ることができる。さらに、複数のスピーカユニットＳＰは、図２及び図３に示すように、筐体１０の２面に配設されているため、高い低音再生能力を確保しつつ、スリムな形状のスピーカ装置を実現することができる。
【００２５】
なお、上述した実施例では、正面側に７個、天面側に３個のスピーカユニットＳＰを設け、天面にダクトの開口部を設けていた。しかしながら、本発明のスピーカ装置のスピーカユニットの数、開口部の位置は、この例に限ったものでなく、例えば、図５や図６に示すような場合も考えられる。
【００２６】
図５は、正面に４つのスピーカユニットＳＰが、天面に４つのスピーカユニットＳＰが設けられている。そして、ダクト１５用の開口部１６は、正面に設けられている。一方、図６のスピーカ装置は、正面に６つのスピーカユニットＳＰが、天面に２つのスピーカユニットＳＰがそれぞれ設けられ、ダクト１５用の開口部１６は天面に設けられている。この場合も、上述した実施例と同様の効果を得ることができる。また、図５及び図６に示すダクト１５は、ダクト共振を除くために折り曲げられている。
【００２７】
また、上述した実施例では、ダクト１５は１つしか設けていなかったが、図７に示すように、２つのダクト１５とそれに応じた２つの開口部１６を設けたスピーカ装置に適用することも考えられる。
【００２８】
また、上述した実施例では、ダクト１５用の開口部１６を設けていたが、例えば、図８に示すように、ダクト１５の代わりにヘルムホルツ共振管１７を設け、このヘルムホルツ共振管１７用の開口部１６とすることも考えられる。さらに、ダクト１５の代わりにホーンを設け、ホーン用の開口部とすることも考えられる。何れの場合も、スピーカユニットＳＰが配設されている配設面に設けることにより、上述した実施例と同様の効果を得ることができる。
【００２９】
さらに、図２〜図８に示すスピーカ装置では、一つの配設面に２つ以上のスピーカユニットＳＰが配設されている。しかしながら、一つの配設面に一つのスピーカユニットＳＰを配設することも考えられる。
【００３０】
以上実施例に基づいて本発明を説明したが、本発明は上述した実施例に限定されるものでなく、本発明の要旨の範囲内で、上述したように種々の変形や応用が可能である。ここで、実施例の要旨をまとめると以下のようになる。
上記実施例に示すスピーカ装置は、要するに、箱型の筐体１０と、複数のスピーカユニットＳＰとを備えたスピーカ装置であって、複数のスピーカユニットＳＰは、筐体１０の少なくとも２面１１及び１２に配設されていることを特徴とするスピーカ装置である。
【００３１】
このため、複数のスピーカユニットＳＰが一面に配設されている場合に比べ、スピーカユニットＳＰが配設されている配設面１１及び１２を大きくする必要がない。このため、レイアウトフリーなスピーカ装置を得ることができる。しかも、少なくとも２面以上から音が出力されるため、設置方向による音質変化を抑制することができる。
【００３２】
【図面の簡単な説明】
【図１】従来のスピーカ装置の一例を示す図である。
【図２】本発明のスピーカ装置の一実施の形態を示す斜視図である。
【図３】（ａ）〜（ｃ）は、図２のスピーカ装置の正面図、断面図及び天面図である。
【図４】図２のスピーカ装置の設置場所の一例を示す図である。
【図５】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の他の実施例におけるスピーカ装置の正面図、断面図及び天面図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、他の実施形態における本発明のスピーカ装置の正面図、断面図及び天面図である。
【図７】（ａ）〜（ｃ）は、他の実施形態における本発明のスピーカ装置の正面図、断面図及び天面図である。
【図８】（ａ）〜（ｃ）は、他の実施形態における本発明のスピーカ装置の正面図、断面図及び天面図である。
【符号の説明】
１０  筐体
ＳＰ  スピーカユニット
１５  ダクト
１６  開口部
１７  ヘルムホルツ共振管
【図１】
2004282310.tif 000003
【図２】
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【図３】
2004282310.tif 000005
【図４】
2004282310.tif 000006
【図５】
2004282310.tif 000007
【図６】
2004282310.tif 000008
【図７】
2004282310.tif 000009
【図８】
2004282310.tif 000010