(57)【要約】      （修正有）【課題】天板と、天板を下方から支持する支持体とを具備し、天板の反使用端に沿って延び配線コードを収納し得る配線案内路を有する配線トレイを設けたデスクにおいて、オフィス内におけるデスクの多様な配置態様に対応して機能的に配線トレイを装備することができるデスクを提供する。【解決手段】配線トレイ４を、配線案内路ＣＧを後方へ閉塞させた第１使用姿勢又は配線案内路ＣＧを後方へ開放させた第２使用姿勢４Ｂの何れか一方の姿勢を選択して配置し得るように構成した。【選択図】図１１
2004229824.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板と、天板を下方から支持する支持体とを具備し、天板の反使用端に沿って延び配線コードを収納し得る配線案内路を有する配線トレイを設けたものであって、
前記配線トレイを、配線案内路を後方へ閉塞させた第１使用姿勢又は配線案内路を後方へ開放させた第２使用姿勢の何れか一方の姿勢を選択して配置し得るように構成していることを特徴とするデスク。
【請求項２】
配線トレイの前後方向を反転させることによって、該配線トレイが第１使用姿勢又は第２使用姿勢をとるようにしている請求項１記載のデスク。
【請求項３】
配線トレイが、前後に対面する第１起立壁とその上端よりも低位置に上端を位置付けた第２起立壁とを具備し、前記第１使用姿勢においては第１起立壁を第２起立壁よりも後方に位置付け、第２使用姿勢においては第２起立壁を第１起立壁よりも後方に位置付けるようにしている請求項２記載のデスク。
【請求項４】
配線トレイが、配線案内路を下方に閉塞する底壁を具備するものであり、この底壁に、配線案内路を前後に区画する仕切部材を載置し得るようにしている請求項１、２又は３記載のデスク。
【請求項５】
天板の両側端部を左右一対の前記支持体により支持させるとともに、配線トレイを、これら一対の支持体にそれぞれ取り付けられる左右一対の配線トレイ用ブラケットに形成される配線トレイ支持面に載置した状態で取り付けるように構成している請求項１、２、３又は４記載のデスク。
【請求項６】
天板の下方空間を反使用端側において隠蔽する幕板を具備し、この幕板を、配線トレイの後端部に沿う後方配置位置、又は配線トレイの前端部に沿う前方配置位置の何れか一方の位置を選択して配置し得るように構成している請求項１、２、３、４又は５記載のデスク。
【請求項７】
天板の下方空間を反使用端側において隠蔽する幕板を具備し、この幕板を、前記配線トレイ用ブラケットを利用して配線トレイの後端部に沿う後方配置位置、又は配線トレイの前端部に沿う前方配置位置の何れか一方の位置を選択して配置し得るように構成している請求項５記載のデスク。
【請求項８】
配線トレイ用ブラケットに幕板を支持する幕板支持面を形成し、この幕板支持面に取り付けた幕板用ブラケットを介して幕板を取り付けるようにしている請求項７記載のデスク。
【請求項９】
配線トレイ用ブラケットがその下端部に配線トレイ及び幕板を支持する水平片を具備するものであり、この水平片の上面を前記配線トレイ支持面とするとともに下面を幕板支持面としている請求項８記載のデスク。
【請求項１０】
幕板を、後方配置位置及び前方配置位置の何れにおいても、天板に対する高さ位置を変更可能に配置し得るように構成している請求項６、７、８又は９記載のデスク。
【請求項１１】
後方配置位置において幕板の後向面を他の部位よりも最も反使用端側に位置付けるように幕板を配置している請求項６、７、８、９又は１０記載のデスク。
【請求項１２】
天板を支持体に対して所定範囲内で前後方向に移動させ得る天板移動機構を具備している請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１記載のデスク。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、反使用端側に天板上の機器等の配線を収容し得る配線トレイを備えたデスクに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年におけるオフィス等のＯＡ化に伴い、デスクの周辺にはその天板上で使用するコンピュータやディスプレイ、或いは照明器具や電話機等に代表される機器類の配線コードが多数使用されるようになってきている。このような配線コードを好適に収納して、配線の見苦しい状況での露出や通路の横断、オフィス機能の低下を防止するために、配線トレイを備え付けたデスクが種々考えられている。この種のデスクにおいては、天板の反使用端よりも後方位置に天板受けや脚体又はこれらに付帯して設けられる他の構成部品の一部を位置付けて、その部材（仮に「背面部材」と称する）と天板の反使用端よりも後方位置との間に形成される空隙に配線トレイを配置したり、或いはその配線トレイの上方への開口を閉塞するために蓋体を配置したものが一般的である（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開平１１−１７８１７６号公報（第１図−第４図等）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、近時のオフィスでは、人員の流動化やオフィス機能の効率化が促進されており、それに伴って、一台のデスクの独立配置、複数のデスクの横並び配置、２台のデスクの天板の反使用端同士を突き合わせた対面配置など、デスクの配置態様も多様化している。例えば独立配置や横並び配置の場合は、天板の反使用端側は人が通行できる通路となることがあるが、上述のような従来のデスクでは配線トレイが背面部材によって後方から閉塞されているので配線トレイに収容した配線コードは好適に隠蔽されることになる。一方、対面配置の場合には、反使用端同士を突き合わせた２台のデスクの配線トレイによって形成される配線案内路を連続させて、より広い配線案内路を設けたいという利用者の要望があるが、２台のデスクの配線トレイの後方にはそれぞれのデスクに設けられた背面部材が存在することから配線案内路が背面部材によって分断され各々独立しているために、このような従来のデスクの構成では利用者の要望を満たすことができない。この種の要望に対して、背面部材等で配線トレイの後方を遮蔽することなく、予め配線トレイを後方へ開放させておけばよいとの考え方もあるが、そのような構成では独立配置や横並び配置の場合には、通路となるデスクの反使用端側に配線トレイ内の配線が露出するために、外観の悪化を招いたり通行時に配線コードを引っ掛けるなどの問題の発生が予想される。
【０００５】
また、デスクの反使用端側には、天板の下方空間を後方から隠蔽するための幕板が設けられることもあるが、デスクへの配線トレイの装着に伴って少ない部品でスペース的な効率も良い態様で幕板を配置することが好ましいと考えられる。
【０００６】
そこで本発明は、以上のような諸問題に鑑みて、デスクの多様な配置態様に対応して機能的に配線トレイを装備することができるデスクの提供を主目的とし、またそれに伴って幕板の配置も好適に行うことができるデスクをも提供しようとするものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明は、天板と、天板を下方から支持する支持体とを具備し、天板の反使用端に沿って延び配線コードを収納し得る配線案内路を有する配線トレイを設けたデスクであって、配線トレイを、配線案内路を後方へ閉塞させた第１使用姿勢又は配線案内路を後方へ開放させた第２使用姿勢の何れか一方の姿勢を選択して配置し得るように構成していることを特徴としている。
【０００８】
このような構成のデスクであれば、例えばデスクを独立で配置する場合や複数のデスクを横並びで配置の場合には配線トレイを第１使用姿勢として配線案内路内の配線コードを外部に露出させないようにすることができる。一方、２台のデスクを対面させて配置する場合は、配線トレイを第２使用姿勢として２台のデスクの配線案内路同士を分断することなく一体に連続させることができる。したがって本発明によれば、想定される多様なデスク配置に対応した好適な配線案内路の形成が可能となる。なお、デスクの独立配置又は横並び配置の場合に配線トレイを第２使用姿勢として用い、或いは対面配置の場合に配線トレイを第１使用姿勢として用いることを妨げるものではない。
【０００９】
このように、配線トレイの使用姿勢を簡易に変更するためには、配線トレイの前後方向を反転させることによって、この配線トレイが第１使用姿勢又は第２使用姿勢をとるようにすることが望ましい。これを実現し得る配線トレイの簡易且つ好適な態様としては、配線トレイを、前後に対面する第１起立壁とその上端よりも低位置に上端を位置付けた第２起立壁とを具備するものとして、前記第１使用姿勢においては第１起立壁を第２起立壁よりも後方に位置付け、第２使用姿勢においては第２起立壁を第１起立壁よりも後方に位置付けるようにしたものが挙げられる。
【００１０】
なお、配線コードを種類ごとに分類して配線案内路に収容できるようにすれば利便性が向上することから、これを容易に実現するためには、配線トレイを、配線案内路を下方に閉塞する底壁を備えるものとして、この底壁に、配線案内路を前後に区画する仕切部材を載置すればよい。
【００１１】
また、本発明では配線トレイの配置姿勢を変更するようにしていることから、配線トレイはできるだけ簡易な構造でデスクに設けられるようにすることが望まれる。したがって、特に天板の両側端部を左右一対の前記支持体により支持させている場合には、配線トレイを、これら一対の支持体にそれぞれ取り付けられる左右一対の配線トレイ用ブラケットに形成される配線トレイ支持面に載置した状態で取り付けるように構成することが好ましい。
【００１２】
さらに、この種のデスクには天板の下方空間を反使用端側において隠蔽する幕板を装着する場合がある。この場合、配線トレイの配置のための構造を有効に利用して幕板を配置できるようにするとともに、天板の下方空間を狭めることなく幕板を配置したり、床から配線トレイまで延びる配線コードに天板の使用端側に着座するデスクの使用者が足を引っかけないように幕板を配置するなど、幕板の配置態様をも多様化するためには、幕板を、配線トレイの後端部に沿う後方配置位置、又は配線トレイの前端部に沿う前方配置位置の何れか一方の位置を選択して配置し得るように構成することが望ましい。すなわち、配線トレイの２つの使用姿勢と幕板の２つの配置位置との組み合わせにより、デスクの様々な配置態様に柔軟に対応することができることとなる。
【００１３】
具体的には、配線トレイ用ブラケットを利用して配線トレイの後端部に沿う後方配置位置、又は配線トレイの前端部に沿う前方配置位置の何れか一方の位置を選択して配置し得るように構成すれば、配線トレイを配置するための部材及び構造の有効利用により幕板を配置することができるようになる。この場合における配線トレイ用ブラケットの有効な利用態様の一例としては、配線トレイ用ブラケットに幕板を支持する幕板支持面を形成し、この幕板支持面に取り付けた幕板用ブラケットを介して幕板を取り付けるようにしたものが挙げられる。さらに、配線トレイ用ブラケットがその下端部に配線トレイ及び幕板を支持する水平片を具備するものであれば、この水平片の上面を前記配線トレイ支持面とし下面を幕板支持面とすることが好ましい。
【００１４】
また、幕板の上述した前後の配置位置のみならず、幕板を後方配置位置及び前方配置位置の何れにおいても、天板に対する高さ位置を変更可能に配置し得るように構成することで、幕板の配置態様のさらなる多様化が実現される。
【００１５】
特に、後方配置位置において幕板の後向面を他の部位よりも最も反使用端側に位置付けるように幕板を配置すれば、対面配置の場合に２つのデスクの幕板同士が互いの後向面を接触させることになるので、幕板の取付強度の向上を図ることができる。一方、二台のデスクを対向配置した場合に、両方のデスクにおいて幕板を前方配置位置に位置付けると、２つの幕板同士の間に配線コードを挿通させて隠しておくことができる空間を形成することができるとともに、いずれのデスクの使用者も配線コードに足などを引っかけるおそれをなくすことができる。
【００１６】
さらに、デスクが、天板を支持体に対して所定範囲内で前後方向に移動させ得る天板移動機構を備えている場合には、天板の移動を配線トレイや幕板等の存在に関係なく行うことができる。すなわち、換言すれば、天板の移動位置に関係なく配線トレイや幕板の配置態様を変更することができるデスクを構成することが可能となる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００１８】
図１に後方から見た状態を示す斜視図、図２に正面図をそれぞれ示す本実施形態は、オフィス等において執務用に使用されるデスクＤである。このデスクＤは主として、天板１と、この天板１を支持する一対の天板受け２及び各天板受け２を支持する一対の脚体３からなる支持体によって構成されており、天板１の反使用端１ａ側において天板受け２に配線トレイ４及び幕板５を支持させている。以下に、各部の具体的構成について説明する。
【００１９】
まず天板１は、所定の幅寸法、奥行き寸法及び厚み寸法を有し概略矩形状をなすものである。本実施形態では天板１として、木製のものを適用しているが、必ずしもこの限りではなく、金属製その他の一般的な天板に適用される素材であれば適宜のものが利用できる。なお、天板１は天板受け２に対して前後方向へスライド移動可能とされており、そのためにこのデスクＤには天板移動機構Ｘを設けているが、この点については後述する。
【００２０】
天板受け２は、天板１の両側端部１ｂに沿ってその下面側に配置され、天板１を下方から支持するものである。本実施形態においてこれら天板受け２は、天板１の奥行き方向に長手方向を合致させた、例えばアルミダイキャスト等により形成される長尺な部材であり、奥行き方向中央部を通り天板１の幅方向と平行な鉛直面を境にして前後面対称に形成してあり、天板１の側端部１ｂの左右を問わず使用できるようにしている。詳述すると、この天板受け２は、図３及び図４に示すように、主として左右に対をなす内側壁２１及び外側壁２２、前後に対をなす前壁２３及び後壁２４、並びに底壁（図示省略）によって構成され、上方へ開放した中空の部材である。また、内側壁２１と外側壁２２との間には、前壁２３から後壁２４に亘って前後に延びる一対の縦リブ２５、２５を底壁から起立させて設けるとともに、これら縦リブ２５、２５を横断するように複数の横リブ２６を底壁から起立させて設けることによって天板受け２の強度向上を図っている。なお、各リブ２５、２６は、内側壁２１及び外側壁２２よりも高さ寸法を小さくしてある。また、これらリブ２５、２６に付帯させて複数箇所に、後述する天板移動機構Ｘを構成する移動ガイド部材Ｘ１を固定するために利用されるタップ孔２ａや、この天板受け２を脚体３に固定するために利用されるタップ孔２ｂを形成している。天板受け２にはこの他にも、天板１の反使用端部１ａに沿って配置されるフロントデスクトップパネルや側端部１ｂに沿って配置されるサイドデスクトップパネル（何れも図示省略）を天板受け２に取り付ける際に利用されるタップ孔等も形成されているが、ここではこれらについての説明を省略する。さらに、前端部及び後端部には、一対の縦リブ２５、２５間に亘って部分的に肉厚を設けた厚肉部２７を形成しており、この厚肉部２７に上下方向に亘って底壁２４をも貫通させた貫通孔２７ａを形成している。また、内側壁２１の前端部及び後端部においてちょうど前記厚肉部２７の真横に該当する位置には、上縁の一部を矩形状に切り欠いた切欠部２１ａを形成している。なお、内側壁２１の奥行き方向中央部には、内向きに突出する角状突起部２８が設けられており、左右の天板受け２の角状突起部２８に角パイプ状をなす横桟２９の両側端部を挿入してビス止めすることにより、左右の天板受け２を連結するようにしている。
【００２１】
ここで、天板移動機構Ｘについて説明する。本実施形態において天板移動機構Ｘは、図３に示すように、天板１を天板受け２に対して所定範囲で前後にスライド移動させるためのものである。そのために、天板移動機構Ｘを、天板受け２に設けられる移動ガイド部材Ｘ１及びスライダＸ２、横桟２９に設けられるローラＸ３及びストッパＸ４、天板２の下面側に設けられるスライド部材Ｘ５及び天板２の下面に形成されるストッパ係合孔Ｘ６によって構成している。
【００２２】
移動ガイド部材Ｘ１は、金属板を折り曲げ加工して上片Ｘ１１及び左右一対の側片Ｘ１２を形成したものであり、左右の天板受け２にそれぞれ奥行き方向中央部を挟んで前後に対をなして２つずつ設けている。すなわち移動ガイド部材Ｘ１は、各側片Ｘ１２、Ｘ１２をそれぞれ内側壁２１と一方の縦リブ２５との間、外側壁２２と他方の縦リブ２５との間に挿入するとともに、上片Ｘ１１を縦リブ２５に載置して、上片Ｘ１１の前端部及び後端部にそれぞれ２つずつ形成した貫通孔Ｘ１３を前記タップ孔２ａとそれぞれ合致させた位置でこれら貫通孔Ｘ１３及びタップ孔２ａに挿入されるビスＸ１４により固定される。また、上片Ｘ１１には前後方向に延びる長孔Ｘ１５が形成してあり、この長孔Ｘ１５の前後方向への開口長の範囲内で天板１を前後に移動させられるようにしている。なお、この長孔Ｘ１５の前端部は、他の部位よりも広く開口させてある。これに対してスライド部材Ｘ５は、移動ガイド部材Ｘ１の長孔Ｘ１５に対応して天板１の両側端部にそれぞれ前後に対をなして下面側から取り付けられるものであり、長孔と係合するスライド部材本体Ｘ５１と、このスライド部材本体Ｘ５１から上方へ突出させたネジ軸Ｘ５２とからなり、ネジ軸Ｘ５２を天板１の下面に螺合させている。スライド部材本体Ｘ５１は、長孔Ｘ１５の前端部の開口幅よりも小さく且つそれ以外の部位よりも大きい下部分と、移動ガイド部材Ｘ１の上片Ｘ１１に載り長孔Ｘ１５の各部よりも大きい円盤状をなす上部分とからなり、下部分と上部分とを移動ガイド部材Ｘ１の肉厚分程度離間させている。そして、天板１に取り付けたスライド部材Ｘ５の下部分を、天板受け２に取り付けた移動ガイド部材Ｘ１の長孔Ｘ１５に対してその前端部から下方へ挿入することで、天板１を長孔Ｘ１５に沿ってその開口長手寸法の範囲でスライド移動可能としている。
【００２３】
ストッパＸ４は、横桟２９の長手方向中央部においてその前面に取り付けられるストッパ本体Ｘ４２に、図示しない押しボタン等の操作部を下方から押圧することで天板１の下面に対して上下に突没する係合片Ｘ４１を備えた構成を有している。一方、天板１の下面における幅方向中央部には、図２に示すように上述した可動範囲において天板１を最も手前（使用端１ｃ側）へ引き出した引出位置Ｐと最も奥方（反使用端１ａ側）へ押し込んだ押込位置Ｑにおいて前記ストッパＸ４の係合片Ｘ４１と対応するように、当該下面に穿設したストッパ係合孔Ｘ６を形成している。すなわち、天板１を引出位置Ｐ又は押込位置ＱにおいてストッパＸ４の操作部を操作して係合片Ｘ４１を上動させてストッパ係合孔Ｘ６に挿入すれば、それらの位置Ｐ，Ｑで天板１を移動不能に固定することができ、操作部への操作により係合片Ｘ４１を下降させておくと、係合片Ｘ４１とストッパ係合孔Ｘ６との係合が解除されて天板１が前後方向にスライド移動し得る状態となる。
【００２４】
また、スライダＸ２及びローラＸ３は、天板１の移動をスムーズに行うための構成部材である。まずスライダＸ２は、表面が滑らかな合成樹脂製の円柱状をなすスライダ本体Ｘ２１と、このスライダ本体Ｘ２１の下面から下方に突出させたネジ軸Ｘ２２とからなり、ネジ軸Ｘ２２を天板受け２の前端部における厚肉部２７の貫通孔２７ａに螺合させることによって天板受け２に取り付けられ、スライダ本体Ｘ２１の上面を天板１の下面に添接させて天板１の滑らかなスライド移動を実現するものである。ローラＸ３は、横桟２９の長手方向中央部においてストッパＸ４の左右にそれぞれ１つずつ取り付けたものである。すなわち、水平軸を有する取付部材Ｘ３１を横桟２９の背面に取り付けて、水平軸に転動可能に支持させたローラ本体Ｘ３２を横桟２９の上面よりもやや上方に突出させている。そして、ローラ本体Ｘ３２を天板１の下面に添接させており、天板１の前後移動時にローラ本体Ｘ３２が水平軸回りに回転することによって、天板１のスムーズなスライド移動を実現するようにしている。なお、このような天板移動機構Ｘを設けた二台のデスクＤを、天板１の反使用端１ａ同士を対面させて対面式で配置した場合、天板１同士の衝突による衝撃を緩和するために、各天板１の後向面の両側端部には、後方へ突出させた例えば合成樹脂製等の緩衝部材１１、１１をビス止めなどによって取り付けている。
【００２５】
一対の脚体３、３は、いずれも同一構成を有するとともに、奥行き方向中央部を通る鉛直面を境に前後に面対称となるように形成したものであるので、左右を問わずに使用できるものである。また、これら脚体３、３は、天板受け２、２及び横桟２９と共に門形の脚構造体を構成している。この脚体３は主として、床面に接地される脚ベース３１と、脚ベース３１の上面に立設され前後一対の鉛直中空部を有する支柱カバー３２と、支柱カバー３２の各鉛直中空部に挿入され下方から天板受け２を支持する前後一対の支柱３３、３３とから構成されており、支柱カバー３２に対して支柱３３、３３を上下にスライド移動させることによって天板１の高さを変更し得る高さ調節機構Ｙを備えている。この高さ調節機構Ｙは、支柱カバー３２の鉛直中空部内において脚ベース３１に立設させた図示しない一対の芯材と支柱３３、３３とを、予め設定された複数の天板高さのうちから選択される一の天板高さにおいてビス止め等により係合させることにより、天板１の高さ変更を可能とするものである。
【００２６】
配線トレイ４は、図１、図２及び図４等に示すように、左右の天板受け２、２にそれぞれ取り付けられる配線トレイ用ブラケット６、６を介して天板受け２に支持させるようにしたものであり、天板１上で使用されるコンピュータ等の機器類の配線コードＣを案内する配線案内路ＣＧとしての機能を有している。この配線トレイ４は、左右の天板受け２、２間の距離に略等しい長手寸法を有する金属板を折り曲げ加工することによって、平面視矩形状をなす底壁４１と、この底壁４１の両長辺に沿って起立させた第１起立壁４２及び第２起立壁４３とから構成される。ここで、第１起立壁４２の高さ寸法は、第２起立壁４３の高さ寸法よりも大きく設定してあり、第２起立壁４３の上端が第１起立壁４２の上端よりも低位置となるようにしている。なお、これら第１起立壁４２と第２起立壁４３の上端部は、いずれも内向きに下方へ折り返して金属板の切り離し端を隠し、安全性の向上を図っている。また、底壁４１の左右両側端部には、配線トレイ４を配線トレイ用ブラケット６にビス止めにより取り付ける際に使用されるビス挿通孔４１ａ、４１ａを開口させている。また、これらビス挿通孔４１ａ、４１ａの内側方には、床等へ延びる配線コードＣを通したり、或いは電源コンセントや情報コンセントを配置するための開口部４１ｂを形成している。さらに、この配線トレイ４内には、仕切部材４４を配置できるようにしており、この仕切部材４４を用いる場合には配線案内路ＣＧを前後に区画される。すなわち仕切部材４４は、配線トレイ４の底壁４１に載置される平面視矩形状をなす底片４４ａと、この底片４４ａの奥行き方向中央部において起立させた起立片４４ｂとを薄肉な金属板の加工により形成したものである。
【００２７】
このような配線トレイ４を配置するために用いられる配線トレイ用ブラケット６は、天板受け２に取り付けられる上水平片６１と、この上水平片６１の内側縁から下方に垂下させた鉛直片６２と、この鉛直片６３の下縁から上水辺片６１の延出方向とは反対側すなわち内側方へ延出させた下水平片６３とを、金属板の折り曲げ加工により一体に形成したものである。上水平片６１は、天板受け２の厚肉部２７上に載置され、且つ内側壁２１に形成した後端部側の切欠部２１ａを通じて天板受け２の内側方へ鉛直片６２を持ち出すようにした矩形板状をなすものである。そして、上水平片６１には、肉厚部２７の貫通孔２７ａと合致する位置にタップ孔６１ａを開口させてあり、この貫通孔２７ａに対して下方から挿入したビス６Ｂ１をタップ孔６１ａに締着することによって、本配線トレイ用ブラケット６を天板受け２に取り付けるようにしている。鉛直片６２は、外向面を天板受け２の内側壁２１に添接した状態で天板受け２よりも下方位置まで垂下した側面視Ｌ字形状をなすものであり、その高さ寸法は配線トレイ４の第１起立壁４２の高さ寸法よりも若干大きく、また下縁の奥行き寸法は配線トレイの底壁４１の奥行き寸法よりも若干大きく設定してある。そして、鉛直片６２の下端部における突出端６２ａを後方に向けて突出させた姿勢で配置される。下水平片６３は、鉛直片６２の下縁において前端から奥行き方向中央部に亘る領域に沿って内側方へ略水平姿勢で設けられる平面視矩形状をなすものである。そしてその上面６３ａを、配線トレイ支持面として、左右の配線トレイ用ブラケット６、６の下水平片６３、６３に配線トレイ４の底壁４１における両側端部を載置するようにしている。この状態で配線トレイ４を固定するために、下水平片６３の先端部に前後一対のタップ孔６３ｃ、６３ｃを形成している。そして、これら左右の下水平片６３における各タップ孔６３ｃ、６３ｃにビス挿通孔４１ａ、４１ａが合致するように配線トレイ４を載置した状態で、上方からビス挿通孔４１ａ、４１ａに挿入したビス６Ｂ２を一方のタップ孔６３ｃに締着することによって、配線トレイ４が配線トレイ用ブラケット６に固定される。
【００２８】
ここで、本実施形態において配線トレイ４は、第１起立壁４２を前方に且つ第２起立壁４３を後方に位置付けた第１使用姿勢４Ａ、又は第１起立壁４２を後方に且つ第２起立壁４３を前方に位置付けた第２使用姿勢４Ｂの何れかを選択して配置することができるようにしているが、この点については詳述する。また、この配線トレイ用ブラケット６には、後述する幕板５を支持するための幕板用ブラケット７を取り付けるために、下水平片６３の先端側には前後一対のタップ孔６３ｄ、６３ｄを形成している。ここで、幕板用ブラケット７は、下水平片６３の下面６３ｂ側に取り付けるようにしているので、この下面６３ｂを幕板支持面としている。
【００２９】
幕板５は、本実施形態では図１、図２及び図４等に示すように、金属板の上下左右の端部を折り返して矩形状に形成した幕板本体５１と、この幕板本体５１の裏面側における上下左右にそれぞれ溶接等により取り付けた金属板の折り曲げ加工によるボックス型の上補強部５２、下補強部５３、及び左右の側補強部５４、５４とから構成される。幕板本体５１において各補強部５２、５３、５４を取り付けていない側の面は、幕板５の意匠面５ａとされている。側補強部５４、５４の上端部側にはそれぞれ、この幕板５を幕板用ブラケット７に固定するためのナット５４ａ、５４ａを上下に並べて２つ取り付けてある。また、側補強部５４、５４の上端部から幕板本体５１の上側の折り返し片５１ａに亘って矩形状をなすように切り開けることによって、幕板５を配線トレイ用ブラケット６の鉛直壁６２における突出端６２ａを挿入して引っ掛けるようにした開口窓５５をそれぞれ形成している。
【００３０】
これに対して幕板用ブラケット７は、左右の配線トレイ用ブラケット６の下水平片６３にそれぞれ取り付けられる矩形状の水平片７１と、この水平片７１の一縁部から垂下させた側面視概略台形状の補強片７２と、この補強片７２の長辺に沿って略直角に折り曲げた正面視矩形状の取付片７３とを、金属板の折り曲げ加工によって一体に形成したものであり、取付片７３に幕板５を取り付けるようにしている。水平片７１は、配線トレイ用ブラケット６における幕板支持面である下水平片６３の下面に６３ｂ下方から添接させた姿勢で取り付けられる。そのために、水平片７１には、下水平片６３に形成された一対のタップ孔６３ｄ、６３ｄに対応させて一対のタップ孔７１ａ、７１ａを形成してあり、上方からタップ孔６３ｄ、６３ｄに挿入されるビス７Ｂ１、７Ｂ１をタップ孔７１ａ、７１ａに締着することにより、配線トレイ用ブラケット６に幕板用ブラケット７を固定する。また、取付片７３には、２つのビス挿通孔７３ａ、７３ａを上下に並べて形成しており、これらビス挿通孔７３ａ、７３ａに挿入されるビス７Ｂ２、７Ｂ２を幕板５の左右の側補強部５４、５４に待機させてあるナット５４ａ、５４ａに締着することによって、幕板５を幕板用ブラケット７に固定する。また、この幕板５には、配線コードＣを配線トレイ４の配線案内路ＣＧと床等との間で適正にガイドすることができるように、配線縦ダクト８を着脱可能に取り付けるようにしている。この配線縦ダクト８は、金属板の折り曲げ加工により起立壁８１と、起立壁８１の両側縁における下端側の一部を除く部位に沿って略直角に折り曲げた側壁８２、８２と、各側壁８２の起立縁に沿って内側へ略直角に折り曲げた添接壁８３とを形成した上下及び一側方に開口する箱形をなすものであり、添接壁８３に取着したマグネットシート８４の磁力によって幕板５に取り付けるようにしている。この配線縦ダクト８を幕板５に取り付ける際には、幕板本体５１の反意匠面側に貼り付けたり、幕板５の意匠面５ａ側等の各部に貼り付けることができ、さらに配線縦ダクト８を鉛直な姿勢や傾斜させた姿勢など、適当な取付姿勢で幕板５に取り付けることができる。
【００３１】
ここで、幕板は５、配線トレイ用ブラケット６に取り付けた配線トレイ４の後端部に沿う位置である後方配置位置５Ａ、又は配線トレイ４の前端部に沿う位置である前方配置位置５Ｂの何れかを選択して取り付けられるようにしてあり、特に後方配置位置５Ａにおいては、上述したビス７Ｂ２のナット５４ａへの螺合に加えて、配線トレイ用ブラケット６の突出端６２ａを側補強部６４及び折り返し片５１ａに形成した開口窓５５に挿入させて、幕板５を配線トレイ用ブラケット６に引っ掛けるようにしている。その際、幕板５の意匠面５ａが後向面となり、この意匠面５ａが押込位置Ｑにある天板１の緩衝部材１１の後向面と略同一ないし若干後方に位置付けられるように、各部の寸法を設定している。以上を纏めると、幕板５を後方配置位置５Ｂに配置する場合においては、取付片７３を配線トレイ用ブラケット６の後端部側に位置付けて、幕板５の意匠面が後方を向くように取り付ける一方、幕板５を前方配置位置に配置する場合においては取付片７３を配線トレイ用ブラケット６の前端部側に位置付けて、幕板５の意匠面が前方を向くように取り付ける。したがって、配線トレイ４の使用姿勢である第１使用姿勢４Ａ及び第２使用姿勢４Ｂの２態様と、幕板５の配置位置である後方配置位置５Ａ及び前方配置位置５Ｂの２態様の組み合わせ方により、本実施形態では合計４パターンの配線トレイ４及び幕板５の配置態様から何れか１パターンを選択してデスクＤを使用することができる。以下、これらの各配置態様について説明する。なお、各配置態様において配線トレイ用ブラケット６の取付態様はいずれも共通である。
【００３２】
まず図４及び図５は、配線トレイ４の第１使用姿勢４Ａと幕板５の後方配置位置５Ａとを組み合わせた第１の態様を示したものである。この場合、天板１の反使用端１ｂ側に位置する天板受け２の後端部において配線トレイ用ブラケット６をビス６Ｂ１により固定するとともに、その配線トレイ用ブラケット６の下水平片６３に配線トレイ４を第１起立壁４２が後方に且つ第２起立壁４３が前方になるように載置した状態でビスＢ６２により固定する。また、配線トレイ用ブラケット６の下水平片６３に下方から幕板用ブラケット７を、取付片７３を配線トレイ用ブラケット６の後端部側に位置付けた姿勢でビス７Ｂ１を用いて取り付けておき、その状態で意匠面５ａを後方に向けた幕板５の開口窓５５に配線トレイ用ブラケット６の突出端６２ａを挿入するとともに、ビス７Ｂ２を用いて幕板５を幕板用ブラケット７に固定する。このような第１の態様のデスクＤでは、図５に示すように、天板１上の想像線で示すパーソナルコンピュータＰＣ等から延びる配線コードＣは、天板１の反使用端１ｂ側から天板１と配線トレイ４の第１起立壁４２との間の空隙を通じて配線案内路ＣＧ内に落とし込んでおけばよく、配線コードＣを配線トレイ４の開口部４１ｂを通過させたり第２起立壁４３を乗り越えさせるなどして、適宜幕板５の前向面側に取り付けた配線縦ダクト８内等を通じて配線案内路ＣＧから床へ配線コードＣを引き出すようにすればよい。特に図５（ａ）に示すようにデスクＤを単独席として配置する場合や複数のデスクＤを隣接させて配置する場合に通路となる天板１の反使用端１ｂ側から配線案内路ＣＧ内の配線コードＣを好適に隠蔽しておくことができる。また、配線トレイ４に仕切部材４４を配置すると、その起立片４４ｂによって配線案内路ＣＧが前後に区画されるので、一方を電源用、他方を情報用などと配線コードＣを種類ごとに分類して収容することができる。また、押込位置Ｑにある天板１の反使用端１ｂの直下に幕板５が位置付けられているため、天板１の下方空間を広く確保することができるとともに、配線案内路ＣＧを上方へ広く開放する必要があれば、天板移動機構Ｘを通じて天板１を引出位置Ｐまで引き出すと便利である。さらにこの場合、図５（ｂ）に示すように２台のデスクＤを対向させて配置する場合には、上述の場合と同様の効果が得られる上に、各デスクＤの各部材のうちで最も反使用端側にある幕板５の意匠面５ａ、５ａ同士が添接し合うため、幕板５の強度向上が図られる。なおこの場合、２台のデスクの配線案内路ＣＧ、ＣＧは、それぞれの配線トレイ４の第１起立壁４２の存在によって明確に区画されているが、各デスクＤの使用者各自が使用する機器類の配線コードＣを自分のデスクＤの配線案内路ＣＧに収めるという使用方法があるため、そのような使用態様に適応させることができる。
【００３３】
次に、図６及び図７は、配線トレイ４の第１使用姿勢４Ａと幕板５の前方配置位置５Ｂとを組み合わせた第２の態様を示したものである。この場合における配線トレイ用ブラケット６に対する配線トレイ４の配置状態は、上述した第１の態様と同様である。一方、天板１の反使用端１ｂ側に位置する天板受け２の後端部において設けた配線トレイ用ブラケット６の下水平片６３に下方から幕板用ブラケット７を、取付片７３を配線トレイ用ブラケット６の後端部側に位置付けた姿勢でビス７Ｂ１を用いて取り付けておき、その状態で意匠面５ａを前方に向けた幕板５をビス７Ｂ２により幕板用ブラケット７に固定する。このような第２の態様のデスクＤを図７（ａ）に示すように単独席として配置する場合や複数のデスクＤを隣接させて配置する場合には、幕板５が第１の態様の場合と比較して前方に位置付けられているため、天板１の下方空間は若干狭くなるが、配線コードＣを幕板５の意匠面５ａ側に出さないようにしたり、配線縦ダクト８を幕板５の後向面側に設ければ、使用者の足下における少なくともデスクＤの構成部品に由来する障害物をなくすことができる。また、図７（ｂ）に示すように２台のデスクＤ、Ｄを対向配置すると、両デスクＤ、Ｄの幕板５、５同士の間の空間も、配線コードＣの引き回しのために利用できる。その他、仕切部材４４を配置するメリットなどは上述の通りである。
【００３４】
また、図８及び図９は、配線トレイ４の第２使用姿勢４Ｂと幕板５の後方配置位置５Ａとを組み合わせた第３の態様を示したものである。この場合、配線トレイ用ブラケット６に対して配線トレイ４は、配線トレイ用ブラケット６の下水平片６３に配線トレイ４を第１起立壁４２が前方に且つ第２起立壁４３が後方になるように載置した状態でビスＢ６２により固定する。一方、配線トレイ用ブラケット６に対する幕板用ブラケット７、幕板用ブラケット７に対する幕板５の取付態様については上述した第１の態様と同様である。このような第３の態様のデスクＤの態様の場合、配線案内路ＣＧは後方及び上方に開放された状態となっているため、天板１の反使用端１ｂから天板上の配線コードＣを配線案内路ＣＧに落とし込みやすい。また、幕板５が押込位置Ｑにある天板１の反使用端１ｂに沿う位置にあるため、天板１の下方空間を広く確保できる。特に図９（ａ）に示すようにデスクＤを単独席として配置する場合や複数のデスクＤを隣接させて配置する場合には、天板１の反使用端１ｂ側に配線案内路ＣＧ内の配線コードＣが露出されることになるが、天板１の反使用端１ｂを壁やパーティションパネルに沿わせてデスクＤを設置すれば、その配線コードＣが他者の目につくことがない。その他、仕切部材４４を配置するメリットなどは上述の通りである。一方、図９（ｂ）に示すように、２台のデスクＤを対向配置すると、両デスクＤ、Ｄの配線案内路ＣＧ、ＣＧ同士が一体に繋がるため、これら配線案内路ＣＧを共用するなどして広く利用できる。また、両デスクＤ、Ｄの幕板５、５同士が添接し合うため、幕板５の強度を向上できる。
【００３５】
そして図１０、図１１及び図１２は、配線トレイ４の第２使用姿勢４Ｂと幕板５の前方配置位置５Ｂとを組み合わせた第４の態様を示したものである。この場合、配線トレイ４の配線トレイ用ブラケット６への取付態様は、上述した第３の態様の場合と同様であり、幕板用ブラケット７の配線トレイ用ブラケット６への取付態様及び幕板５の幕板用ブラケット７への取付態様は、上述した第２の態様の場合と同様である。このような第４の態様のデスクＤの場合、第３の態様の場合と同様に、図１２（ａ）に示すデスクＤの単独配置や隣接配置の場合はもとより、同図（ｂ）に示す対向配置の場合でも、配線案内路ＣＧは後方及び上方に開放された状態となっているため、天板１の反使用端１ｂから天板上の配線コードＣを配線案内路ＣＧに落とし込みやすく、それに加えて配線縦ダクト８を幕板５の後向面側に取り付ければ、使用者の足下の障害物をなくすことができる。特に図１２（ｂ）に示すように２台のデスクＤを対向配置すると、両デスクＤ、Ｄの配線案内路ＣＧ、ＣＧ同士が一体に繋がるため、これら配線案内路ＣＧを共用するなどして広く利用できるうえに、両デスクＤ、Ｄの幕板５、５間の空間を配線案内用に利用することができる。
【００３６】
なお、以上に説明した実施形態では、特に幕板５を、配線トレイ４の後端部に沿った第１配置位置５Ａ又は前端部に沿った第２配置位置５Ｂの何れにおいても、配線トレイ４の第１起立壁４２又は第２起立壁４３のいずれかの外面に沿って配置しているが、このような態様に限られず、幕板の上向面を配線トレイを支持する配線トレイ用ブラケットの下水平片に下方から突き当てた姿勢で、配線トレイ４の後端部に沿った第１配置位置５Ａ’又は前端部に沿った第２配置位置５Ｂ’に配置するように構成することができる。この場合、幕板５は上述した実施形態における各配置態様の場合よりも若干低い位置に取り付けられることになるため、それに対応して配線トレイ用ブラケット、幕板用ブラケット、或いは幕板の寸法やこれらに形成される各タップ孔やナットの位置が変更される。このように若干の部材の変更により、幕板の取付高さ位置を変更することができるが、これらの構成については、以下の説明では配線トレイ用ブラケット及び幕板用ブラケットに若干の仕様変更を施すものとして、配線トレイ用ブラケット及び幕板用ブラケットに関する各符号に「’」を附して説明し、図面についても同様とする。
【００３７】
まず図１３は、上述した第１の態様と同様に、配線トレイ４の第１使用姿勢４Ａと幕板５の後方配置位置５Ａ’とを組み合わせた第１’の態様について、デスクＤを単独配置又は隣接配置した状態（同図（ａ））、デスクＤを対向配置（同図（ｂ））した状態を示したものである。この場合、配線トレイ用ブラケット６’に支持された配線トレイ４の配線案内路ＣＧは、前方に広く開放されており、幕板用ブラケット７’に支持された幕板５は、配線トレイ用ブラケット６’の下水平片６３’及び配線トレイ４の後端部に沿って配置されることになる。この場合のデスクＤによれば、上述の第１の態様と同様に、単独配置や横並び配置の場合には、配線トレイ４の第１起立壁４２の存在によって配線案内路ＣＧを通路となる反使用端１ｂ側から隠しておくことができ、さらに天板１の下方空間を広く確保できる。また、対向配置の場合には、各天板１の下方空間を広く確保でき、配線案内路ＣＧ、ＣＧを分け隔てて相互に隔離できるメリットに加えて、意匠面５ａ、５ａ同士が添接した幕板５、５の強度向上を図ることができる。
【００３８】
次に図１４は、上述した第２の態様と同様に、配線トレイ４の第１使用姿勢４Ａと幕板５の前方配置位置５Ｂ’とを組み合わせた第１’の態様について、デスクＤを単独配置又は隣接配置した状態（同図（ａ））、デスクＤを対向配置（同図（ｂ））した状態を示したものである。この場合、配線トレイ用ブラケット６’に支持された配線トレイ４の配線案内路ＣＧは前方に広く開放されており、幕板用ブラケット７’に支持された幕板５は、配線トレイ用ブラケット６’の下水平片６３’及び配線トレイ４の前端部に沿って配置されることになる。この場合のデスクＤによれば、上述の第２の態様と同様に、単独配置や横並び配置の場合には、配線トレイ４の第１起立壁４２の存在によって配線案内路ＣＧを通路となる反使用端１ｂ側から隠しておくことができ、さらに配線縦ダクト８の併用により天板１の下方空間の障害物をなくすことができる。また、対向配置の場合には、幕板５、５間の空間を配線案内用に利用することができる。
【００３９】
さらに図１５は、上述した第３の態様と同様に、配線トレイ４の第２使用姿勢４Ｂと幕板５の後方配置位置５Ａ’とを組み合わせた第３’の態様について、デスクＤを単独配置又は隣接配置した状態（同図（ａ））、デスクＤを対向配置（同図（ｂ））した状態を示したものである。この場合、配線トレイ用ブラケット６’に支持された配線トレイ４の配線案内路ＣＧは後方へ広く開放されており、幕板用ブラケット７’に支持された幕板５は、配線トレイ用ブラケット６’の下水平片６３’及び配線トレイ４の後端部に沿って配置されることになる。この場合のデスクＤによれば、上述の第３の態様と同様に、単独配置や横並び配置の場合には、天板１の反使用端１ｂを壁やパーティションパネル等に沿って配置して、反使用端１ｂ側に通路を形成しなければ、配線案内路ＣＧを外部から隠しておくことができるとともに、さらに天板１の下方空間を広く確保できる。また、対向配置の場合には、意匠面５ａ、５ａ同士が添接した幕板５、５の強度向上を図ることができる。
【００４０】
そして図１６は、上述した第４の態様と同様に、配線トレイ４の第２使用姿勢４Ｂと幕板５の前方配置位置５Ｂ’とを組み合わせた第４’の態様について、デスクＤを単独配置又は隣接配置した状態（同図（ａ））、デスクＤを対向配置（同図（ｂ））した状態を示したものである。この場合、配線トレイ用ブラケット６’に支持された配線トレイ４の配線案内路ＣＧは後方へ広く開放されており、幕板用ブラケット７’に支持された幕板５は、配線トレイ用ブラケット６’の下水平片６３’及び配線トレイ４の前端部に沿って配置されることになる。この場合のデスクＤによれば、上述の第４の態様と同様に、単独配置や横並び配置の場合には、配線トレイ４の第１起立壁４２の存在によって配線案内路ＣＧを通路となる反使用端１ｂ側から隠しておくことができ、さらに配線縦ダクト８の併用により天板１の下方空間の障害物をなくすことができる。また、対向配置の場合には、幕板５、５間の空間を配線案内用に利用することができる。
【００４１】
なお、本発明は上述した実施形態等の態様に限られるものではない。例えば幕板はオプション的な部材であるので、使用又は不使用を適宜選択することができ、使用しない場合は配線トレイのみがデスクに付帯して設けられることになる。また、複数のデスクを横並び配置又は対面配置する場合に、異なる態様のデスク同士を隣接させて配置することができるのはいうまでもない。また、天板受けは脚体とは別部材として説明したが、脚体が一部に天板受けとして機能する構成を有するものを適用することもできる。さらに、デスクを構成する各部材の形状や寸法、材質など、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００４２】
【発明の効果】
本発明は、以上に詳述したように、デスクの反使用端側に配線トレイを配置するに際して、この配線トレイを、後方へ閉塞させた第１使用姿勢又は前方へ閉塞させた第２使用姿勢のいずれかの姿勢を選択して配置できるようにしたものである。このため、例えば１台のデスクを単独で配置する場合や複数のデスクを横並びに並列させて配置する場合には、通路となる反使用端側から配線トレイに形成される配線案内路内に収容した配線コードが見えないようにするためには、配線トレイを第１使用姿勢で配置すればよく、その一方２台のデスクを対面配置してそれらデスクの各配線案内路を連続させて両デスクに共通の広い配線案内路を形成する場合には、配線トレイを第２使用姿勢で配置すればよい。このように、配線トレイの使用姿勢を変更できるように構成することによって、デスクの多様な配置態様が採用される近年のオフィスにおける需要に適切に対応することが可能である。
【００４３】
また、配線トレイに加えてデスクの反使用端側に幕板を配置する場合にも、この幕板を、配線トレイの後端部に沿った後方配置位置又は前端部に沿った前方配置位置の何れかの位置を選択して配置できるようにすることで、配線トレイの選択的な配置姿勢との組み合わせにより、さらに多様なデスクの使用状況に対応することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態に係るデスクの第１の態様を示す後方斜視図。
【図２】同デスクの第１の態様を示す正面図。
【図３】同デスクの天板移動機構を示す部分分解後方斜視図。
【図４】同デスクの第１の態様における要部を示す部分分解後方斜視図。
【図５】同デスクの第１の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図６】同デスクの第２の態様における要部を示す部分分解後方斜視図。
【図７】同デスクの第２の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図８】同デスクの第３の態様における要部を示す部分分解後方斜視図。
【図９】同デスクの第３の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図１０】本発明の一実施形態に係るデスクの第４の態様を示す後方斜視図。
【図１１】同デスクの第４の態様における要部を示す部分分解後方斜視図。
【図１２】同デスクの第４の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図１３】同デスクの第１’の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図１４】同デスクの第２’の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図１５】同デスクの第３’の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【図１６】同デスクの第４’の態様に係る配置例を側面図で示す説明図。
【符号の説明】
Ｃ…配線コード
ＣＧ…配線案内路
Ｄ…デスク
Ｘ…天板移動機構
１…天板
１ａ…反使用端
２…天板受け
３…脚体
４…配線トレイ
４Ａ…第１使用姿勢
４Ｂ…第２使用姿勢
５…幕板
５Ａ、５Ａ’…後方配置位置
５Ｂ、５Ｂ’…前方配置位置
６、６’…配線トレイ用ブラケット
７、７’…幕板用ブラケット
４１…底壁
４２…第１起立壁
４３…第２起立壁
４４…仕切部材
６３…水平片（下水平片）
６３ａ…配線トレイ支持面（上面）
６３ｂ…幕板支持面（下面）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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