(57)【要約】【課題】簡単な構造でアーム部材の角度を変更可能で、操作性も良好な物干装置を提供する。【解決手段】建築物１２に直接または間接的に取り付けられるベース部材１４と、ベース部材１４に設けられ互いに所定間隔を空けて対面した一対の支持部２０と、一対の支持部２０の先端付近に位置したピン部材２４を有する。一対の支持部２０とピン部材２４の内側には、一端部が差し込まれて保持されるアーム部材２８を備える。アーム部材２８には、アーム部材２８が垂直以外の任意の角度でピン部材２４に上方から当接する軸受け部３９と、互いに異なる位置に係止する複数の係止手段である軸部３８や突起４０を備える。支持部２０には、異なる係止位置間で、アーム部材２８の移動を案内するガイド部２２を有する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物に直接または間接的に取り付けられるベース部材と、上記ベース部材に設けられ互いに所定間隔を空けて対面した一対の支持部と、上記一対の支持部の先端付近に位置した係止部材と、上記一対の支持部と上記係止部材の内側に一端部が差し込まれて保持されるアーム部材が設けられ、上記アーム部材には上記アーム部材が垂直以外の任意の角度で上記係止部材に上方から当接する軸受け部と、上記アーム部材の上記軸受け部よりも基端部側に設けられ上記アーム部材の自重により上記軸受け部を中心として回転させる力に抗して、互いに異なる位置に係止する複数の係止手段が設けられ、上記支持部には、上記複数の係止手段による異なる係止位置の間に、上記アーム部材の移動を案内するガイド部が設けられていることを特徴とする物干装置。
【請求項２】
上記アーム部材は、上記係止手段の係合が解除されているとき、上記係止部材と上記一対の支持部に囲まれた空間内を、長手方向を略垂直にして上下方向に摺動可能であり、上記アーム部材の一側縁部には上記ベース部材に係止される落下防止の係合突起が設けられていることを特徴とする請求項１記載の物干装置。
【請求項３】
上記係止手段の一方は、上記アーム部材に形成されこのアーム部材の長手方向に対して直交する方向に上記ベース部材側へ向かって突出し上記ガイド部に当接する軸部と、上記ガイド部の内壁面に設けられ上記軸部が当接し上記アーム部材を保持する被係止面であることを特徴とする請求項１記載の物干装置。
【請求項４】
上記ピン部材にはローラが回転可能に設けられていることを特徴とする請求項１記載の物干装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、建物の壁面やベランダの手摺壁等に取り付けられ、物干竿を掛け渡して使用する物干装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
【特許文献１】特開平９−３２７５９６号公報
従来、建物のベラン等に固定された物干装置として、建築物に取り付けられたベース部材に、アーム部材を垂直面内で回動可能に取り付け、アーム部材を水平状態あるいは斜め上または下状態で固定して使用し、不使用時には鉛直下方に回動して収納することができる物干装置があった。さらに、例えば物干位置でのアーム部材の高さを調整するものとしては、特許文献１に開示されているような物干装置がある。この物干装置は、建築物に取りつけられた基体が設けられ、基体には、支持具が摺動可能に設けられている。支持具の基端には受止具が設けられ、受止具には、腕杆を上から保持する切欠部が設けられ、また支持具には、切欠部の近傍に腕杆を下から保持する受具が設けられている。これにより、この物干装置の腕杆は、上記受止具の上記切欠部と、上記支持具の受具の間に保持され、上記腕杆の自重により上記腕杆を回転させる力に抗して保持されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１に開示された物干装置は、建築物に対する腕杆の角度は変更できず、日光の角度や天候に合わせて洗濯物を最適な位置に保持することができないものであった。また、腕杆の角度を変更できるものにするためには、腕杆の基端部の構造が複雑になるものであった。
【０００４】
この発明は上記従来の問題点に鑑みてなされたものであり、簡単な構造でアーム部材の角度を変更可能で、操作性も良好な物干装置を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
この発明は、建築物に直接または間接的に取り付けられるベース部材と、上記ベース部材に設けられ互いに所定間隔を空けて対面した一対の支持部と、上記一対の支持部の先端付近に位置したピン部材等の係止部材と、上記一対の支持部と上記係止材の内側に一端部が差し込まれて保持されるアーム部材が設けられている物干装置であり、上記アーム部材には上記アーム部材が垂直以外の任意の角度で上記係止部材に上方から当接する軸受け部と、上記アーム部材の上記軸受け部よりも基端部側に設けられ上記アーム部材の自重により上記軸受け部を中心として回転させる力に抗して、互いに異なる位置に係止する複数の係止手段が設けられ、上記支持部には、上記複数の係止手段による異なる係止位置の間に、上記アーム部材の移動を案内するガイド部が設けられている物干装置である。
【０００６】
また、上記アーム部材は、上記一対の係止手段の係合が解除されているとき、上記係止部材と上記一対の支持部に囲まれた空間内を、長手方向を略垂直にして上下方向に摺動可能であり、上記アーム部材の一側縁部には上記ベース部材に係止される落下防止の係合突起が設けられている。
【０００７】
また、上記係止手段の一方は、上記アーム部材に形成されこのアーム部材の長手方向に対して直交する方向に上記ベース部材側へ向かって突出し上記ガイド部に当接する軸部と、上記ガイド部の内壁面に設けられ上記軸部が当接し上記アーム部材を保持する被係止面である。また、上記ピン部材にはローラが回転可能に設けられている。
【０００８】
この発明の物干装置は、複数の係止手段の係止位置が異なるため、いずれかの係止手段を選択し、アーム部材が異なる角度で支持部材に保持される。そして、支持部材の係止位置間には、ガイド部が設けられているため、アーム部材の角度を変更するときは、ガイド部に沿って容易に変更することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施形態について図面に基づいて説明する。図１〜図５は、この発明の一実施形態を示すもので、この実施形態の物干装置１０には、建築物１２に取り付けられるベース部材１４を備えている。ベース部材１４はアルミニウムまたはその合金で一体に鋳造され、建築物１２に当接する細長い厚板状の取付部１６が設けられている。取付部１６の両端部付近に各々ボルト等のねじ部材を挿通して建築物１２に固定するための透孔１８が形成されている。また、取付部１６の中央には、略矩形の貫通部１７が形成されている。取付部１６の貫通部１７の周囲には、取付部１６に対して直角に立ち上がる筒部１９が一体に形成されている。筒部１９の先端の端面１９ａには、取付部１６の長手方向に対して平行な一対の両側縁部に、取付部１６に対してほぼ直角に建築物１２の反対方向へ突出する一対の支持部２０が一体に形成されている。
【００１０】
支持部２０は、互いにほぼ平行に対面して位置し、台形の板状体である。支持部２０には、建築物１２に取り付けた状態で、ほぼ水平に下方に対面する下面２０ａと、建築物１２と反対側でありほぼ垂直な端面２０ｂと、端面２０ｂの上端部から取付部１６に連続し外側の上方に面する傾斜面である上面２０ｃが設けられている。
【００１１】
支持部２０の互いに対向する内側面２１には、一定深さにくぼんだ同じ形のガイド部２２が対向して形成されている。ガイド部２２の形状は、支持部２０の下面２０ａと取付部１６の貫通部１７に連通する台形状に形成され、ベース部材１４の筒部１９から離れた部分は、支持部２０の下面２０ａの中ほどから支持部２０の中央に近づくにつれて筒部１９に近づく傾斜面２２ａが形成されている。そして傾斜面２２ａの上端に連続して、取付部１６の貫通部１７と結ぶ水平な上面２２ｂが形成されている。上面２２ｂは、後述するアーム部材２８の軸部３８が当接する被係止面である。
【００１２】
一方の支持部２０の、端面２０ｂの少し内側には、図７に示すようにねじ穴２３が設けられ、他方の支持部２０のねじ穴２３に対向する位置には、ねじ穴２３より径が大きい透孔２５が形成されている。ねじ穴２３と透孔２５には、係止部材であるピン部材２４が挿通されて一対の支持部２０が連結されている。ピン部材２４には、ローラ２６が挿通されている。内側面２１の、ガイド部２２より少し上方には、建築物１２に取付状態で、ほぼ水平に位置する係合溝部２７が形成されている。係合溝部２７は、幅方向の断面形状が略半円状の溝部であり、筒部１９の端面１９ａに連続し支持部２０の上面２０ｃの少し内側に達して形成され、筒部１９側に近づくほど太く、深くなる楔形に形成されている。
【００１３】
一対の支持部２０の間には、図示しない竿を支持するアーム部材２８が差し込まれて取り付けられている。アーム部材２８はアルミニウムまたはその合金で一体に鋳造され、長尺の板状体であり、一対の支持部２０とローラ２６で囲まれた空間を挿通可能な幅に形成されている。アーム部材２８の内側には長手方向に沿って薄肉部３０が形成され、薄肉部３０には、長手方向に沿って等間隔に略台形状の透孔である竿受部３２が５個形成されている。アーム部材２８の、長手方向の一方の端部２８ａは、外側の竿受部３２の形状に沿って長手方向に対して斜めに切断された形状に形成されている。アーム部材２８の、長手方向の反対側の基端部２８ｂは、端部２８ａに対して略平行に斜めに切断されている。そして、端部２８ｂと、端部２８ｂに鋭角に交差するアーム部材２８の側縁部３４との間の頂点に角部３６が位置し、角部３６は丸められている。
【００１４】
角部３６の少し内側には、アーム部材２８の面に対して直角に側方に突出する円筒形の軸部３８が両面に形成されている。角部３６の端部２８ｂ側には、軸部３８に対してほぼ直角に、そしてアーム部材２８の長手方向に対してほぼ直角に、端部２８ｂから突出する突起４０が形成されている。突起４０は三角状であり、頂点は丸められている。
【００１５】
アーム部材２８の側縁部３４は、ベース部材１４に取りつけた際、建築物１２と反対側に位置し、側縁部３４には、角部３６よりも少し端部２８ａ側の位置に、半円状のくぼみである軸受け部３９が設けられている。また、アーム部材２８の側縁部３４の中心よりも端部２８ａ寄りの位置に、側方に突出する係合突起４１が一体に形成されている。係合突起４１は、アーム部材２８の面と平行な方向の投影形状は三角形であり、係合突起４１の軸受け部３９側の面は、アーム部材２８の長手方向に対して略直角な当接面４１ａとなる。
【００１６】
ベース部材１４の内側には、図８に示す緩衝部材４２が設けられている。緩衝部材４２は適度な弾性を有する樹脂製であり、ベース部材１４の一対の支持部２０との内側に重ねられる一対の板部４４が設けられ、板部４４は支持部２０とほぼ同じ形である。緩衝部材４２の一対の板部４４は、ベース部材１４に取り付けた状態で、下方に対面する下面４４ａと、建築物１２と反対側でありほぼ垂直な端面４４ｂと、端面４４ｂの上端部から斜め上方に連続する傾斜面である上面４４ｃと、ベース部材１４の筒部１９端面１９ａに対面する端面４４ｄが設けられている。端面４４ｄの下面４４ａ側には連結部４６が設けられ、また端面４４ｄの上面４４ｃ側には連結部４８が設けられ、一対の板部４４が互いに平行に連結されている。連結部４６の両側縁部には、連結部４６に対して直角に外側に突出する一対の当接板５０が設けられている。連結部４８の、他方の連結部４６に近い一方の側縁部にも、連結部４８に対して直角に外側に突出する当接板５２が設けられている。
【００１７】
板部４４の外側面の、下面４４ａと端面４４ｄの角部付近は、ベース部材１４のガイド部２２に嵌合されるように外側に張り出した嵌合部５４が形成されている。嵌合部５４の内側にも、嵌合部５４の形状に沿った凹部５６が形成されている。板部４４の外側面には、嵌合部５４より少し上方に、ベース部材１４の係合溝部２７に嵌合される凸部５８が形成されている。凸部５８は、端面４４ｄに連続し端面４４ｃの少し内側に達して形成され、４４ｄに近づくほど板部４４からの突出量が大きくなる楔形に形成されている。一対の板部４４の、端面４４ｂより少し内側には透孔６０が各々設けられている。
【００１８】
次に、物干装置１０の組立方法について説明する。まず、ベース部材１４の一対の支持部２０の内側に、緩衝部材４２を弾性変形させて差しこみ、嵌め込む。このとき、緩衝部材４２の嵌合部５４は、支持部２０のガイド部２２に係止され、緩衝部材４２の凸部５８は係合溝部２７に嵌合され、係合状態で弾性変形が元に戻り係止される。このとき、緩衝部材４２の当接板５０，５２は、ベース部材１４の筒部１９の側面に当接し確実に取り付けられる。次に、緩衝部材４２が取り付けられたベース部材１４の内側に、アーム部材２８を挿通させ、ピン部材２４とローラ２６を取り付ける。
【００１９】
そしてベース部材１４を建築物１２、例えばマンションの壁面やベランダの手摺壁等に、ベース部材１４とアーム部材２８を一組として取りつける。取付方法は、建築物１２にベース部材１４の取付部１６を当接させ、取付部１６の透孔１８にコンクリート用のボルト等を差し込み固定する。このときベース部材１４は、図１に示すように、下面２０ａが下方に位置する方向に取りつける。なお、ベース部材１４を取り付けてからアーム部材２８を挿通し、ピン部材２４とローラ２６を取り付けてもよい。
【００２０】
まず、物干装置１０を使用しないときは、図１に示すようにアーム部材２８を垂直にして、アーム部材２８の側縁部３４に形成された係合突起４１を、ベース部材１４のローラ２６に係止させ、吊り下げて収納状態とする。
【００２１】
物干装置１０を使用するときは、まず図２に示すように、アーム部材２８をベース部材１４に対して上方へ引き上げる。このとき、アーム部材２８の側縁部３４にローラ２６が接するとローラ２６が回転して、アーム部材２８が円滑に移動する。そして、アーム部材２８の軸受け部３９が支持部２０のローラ２６に対面する位置にきたとき、アーム部材２８をアーム部材２８の端部２８ａ側が建築物１２から離れる方向に回動させ、軸受け部３９をローラ２６に対して上方から当接させる。すると、図３に示すように、アーム部材２８の角部３６の突起４０が、ベース部材１４の筒部１９の端面１９ａ付近で、筒部１９の下面に当接する。この状態で、互いに一定間隔離れて設けられた一対のアーム部材２８の、各竿受部３２に各々竿を掛け渡す。このとき、竿や洗濯物の重みでアーム部材２８には下向きの力がかかる。この力は、アーム部材２８の軸受け部３９からベース部材１４のローラ２６とピン部材２４に対して、下方に向かってかかり、ピン部材２４により受けられる。一方、アーム部材２８の突起４０からベース部材１４の筒部１９に対して、上方に向かって力がかかり、ベース部材１４の筒部１９により支持される。この二箇所の力の作用で、アーム部材２８はベース部材１４に、斜め上方に向かって確実に係止される。
【００２２】
つぎに、アーム部材２８の角度を水平に変更するときは、図２の状態を経てさらに図４に示すように、アーム部材２８の軸受け部３９をローラ２６から上方に離し、アーム部材２８の突起４０を筒部１９から下方に離し、アーム部材２８を上方に持ち上げる。すると、アーム部材２８の軸部３８がベース部材１４のガイド部２２に当接し、ガイド部２２の傾斜面２２ａに沿ってベース部材１４の筒部１９の中心に向かってガイドされる。この後、アーム部材２８の軸部３８が、ガイド部２２の上面２２ｂに当接して位置決めされる。上面２２ｂにアーム部材２８の軸部３８が当接した状態で、軸部３８を中心にアーム部材２８を水平にする方向へ回動させると、図５に示すように、アーム部材２８の軸受け部３９が支持部２０のローラ２６に上方から当接し支持される。そしてアーム部材２８の軸受け部３９からベース部材１４のローラ２６とピン部材２４に対して、下方に向かって力がかかり、ピン部材２４により支持される。またアーム部材２８の軸部３８からベース部材１４のガイド部２２の上面２２ｂに対して、上方に向かって力がかかり、ベース部材１４の筒部１９により支持される。この二箇所の力の作用でアーム部材２８は、ベース部材１４に、ほぼ水平に安定に係止される。
【００２３】
アーム部材２８の、角度を変える操作は、一対のアーム部材２８に竿を掛け渡した状態で、竿を上に引き上げたり、降ろしたりすることで、一対のアーム部材２８の各ベース部材１４に対する係合や係合解除、位置の変更を同時に行うこともできる。
【００２４】
この実施形態の物干装置１０によれば、簡単な構造で確実に竿や洗濯物を保持することができ、アーム部材２８の角度を簡単に２段階に変えることができる。角度を変えるときは、アーム部材２８の軸部３８がベース部材１４のガイド部２２にガイドされて係止位置まで容易に達するため、操作性が良好である。アーム部材２８とベース部材１４の間には、緩衝部材４２を設けたので、ベース部材１４の、ダイキャスト成形の時の型の抜きテーパを、緩衝部材４２により補完し、対向面を平行にして遊び空間を少なくし、またアーム部材２８とベース部材１４の直接のぶつかりを無くし、がたつきや衝突音を抑えて円滑に操作することができる。また、緩衝部材４２は、弾性変形させて簡単に確実に取りつけられるため、組立が容易である。
【００２５】
なお、この発明の物干装置は上記実施の形態に限定されるものではなく、図９に示すように、アーム部材２８が収納式の物干装置１０に適用しても良い。この物干し装置１０は、建築物１２に取り付けられた筒状のケース部材６２にアーム部材２８が収納可能に設けられたもので、ケース部材６２の上端開口部にベース部材６４が取り付けられる。ベース部材６４は、上記実施形態のベース部材１４とほぼ同様の構成であり、取付部１６が除去された形状である。内部には、図示しない緩衝部材４２を備え、上記実施形態と同様の操作により、アーム部材２８を引き出して所定の角度に設定して係止することができる。また、ケース部材６２は、建築物１２に対して垂直方向に設けられたレール部材を介して取り付けられていても良い。これにより、ケース部材６２の高さ位置を調節可能とすることができる。
【００２６】
また、ベース部材の取付位置や取付個所も壁以外に天井部分や支柱等適宜選択可能である。さらにベース部材とアーム部材の形状、取付角度、竿受部の数や形状等、自由に変更可能である。また緩衝部材は、設けなくても良い。
【００２７】
【発明の効果】
この発明の物干装置は、簡単な構造で確実に竿や洗濯物を保持し、また簡単な操作でアーム部材の角度を変えることができる。また、一対のアーム部材に竿を渡した状態で、竿を移動させることによりアーム部材の係合と解除、角度の変更を同時に行うことが可能であり、洗濯したものを干したままで、日光の角度や天候に合わせてアーム部材の角度を調整することもできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の一実施形態の物干装置の収納状態を示す正面図である。
【図２】この実施形態の物干装置を角度を変更するためにアーム部材を上方に移動した状態でのベース部材の内側面を示す正面図である。
【図３】この実施形態の物干装置のアーム部材を斜め上方に保持した状態でのベース部材の内側面を示す正面図である。
【図４】この実施形態の物干装置のアーム部材の角度を水平に変更する状態でのベース部材の内側面を示す正面図である。
【図５】この実施形態の物干装置のアーム部材を水平に保持した状態でのベース部材の内側面を示す正面図である。
【図６】この実施形態の物干装置のベース部材の縦断面図である。
【図７】この実施形態の物干装置のベース部材の右側面図である。
【図８】この実施形態の物干装置の緩衝部材を示す斜視図である。
【図９】この発明の他の実施形態の物干装置の収納及び使用状態を示す正面図である。
【符号の説明】
１０  物干装置
１２  建築物
１４  ベース部材
１６  取付部
２０  支持部
２２  ガイド部
２３  ねじ穴
２４  ピン部材
２６  ローラ
２８  アーム部材
３２  竿受部
３８  軸部
３９  軸受け部
４０  突起
４１  係合突起
４２  緩衝部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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