(57)【要約】【課題】複数の熱源部の各々に載せた鍋のいずれが沸騰した場合でも、振動センサには同じように振動が伝わるため、沸騰した鍋を特定することができなかった。【解決手段】調理物を入れた容器８を複数載置可能なトッププレート２と、容器８内の調理物を加熱する複数の加熱手段３，４，５と、トッププレート２上に載置した容器８内で発生する気泡による振動或いは圧力を検出する検出手段６，７と、検出手段６，７で振動或いは圧力を検出した場合に、各加熱手段３，４，５の出力を順次低下させて、振動発生源の容器を特定させる振動発生源検知手段９とを備える。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物を入れた容器を複数載置可能なトッププレートと、該トッププレートを介して前記各容器に各々対向して設けられ、前記容器内の調理物を加熱する複数の加熱手段とを備える加熱調理器において、
前記トッププレート上に載置した容器内で発生する気泡による振動或いは圧力を検出する検出手段と、
前記検出手段で振動或いは圧力を検出した場合に、前記各加熱手段の出力を順次低下させて、振動発生源の容器を特定させる振動発生源検知手段とを備えることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記振動発生源検知手段は、前記各加熱手段の出力を順次１／２以下に低下させることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記振動発生源検知手段は、前記各加熱手段の出力を順次切断させることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記検出手段は、振動センサ、圧力センサ、音センサ、歪センサのいずれか一つのセンサ、或いは複数のセンサの組み合わせであることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
各容器の温度を各々測定する複数の温度センサを更に備え、前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動或いは圧力を検出した場合に、各温度センサの温度上昇変化率に基づいて、振動発生源の候補となる容器を抽出し、抽出した容器に対応した前記各加熱手段の出力を順次低下させて、振動発生源の容器を特定させることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動を検出した場合に、前記各加熱手段を火力が大きい順に選択し、選択した前記加熱手段の出力を低下させることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動を検出した場合に、前記各加熱手段を複数選択し、選択した前記加熱手段の出力を同時に低下させることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記各加熱手段ごとに設けられ、沸騰検知対象の容器を指定する沸騰検知スイッチを更に備え、
前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動を検出した場合に、前記沸騰検知スイッチが押下された前記加熱手段の出力を順次低下させて、振動発生源の容器を特定させることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動を検出した場合に、前記沸騰検知スイッチが押下されていない前記加熱手段の出力を一旦低下させることを特徴とする請求項８記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動を検出した場合に、前記沸騰検知スイッチが押下されていない前記加熱手段の出力を定期的に低下させることを特徴とする請求項８記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記検出手段で振動発生源の容器を特定した場合に、沸騰状態である旨を報知する警告報知手段を更に備えることを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項記載の加熱調理器。
【請求項１２】
前記警告報知手段は、前記検出手段で振動発生源の容器を特定できなかった場合に、処理異常である旨を報知することを特徴とする請求項１１記載の加熱調理器。
【請求項１３】
複数の加熱手段は、誘導加熱ヒータと、ラジエントヒータとの組合せであり、
前記振動発生源検知手段は、前記検出手段で振動或いは圧力を検出した場合に、前記ラジエントヒータ、前記誘導加熱ヒータの順番で出力を順次低下させて、振動発生源の容器を特定させることを特徴とする請求項１から請求項１２のいずれか一項記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ＩＨ（Ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｈｅａｔｉｎｇ）方式の誘導加熱コイルやラジエントヒータなどを熱源に有する加熱調理器に関し、特に、複数の熱源を同時に使用した場合でも、各熱源に基づく鍋の沸騰状況を正確に検出することができる加熱調理器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の加熱調理器においては、鍋を載置するための天板或いは筐体に振動センサが取り付けられ、鍋内の水が沸騰する際の振動をこの振動センサで検出することによって、加熱調理の沸騰状態を正確に検知することができる（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開昭６１−２３３９８８号公報（第３頁、第１図）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来の加熱調理器では、複数の熱源部の各々に載せた鍋のいずれが沸騰した場合でも、振動センサには同じように振動が伝わるため、沸騰した鍋を特定することができなかった。
【０００５】
本発明はかかる課題を解決するためになされたもので、複数の熱源部の各々に載せた鍋のいずれかが沸騰した場合に、どの鍋が沸騰したかを容易に特定できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明の加熱調理器は、調理物を入れた容器を複数載置可能なトッププレートと、該トッププレートを介して各容器に各々対向して設けられ、容器内の調理物を加熱する複数の加熱手段とを備える加熱調理器において、トッププレート上に載置した容器内で発生する気泡による振動或いは圧力を検出する検出手段と、検出手段で振動或いは圧力を検出した場合に、各加熱手段の出力を順次低下させて、振動発生源の容器を特定させる振動発生源検知手段とを備えることを特徴とする。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る加熱調理器の好適な実施の形態について添付図面を参照して説明する。
実施の形態１．
図１は、実施の形態１に係る加熱調理器の構成を示す平面図である。図２は、図１のII−II線における縦断面図である。図１，２に示すように、実施の形態１に係る加熱調理器は、略直方体の筐体１と、筐体１の上面に設けられ、結晶化ガラス等の耐熱絶縁材料で構成された平面状のトッププレート２とを備えている。
トッププレート２の下方には、渦巻き状に巻回された３個の加熱コイル（加熱手段）３，４，５がトッププレート２の裏面に近接して配置されている。加熱コイル３と加熱コイル４とはトッププレート２の前方に左右方向に並べて配置され、加熱コイル５は加熱コイル３の斜め後方に配置されている。各加熱コイルの火力の大きさは、加熱コイル３≧加熱コイル４≧加熱コイル５の順である。
【０００８】
トッププレート２の後方裏面および筐体１の後側面には、トッププレート２上に載置した鍋８内で発生する気泡による振動を検知する振動センサ（検出手段）６，７がそれぞれ取り付けられている。また、各加熱コイル３，４，５の下方には、鍋８内で発生する気泡による振動を振動センサ６，７で検出した場合に、各加熱コイル３，４，５に供給する高周波交番電流の電流量を順次低下させて、振動発生源の鍋（容器）８を特定させる制御回路（振動発生源検知手段）９が配置されている。
【０００９】
加熱コイル３，４，５とトッププレート２との間には、鍋８の底面温度を測定する温度センサ１０が設けられている。また、筐体１の前面には、操作パネル１１が設けられている。図３に示すように、操作パネル１１には、各鍋８毎に設けられ、加熱開始／加熱停止を制御する加熱スイッチ１１ａと、各鍋８毎に設けられ、調理物の温度設定を行う温度設定スイッチ１１ｂと、各鍋８毎に設けられ、沸騰検知モード（沸騰検知の対象とするモード）を設定する沸騰検知スイッチ１１ｃと、鍋８が沸騰状態のときに点滅するＬＥＤ（警告報知手段）１１ｄと、鍋８が沸騰状態であることを警報音で警告するスピーカ（警告報知手段）１１ｅとを備えている。
【００１０】
なお、鍋８は、一般には鉄等の金属材料で構成され、加熱コイル３，４，５への通電に伴ってコイル周辺に形成される交番磁界中に鍋８が配置された状態となり、内部を流れる渦電流の作用により鍋８全体が熱源部となり加熱される。ここで、図１の鍋８は、底面全体がフラットであるが、図４に示す鍋１２は、底面が凹状の反り鍋である。本実施の形態の加熱調理器は、一対の振動センサ６，７を用いることにより、底面全体がフラットな鍋と同様に、反り鍋に対しても、鍋内の調理物の沸騰検知を正確に行うことができる。
【００１１】
次に、図５のフローチャートを用いて、制御回路９で実行される沸騰箇所検知アルゴリズムの詳細について説明する。まず、調理物の入った複数の鍋８がトッププレート２の各加熱位置（加熱コイル３，４，５の上部）に載置された状態で、操作パネル１１に配置された所望の沸騰検知スイッチを利用者が投入すると、沸騰検知スイッチに対応した鍋８に対して沸騰検知モードが設定される（ステップ１００）。次に、操作パネル１１に配置された加熱スイッチのいずれかを利用者が投入すると、この加熱スイッチに対応する鍋８の調理がスタートする（ステップ１０１）。加熱スイッチの投入によって制御回路９が動作を開始し、設定火力に合わせた電流量の高周波交番電流が、投入状態の加熱スイッチに対応する加熱コイル３，４，５に流れる（ステップ１０２）。加熱コイル３，４，５は内部を流れる渦電流の作用により、鍋８全体が熱源部となり、鍋８内の調理物が加熱される。
【００１２】
制御回路９は、全ての加熱コイル３，４，５に対して通電状態か否かを検出すると共に（ステップ１０３）、全ての加熱コイル３，４，５に対して沸騰検知モードか否かを検出する（ステップ１０４）。この沸騰検知モードの検出処理を、図６，７のフローチャートに示す。まず、制御回路９は、加熱コイル３の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ａ）。ステップ１０４Ａで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル４の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ｂ）。ステップ１０４Ｂで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル５の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ｃ）。ステップ１０４Ｃで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル３，４，５が共に沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｄ）。また、ステップ１０４Ｃで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル３，４のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｅ）。
【００１３】
一方、ステップ１０４Ｂで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル５の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ｆ）。ステップ１０４Ｆで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル３，５のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｇ）。また、ステップ１０４Ｆで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル３のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｈ）。
【００１４】
ステップ１０４Ａで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル４の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ｉ）。ステップ１０４Ｉで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル５の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ｊ）。ステップ１０４Ｊで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル４，５のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｋ）。また、ステップ１０４Ｊで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル４のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｌ）。
【００１５】
ステップ１０４Ｉで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル５の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ１０４Ｍ）。ステップ１０４Ｍで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル５のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ１０４Ｎ）。また、ステップ１０４Ｍで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル３，４，５のいずれも沸騰検知モードでないと判定する（ステップ１０４Ｏ）。以上のステップ１０４の処理によって、沸騰検知モードの加熱コイル３，４，５を検出することができる。
【００１６】
その後、調理が進行して、いずれかの鍋８の調理物が沸騰した場合、鍋８の内部で発生した気泡が鍋８の底面から剥離および破裂し、これによる振動を振動センサ６，７で検出する（ステップ１０５）。振動センサ６，７からの沸騰信号は制御回路９に入力される。制御回路９では沸騰信号がΔｔ時間（所定時間）続いた場合（ステップ１０６）、ステップ１０３，１０４の検出結果に基づいて沸騰箇所検出処理を実行し、沸騰した鍋８がいずれの加熱コイル３，４，５上に載置された鍋８かを検出する（ステップ１０７）。
【００１７】
次に、ステップ１０７で行う沸騰箇所検出処理について詳細に説明する。
【００１８】
（沸騰検知モードが３ヶ所の場合）
ステップ１０３，１０４の検出結果より３ヶ所全ての加熱コイル３，４，５が通電状態で且つ沸騰検知モードの場合、図８のフローチャートに示す処理を実行する。この処理は、火力の大きい順番に各加熱コイルの出力を１／２以下とし、Δｔ時間後に沸騰信号のレベルが小さくなれば、その箇所が沸騰状態であると検知する。また、沸騰信号のレベルが小さくならなければ、その加熱コイルの出力を元に戻し、別の加熱コイルの出力を１／２以下とし、同様に検知する。このように加熱コイルの出力を順番に調整することにより、沸騰箇所を確実に検知することができる。
【００１９】
具体的には、加熱コイル３，４，５の中で、最も火力が大きいのは加熱コイル３なので、まず、制御回路９は加熱コイル３の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１１０）。加熱コイル３の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１１１）、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１１２）。
【００２０】
ステップ１１１で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル３の出力を元に戻し、加熱コイル３の次に火力の大きい加熱コイル４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１１３）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１１４）、制御回路９は加熱コイル４で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル４の出力を１／２以下に保持する（ステップ１１５）。
【００２１】
ステップ１１４で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル４の出力を元に戻し、最も火力の小さい加熱コイル５の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１１６）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１１７）、制御回路９は加熱コイル５で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル５の出力を１／２以下に保持する（ステップ１１８）。
【００２２】
ステップ１１７で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル５の出力を元に戻し（ステップ１１９）、ステップ１１０〜ステップ１１９の処理を３回まで繰り返す（ステップ１２０）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、全加熱コイル３，４，５の出力を切断する（ステップ１２１）。
なお、ステップ１１０，１１３，１１６では、加熱コイル３，４，５の出力を１／２以下にしているが、加熱コイル３，４，５の出力を切断してもよい。
【００２３】
（沸騰検知モードが２ヶ所の場合）
次に、ステップ１０４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが２ヶ所の場合、図９，１０のフローチャートに示す処理を実行する。なお、以下の説明では、沸騰検知モードの加熱コイルを仮に加熱コイル３，４とするが、これらの加熱コイルに限定されることはなく、加熱コイル３，５又は加熱コイル４，５であってもよい。
【００２４】
図９，１０のフローチャートによれば、まず、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル５が通電状態か否かを調べて（ステップ１３０）、加熱コイル５が通電状態の場合には、沸騰検知モードの加熱コイル３，４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１３１）。この状態でΔｔ時間経過しても、沸騰信号のレベルが小さくならない場合には（ステップ１３２）、沸騰検知モード以外の加熱コイル５によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は沸騰検知モードの加熱コイル３，４の出力を元に戻す（ステップ１３３）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ１３１に処理を戻し（ステップ１３４）、ステップ１３１〜１３４の処理を繰り返す。
【００２５】
ステップ１３０で加熱コイル５が通電状態でない場合およびステップ１３２で沸騰信号のレベルが小さくなった場合には、制御回路９は、火力の大きい順番に加熱コイル３，４の出力を１／２以下とする。即ち、加熱コイル４よりも加熱コイル３の方が火力が大きいので、制御回路９は加熱コイル３の出力を１／２以下に低下させて（ステップ１３５）する。加熱コイル３の出力低下によって振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１３６）、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１３７）。
【００２６】
ステップ１３６で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル３の出力を元に戻し、加熱コイル４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１３８）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１３９）、制御回路９は加熱コイル４で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル４の出力を１／２以下に保持する（ステップ１４０）。
【００２７】
ステップ１３９で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル４の出力を元に戻し（ステップ１４１）、ステップ１３５〜ステップ１４１の処理を３回まで繰り返す（ステップ１４２）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、全加熱コイル３，４，５の出力を切断する（ステップ１４３）。
なお、ステップ１３１，１３５，１３８では、加熱コイル３，４の出力を１／２以下にしているが、加熱コイル３，４の出力を切断してもよい。
【００２８】
（沸騰検知モードが１ヶ所の場合）
次に、ステップ１０４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが１ヶ所の場合、図１１のフローチャートに示す処理を実行する。なお、以下の説明では、沸騰検知モードの加熱コイルを仮に加熱コイル３とするが、この加熱コイルに限定されることはなく、加熱コイル４又は加熱コイル５であってもよい。
【００２９】
図１１のフローチャートによれば、まず、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル４，５が通電状態か否かを調べて（ステップ１５０）、加熱コイル４，５の少なくとも一方が通電状態の場合には、沸騰検知モードの加熱コイル３の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１５１）。この状態でΔｔ時間経過しても、沸騰信号のレベルが小さくならない場合には（ステップ１５２）、沸騰検知モード以外の加熱コイル４，５によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は沸騰検知モードの加熱コイル３の出力を元に戻す（ステップ１５３）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ１５１に処理を戻し（ステップ１５４）、ステップ１５１〜１５４の処理を繰り返す。
【００３０】
ステップ１５０で加熱コイル４，５がいずれも通電状態でない場合には、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１５５）。同様に、ステップ１５２で沸騰信号のレベルが小さくなった場合には、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１５６）。
なお、ステップ１０４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが０ヶ所の場合、沸騰箇所検知アルゴリズムは動作しない。
【００３１】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル３，４，５によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００３２】
また、ステップ１０７の沸騰箇所検出処理では、火力の大きい順番に各加熱コイルの出力を低下させて沸騰箇所の特定を行っている。火力の異なる複数の加熱コイルで鍋８内の調理物を沸騰させた場合、加熱コイルの火力が大きいほど、沸騰してから短時間で吹きこぼれが発生する。従って、吹きこぼれが発生し易い順番である火力の大きい順番に沸騰箇所の判定を行い、沸騰箇所の加熱コイルの出力を低下させることにより、判定の順番待ちの間に吹きこぼれが発生するといった事態を未然に防止することができる。
【００３３】
さらに、本実施の形態では、沸騰検知スイッチを投入・切断することによって、沸騰後に出力を低下させる加熱コイルと、沸騰後も同一出力を維持する加熱コイルとを設定することが可能となる。このため、湯沸しには沸騰検知スイッチを投入し、煮込み調理には沸騰検知スイッチを切断するといった調理毎の切り替えが行え、幅広い調理に対応することができる。
【００３４】
また、沸騰状態を検知した場合に、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告しているので、利用者は鍋８が沸騰したことを視覚或いは聴覚で確実に把握することができ、その後の調理を遅滞なく実施することができる。同様に、処理異常を検知した場合にも、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告しているので、利用者８は沸騰検知が正常に行えていないことを視覚或いは聴覚で確実に把握することができ、その後の対応を的確に行うことができる。
【００３５】
実施の形態２．
次に、実施の形態２に係る加熱調理器を説明する。実施の形態２の加熱調理器は、実施の形態１の加熱調理器と比べて沸騰箇所検知アルゴリズムの一部が相違する。即ち、実施の形態２の加熱調理器は、図８の処理の代わりに、図１２，１３のフローチャートに示す処理を行っている。この処理以外の構成については、実施の形態１と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００３６】
図１２，１３のフローチャートに示す処理は、火力の小さい２ヶ所の加熱コイルの出力を１／２以下とし、Δｔ時間後に沸騰信号のレベルが小さくなれば、その２ヶ所のうちどちらか一方の加熱コイルの出力を元に戻す。そして。沸騰信号のレベルが変わらなければ、出力を戻した加熱コイルによる調理物が沸騰状態であると検知する。２ヶ所の加熱コイルの出力を下げた状態でも、沸騰信号のレベルが変化しなければ、それらの加熱コイルの出力を元に戻し、別の加熱コイルの出力を１／２以下とし、同様に検知する。このように加熱コイルの出力を順番に調整することにより、沸騰箇所を確実に検知することができる。
【００３７】
具体的には、加熱コイル３，４，５の中で、火力が小さいのは加熱コイル４，５であるので、まず、制御回路９は加熱コイル４，５の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１６０）。加熱コイル４，５の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１６１）、制御回路９は加熱コイル５の出力を復帰させる（ステップ１６２）。加熱コイル５の出力復帰（加熱コイル４のみが出力低下）によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１６３）、制御回路９は加熱コイル４で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。
そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル４の出力を１／２以下に保持する（ステップ１６４）。
【００３８】
ステップ１６３で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル４の出力を元に戻し、加熱コイル５の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１６５）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１６６）、制御回路９は加熱コイル５で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル５の出力を１／２以下に保持する（ステップ１６７）。
【００３９】
ステップ１６６で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル５の出力を元に戻し（ステップ１６８）、ステップ１６０〜ステップ１６８の処理を３回まで繰り返す（ステップ１６９）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、全加熱コイル３，４，５の出力を切断する（ステップ１７０）。
【００４０】
また、ステップ１６１で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル４，５の出力を元に戻し、加熱コイル３の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１７１）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ１７２）、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１７３）。
【００４１】
ステップ１７２で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル３の出力を元に戻し（ステップ１７４）、ステップ１６０〜ステップ１７４の処理を３回まで繰り返す（ステップ１７５）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、全加熱コイル３，４，５の出力を切断する（ステップ１７０）。
【００４２】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル３，４，５によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００４３】
また、本実施の形態では、複数の加熱コイルの火力を同時に低下させて沸騰箇所の検出を行っているので、加熱コイルの個数が多い場合での沸騰箇所検出処理において処理時間短縮が実現される。即ち、たとえば加熱コイルが８ヶ所ある場合には、加熱コイルを４個ずつ２グループに分けて、一方のグループの加熱コイルを同時に低下させることにより、沸騰箇所の加熱コイルが含まれたグループを特定できる。次にこのグループを更に２グループに分けて、一方のグループの加熱コイルを同時に低下させることにより、沸騰箇所の加熱コイルが含まれたグループを特定できる。特定したグループ内には２つの加熱コイルがあるので、このうち一方の加熱コイルを低下させることにより、沸騰箇所の加熱コイルを検出することができる。
以上のように、僅か３回の検出処理によって、８個の加熱コイルの中から沸騰箇所の加熱コイルの検出を行うことができ、一箇所ずつ加熱コイルの火力を低下させる場合に比べて処理時間の短縮が実現される。
【００４４】
実施の形態３．
次に、実施の形態３に係る加熱調理器を説明する。実施の形態３の加熱調理器は、実施の形態１の加熱調理器に比べて沸騰箇所検知アルゴリズムの一部が相違する。即ち、実施の形態３の加熱調理器は、図９の処理の代わりに、図１４のフローチャートに示す処理を行っている。この処理以外の構成については、実施の形態１と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００４５】
図９の処理では沸騰検知モードの加熱コイル３，４の出力を低下させていたが、実施の形態３における図１４の処理は、沸騰検知モード以外の加熱コイル５の出力を低下させている。具体的には、まず、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル５が通電状態か否かを調べて（ステップ１８０）、加熱コイル５が通電状態の場合には、加熱コイル５の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１８１）。
【００４６】
この状態でΔｔ時間経過して後、沸騰信号のレベルが小さくなった場合には（ステップ１８２）、加熱コイル５によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は加熱コイル５の出力を元に戻す（ステップ１８３）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ１８１に処理を戻し（ステップ１８４）、ステップ１８１〜１８４の処理を繰り返す。そして、ステップ１８０で加熱コイル５が通電状態でない場合およびステップ１８２で沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、前述した図１０の処理を実行する。
【００４７】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル３，４，５によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００４８】
実施の形態４．
次に、実施の形態４に係る加熱調理器を説明する。実施の形態４の加熱調理器は、実施の形態１の加熱調理器に比べて沸騰箇所検知アルゴリズムの一部が相違する。即ち、実施の形態４の加熱調理器は、図１１の処理の代わりに、図１５のフローチャートに示す処理を行っている。この処理以外の構成については、実施の形態１と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００４９】
図１１の処理では沸騰検知モードの加熱コイル３の出力を低下させていたが、実施の形態４における図１５の処理は、沸騰検知モード以外の加熱コイル４，５の出力を低下させている。具体的には、まず、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル４，５が通電状態か否かを調べて（ステップ１９０）、加熱コイル４，５の少なくとも一方が通電状態の場合には、加熱コイル４，５の出力を１／２以下に低下させる（ステップ１９１）。この状態でΔｔ時間経過した後に、沸騰信号のレベルが小さくなった場合には（ステップ１９２）、加熱コイル４，５によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は加熱コイル４，５の出力を元に戻す（ステップ１９３）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ１９１に処理を戻し（ステップ１９４）、ステップ１９１〜１９４の処理を繰り返す。
【００５０】
ステップ１９０で加熱コイル４，５がいずれも通電状態でない場合には、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１９５）。同様に、ステップ１９２で沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ１９６）。
【００５１】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル３，４，５によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００５２】
実施の形態５．
次に、実施の形態５に係る加熱調理器を説明する。図１６は、実施の形態５に係る加熱調理器の構成を示す平面図である。図１７は、図１６のIII−III線における縦断面図である。この実施の形態５が図１に示す実施の形態１と異なるのは、加熱コイルの個数が少ない点である。その他の構成については実施の形態１と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００５３】
図１６，１７に示すように、実施の形態５に係る加熱調理器は、略直方体の筐体１と、筐体１の上面に設けられ、結晶化ガラス等の耐熱絶縁材料で構成された平面状のトッププレート２とを備えている。トッププレート２の下方には、渦巻き状に巻回された一対の加熱コイル２０，２１がトッププレート２の裏面に近接して配置されている。加熱コイル２０と加熱コイル２１とはトッププレート２の前方に左右方向に並べて配置されている。各加熱コイルの火力の大きさは、加熱コイル２０≧加熱コイル２１の順である。
【００５４】
トッププレート２の後方裏面および筐体１の後側面には、トッププレート２上に載置した鍋８内で発生する気泡による振動を検知する振動センサ６，７がそれぞれ取り付けられている。また、各加熱コイル２０，２１の下方には、鍋８内で発生する気泡による振動を振動センサ６，７で検出した場合に、各加熱コイル２０，２１に供給する高周波交番電流の電流量を順次低下させて、振動発生源の鍋８を特定させる制御回路９が配置されている。
【００５５】
加熱コイル２０，２１とトッププレート２との間には、鍋８の底面温度を測定する温度センサ１０が設けられている。また、筐体１の前面には、各鍋８毎に設けられ、加熱開始／加熱停止を制御する加熱スイッチと、各鍋８毎に設けられ、調理物の温度設定を行う温度設定スイッチと、各鍋８毎に設けられ、沸騰検知モード（沸騰検知の対象とするモード）を設定する沸騰検知スイッチとを配置した操作パネル１１が設けられている。
【００５６】
なお、鍋８は、一般には鉄等の金属材料で構成され、加熱コイル２０，２１への通電に伴ってコイル周辺に形成される交番磁界中に鍋８が配置された状態となり、内部を流れる渦電流の作用により鍋８全体が熱源部となり加熱される。
【００５７】
次に、図１８のフローチャートを用いて、制御回路９で実行される沸騰箇所検知アルゴリズムの詳細について説明する。まず、調理物の入った複数の鍋８がトッププレート２の各加熱位置（加熱コイル２０，２１の上部）に載置された状態で、操作パネル１１に配置された所望の沸騰検知スイッチを利用者が投入すると、沸騰検知スイッチに対応した鍋８に対して沸騰検知モードが設定される（ステップ２００）。次に、操作パネル１１に配置された加熱スイッチのいずれかを利用者が投入すると、この加熱スイッチに対応する鍋８の調理がスタートする（ステップ２０１）。加熱スイッチの投入によって制御回路９が動作を開始し、設定火力に合わせた電流量の高周波交番電流が、投入状態の加熱スイッチに対応する加熱コイル２０，２１に流れる（ステップ２０２）。加熱コイル２０，２１は内部を流れる渦電流の作用により、鍋８全体が熱源部となり、鍋８内の調理物が加熱される。
【００５８】
制御回路９は、全ての加熱コイル２０，２１に対して通電状態か否かを検出すると共に（ステップ２０３）、全ての加熱コイル２０，２１に対して沸騰検知モードか否かを検出する（ステップ２０４）。この沸騰検知モードの検出処理を、図１９のフローチャートに示す。まず、制御回路９は、加熱コイル２０の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ２０４Ａ）。ステップ２０４Ａで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル２１の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ２０４Ｂ）。ステップ２０４Ｂで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル２０，２１が共に沸騰検知モードであると判定する（ステップ２０４Ｃ）。また、ステップ２０４Ｂで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル２１のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ２０４Ｄ）。
【００５９】
一方、ステップ２０４Ａで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル２１の沸騰検知スイッチが投入状態か否かを検出する（ステップ２０４Ｅ）。ステップ２０４Ｅで沸騰検知スイッチが投入状態の場合には、加熱コイル２０，２１共に沸騰検知モードであると判定する（ステップ２０４Ｆ）。また、ステップ２０４Ｅで沸騰検知スイッチが投入状態でない場合には、加熱コイル２０のみが沸騰検知モードであると判定する（ステップ２０４Ｇ）。以上のステップ２０４の処理によって、沸騰検知モードの加熱コイル２０，２１を検出することができる。
【００６０】
その後、調理が進行して、いずれかの鍋８の調理物が沸騰した場合、鍋８の内部で発生した気泡が鍋８の底面から剥離および破裂し、これによる振動を振動センサ６，７で検出する（ステップ２０５）。振動センサ６，７からの沸騰信号は制御回路９に入力される。制御回路９では沸騰信号がΔｔ時間（所定時間）続いた場合（ステップ２０６）、ステップ２０３，２０４の検出結果に基づいて沸騰箇所検出処理を実行し、沸騰した鍋８がいずれの加熱コイル２０，２１上に載置された鍋８かを検出する（ステップ２０７）。
【００６１】
次に、ステップ２０７で行う沸騰箇所検出処理について詳細に説明する。
【００６２】
（沸騰検知モードが２ヶ所の場合）
ステップ２０３，２０４の検出結果より２ヶ所全ての加熱コイル２０，２１が通電状態で且つ沸騰検知モードの場合、図２０のフローチャートに示す処理を実行する。この処理は、火力の大きい順番に各加熱コイルの出力を１／２以下とし、Δｔ時間後に沸騰信号のレベルが小さくなれば、その箇所が沸騰状態であると検知し、そうでなければ、その加熱コイルの出力を元に戻し、別の加熱コイルの出力を１／２以下とし、同様に検知する。このように順に加熱コイルの出力を調整することを繰り返すことで、沸騰箇所を検知することが可能となる。
【００６３】
具体的には、制御回路９は、加熱コイル２０，２１のうち、火力の大きい加熱コイル２０の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２１０）。加熱コイル２０の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ２１１）、制御回路９は加熱コイル２０で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル２０の出力を１／２以下に保持する（ステップ２１２）。
【００６４】
ステップ２１１で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル２０の出力を元に戻し、火力の小さい加熱コイル２１の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２１３）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ２１４）、制御回路９は加熱コイル２１で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル２１の出力を１／２以下に保持する（ステップ２１５）。
【００６５】
ステップ２１５で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル２１の出力を元に戻し（ステップ２１６）、ステップ２１０〜ステップ２１６の処理を３回まで繰り返す（ステップ２１７）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、全加熱コイル２０，２１の出力を切断する（ステップ２１８）。
なお、ステップ２１０，２１３では、加熱コイル２０，２１の出力を１／２以下にしているが、加熱コイル２０，２１の出力を切断してもよい。
【００６６】
（沸騰検知モードが１ヶ所の場合）
次に、ステップ２０４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが１ヶ所の場合、図２１のフローチャートに示す処理を実行する。なお、以下の説明では、沸騰検知モードの加熱コイルを仮に加熱コイル２０とするが、この加熱コイルに限定されることはなく、加熱コイル２１であってもよい。
【００６７】
図２１のフローチャートによれば、まず、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル２１が通電状態か否かを調べて（ステップ２２０）、加熱コイル２１が通電状態の場合には、沸騰検知モードの加熱コイル２０の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２２１）。この状態でΔｔ時間経過しても、沸騰信号のレベルが小さくならない場合には（ステップ２２２）、沸騰検知モード以外の加熱コイル２１によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は沸騰検知モードの加熱コイル２０の出力を元に戻す（ステップ２２３）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ２２１に処理を戻し（ステップ２２４）、ステップ２２１〜２２４の処理を繰り返す。
【００６８】
ステップ２２０で加熱コイル２１が通電状態でない場合には、制御回路９は加熱コイル２０で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル２０の出力を１／２以下に保持する（ステップ２２５）。同様に、ステップ２２２で沸騰信号のレベルが小さくなった場合には、制御回路９は加熱コイル２０で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル２０の出力を１／２以下に保持する（ステップ２２６）。
なお、ステップ２０４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが０ヶ所の場合、沸騰箇所検知アルゴリズムは動作しない。
【００６９】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル２０，２１によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル２０，２１の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００７０】
また、ステップ２０７の沸騰箇所検出処理では、火力の大きい順番に各加熱コイルの出力を低下させて沸騰箇所の特定を行っている。火力の異なる複数の加熱コイルで鍋８内の調理物を沸騰させた場合、加熱コイルの火力が大きいほど、沸騰してから短時間で吹きこぼれが発生する。従って、吹きこぼれが発生し易い順番である火力の大きい順番に沸騰箇所の判定を行い、沸騰箇所の加熱コイルの出力を低下させることにより、判定の順番待ちの間に吹きこぼれが発生するといった事態を未然に防止することができる。
【００７１】
さらに、本実施の形態では、沸騰検知スイッチを投入・切断することによって、沸騰後に出力を低下させる加熱コイルと、沸騰後も同一出力を維持する加熱コイルとを設定することが可能となる。このため、湯沸しには沸騰検知スイッチを投入し、煮込み調理には沸騰検知スイッチを切断するといった調理毎の切り替えが行え、幅広い調理に対応することができる。
【００７２】
また、沸騰状態を検知した場合に、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告しているので、利用者は鍋８が沸騰したことを視覚或いは聴覚で確実に把握することができ、その後の調理を遅滞なく実施することができる。同様に、処理異常を検知した場合にも、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告しているので、利用者８は沸騰検知が正常に行えていないことを視覚或いは聴覚で確実に把握することができ、その後の対応を的確に行うことができる。
【００７３】
実施の形態６．
次に、実施の形態６に係る加熱調理器を説明する。実施の形態６の加熱調理器は、実施の形態５の加熱調理器に比べて沸騰箇所検知アルゴリズムの一部が相違する。即ち、実施の形態６の加熱調理器は、図２１の処理の代わりに、図２２のフローチャートに示す処理を行っている。この処理以外の構成については、実施の形態５と同一又は同等である。なお、実施の形態５と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００７４】
図２１の処理では沸騰検知モードの加熱コイル２０の出力を低下させていたが、実施の形態６における図２２の処理は、沸騰検知モード以外の加熱コイル２１の出力を低下させている。具体的には、まず、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル２１が通電状態か否かを調べて（ステップ２３０）、加熱コイル２１が通電状態の場合には、加熱コイル２１の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２３１）。この状態でΔｔ時間経過した後に、沸騰信号のレベルが小さくなった場合には（ステップ２３２）、加熱コイル２１によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は加熱コイル２１の出力を元に戻す（ステップ２３３）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ２３１に処理を戻し（ステップ２３４）、ステップ２３１〜２３４の処理を繰り返す。
【００７５】
ステップ２３０で加熱コイル２１が通電状態でない場合には、制御回路９は加熱コイル２０で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル２０の出力を１／２以下に保持する（ステップ２３５）。同様に、ステップ２３２で沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、制御回路９は加熱コイル２０で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。
そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル２０の出力を１／２以下に保持する（ステップ２３６）。
【００７６】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル２０，２１によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル２０，２１の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００７７】
実施の形態７．
次に、実施の形態７に係る加熱調理器を説明する。実施の形態７の加熱調理器が実施の形態１の加熱調理器と異なるのは、操作パネル１１に沸騰検知スイッチが１つしか設けられていない点である。その他の構成については、実施の形態１と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００７８】
実施の形態７に係る加熱調理器は、単一の沸騰検知スイッチで３ヶ所全ての加熱コイル３，４，５に対し一括して沸騰検知モードの設定を行うことができる。
以下、実施の形態７に係る加熱調理器の沸騰箇所検知アルゴリズムを図２３のフローチャートに基づいて説明する。まず、調理物の入った複数の鍋８がトッププレート２の各加熱位置（加熱コイル３，４，５の上部）に載置された状態で、操作パネル１１に配置された沸騰検知スイッチを利用者が操作することにより、全ての鍋８に対し一括して沸騰検知モードの設定または設定解除が行われる（ステップ２４０）。即ち、沸騰検知スイッチを利用者が投入にすれば全ての鍋８に対し一括して沸騰検知モードが設定され、沸騰検知スイッチを利用者が切断にすれば全ての鍋８に対し一括して沸騰検知モードの設定が解除される。
【００７９】
次に、操作パネル１１に配置された加熱スイッチのいずれかを利用者が投入すると、この加熱スイッチに対応する鍋８の調理がスタートする（ステップ２４１）。加熱スイッチの投入によって制御回路９が動作を開始し、設定火力に合わせた電流量の高周波交番電流が、投入状態の加熱スイッチに対応する加熱コイル３，４，５に流れる（ステップ２４２）。加熱コイル３，４，５は内部を流れる渦電流の作用により、鍋８全体が熱源部となり、鍋８内の調理物が加熱される。
【００８０】
制御回路９は、全ての加熱コイル３，４，５に対して通電状態か否かを検出すると共に（ステップ２４３）、沸騰検知スイッチが投入されているか否かを検出する（ステップ２４４）。その後、調理が進行して、いずれかの鍋８の調理物が沸騰した場合、鍋８の内部で発生した気泡が鍋８の底面から剥離および破裂し、これによる振動を振動センサ６，７で検出する（ステップ２４５）。振動センサ６，７からの沸騰信号は制御回路９に入力される。制御回路９では沸騰信号がΔｔ時間（所定時間）続いた場合（ステップ２４６）、ステップ２４３，２４４の検出結果に基づいて沸騰箇所検出処理を実行し、沸騰した鍋８がいずれの加熱コイル３，４，５上に載置された鍋８かを検出する（ステップ２４７）。
【００８１】
次に、ステップ２４７で行う沸騰箇所検出処理について詳細に説明する。
【００８２】
ステップ２４３，２４４の検出結果より、沸騰検知モードが設定され、且つ３ヶ所全ての加熱コイル３，４，５が通電状態の場合、図８に示したステップ１１０〜１２１の処理を実行する。また、ステップ２４３，２４４の検出結果より、沸騰検知モードが設定され、且つ加熱コイル３，４，５のいずれか２ヶ所が通電状態の場合、図２４のフローチャートに示す処理を実行する。さらに、ステップ２４３，２４４の検出結果より、沸騰検知モードが設定され、且つ加熱コイル３，４，５のいずれか１ヶ所が通電状態の場合、通電状態の加熱コイルが沸騰箇所であると検知し、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、この加熱コイルの出力を１／２以下に保持する。
なお、沸騰検知モードの設定が解除されている場合は、ステップ２４７の沸騰箇所検出処理は行わない。
【００８３】
次に、図２４のフローチャートの処理を説明する。この処理は、火力の大きい順番に各加熱コイルの出力を１／２以下とし、Δｔ時間後に沸騰信号のレベルが小さくなれば、その箇所が沸騰状態であると検知し、そうでなければ、その加熱コイルの出力を元に戻し、別の加熱コイルの出力を１／２以下とし、同様に検知する。このように加熱コイルの出力を順番に調整することにより、沸騰箇所を確実に検知することができる。
【００８４】
具体的には、制御回路９は、加熱コイル３，４のうち、火力の大きい加熱コイル３の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２５０）。加熱コイル３の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ２５１）、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ２５２）。
【００８５】
ステップ２５１で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル３の出力を元に戻し、火力の小さい加熱コイル４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２５３）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ２５４）、制御回路９は加熱コイル４で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル４の出力を１／２以下に保持する（ステップ２５５）。
【００８６】
ステップ２５５で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル４の出力を元に戻し（ステップ２５６）、ステップ２５０〜ステップ２５６の処理を３回まで繰り返す（ステップ２５７）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３，４の出力を切断する（ステップ２５８）。
【００８７】
なお、ステップ２５０，２５３では、加熱コイル３，４の出力を１／２以下にしているが、加熱コイル３，４の出力を切断してもよい。また、通電状態の加熱コイルを仮に加熱コイル３，４としたが、これらの加熱コイルに限定されることはなく、加熱コイル３，５或いは加熱コイル        ４，５であってもよい。
さらに、沸騰検知スイッチを用いずに、全ての加熱コイル３，４，５に対して沸騰箇所検知を行ってもよい。この場合には、本実施の形態で説明した沸騰検知スイッチの投入状態における各処理が実施される。
【００８８】
以上のように、本実施の形態であれば、複数の加熱コイル３，４，５によって複数の鍋８が加熱されている場合であっても、各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【００８９】
また、ステップ２４７の沸騰箇所検出処理では、火力の大きい順番に各加熱コイルの出力を低下させて沸騰箇所の特定を行っている。火力の異なる複数の加熱コイルで鍋８内の調理物を沸騰させた場合、加熱コイルの火力が大きいほど、沸騰してから短時間で吹きこぼれが発生する。従って、吹きこぼれが発生し易い順番である火力の大きい順番に沸騰箇所の判定を行い、沸騰箇所の加熱コイルの出力を低下させることにより、判定の順番待ちの間に吹きこぼれが発生するといった事態を未然に防止することができる。
【００９０】
さらに、本実施の形態では、沸騰検知スイッチを投入・切断することによって、沸騰後に出力を低下させるか、沸騰後も同一出力を維持するかを選択することが可能となる。このため、湯沸しには沸騰検知スイッチを投入し、煮込み調理には沸騰検知スイッチを切断するといった調理毎の切り替えが行え、幅広い調理に対応することができる。
【００９１】
また、沸騰状態を検知した場合に、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告しているので、利用者は鍋８が沸騰したことを視覚或いは聴覚で確実に把握することができ、その後の調理を遅滞なく実施することができる。同様に、処理異常を検知した場合にも、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告しているので、利用者８は沸騰検知が正常に行えていないことを視覚或いは聴覚で確実に把握することができ、その後の対応を的確に行うことができる。
【００９２】
実施の形態８．
次に、実施の形態８に係る加熱調理器を説明する。図２５は、実施の形態８に係る加熱調理器の構成を示す平面図である。この実施の形態８が図１に示す実施の形態１と異なるのは、加熱コイル５の代わりにラジエントヒータ２２を備えている点である。その他の構成については実施の形態１と同一又は同等である。なお、実施の形態１と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。
【００９３】
ＩＨ方式の加熱コイル（誘導加熱ヒータ）３，４の上に載せた鍋８の調理物が沸騰して振動センサ６，７から沸騰信号が出力された場合、加熱コイル３，４への出力を切断すれば、瞬時に沸騰信号の出力が停止する。これに対して、ラジエントヒータ２２の上に載せた鍋８の調理物が沸騰して振動センサ６，７から沸騰信号を出力した場合、ラジエントヒータ２２の出力を停止しても、暫くの間、鍋８の調理物は沸騰を続け、振動センサ６，７からの沸騰信号も出力され続ける。
【００９４】
従って、ＩＨ方式の加熱コイル３，４とラジエントヒータ２２とが混在した加熱調理器では、実施の形態１の沸騰箇所検知アルゴリズムとは異なるアルゴリズムが必要になる。以下、本実施の形態における沸騰箇所検知アルゴリズムを、図２６に基づいて詳細に説明する。
【００９５】
まず、調理物の入った複数の鍋８がトッププレート２の各加熱位置（加熱コイル３，４、ラジエントヒータ２２の上部）に載置された状態で、操作パネル１１に配置された所望の沸騰検知スイッチを利用者が投入すると、沸騰検知スイッチに対応した鍋８に対して沸騰検知モードが設定される（ステップ２６０）。次に、操作パネル１１に配置された加熱スイッチのいずれかを利用者が投入すると、この加熱スイッチに対応する鍋８の調理がスタートする（ステップ２６１）。加熱スイッチの投入によって制御回路９が動作を開始し、加熱コイル３，４或いはラジエントヒータ２２に流れる（ステップ２６２）。
【００９６】
制御回路９は、全ての加熱コイル３，４に対して通電状態か否かを検出すると共に（ステップ２６３）、全ての加熱コイル３，４に対して沸騰検知モードか否かを検出する（ステップ２６４）。その後、調理が進行して、いずれかの鍋８の調理物が沸騰した場合、鍋８の内部で発生した気泡が鍋８の底面から剥離および破裂し、これによる振動を振動センサ６，７で検出する（ステップ２６５）。振動センサ６，７からの沸騰信号は制御回路９に入力される。制御回路９では沸騰信号がΔｔ時間（所定時間）続いた場合（ステップ２６６）、ステップ２６３，２６４の検出結果に基づいて沸騰箇所検出処理を実行し、沸騰した鍋８が加熱コイル３，４、ラジエントヒータ２２のいずれの上に載置された鍋８かを検出する（ステップ２６７）。
【００９７】
次に、ステップ２６７で行う沸騰箇所検出処理について詳細に説明する。
【００９８】
（沸騰検知モードが２ヶ所の場合）
ステップ２６３，２６４の検出結果より２ヶ所全ての加熱コイル３，４が通電状態で且つ沸騰検知モードの場合、図２７のフローチャートに示す処理を実行する。まず、制御回路９は、加熱コイル３，４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２７０）。加熱コイル３の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくならなければ（ステップ２７１）、制御回路９はラジエントヒータ２２で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３，４の出力を元に戻し、且つラジエントヒータ２２の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２７２）。
【００９９】
ステップ２７１で、沸騰信号のレベルが小さくなった場合は、制御回路９は、加熱コイル４の出力のみを元に戻し、火力の大きい加熱コイル３の出力を１／２以下の状態で維持させる（ステップ２７３）。加熱コイル３の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ２７４）、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ２７５）。
【０１００】
ステップ２７４で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル３の出力を元に戻し、火力の小さい加熱コイル４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２７６）。そして、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくなれば（ステップ２７７）、制御回路９は加熱コイル４で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル４の出力を１／２以下に保持する（ステップ２７８）。
【０１０１】
ステップ２７７で、沸騰信号のレベルが小さくならない場合は、制御回路９は、加熱コイル４の出力を元に戻し（ステップ２７９）、ステップ２７０〜ステップ２７９の処理を３回まで繰り返す（ステップ２８０）。そして、３回繰り返しても沸騰信号のレベルが小さくならない場合には、異常検知の旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、全加熱コイル３，４およびラジエントヒータ２２の出力を切断する（ステップ２８１）。
なお、ステップ２７０，２７３，２７６では、加熱コイル３，４の出力を１／２以下にしているが、加熱コイル３，４の出力を切断してもよい。
【０１０２】
（沸騰検知モードが１ヶ所の場合）
次に、ステップ２６４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが１ヶ所の場合、図２８のフローチャートに示す処理を実行する。なお、以下の説明では、沸騰検知モードの加熱コイルを仮に加熱コイル３とするが、この加熱コイルに限定されることはなく、加熱コイル４であってもよい。
【０１０３】
図２８のフローチャートによれば、まず、制御回路９は、加熱コイル３，４の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２９０）。加熱コイル３の出力低下によって、振動センサ６，７からの沸騰信号のレベルがΔｔ時間後に小さくならなければ（ステップ２９１）、制御回路９はラジエントヒータ２２で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、制御回路９はその旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３，４の出力を元に戻し、且つラジエントヒータ２２の出力を１／２以下に低下させる（ステップ２９２）。
【０１０４】
ステップ２９１で、沸騰信号のレベルが小さくなった場合は、制御回路９は沸騰検知モード以外の加熱コイル４が通電状態か否かを調べて（ステップ２９３）、加熱コイル４が通電状態の場合には、加熱コイル４の出力を元に戻すと共に、沸騰検知モードの加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ２９４）。この状態でΔｔ時間経過しても、沸騰信号のレベルが小さくならない場合には（ステップ２９５）、沸騰検知モード以外の加熱コイル４によって調理物が沸騰しているものと判断し、制御回路９は沸騰検知モードの加熱コイル３の出力を元に戻す（ステップ２９６）。そして、Δｔ１時間（第２の所定時間）経過後にステップ２９４に処理を戻し（ステップ２９７）、ステップ２９４〜２９７の処理を繰り返す。
【０１０５】
ステップ２９３で加熱コイル４が通電状態でない場合には、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ２９８）。同様に、ステップ２９５で沸騰信号のレベルが小さくなった場合には、制御回路９は加熱コイル３で加熱している鍋８の調理物が沸騰状態であると検知する。そして、その旨をＬＥＤ１１ｄに点滅表示或いはスピーカ１１ｅから警報音で警告すると共に、加熱コイル３の出力を１／２以下に保持する（ステップ２９９）。
なお、ステップ２６４の検出結果より沸騰検知モードの加熱コイルが０ヶ所の場合、沸騰箇所検知アルゴリズムは動作しない。
【０１０６】
以上のように、本実施の形態であれば、ＩＨ方式の加熱コイル３，４とラジエントヒータ２２とが混在している場合でも、加熱コイル３，４の出力を低下させて、ラジエントヒータ２２のみを駆動させた状態で、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、ラジエントヒータ２２上の鍋８が現在沸騰しているかを確実に検知することができる。
【０１０７】
そして、ラジエントヒータ２２上の鍋８が沸騰してない場合には、各加熱コイル３，４の出力を順次低下させながら、振動センサ６，７から出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋８がいずれの各加熱コイル３，４上のものか正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋８への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋８の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【０１０８】
なお、本発明は上記実施の形態に限定されることなく、本発明の趣旨から逸脱しない範囲内において、例えば以下のように変更することも可能である。
（１）各実施の形態では、振動センサ６，７を用いて、振動レベルで沸騰を検出する構成を説明したが、振動センサ６，７の代わりに、圧力センサや音センサ（マイクロフォン）、歪センサを用いてもよく、これらのセンサの組合せでもよい。圧力センサはトッププレート２の裏面又は筐体１に配設され、鍋８内で発生する気泡による圧力を、トッププレート２を介して検出することができる。また、音センサはトッププレート２の上面又は筐体１内に配設され、鍋８内で発生する気泡による振動を、音波として検出することができる。さらに、歪センサはトッププレート２の裏面又は筐体１に配設され、鍋８内で発生する気泡による圧力を、トッププレート２の歪として検出することができる。
【０１０９】
これらのセンサを用いることにより、調理物の沸騰状態を検知できるもののいずれの鍋８の調理物かは判断できない。従って、上述した沸騰箇所検知アルゴリズムによる検出処理を行うことにより、沸騰箇所を確実に特定することができる。また、これらのセンサを組み合わせて使用することにより、沸騰箇所の検出精度が向上する。
【０１１０】
（２）各実施の形態において、各加熱コイル３，４，５毎に設けられた温度センサ１０を補助的に用いて、振動センサ６，７と温度センサ１０とで各鍋８の沸騰状態を検知してもよい。具体的には、振動センサ６，７で振動或いは圧力を検出した場合に、各温度センサ１０の温度上昇変化率に基づいて、振動発生源の候補となる鍋８を制御回路９が抽出し、抽出した鍋８に対応した各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させて、振動発生源の鍋８を特定させる。このような構成とすることにより、温度センサ１０で選択された振動発生源の候補だけに対して、各加熱コイル３，４，５の出力を順次低下させる処理を行うこととなり、振動発生源の検知をより短時間で完了させることができる。また、複数種類のセンサを用いることにより、検出精度が向上する。
【０１１１】
（３）各実施の形態では、加熱コイルの出力調整を火力の大きい熱源部から検知しているが、火力の小さい熱源部から検知しても良い。また、電源を入れた順に検知しても良く、起動毎にランダムに行ってもよい。
【０１１２】
（４）各実施の形態において、加熱調理器本体やその一部もしくは振動センサの形状を、沸騰振動が励起し易い構成としてもよい。
【０１１３】
（５）各実施の形態において、沸騰検知モードでない加熱コイルに対しても、沸騰検知モードの加熱コイルと同様な沸騰箇所検知を行い、沸騰状態を視覚表示したり、報知音で知らせる手段を取ってもよい。
【０１１４】
（６）各実施の形態において、沸騰検知後に出力を一定状態に保ったり、切断したり、沸騰状態を視覚表示したり、報知音で知らせる手段をとってもよい。
【０１１５】
（７）実施の形態１における図９のステップ１３４の処理、図１１のステップ１５４の処理、実施の形態３における図１４のステップ１８４の処理、実施の形態４における図１５のステップ１９４の処理、実施の形態５における図２１のステップ２２４の処理、実施の形態６における図２２のステップ２３４の処理、実施の形態８における図２８のステップ２９７の処理は、いずれもΔｔ時間経過後に処理を戻しているが、振動センサ６，７から得られる沸騰信号のレベル変化をモニタして、沸騰信号が大きくなった時点で、沸騰検知モードの加熱コイル３，４と沸騰検知モード以外の加熱コイル５とが同時に調理物を沸騰させていると判断してもよい。
【０１１６】
（８）実施の形態１〜７では、ＩＨ調理器を例として説明したが、ラジエントヒータ或いはハロゲンヒータを熱源部とした加熱調理器、ガスコンロ等にも適用できることは言うまでもない。
【０１１７】
（９）実施の形態８において、ラジエントヒータ２２の代わりに、ハロゲンヒータを用いてもよい。
【０１１８】
（１０）各実施の形態では、一対の振動センサ６，７を用いて鍋内の調理物の沸騰検知を行っているが、振動センサ６と振動センサ７のいずれか一方のみを用いてもよく、３個以上の振動センサを用いてもよい。
【０１１９】
（１１）実施の形態１における図８のステップ１２０、図１０のステップ１４２、実施の形態２における図１２のステップ１６９、図１３のステップ１７５、実施の形態５における図２０のステップ２１７、実施の形態７における図２４のステップ２５７、実施の形態８における図２７のステップ２８０では、いずれも処理を３回繰り返しているが、繰り返し回数は３回に限定されることなく、１回或いは３回以外の複数回であってもよい。
【０１２０】
【発明の効果】
本発明に係る加熱調理器は、以上のように構成されているため、次のような効果を得ることができる。
即ち、複数の加熱コイルによって複数の鍋が加熱されている場合であっても、各加熱コイルの出力を順次低下させながら、振動センサから出力される沸騰信号を検出することにより、現在沸騰している鍋を正確に特定することができる。そして、沸騰している鍋への火力を低下させたり、沸騰している旨を表示或いは報知音で警告することによって、沸騰状態の持続を抑制することができ、消費電力の節約や、鍋の吹きこぼれ・空焚き状態防止が実現される。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施の形態１に係る加熱調理器の構成を示す平面図である。
【図２】図１のII−II線における縦断面図であり、加熱コイル上にフラット鍋を載置した状態を示す図である。
【図３】操作パネルの構成を示す正面図である。
【図４】図１のII−II線における縦断面図であり、加熱コイル上に反り鍋を載置した状態を示す図である。
【図５】実施の形態１における沸騰箇所検知アルゴリズムの詳細を示すフローチャートである。
【図６】実施の形態１における沸騰検知モードの検出処理を示すフローチャート（前半）である。
【図７】実施の形態１における沸騰検知モードの検出処理を示すフローチャート（後半）である。
【図８】沸騰検知モードが３ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図９】沸騰検知モードが２ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャート（前半）である。
【図１０】沸騰検知モードが２ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャート（後半）である。
【図１１】沸騰検知モードが１ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図１２】実施の形態２の加熱調理器における沸騰箇所検出処理を示すフローチャート（前半）である。
【図１３】実施の形態２の加熱調理器における沸騰箇所検出処理を示すフローチャート（後半）である。
【図１４】実施の形態３の加熱調理器における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図１５】実施の形態４の加熱調理器における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図１６】実施の形態５に係る加熱調理器の構成を示す平面図である。
【図１７】図１６のIII−III線における縦断面図である。
【図１８】実施の形態５における沸騰箇所検知アルゴリズムの詳細を示すフローチャートである。
【図１９】実施の形態５における沸騰検知モードの検出処理を示すフローチャートである。
【図２０】沸騰検知モードが２ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図２１】沸騰検知モードが１ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図２２】実施の形態６における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図２３】実施の形態７における沸騰箇所検知アルゴリズムの詳細を示すフローチャートである。
【図２４】実施の形態７における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図２５】実施の形態８に係る加熱調理器の構成を示す平面図である。
【図２６】実施の形態８における沸騰箇所検知アルゴリズムの詳細を示すフローチャートである。
【図２７】沸騰検知モードが２ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【図２８】沸騰検知モードが１ヶ所の場合における沸騰箇所検出処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１…筐体、２…トッププレート、３，４，５，２０，２１…加熱コイル（加熱手段）、６，７…振動センサ（検出手段）、８，１２…鍋（容器）、９…制御回路（振動発生源検知手段）、１０…温度センサ、１１…操作パネル、１１ａ…加熱スイッチ、１１ｂ…温度設定スイッチ、１１ｃ…沸騰検知スイッチ、１１ｄ…ＬＥＤ（警告報知手段）、１１ｅ…スピーカ（警告報知手段）、２２…ラジエントヒータ（加熱手段）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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