(57)【要約】【課題】時計用バンドとして構成可能な連結構造の連結作業及び解除作業を容易にし、係合部材をデザイン要素として扱えるようにする。【解決手段】バンドの駒４に連結部材５と直交する凹溝１０を設け、駒４の中駒部４Ａと駒３の外駒部３Ｃ及び３Ｄを嵌入させ、各連結孔で構成される貫通路７に連結部材５を挿通する。同様にして、駒４の中駒部４Ｂと別の駒３の３Ａ、３Ｂを嵌入させ、同様の貫通路７に連結部材５を挿通すると、前後二本の連結部材５の被係合部が凹溝１０内部に露出する。ここで係合部材９の係合保持部を凹溝１０内にて連結部材５に係合させると、連結部材５は貫通路７内に保持される。【選択図】　図１
2004141608.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の被連結部材と、該被連結部材間を連結する連結部材とを有し、相互に隣接する複数の前記被連結部材が前記連結部材により幅方向に挿通されることにより、全体として前記複数の被連結部材が長手方向に連結されてなる連設体であって、
前記被連結部材には前記幅方向に貫通した連結孔が設けられ、前記相互に隣接する複数の前記被連結部材の各連結孔に前記連結部材が挿通され、
前記被連結部材、或いは、前記複数の被連結部材の間には、挿通された前記連結部材を露出させる露出部が形成され、
前記露出部において前記被連結部材の外側から着脱可能に構成され、かつ、前記連結部材及び前記被連結部材に対して前記幅方向に係合する係合部材を設けたことを特徴とする連設体。
【請求項２】
前記係合部材は、前記連結部材に係合した状態で保持される主係合保持部と、前記被連結部材に係合した状態で保持される副係合保持部とを別々に備え、
前記主係合保持部は、前記連結部材に係合保持された状態で、前記被連結部材に対して接近若しくは離反する回動方向に前記係合部材の回動を許容するように構成され、
前記副係合保持部は、前記主係合保持部が前記連結部材に係合保持された状態で、前記係合部材を前記被連結部材に対して前記回動方向に回動させることにより係合可能かつ離脱可能に構成されていることを特徴とする請求項１に記載の連設体。
【請求項３】
前記露出部を有する前記被連結部材は、当該被連結部材とは別の相互に前記長手方向に隣接する２つの前記被連結部材をそれぞれ挿通する２つの前記連結部材に挿通され、
前記係合部材は、前記２つの連結部材に対して共に前記幅方向に係合していることを特徴とする請求項１又は２に記載の連設体。
【請求項４】
前記露出部は、前記長手方向に伸びて前記２つの連結部材を共に露出させる凹溝により構成されていることを特徴とする請求項３に記載の連設体。
【請求項５】
前記係合部材は、一方の前記連結部材に係合した第１係合保持部と、他方の前記連結部材に係合した第２係合保持部とを有し、
前記第１係合保持部と前記第２係合保持部とは、相互に同一方向に向けて前記連結部材から離脱できないように構成されていることを特徴とする請求項３又は４に記載の連設体。
【請求項６】
前記係合部材は、一方の前記連結部材に係合した第１係合保持部と、他方の前記連結部材に係合した第２係合保持部とを有し、
前記第１係合保持部は、前記一方の連結部材に係合保持された状態で、前記他方の被連結部材に対して前記第２係合保持部が接近若しくは離反する回動方向に前記係合部材の回動を許容するように構成され、
前記第２係合保持部は、前記第１係合保持部が前記一方の連結部材に係合保持された状態で、前記係合部材を前記被連結部材に対して前記回動方向に回動させることにより他方の前記連結部材に係合可能かつ離脱可能に構成されていることを特徴とする請求項３乃至５のいずれか１項に記載の連設体。
【請求項７】
前記係合部材は、一方の前記連結部材に係合した第１係合保持部と、他方の前記連結部材に係合した第２係合保持部とを有し、
前記第１係合保持部及び前記第２係合保持部は、前記２つの連結部材に対して係合若しくは離脱する際に、前記２つの連結部材の間に相互に接近若しくは離反する方向の応力を及ぼすように構成されていることを特徴とする請求項３乃至６のいずれか１項に記載の連設体。
【請求項８】
前記幅方向の一方側において前記相互に隣接する複数の前記被連結部材を共に挿通する第１の前記連結部材と、前記幅方向の他方側において前記相互に隣接する複数の前記被連結部材を共に挿通する第２の前記連結部材とを有し、
前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材は、前記係合部材によって前記幅方向に係合保持されていることを特徴とする請求項１に記載の連設体。
【請求項９】
前記係合部材として、前記被連結部材及び前記第１の連結部材に対して前記幅方向に係合する第１の係合部材と、前記被連結部材及び前記第２の連結部材に対して前記幅方向に係合する第２の係合部材とを有することを特徴とする請求項８に記載の連設体。
【請求項１０】
前記被連結部材並びに前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材に対して前記幅方向に共に係合する共通の前記係合部材を有することを特徴とする請求項８に記載の連設体。
【請求項１１】
複数の被連結部材と、該被連結部材間を連結する連結部材とを有し、相互に隣接する複数の前記被連結部材が前記連結部材により幅方向に挿通されることにより、全体として前記複数の被連結部材が長手方向に連結されてなる連設体であって、
前記被連結部材には前記幅方向に貫通した連結孔が設けられ、前記相互に隣接する複数の前記被連結部材の各連結孔に前記連結部材が挿通され、
前記被連結部材の外部から着脱可能に構成され、かつ、少なくとも一つの前記被連結部材の外側を前記幅方向に横断し、前記少なくとも一つの被連結部材の幅方向両側において前記連結部材及び前記被連結部材に対して前記幅方向に係合した係合部材が設けられていることを特徴とする連設体。
【請求項１２】
前記少なくとも一つの被連結部材の外面に凹溝が設けられ、前記係合部材は、前記凹溝に嵌合していることを特徴とする請求項１１に記載の連設体。
【請求項１３】
前記係合部材は、前記少なくとも一つの被連結部材の両外側面に当接していることを特徴とする請求項１１又は１２に記載の連設体。
【請求項１４】
前記連結部材には、前記係合部材に対して前記幅方向に係合する段部が設けられていることを特徴とする請求項１乃至１３のいずれか１項に記載の連設体。
【請求項１５】
前記係合部材は、前記連結部材に対する係合保持部を外側から覆う板状の外枠部を有することを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか１項に記載の連設体。
【請求項１６】
前記係合部材の外表面には、前記係合部材の内外を連通させる通気孔が設けられていることを特徴とする請求項１５に記載の連設体。
【請求項１７】
前記係合部材の内側に吸湿材が配置されていることを特徴とする請求項１乃至１６のいずれか１項に記載の連設体。
【請求項１８】
前記吸湿材は、前記被連結部材と前記係合部材との間に配置され、前記吸湿材の両側に配置された前記被連結部材と前記係合部材の双方に通気孔が設けられていることを特徴とする請求項１７に記載の連設体。
【請求項１９】
請求項１乃至１８のいずれか１項に記載の連設体で構成される時計用バンド。
【請求項２０】
時計本体と、該時計本体に連結された請求項１９に記載の時計用バンドとを有する時計。
【請求項２１】
時計本体と、該時計本体に連結された時計用バンドとを有し、前記時計本体と前記時計用バンドとを前記被連結部材として、請求項１乃至１８のいずれか１項に記載の連設体を構成する時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、連結部材を隣接する被連結部材に挿通させて連結する構造を備えた連設体に係り、特に、時計用バンド及びこれを備えた時計に用いる場合に好適な連結構造に関する。より具体的には、時計用バンドの被連結部材である駒を相互に連結部材により連結する連結構造、或いは、被連結部材である時計本体と時計用バンドとを連結部材により連結する連結構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、時計を装着する為のバンドなどとして、金属製の駒を複数連結したメタルバンドが利用されている。メタルバンドは、一般的に、駒の数を増減させることによって長さを変えることができるように、たとえば、腕時計に用いられるメタルバンドでは、装着する人の腕の太さに応じてバンドの長さを調整することができるように、各駒が着脱可能に構成されている。
【０００３】
このようなメタルバンドの構造は、被連結部材である駒を連結部材である連結ピンで相互に連結してなるものである。通常、駒にはバンドの幅方向に伸びる連結孔が形成されており、相互に隣接する駒の連結孔の軸線を相互に一致させた状態で、連結ピンが連結孔に挿通されることにより、隣接する駒間が連結ピンで回動自在に連結される。
【０００４】
上記のようなメタルバンドにおいて駒の数を増減するには、まず連結孔中における連結ピンのピン固定を解除してから、連結ピンを連結孔から抜き出して駒の連結を解除する。そして、連結の解除された端部において、さらに連結ピンを取り外して余分な駒を除去したり、当該端部に新たな駒を連結ピンによって連結させたりして、バンド全長を最適状態にした後、最初に連結を解除した端部において連結ピンを挿入し、駒を連結させて最初のバンド構造を復元する。
【０００５】
（従来技術１）
図１８には、従来のメタルバンドにおける駒の連結構造の一例が示されている。駒８１には、バンド長手方向の一端に凹部が構成され、その幅方向両側にそれぞれ外駒部８２が設けられている。また、バンド長手方向の他端には、その幅方向中央に凸部である中駒部８３が設けられる。そして、隣接する２つの駒８１は、一方の駒８１の中駒部８３が他方の駒８１の一対の外駒部８２の間に嵌合した状態で連結されている。
【０００６】
これらの外駒部８２および中駒部８３には、それぞれ幅方向に伸びる連結孔８４Ａ，８４Ｂ，８４Ｃが形成され、上述のように一対の外駒部８２の間に中駒部８３を嵌合させた状態では、これらの連結孔８４Ａ，８４Ｂ，８４Ｃが幅方向に同軸に配列されることによって、外駒部８２および中駒部８３の全体を貫通する貫通路８４が構成される。ここで、連結孔８４Ｃには、その内径とほぼ同じ大きさの外径を有する断面Ｃ字状の保持リング８５が収納されている。
【０００７】
連結ピン８６は、上記貫通路８４の内部に挿入配置されている。連結ピン８６は、上記貫通路８４の全長よりも若干短く形成され、連結孔８４Ｃの内部においては、保持リング８５の内部を通過している。ここで、保持リング８５の内径は、連結ピン８６の外径よりも若干小さくなっている。したがって、連結孔８４Ｃに収納された保持リング８５内に連結ピン８６を挿入すると、保持リング８５が弾性変形し、その強い弾性力で保持リング８５の内周面が連結ピン８６の外周面に強く押し付けられるとともに、保持リング８５が径方向外側へ弾性変形し、その強い弾性力で保持リング８５の外周面が貫通路８４（連結孔８４Ｃ）の内周面に強く押し付けられる。これにより、保持リング８５と連結ピン８６との間、および、保持リング８５と中駒部８３との間には、連結孔８４Ｃから連結ピン８６が抜けないようにするのに充分な摩擦係合力が生じるようになっている。
【０００８】
このようなＣリング式の連結構造では、一方の駒８１の中駒部８３に設けられた連結孔８４Ｃに保持リング８５を収納させるとともに、その中駒部８３を他方の駒８１に設けられた外駒部８２の間に嵌合させた状態で、貫通路８４内に連結ピン８６を挿入する。ここで、連結ピン８６を貫通路８４内に挿入するには、保持リング８５と連結ピン８６との間の摩擦係合力に抗しながら、連結ピン８６を押し入れる必要があるので、専用の工具を用いる必要がある。一方、駒８１間の連結を解除する場合には、専用の工具を用いて、保持リング８５と連結ピン８６との間の摩擦係合力に抗しながら、連結ピン８６を貫通路８４から押し出し、取り外す。
【０００９】
ここで、連結孔８４Ａ，８４Ｂの内径を連結孔８４Ｃの内径よりも若干小さくしておくことにより、貫通路８４内に連結ピン８６を挿入する、あるいは、貫通路８４から連結ピン８６を取り外すにあたり、連結孔８４Ｃに収納された保持リング８５が連結孔８４Ａまたは８４Ｂ側にずれることがなくなる。
【００１０】
（従来技術２）
図１９には、従来のメタルバンドにおける他の連結構造の一例が示されている。この構造は、以下の特許文献１に示されたものである。図１９において、駒９１は、前述の駒８１と同様に、一方の端部に一対の外駒部９２Ａ，９２Ｂを有し、他方の端部に中駒部９３を有するものとなっている。これらの外駒部９２Ａ，９２Ｂおよび中駒部９３には、一対の外駒部９２Ａと９２Ｂの間に中駒部９３を嵌合させた状態で、外駒部９２Ａ，９２Ｂおよび中駒部９３の全体を貫通する貫通路９４が設けられている。この貫通路９４は、外駒部９２Ａ，９２Ｂおよび中駒部９３のそれぞれに設けられた連結孔９４Ａ，９４Ｂ，９４Ｃにより構成されている。
【００１１】
連結孔９４Ｃには、その内径とほぼ同じ大きさの外径を有するとともに、連結ピン９６の外径より若干小さい内径を有し中央に小径部を備えたコイルスプリング９５が収納されている。貫通路９４に挿通される連結ピン９６は、当該貫通路９４の全長よりも若干短く、当該孔径より若干小さい径の、中央部に更に径小のくびれ形状の小径部を有する丸棒状となっている。前記連結ピンは連結孔９４Ｃの内部において、コイルスプリング９５の内部を通っている。
【００１２】
ここで、コイルスプリング９５は、図１９に示されるように、螺旋状に形成された環状弾性部材であり、その内径は連結ピン９６の外径よりも若干小さく、また、その小径部の内径も、連結ピン９６の小径部の外径よりも若干小さくなっている。そして、コイルスプリング９５内に連結ピン９６を挿入して行くと、連結ピン９６の小径部にコイルスプリング９５の小径部が落ち込み、連結ピン９６とコイルスプリング９５は相互に係止される。また、その弾性力でコイルスプリング９５の大小内周面が連結ピン９６の大小外周面に押し付けられることで連結ピン９６とコイルスプリング９５間に摩擦係合力が生じて、前記係止がはずれることが防止される。
【００１３】
また、連結孔９４Ａ，９４Ｂの内径は、連結孔９４Ｃの内径よりも若干小さく形成されている為、コイルスプリング９５は、連結孔９４Ａ，９４Ｂに係止される。これにより、コイルスプリング９５に係止された連結ピン９６は貫通路９４から抜けることはなくなる。
【００１４】
このようなコイルスプリング式の連結構造では、一方の駒９１の中駒部９３に設けられた連結孔９４Ｃにコイルスプリング９５を収納させるとともに、その中駒部９３を他方の駒９１に設けられた外駒部９２の間に嵌合させた状態で、貫通路９４内に連結ピン９６を挿入し、連結ピン９６を押し込むことができる細線状の一般工具を用いて、コイルスプリング９５と連結ピン９６との間の係合力に抗しながら、連結ピン９６を押し入れ、貫通路９４内の所定位置に連結ピン９６を配置することにより、駒９１同士が連結される。
【００１５】
そして、前記工具を貫通路９４の一方にさし込み、コイルスプリング９５と連結ピン９６との間の摩擦係合力に抗しながら、連結ピン９６を押し出し、連結ピン９６が当該貫通路９４から反対側に突き出るようにした後、当該連結ピン９６を貫通路９４から取り外すことで、駒９１同士の連結は解除される。
【００１６】
ここで、連結孔９４Ａ，９４Ｂの内径を連結孔９４Ｃの内径よりも若干小さくしておくことにより、コイルスプリング９５は、連結孔９４Ａ，９４Ｂに係止され、貫通路９４内に連結ピン９６を挿入する、あるいは、貫通路９４から連結ピン９６を取り外すにあたり、連結孔９４Ｃに収納したコイルスプリング９５が連結孔９４Ａまたは９４Ｂ側にずれることがなくなる。
【００１７】
（従来技術３）
ところで、従来の時計バンドには、駒に挿通される連結ピンの端部近傍に小径の凹環部を形成し、この凹環部に座金や打ち込み駒を嵌合させることにより、連結ピンを固定する方法が知られている（特許文献２及び３参照）。たとえば、連結ピンの凹還部に座金を嵌合させてから、連結ピンの端部及び座金を覆うカバーをねじ止めする構造（特許文献２）が開示されている。また、連結ピンの端部を断面コ字型の外側駒に挿通し、外側駒の内側壁にのみ連結孔を形成し、この外側駒の連結孔に連結ピンを挿入して、外側駒の外側壁と内側壁との間の開口部に連結ピンの凹環部が露出するように構成し、ここに打ち込み駒を打ち込み、連結ピンの凹環部に嵌合させる構造（特許文献３）も開示されている。
【００１８】
【特許文献１】
特開２００１−１５３９７０号公報
【特許文献２】
登実３０３３８７３号公報
【特許文献３】
登実３０３３８７４号公報
【００１９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら上記従来の連結ピンと駒とを保持リングやコイルスプリングにより係合させる方式の連結構造にあっては、連結ピンを固定するために、保持リングやコイルスプリングを狭小な閉鎖空間、すなわち連結孔内部に配置させる必要があるため、保持リングやコイルスプリングを微細に構成しなければならず、これらの部品や連結ピンの取り扱いが困難であるとともに、錆や腐食が発生しやすいこと、連結を解除する構造をバンド駒全体に適用できないものがほとんどであること、さらには、当該連結構造の適用にあっては、特定の駒組みのバンドに限定されることなどの共通の問題点を有している。以下にその具体的な内容を記述する。
【００２０】
図１８で示したＣリング方式のバンドの長さ調節用連結ピンには、安定した固定力を得ようとすると連結ピンをはずしにくいという問題点がある。ここで、固定力とは、連結ピンがピン穴に組み込まれ外駒と中駒が連結された状態から連結ピンを引き抜くために必要な力である。従って、固定力が高い程連結ピンが外れにくく、日常の使用においては経時変化によるピン抜けが発生しにくくなる。一方バンドの長さ調節時には、固定力が高いと連結ピンを外しにくくなるので、固定力が低い程長さ調節がしやすくなる。Ｃリング方式における連結ピンの固定力は、約２〜１０ｋｇｆに設定されることが多い。理論的にはこの範囲外に固定力を設定することは可能であるが、長さ調節が容易であること（固定力１０ｋｇｆ以下が望ましい）、日常の使用においてピン抜けが発生しにくいこと（固定力２ｋｇｆ以上が望ましい）という条件に合致させるためには、約２〜１０ｋｇｆに設定されることが多い。なお、上述のバンドの長さ調節とは、駒と駒を連結して構成されるタイプのバンドにおいて、バンドを構成する駒数を増減させることによって行われる。この他に、駒を使用しないタイプのバンド（皮バンド・ウレタンバンド等）の長さ調節においては、バンド長さ方向に留め具を挿入するための複数の穴を開けておき、それを使用して長さ調節をする方式があるが、上記の長さ調節とは、駒と駒を連結して構成されるタイプのバンドに関するものである。
【００２１】
前述のＣリング式の連結構造では、製造上の寸法誤差等により、保持リングが弾性変形した際に得られる弾性力にばらつきが生じるうえ、駒間の連結およびその解除を何度も繰り返すと、塑性変形して保持リングの弾性力が弱くなるおそれがあるので、保持リングと連結ピンとの間、および、保持リングと中駒部との間には、連結ピンが半永久的に抜けないようにするために、非常に強い摩擦係合力が生じるように設定されている。このため、駒間の連結およびその解除は、相応の技能を有する技能者が専用の工具を用いて行っており、専用の工具を利用できない一般消費者が行うことは困難であるという問題がある。特に、連結ピンを連結孔（貫通路）内の所定位置に正確に配置するのは、専用の工具を利用しないと困難である。また、当該作業中に連結ピンを挿入しすぎてバンドの反対側から突出してしまう場合が少なくない。さらに、連結ピンが正確に配置されず、連結ピンの端部が連結孔から突出していると、衣服や身体を傷つけるおそれがあるという問題もある。また、この連結ピンの固定構造においては保持リングを弾性変形させているので、応力が生じた部分に応力錆が発生しやすいという問題もある。
【００２２】
以上の問題点は、Ｃリング方式だけではなく、特開平６−３０８４号公報記述のヘアピン方式、特開２００１−１５３９７０号公報で取り上げられている止めパイプ方式など、従来多用されている方式に共通する問題点である。また、これらの連結方式を採用しているバンドは、駒の連結を解除してバンド駒の数を増減出来る部分すなわちアジャスト駒の数を最小限に留め、他の部分は連結ピンを駒の一部に強制的に固着させ連結が解除できないようにするのが一般的である。その理由は、全ての駒をアジャスト駒にすることで、バンドの組み立て作業の負担が大きくなりコスト高となるだけでなく、バンドの側面に穴が並ぶことで見栄えが悪くなり、更に先述の連結ピンの抜け出し突出問題や錆問題の発生比率が倍加する為である。この為この連結方式のバンドは、固着連結された駒に不具合が生じるとそのバンド全体を廃棄して新しいものに取り替えなくてはならないなど、バンド長さ調整はできても、任意の駒を分解して修理したり、取り替えたりすることができないという問題点が有る。
【００２３】
一方、先述のコイルスプリング方式は、上記Ｃリング方式、ヘアピン方式、止めパイプ方式の上記課題を解決する為に考案されたものである。このコイルスプリング方式は上記３方式よりも小さな固定力で連結ピンを抜き出し、押し込むことができる方式であり、専用の技能や治工具を必要とせず、一般の消費者にもバンド長さ調整を行うことが出来るという利点をもつものである。また、駒をすべてこの方式で連結したバンドの実現性も高い。しかし、このコイルスプリング方式を含む、先述の全方式には、以下の問題点がある。
【００２４】
上記の各方式において、同一方向を向いた、連結ピンと係合部材（保持リングやコイルスプリング）の係合構造は、連結ピンとしての丸棒材を係合部材が握り締める構造、すなわち両者の接触面における摩擦力を利用する構造である。この為これらの方式は連結ピンの係合部材への固着および係合部材の変形による連結ピンの抜け落ちの危険性を排除できない。また、先述のように係合部材が連結孔の内部に収納されており、駒の連結に不具合が生じた時に連結を解除し連結ピンと係合部材を取り出さないと、連結ピンと係合部材の状態を目で確認できないという問題が有る。特に係合部材が駒に固着して外せない場合は目視不能になる。
【００２５】
また、連結ピンと係合部材を係合させ、駒を連結させた時に、連結孔が塞がれた状態となり、汗や水分が内部に滞留することによって錆が発生し、連結孔、連結ピン、係合部材が固着してしまう事例が後を絶たない。さらに、連結ピンを挿入し、また引き抜く際には必ず係合部材との固定力に抗して行うことになる。この為、当該作業の困難、連結ピン、係合部材の破損の可能性を排除できない。
【００２６】
また、係合部材が微細であり駒の連結解除後も収納部から取り出しにくく、バンド長さ調整の際、紛失するなど取り扱いに難がある。また、これらの構造はバンドの長手方向に駒を連結するものであり、バラバラの駒を幅方向に寄せ合わせたバンドには利用できない。
【００２７】
多くの時計には、図２０に示すように、内駒８７と外駒８８とを連結ピン９７により交互に連結してなり、外駒８８の外側にカバー８９を取り付けることによって連結ピン９７を内駒８７の連結孔８７ａ及び外駒８８の連結孔８８ａ内に保持するタイプのバンドが利用されている。ここで、カバー８９は、ネジ９８を段付孔８９ａに通して外駒８８のネジ穴８８ｂにねじ込むことによって外駒８８に固定される。この構造では、ネジ９８を外し、内駒８７と外駒８８の幅方向の連結を解除することで、連結前のバラ駒状態に戻せるように構成される。しかしこの方式においてはネジ９８が緩み、連結ピン９７が抜け出す事故が後を絶たない。
【００２８】
この連結構造を有するバンドでは、上記の特許文献２に記載された改良構造が示されているが、この改良構造では、座金７を装着する必要があるなど構造が複雑になるために組立や分解作業が困難になるとともに、カバー内側に錆が発生しやすくなるため、各部品の防錆対策を強化する必要がある。この点は、上記の特許文献３に開示された構造も同様であり、外側駒と打ち込み駒とによって連結ピンの端部が閉塞されているため、錆の発生を招きやすい。
【００２９】
さらに、上記の連結構造においてはいずれも、連結ピンや係合部材を人の目から隠す前提で考案されたものなので、連結ピンも、係合部材も、バンドデザインの外観価値を形成する要素、あるいは腕時計の価値を引き上げる要素としては利用できない。
【００３０】
そこで、本発明の目的は、前述の問題点を解決することであり、特に連結構造の心臓部をなす係合部材を閉鎖空間に配置することを止めて開放型とすることにより、係合部材と連結部材の係合部分を目で見ることが出来、被連結部材の連結および解除操作が簡単にできる連結構造を提供することにある。また、開放型構造によって錆の発生を抑制することが可能な連結構造を提供することにある。さらに、連結ピンの固着、連結孔からの突出の可能性を無くすかあるいは減少させることのできる連結構造を提供することにある。その上、バンドのデザイン価値、商品価値を引き上げる要素として高級な時計にも利用できる連結構造を提供することにある。
【００３１】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の連設体は、複数の被連結部材と、該被連結部材間を連結する連結部材とを有し、相互に隣接する複数の前記被連結部材が前記連結部材により幅方向に挿通されることにより、全体として前記複数の被連結部材が長手方向に連結されてなる連設体であって、前記被連結部材には前記幅方向に貫通した連結孔が設けられ、前記相互に隣接する複数の前記被連結部材の各連結孔に前記連結部材が挿通され、前記被連結部材、或いは、前記複数の被連結部材の間には、挿通された前記連結部材を露出させる露出部が形成され、前記露出部において前記被連結部材の外側から着脱可能に構成され、かつ、前記連結部材及び前記被連結部材に対して前記幅方向に係合する係合部材を設けたことを特徴とする。
【００３２】
この発明によれば、駒などの被連結部材を幅方向に貫通する連結孔に挿通された連結ピンなどの連結部材は、被連結部材に設けられた露出部、或いは、複数の被連結部材間に設けられた露出部において露出し、この露出部において係合部材が連結部材及び被連結部材に対して幅方向に係合するため、連結部材は係合部材を介して被連結部材に対し幅方向に間接的に規制されることになることから、連結部材を上記連結孔内に保持することができる。このとき、係合部材は被連結部材の外側から着脱可能に構成されているため、連結部材の保持や解放を容易に行うことが可能になり、その結果、被連結部材の数を変更し、長さを調節することが容易になる。
【００３３】
また、全ての被連結部材に貫通形成された連通孔を設けることによって、連結部材が幅方向に伸びる貫通路に挿通されることになり、閉塞部分がなくなることとなるため、連結部材と係合部材との係合部分などにおいて汗などの水分の滞留が低減されるため、錆の発生を低減することが可能になる。
【００３４】
ここで、前記被連結部材として、前記幅方向の内側において前記連結部材に挿通される内側被連結部材と、前記幅方向の外側において前記連結部材に挿通される外側被連結部材とを有し、前記露出部を、前記内側被連結部材、複数の前記内側被連結部材間、或いは、前記内側被連結部材と前記外側被連結部材との間に設け、前記露出部において前記係合部材が前記連結部材及び前記内側被連結部材に係合する場合がある。
【００３５】
本発明において、前記係合部材は、前記連結部材に係合した状態で保持される主係合保持部と、前記被連結部材に係合した状態で保持される副係合保持部とを別々に備え、前記主係合保持部は、前記連結部材に係合保持された状態で、前記被連結部材に対して接近若しくは離反する回動方向に前記係合部材の回動を許容するように構成され、前記副係合保持部は、前記主係合保持部が前記連結部材に係合保持された状態で、前記係合部材を前記被連結部材に対して前記回動方向に回動させることにより係合可能かつ離脱可能に構成されていることが好ましい。これによれば、係合部材には、連結部材に係合保持される主係合保持部と、被連結部材に係合保持される副係合保持部とが設けられることにより、別々の２箇所にて係合部材が保持されるため、連設体における係合部材の装着状態を安定させることが可能になるとともに、主係合保持部と副係合保持部とを順次係合若しくは離脱させることができるように構成すれば、係合部材の取り付け・取り外し作業を容易に行うことが可能になる。
【００３６】
本発明において、前記露出部を有する前記被連結部材は、当該被連結部材とは別の相互に前記長手方向に隣接する２つの前記被連結部材をそれぞれ挿通する２つの前記連結部材に挿通され、前記係合部材は、前記２つの連結部材に対して共に前記幅方向に係合していることが好ましい。これによれば、係合部材が２つの連結部材に対して係合していることによって、係合部材の数を低減することができると同時に、係合部材が少なくとも２箇所にて連結部材に係合していることになるので、係合部材の装着姿勢を安定させることができる。
【００３７】
本発明において、前記露出部は、前記長手方向に伸びて前記２つの連結部材を共に露出させる凹溝により構成されていることが好ましい。露出部が２つの連結部材を共に露出させる凹溝によって構成されていることにより、被連結部材の加工が容易になるとともに、係合部材の少なくとも一部を凹溝内に収容することができるため、係合部材を連設体において一体的に装着でき、さらに、凹溝と係合部材を幅方向に係合させることによって被連結部材と係合部材との幅方向の係合機能をも持たせることができる。
【００３８】
本発明において、前記係合部材は、一方の前記連結部材に係合した第１係合保持部と、他方の前記連結部材に係合した第２係合保持部とを有し、前記第１係合保持部と前記第２係合保持部とは、相互に同一方向に向けて前記連結部材から離脱できないように構成されていることが好ましい。これによれば、第１係合保持部と第２係合保持部とが同一方向に離脱することができないことにより、第１係合保持部と第２係合保持部とが同時に離脱して係合部材が脱落することがなくなるため、係合部材の装着状態を確実に維持できる。また、係合部材の装着状態を保持する保持力を大きくしなくてもよいので、係合部材の装着や離脱時に必要な操作力が低減されることから、容易に作業を行うことが可能になる。
【００３９】
本発明において、前記係合部材は、一方の前記連結部材に係合した第１係合保持部と、他方の前記連結部材に係合した第２係合保持部とを有し、前記第１係合保持部は、前記一方の連結部材に係合保持された状態で、前記他方の被連結部材に対して前記第２係合保持部が接近若しくは離反する回動方向に前記係合部材の回動を許容するように構成され、前記第２係合保持部は、前記第１係合保持部が前記一方の連結部材に係合保持された状態で、前記係合部材を前記被連結部材に対して前記回動方向に回動させることにより他方の前記連結部材に係合可能かつ離脱可能に構成されていることが好ましい。これによれば、第１係合保持部を一方の連結部材に係合させてから、係合部材を回動させて第２係合保持部を他方の連結部材に係合させることができ、また、係合部材を回動させて第２係合保持部を他方の連結部材から離脱させ、その後、第１係合部材を一方の連結部材から離脱させることができる。したがって、係合部材を着脱可能に構成しつつ、第１係合保持部と第２係合保持部とが同時に離脱しないように構成することができるため、係合部材の装着状態を確実に維持できる。また、係合部材の装着状態を保持する保持力を大きくしなくてもよいので、係合部材の装着や離脱時に必要な操作力が低減されることから、容易に作業を行うことが可能になる。
【００４０】
本発明において、前記係合部材は、一方の前記連結部材に係合した第１係合保持部と、他方の前記連結部材に係合した第２係合保持部とを有し、前記第１係合保持部及び前記第２係合保持部は、前記２つの連結部材に対して係合若しくは離脱する際に、前記２つの連結部材の間に相互に接近若しくは離反する方向の応力を及ぼすように構成されていることが好ましい。これによれば、上記応力によって係合部材が離脱しないように保持されるため、複雑な係合構造を設けなくても確実に係合部材を取り付けることができる。
【００４１】
本発明において、前記幅方向の一方側において前記相互に隣接する複数の前記被連結部材を共に挿通する第１の前記連結部材と、前記幅方向の他方側において前記相互に隣接する複数の前記被連結部材を共に挿通する第２の前記連結部材とを有し、前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材は、前記係合部材によって前記幅方向に係合保持されていることが好ましい。これによれば、幅方向の両側にそれぞれ第１の連結部材と第２の連結部材を挿通させてあるため、連設体の組立及び分解が容易になるとともに、連結部材の端部を外部に突出させる場合、突出した部分の形状を、被連結部材の連結孔の断面形状や孔径に制約を受けることなく形成することが可能になるため、形状の自由度を高めることができる。また、上記の構成によれば、第１の連結部材と第２の連結部材をそれぞれ幅方向の反対側から被連結部材に挿通させることが可能になるので、第１の連結部材及び第２の連結部材の外端に、連通孔を通過できない大きさの拡大された頭部を共に設け、これらの頭部によって被連結部材を幅方向に係合保持することも可能になる。また、上記の頭部と被連結部材の外縁とを連結部材の軸線周りの回転方向に係合させ、連結部材の回転を防止することも可能である。
【００４２】
本発明において、前記係合部材として、前記被連結部材及び前記第１の連結部材に対して前記幅方向に係合する第１の係合部材と、前記被連結部材及び前記第２の連結部材に対して前記幅方向に係合する第２の係合部材とを有することが好ましい。これによれば、第１の連結部材に係合する第１の係合部材と、第２の連結部材に係合する第２の係合部材とを設けることにより、第１の連結部材と第２の連結部材とを別々に取り付けたり、取り外したりすることができるので、連設体の組立作業及び分解作業を容易に行うことが可能になる。
【００４３】
次に、本発明において、前記被連結部材並びに前記第１の連結部材及び前記第２の連結部材に対して前記幅方向に共に係合する共通の前記係合部材を有することが好ましい。これによれば、共通の係合部材が第１の連結部材と第２の連結部材とに共に係合するため、係合部材の数を低減し、構造を簡易なものとすることができるとともに、係合部材の着脱作業を容易に行うことが可能になる。
【００４４】
本発明の別の連設体は、複数の被連結部材と、該被連結部材間を連結する連結部材とを有し、相互に隣接する複数の前記被連結部材が前記連結部材により幅方向に挿通されることにより、全体として前記複数の被連結部材が長手方向に連結されてなる連設体であって、前記被連結部材には前記幅方向に貫通した連結孔が設けられ、前記相互に隣接する複数の前記被連結部材の各連結孔に前記連結部材が挿通され、前記被連結部材の外部から着脱可能に構成され、かつ、少なくとも一つの前記被連結部材の外側を前記幅方向に横断し、前記少なくとも一つの被連結部材の幅方向両側において前記連結部材及び前記被連結部材に対して前記幅方向に係合した係合部材が設けられていることを特徴とする。
【００４５】
この発明によれば、係合部材が連結部材及び被連結部材に対して幅方向に係合していることにより、連結部材が係合部材を介して間接的に被連結部材に対して幅方向に規制されるため、連結部材の被連結部材に対する挿通状態を保持することができる。このとき、係合部材は被連結部材の外側から着脱可能に構成されているため、連結部材の保持や解放を容易に行うことが可能になり、その結果、被連結部材の数を変更し、長さを調節することが容易になる。
【００４６】
また、全ての被連結部材に貫通形成された連通孔を設けることによって、連結部材が幅方向に伸びる貫通路に挿通されることになり、閉塞部分がなくなることとなるため、連結部材と係合部材との係合部分などにおいて汗などの水分の滞留が低減されるため、錆の発生を低減することが可能になる。
【００４７】
ここで、係合部材は少なくとも一つの連結部材の外側を幅方向に横断し、少なくとも一つの被連結部材の幅方向両側において連結部材及び被係合部材に係合していることにより、少なくとも一つの被連結部材の幅方向両側に２箇所の係合位置が設定されることとなるので、係合部材の取り付け姿勢が安定し、確実に装着状態を維持することができるとともに、連設体の幅方向に伸びる装飾部材として係合部材を用いることができる。たとえば、この係合部材は少なくとも一つの被連結部材の外側を横断するため、幅方向に伸びる形状（横長形状）の装飾材として構成できる。
【００４８】
また、係合部材が複数の被連結部材の外側を幅方向に横断し、それらの複数の被連結部材の幅方向両側にて連結部材に係合している場合には、係合部材により複数の被連結部材の姿勢を相互に規制する（たとえば、複数の被連結部材を相互に一体化させたり、或いは、複数の被連結部材相互間の姿勢の差異を所定の角度範囲内に制限させたりする）ことが可能になる。
【００４９】
本発明において、前記少なくとも一つの被連結部材の外面に凹溝が設けられ、前記係合部材は、前記凹溝に嵌合していることが好ましい。これによれば、係合部材が被連結部材の外面に設けられた凹溝に嵌合していることによって、係合部材と被連結部材との外観デザイン上の一体性、及び、物理的な一体性を高めることができる。特に、係合部材が複数の被連結部材の外側を横断している場合には、複数の被連結部材に凹溝を形成してもよく、このときには、複数の被連結部材間の外観デザイン上の一体性、及び、物理的な一体性をも高めることができる。
【００５０】
本発明において、前記係合部材は、前記少なくとも一つの被連結部材の両外側面に当接していることが好ましい。この場合には、係合部材が横断する少なくとも一つの被連結部材の両外側面に当接していることによって、当該少なくとも一つの被連結部材と係合部材との間の外観デザイン上の一体性、及び、物理的な一体性をさらに高めることができるとともに、上記の当接している部分によって被連結部材と連結部材の双方に対して同時に幅方向に係合することができるため、より確実に連結部材を保持することができる。
【００５１】
本発明において、前記連結部材には、前記係合部材に対して前記幅方向に係合する段部が設けられていることが好ましい。これによれば、連結部材に段部が設けられ、この段部が係合部材に対して幅方向に係合していることにより、より確実に連結部材を保持することができる。ここで、連結部材に形成する段部は、幅方向に向いた段差を有するものであることが好ましい。上記の段部は、たとえば、連結部材である連結ピンに設けられた環状の凹溝や小径部などによって構成することができる。
【００５２】
本発明において、前記係合部材は、前記連結部材に対する係合保持部を外側から覆う板状の外枠部を有することが好ましい。これによれば、係合部材を装着してなる連設体の外観デザインを向上させることができる。
【００５３】
本発明において、前記係合部材の外表面には、前記係合部材の内外を連通させる通気孔が設けられていることが好ましい。これによって、係合部材によって覆われた部分の通気性を向上させることができ、汚れや錆の発生を低減できる。
【００５４】
次に、本発明の時計用バンドは、上記のいずれかに記載の連設体で構成することができる。この場合、被連結部材は駒（駒部材）、連結部材は連結ピンとして構成できる。
【００５５】
本発明において、前記係合部材の内側に吸湿材が配置されていることが好ましい。係合部材の内側に吸湿材が配置されていることにより、この吸湿材によって水分を吸収することができるので、係合部材と、被連結部材及び連結部材との係合部位に水分が滞留することを防止することができる。
【００５６】
本発明において、前記吸湿材は、前記被連結部材と前記係合部材との間に配置され、前記吸湿材の両側に配置された前記被連結部材と前記係合部材の双方に通気孔が設けられていることが好ましい。これによれば、連設体の表裏に共に通気孔が設けられ、その間に吸湿材が配置されているため、表裏いずれから進入した水分についても吸湿材によって吸収することができるとともに、この吸湿材に吸収された水分を他方の通気孔から発散させることができる。
【００５７】
なお、上記の吸湿材に対して前記被連結部材側又は前記係合部材側のいずれか一方側に透湿材を配置することが望ましい。これによれば、吸湿材によって吸収した水分を透湿材に移行させ、この透湿材から水分を発散させることができるので、被連結部材側と係合部材側のいずれか一方から吸収した水分を他方に効率的に発散させることができる。
【００５８】
次に、本発明の時計は、時計本体と、該時計本体に連結された上記の時計用バンドとを有する。ここで、時計としては、腕時計や懐中時計などの携帯時計であることが好ましい。
【００５９】
また、本発明の別の時計は、時計本体と、該時計本体に連結された時計用バンドとを有し、前記時計本体と前記時計用バンドとを前記被連結部材として、上記のいずれかに記載の連設体を構成する。この場合には、時計本体と時計用バンドとを連結してなる連設体として上記の構成を有するものが挙げられる。すなわち、時計本体と時計用バンドとが連結部材によって幅方向に挿通され、これによって両者が連結された構造である。
【００６０】
上記の各発明においては、前記係合部材と前記連結部材の少なくとも一方が弾性体であることが好ましい。これによって、弾性体の弾性力を用いて係合保持を行うことができるので、係合部材の着脱作業を容易に行うことが可能になる。
【００６１】
また、前記係合部材は、線材を曲折させて形成されている場合があり、この場合には、係合部材を細幅或いは薄肉に形成できる。板材を曲折もしくは切削して形成されている場合もある。この場合でも、係合部材を細幅或いは薄肉に構成できる。さらに、前記係合部材は、箱型形状に形成されることがある。ここで、箱型構造とは、その内部に空間が設けられる構造を言う。これによって、係合部材の外観に制約を受けることなく軽量化を図ることができる。
【００６２】
さらに、前記係合部材が前記被連結部材及び前記連結部材に係合した状態で、前記係合部材と前記被連結部材及び前記連結部材との間に空隙が生じることが好ましい。この場合にも、外観如何に拘わらず、軽量化等を図ることができる。
【００６３】
また、上記のように係合部材が箱型に構成されたり、上記空隙が生じるように構成されたりする場合に、前記係合部材の内側に吸水性を有する素材が配置されていることが好ましい。この素材によって、連設体の内部に溜まった汗などの水分を吸収することができるため、水分が係合部分に滞留して汚れや錆などを発生させる恐れを低減できる。
【００６４】
前記係合部材は、前記被連結部材の裏側あるいは表側の表面に現れ、目視できることが好ましい。これによって、係合部材を着脱しやすくなるとともに、係合部材を装飾部材として利用できる。
【００６５】
前記連結部材は、複数の連結孔によって構成される貫通路の長さと同等であることが好ましい。ただし、幅方向に分断された２本以上の連結部材（上記の第１の連結部材と第２の連結部材）を有する場合には、連結部材の一端に被連結部材から露出する頭部、たとえば拡大した頭部、を設けることによって、上記被連結部材を幅方向に保持することが可能になる。また、この場合、第１の連結部材と第２の連結部材とが相互に連結されていることが好ましい。これにより、連設体の剛性が向上し、磨耗や変形が生じにくなるために耐久性が向上する。連結部材の頭部は、被連結部材の連通孔の開口縁に係合するように円形断面以外の形状に構成されていてもよい。
【００６６】
本発明の連結構造では、連結部材を連結孔より抜き出し、再度挿入する作業は、簡単な一般工具で、目視の下に極めて容易に行える。また、係合部材や連結部材の被係合部を見ることが出来ることは、係合作業時における不具合の発見が容易であり、係合部分の変形や破損、腐食等の状態を直ちに見て取れ、適切な対策を講じることができるという利点を伴う。
【００６７】
また、この連結構造においては、被連結部材に凹溝を設ける場合、当該凹溝の幅と係合部材の幅をほぼ同等に設定できるが、被連結部材において凹溝の両側面に係合部材に係合し、係合部材を介して連結部材を幅方向に支え得るだけの壁面を残しさえすれば、凹溝と係合部材の幅の選択ができるので、意図的に係合部材を幅広とし目に付きやすくして、駒の連結解除復元作業の負担を更に軽くすることができる。
【００６８】
さらに、この連結構造では、連結の解除及び復元作業の容易さにより、バンド駒全体を本連結構造で連結してなるバンド製品の量産が可能となる。このバンドの組み込みに際しては、連結部材である連結ピンをバンド外形幅とほぼ同等の長さにしておき、連結ピンが挿入され駒全体が仮連結されたものを、バンド外形と同じ形状の凹部をもつ保持具に凹溝を上にして落とし込み、その後に係合部材を指先で次々に押し込むことでバンド組み立ては完了する。
【００６９】
このような、バンド完成体において、全ての駒が容易に連結解除・復元出来る本発明により、バンド製造に際して、バンドが一旦完成した後にバンド完成体の一部に不具合が発見された場合、不良部分を含む駒のみを交換することが可能となる。これにより、従来のような部分的欠陥によるバンドの全体廃棄が無くなり、製造上の歩留まり率を大幅に引き上げる効果を生み出す。
【００７０】
更にまた、バンドの全ての駒が連結解除および復元作業容易な構造となっていることで店頭におけるバンドの長さ調整と、バンドの修理、手入れが極めてやり易くなる。そして、これらの作業において、特殊技能、専用工具、治具が要らないので、消費者自身が自らバンドの長さ調整、手入れをすることも極めて容易である。
【００７１】
更に先述の、係合部材が溝と共に外部に露出し、その形状サイズの選択幅が広いという特性は、商品化の目的によってその造形、素材、仕上げをバンド駒のそれと組み合わせ、意図的に使い分けることを可能にする。
【００７２】
また、係合部材の造形、素材、仕上げに工夫を凝らす余地があることは、外見的付加価値要素として利用できることになる。例えば、見栄えを良くしてバンドの表側の付加価値要素とする、あるいは、肌触りのよい素材と、肌触りの良い仕上げを施した係合部材を裏側に配置し、触覚的付加価値要素として利用するなどである。
【００７３】
一方、この連結構造においては、連結ピンの素材と係合部材の素材特性の組み合わせを変えることができる。例えば、チタンのバンドでは、連結ピンは電位差腐食防止の為にチタンの連結ピンを使用することが望ましい。その場合はチタン連結ピンの弾性を利用し、非弾性部材からなる係合部材及び非弾性係合部として、係合の際、弾性連結ピンを押し曲げるあるいは引き曲げることで、係合部材を押し込む構造にする。この場合、連結ピンは細目のものになる為、バンド全体を薄くすることができる。この連結構造では、このように連結ピンと係合部材どちらか一方を弾性部材とし、今一方を非弾性部材乃至剛性部材にすることは自由に選択できるので、金属、貴金属、樹脂など広汎な単一素材バンドだけでなく複合素材バンドにも利用できる利点が有る。係合部材は中駒に開口する凹溝に嵌め込まれる。係合部材の形状を、凹溝と係合部材下方の一方あるいは両方に空気が流通する穴が生じるような形にしておくと、係合部、連結ピンまわりに滞留した汗等の汚れや水分を逃がし易くなり、錆、腐食の発生を抑止し、更に万が一錆、変色発生した合も当該部分の洗浄が効果的に行えることになる。
【００７４】
錆・腐食のより積極的な予防策としては、凹溝、係合部材を大きくし、凹溝が裏側にあるものは、凹溝を有する駒に凹溝より駒表面に貫通する小穴をいくつか明け、凹溝が表にあるものは係合部材の裏表に貫通する小穴を明けることで、汗・水分の蒸発を促すことが可能である。更に又、凹溝と係合部材の間に水分を吸収し蒸発を促す素材を配置し凹溝側から駒表面及び係合部材双方に上記小穴を穿つことで、バンドと肌の間に滞留する水分を積極的に逃がすことも出来る。
【００７５】
上記凹溝と係合部材の造形選択幅の広さを活用した発明の一つは、係合部材の幅を目立たないように細くする場合を想定したもので、係合部材の二ヵ所の係合部形状と、凹溝を塞ぐ蓋形状を弾性金属線材の曲げ加工によって形成させ、凹溝は前記線材の直径に見合う幅とし、連結ピンは非弾性部材とする方式である。
【００７６】
上記目的と同様、幅を細くする係合部材に関わる他の発明として、係合部材の側面形状すなわち二ヵ所の係合部形状と、凹溝を塞ぐ為の駒表面断面形に沿わせた外形状を、金属板を型打ちで打ち抜く、あるいはワイヤカットで切り抜いて形成させ、凹溝は金属板の厚さに見合う幅とする方式である。このようにすると、凹溝の蓋として凹溝を完全に塞ぐことができるし、駒表面に現れる部位の仕上げを、駒の仕上げに合わせる場合は、係合部材が駒に溶け込み目立たなくさせることが出来る。また、目的次第では、逆に駒の仕上げと異なる仕上げを施して目立たせることも可能である。
【００７７】
同じ目的に供する他の係合部材として、二ヵ所の係合部形状を弾性金属線材の曲げ加工によって形成させ、凹溝の蓋形状は金属板を打ち抜くあるいは切りぬく方式で加工し、最後に両者を溶接する方式がある。凹溝は蓋に用いる金属板の厚さに見合う幅とする。このように凹溝の蓋となる部分と、連結ピンと係合する部分を別体化することでそれぞれの素材の選択幅が増え、係合部を標準化しながら蓋の外見的要求を満たすことができる。
【００７８】
また、係合部材に関わる他の発明は、上記３例とは異なり、凹溝と係合部材の幅を意図的に大きくするものである。ここでは、係合部材は、幅広の凹溝を塞ぐ幅の蓋状を成し、当該蓋の内側に凹溝内に隣り合う２本の連結ピンを係合する為の係合部を２ヵ所以上形成させるか、又は、凹溝内に一本の連結ピンが露出する場合は、これに係合する係合部を１ヵ所以上と凹溝内部に設けられた被係合部に係合する係合部を１ヵ所以上形成させる方式である。
【００７９】
ここで係合部材は射出成形の樹脂、あるいは金属粉末のメタルインジェクションモールド、あるいは貴金属のダイキャストあるいは金属薄板の絞り加工などによって形成することができる。
【００８０】
この方式は、係合部材をバンドの表側に配置させ、バンド本体と係合部材の造形の組み合わせ、素材と、質感の組み合わせに、デザイン的な工夫を凝らす、あるいは幅広面積の大きな係合部材を肌触りの良い素材、仕上げとして裏側に配置したい場合にふさわしい特性を持つものである。
【００８１】
係合部材と連結部材に係わる他の発明は、先述の方式とは逆に連結部材を弾性体とし係合部材を剛体とする方式である。ここでは連結部材は先述のそれより細くし、凹溝内において剛体である係合部材と係合する直前に、一旦押し曲げられ、あるいは引き曲げられ、係合部材の止めＣリングに嵌入すると同時に元にもどるようにする。この方式はピンを細くする必要がある為にバンド全体を薄くなるあるいはバンド全体に伸縮性をもたせられる利点を持つものである。
【００８２】
凹溝とそれに嵌め込む係合部材を利用した他の発明に、凸部のみで成り立つバラ駒を、３個以上短手方向に連結して凹凸を有する駒とし、これを長手方向に連結するバンドに応用する方式が有る。
【００８３】
この方式は、連結ピンの基本形状が先述までの形状とは異なる。ここでは連結ピンは一本の連結孔に対して二本必要であり、それぞれはネジ切りを欠いた長ネジ様の有頭連結ピンであることを特徴とする。有頭連結ピンは、頭部は連結穴よりも径大であり、連結穴に挿通される本体部分は連結穴長さの二分の一より若干短く、また連結穴径より若干細く、頭部と逆側、すなわち凹溝に露出し連結穴に接する先端部に凹溝が一周する小径部を形成させる。
【００８４】
この二本の有頭連結ピンによる駒の連結は以下のように行う。先ず、短手方向奇数のバンド駒、すなわちバンドの両側面に配置される外駒と、その内側に配置される中駒を長手方向にずらし、互いに反対側を向いた凹部と凸部を形成するように配置する。このように配置された駒を一直線に貫く連結孔の左右から前記有頭連結ピンを挿通すると、ピンの頭がバンド駒側面に突き当たり、挿通停止し、外駒二個と中駒が仮連結される。この状態で相対する二本の連結ピンの先端は、中央中駒に先述の発明と同様に設けられた凹溝の内部に露出する。次に凹溝に挿通されるもう一組の有頭連結ピンで連結される外駒二個を、上記と同じ方法で仮連結する。こうすると、中駒の凹溝中には、４本の有頭連結ピンの先端が露出し、それぞれのピンの小径部が、凹溝に開口した連結穴に隣接する位置に配置されることになる。この４ヶ所の小径部を被係合部とし、これに対応する４個の係合部を有する係合部材を係合させて４本の有頭ピンを凹溝に係止させることで、駒を短手方向、長手方向同時に連結させる方式である。
【００８５】
この場合、連結部材は金属薄板等を用いて箱型に形成される。先ず箱型を展開した形状でありかつ両端には、４ヶ所の止めＣ形状を有する形を、プレスで打ち抜くあるいはワイヤカットで切り抜いた型抜き材とする。この型抜き材をプレス絞り加工により箱型に形成させる。この係合部材を用いた係合は、当該係合部材にみあう幅広の凹溝に露出する一本あるいは二本の連結ピンに、凹溝に開口する連結孔に接する位置の内側に、上記箱状係合部材の素材の厚さよりやや幅広の凹部をもつ小径部を形成させ、これに箱型係合部材の２ヶ所あるいは４ヶ所の係合部を係合させる方式である。
【００８６】
バンド駒の連結を、部位を選ばずに自由に解除し、修理あるいは手入れ出来る自由連結バンドの駒組みの種類が、従来は一つの駒に凹凸が含まれているものと特殊な外見のものに限られていたが、このようなバラ駒を短手方向に寄せる構造が付け加えられることにより、既存の駒組みの大半が網羅できることになる。
【００８７】
また、本発明の連結構造は、複数の被連結部材を交互に連結するバンドの、被連結部材の連結穴左右から挿通され、連結穴よりも径大に形成された頭部により、前記バンド側面に開口した連結穴に係止される２本一組の有頭連結部材であり、凹溝内に隣接し露出する先端部には被係合部である小径部を設け、この被係合部に相当する部位に請求項１と同様な係合部を有する係合部材を用いて、２本一組あるいは４本一組の有頭連結部材を一度に係止することが好ましい。
【００８８】
本発明の連結構造は、以下に示す多くの他の特徴点を有する。すなわち、連結部材と係合部材の係合を、前記係合部材の操作によって解除できる。前記連結部材は丸棒状を成し係合部材と係合する為に、前記凹溝の内法幅と同等以下の幅の、当該部材を一周する溝状の小径部を一ヶ所以上設ける。前記係合部材は、被連結部材に設けられた凹溝を塞ぐ蓋状の形状を形成して、一方に開口部を有する係合部を二箇所形成して、前記連結部材二本と係合する。また、前記係合部材は、被連結部材に設けられた凹溝を塞ぐ蓋状の形状を形成して、一方は前記連結部材と係合する係合部を有し、他方は凹溝の内壁部に設けられた被係合部と係合する係合部を有する。前記係合部材の係合保持部は、圧力をもって連結部材に押し当てると開くような開口部を有し、係合部が連結部材に係合された状態では、連結部材と同等以下の内径を形成する。前記係合部材が金属あるいは樹脂の線材を曲げて形成されている。前記係合部材が板状素材によって形成され、係合部は金属あるいは樹脂の線材を曲げて形成される。前記係合部材が金属あるいは樹脂の箱型形状に形成される。前記被連結部材の裏あるいは表に前記凹溝が設けられ、前記係合部材を取り外した状態では、前記連結ピンが溝内に露出する。前記係合部材が連結部材あるいは前記凹溝に係合し、前記凹溝が塞がった状態において凹溝の底面と係合部材との間に空隙が生じる。前記被連結部材の表側及び裏側に、連結部材と直交する前記凹溝が形成される。
【００８９】
【発明の実施の形態】
以下本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００９０】
（第１実施形態）
図１には、本発明の第１実施形態に係る携帯時計１の裏側（腕に接触する面側）の一部を示す。この携帯時計１には、本発明に基づく連設体構造を備えたバンド２が取り付けられている。このバンド２は、被連結部材である複数の駒３と駒４を連結部材５で交互に連結したものである。図２には、バンド２を構成する連結構造１１の拡大部分断面図を示す。連結部材５は、ピン状若しくは軸状に構成されている。この点は、以下に記述する全ての実施形態の連結部材においても同様である。
【００９１】
バンド２においては、図２に示すように、駒３、４が交互に凹凸嵌入するように構成するために、駒３は、間に凹部を形成する外駒部３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄを備えたものであり、また、駒４は、前記凹部に嵌合するように構成された凸部である中駒部４Ａ，４Ｂを備えたものである。駒３は、前記外駒部３Ａと３Ｂの間に設けられた凹部と、前記外駒部３Ｃと３Ｄの間に設けられた凹部とが互いに反対側を向いたＨ型形状を有する。また、駒４は、中駒部４Ａと４Ｂとが互いに反対を向いたＩ型形状となっている。中駒部４Ａは、外駒部３Ｃと３Ｄの間に設けられた凹部に、中駒部４Ｂは、外駒部３Ａと３Ｂの間に設けられた凹部に、それぞれ反対方向から交互に嵌入した態様で、バンド２の長手方向（図示上下方向）に連設されている。すなわち、駒３と駒４とは全体としてバンド２の長手方向に交互に連設されているが、駒３の外駒部３Ａ及び３Ｂと駒４の中駒部４Ｂとはバンド２の幅方向に隣接配置され、また、駒３の外駒部３Ｃ及び３Ｄと駒４の中駒部４Ａについてもバンド２の幅方向に隣接配置されている。
【００９２】
上記の駒３と駒４には、図２に示すように、バンド２の幅方向（図示左右方向）に貫通する連結孔３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，４ａ，４ｂが設けられている。上述のように駒３と駒４とが交互に連設された状態では、外駒部３Ａの連結孔３ａ、中駒部４Ｂの連結孔４ｂ及び外駒部３Ｂの連結孔３ｂ、或いは、外駒部３Ｃの連結孔３ｃ、中駒部４Ａの連結孔４ａ及び外駒部３Ｄの連結孔３ｄは相互に同軸に配置され、これにより、駒３の外駒部３Ａ，３Ｂと駒４の中駒部４Ｂを貫通する、或いは、駒３の外駒部３Ｃ，３Ｄと駒４の中駒部４Ａを貫通する貫通路７が構成されている。このように同軸に配置された連結孔３ａ，４ｂ，３ｂ又は３ｃ，４ａ，３ｄ、すなわち貫通路７には、連結部材としての連結部材５が挿通されている。
【００９３】
ここで駒４の裏側中央には凹溝１０が形成されている。この凹溝１０は、バンド２の長手方向、すなわち連結部材５と直交する方向に延長された形状を有する。この凹溝１０は連結孔４ａ，４ｂを完全に断ち切る深さと、後述する係合部材を収納できる幅を備えている。また、凹溝１０は、駒４に設けられた一対の連結孔４ａ，４ｂに対して共に交差するように構成されている。この凹溝１０により連結部材５の中央部は駒４の外部に露出している。
【００９４】
連結部材５が凹溝１０により露出する部位には、ピンの外周を一周する環状の凹部すなわち小径部８が設けられている。この小径部８は凹溝１０内において露出している。本実施形態では凹溝１０内に、隣り合う二本の連結部材５（図２には５Ａ，５Ｂで示す。）の小径部８（８Ａ，８Ｂ）が露出している。そして、これらの連結部材５の露出部分には、当該連結部材５が駒３，４の各連結孔から抜けないように、係合部材９が係合している。係合部材９は、連結部材５の小径部８により構成される段部（段差）によって連結部材５に対してバンド２の幅方向に係合している。また、係合部材９は凹溝１０に係合していることにより、駒４に対してもバンド２の幅方向に係合している。係合部材９はその弾性により連結部材５Ａ，５Ｂに対して係合保持された状態となっている。
【００９５】
ここにおいて、駒３及び駒４が連設されてなる連結構造１１は、連結部材５Ａ，５Ｂ、被連結部材としての中駒部４Ａ、４Ｂ、外駒部３Ａ、３Ｂ、３Ｃ、３Ｄ及びそれぞれを貫通する連結孔３ａ，３ｂ，３ｃ，４ａ，４ｂ、係合部材９、凹溝１０を備えたものとなっている。また、この携帯時計１のケース１Ａは、その両端部にバンド２が連結される連結部１２，１３を備えている。これらの連結部１２、１３は、バンド２の端部に適合した形状を有する。たとえば、図示例の場合、駒４の中駒部４Ａが嵌合可能な凹部形状を連結部１２と１３の間に有するものとなっている。
【００９６】
そして、バンド２は、駒３と駒４を連結する連結構造１１と同じ連結構造１４でケース１Ａに連結されている。すなわち、ケース１Ａの連結部１２，１３にはバンド２の幅方向に貫通する連結孔１２ａ，１３ａが設けられており、これらの連結孔１２ａ，１３ａは、連結部１２と１３の間に嵌合するように配置された駒４の中駒部４Ａに設けられた連結孔４ａと同軸に配置される。したがって、これらの連結孔１２ａ，１３ａ及び４ａは貫通路７′を構成する。この貫通経路７′には、連結部材６が挿通されている。
【００９７】
駒４の裏側中央には上記のように凹溝１０が設けられているので、この凹溝１０内には連結部材６の被係合部である小径部８が露出している。そして、この凹溝１０にも上記と同様の係合部材９が配置され、この係合部材９は凹溝１０内において上記連結部材５と同様の連結部材６に係合している。なお、この係合部材９は、連結部１２に連結された駒４と、この駒４に対し隣接するバンド２内の駒３とを連結するもう一本の連結部材５にも係合している。すなわち、バンド２をケース１Ａに連結する連結構造１４は、駒３、駒４を連結する連結構造１１における外駒部３Ａ、３Ｂを、連結部１２，１３に置き換えたものとなっている。
【００９８】
次に、連結構造１１について詳細に説明する。なお、連結構造１４の詳細は、連結構造１１の下記内容と基本的に同構造であるので、その説明を省略する。図２に示すように、連結構造１１には、前述のように、連結部材５、５、被連結部材として中駒部４Ａ、４Ｂ及び外駒部３Ａ、３Ｂ、３Ｃ、３Ｄ、これらの各駒に設けられ幅方向に同軸に配列される複数の連結孔によって構成される貫通路７、中駒部４Ａ，４Ｂに形成された凹溝１０、並びに、係合部材９が設けられている。
【００９９】
上記の連結構造１１を構成する各部品の材質は、それぞれ、ステンレス鋼・Ｔｉ・Ａｕ・Ｐｔ・Ｂｓ等の金属又は金属合金で構成してもよく、また、ウレタン・プラスチック・セラミック等の非金属で構成してもよい。本実施形態では、連結部材５を上記の非金属で構成し、係合部材９を上記の金属又は金属合金で構成してもよく、また、連結部材５を上記の金属又は金属合金で構成し、係合部材９を上記の非金属で構成してもよい。
【０１００】
図４には、係合部材９を拡大して示す。上記の係合部材９は、上記の金属又は金属合金、或いは、非金属によって構成される線材が曲折された状態で構成されている。この線材は弾性を有する。係合部材９には、凹溝１０の奥部側に配置される係合保持部１５，１６と、これらの係合保持部１５，１６の外側に配置された外枠部９ａとが設けられている。この外枠部９ａの外縁（図示上縁）１７は、駒４の外表面に沿った輪郭を有する。係合保持部１５，１６はそれぞれ連結部材５に係合し、その係合状態が自身の弾性によって保持されるように構成されている。係合保持部１５，１６は、それぞれ上記線材のＣ字状に湾曲形成された部分により構成されている。ここで、係合保持部１５は、外枠部９ａの外縁１７とほぼ平行（図示水平）な方向に開口している。また、係合保持部１６は、外枠部９ａの外縁１７と直交する（図示垂直）方向下側に開口している。
【０１０１】
図３には、係合部材９が連結部材５Ａ，５Ｂに係合する際の状態変化を拡大して示す。上記の係合部材９を装着する場合には、まず、図３（ａ）に示すように、係合部材９を正規の装着状態（図９（ｂ）に示す。）に対してバンド２の長手方向に傾斜させた姿勢とし、図示矢印Ａに沿って移動させることによって、係合保持部１５が一方の連結部材５Ａに当接し、ここでやや強く押し込むことによって係合保持部１５が一方の連結部材５Ａ（具体的にはその小径部８Ａ）に係合保持された状態になる。この状態では、係合部材９は、係合保持部１５が一方の連結部材５Ａに装着されたまま、その連結部材５Ａを中心として回動可能になっている。次に、係合部材９を回動させることにより、図３（ｂ）に示すように、係合保持部１６を他方の連結部材５Ｂに当接させ、さらに強く回動させることによって、係合保持部１６は他方の連結部材５Ｂ（具体的にはその小径部８Ｂ）に係合保持される。
【０１０２】
なお、上記の連結部材５と係合部材９との係合保持状態の解除は、上記とは逆に、係合保持部１６を他方の連結部材５Ｂから取り外した後に、斜めに引き抜くことによって係合保持部１５を一方の連結部材５Ａから取り外す。ここで、係合保持部１６を取り外す際には、係合部材９の係合保持部１６側に設けられた端部１６Ａ（駒４の外表面に対して傾斜した斜面となっている。）と凹溝１０の底部との間の間隙内に、硬質金属のくさび状先端を有する小型ドライバーなどの一般工具を差込み、凹溝底部に押し当てた当該工具先端を支点にするなどの方法で、上方にこじ開けることによって、連結部材５Ｂと係合保持部１６との係合を容易に解除することができる。
【０１０３】
図５には、図４に示す係合部材９と同じ機能を果たし、形状の異なる係合部材二例が示されている。図５（ａ）に示す係合部材１８は、全体が弾性素材の板状部材で構成されたものであり、板形状に切り欠き状の係合保持部１８Ａ，１８Ｂが設けられている。係合保持部１８Ａは上記係合保持部１５と同様の方向に開口し、係合保持部１８Ｂは上記係合保持部１６と同様の方向に開口している。また、係合保持部１８Ａの開口幅を増減する態様で弾性変形しやすくするために、係合保持部１８Ａに連通するスリット部１８Ｃ及びこのスリット部１８Ｃに連通する開口部１８Ｄが形成されている。なお、この係合部材１８は、金属板の場合は打ち抜きあるいはワイヤカット等で成形し、合成樹脂の場合は射出成形によって成形することにより容易に製造できる。また、この係合部材１８の連結部材への装着及び取り外し方法は上記係合部材９と同様である。
【０１０４】
図５（ｂ）に示す係合部材１９は、凹溝を塞ぐ蓋の部分（外枠部）１９Ａは係合部材１８と同じ素材および製造方式とし、係合保持部１９Ｂ及び１９Ｃは曲げ加工された弾性線材で構成し、外枠部１９Ａと、係合保持部１９Ｂ，１９Ｃとを溶着等の方法で固定してなるものである。この係合部材１９においては、外枠部１９Ａと、係合保持部１９Ｂ，１９Ｃとが別々の部材で構成されることにより、外枠部１９Ａにより装着後の外見を当該溝が切られた駒の表面形状、仕上げと一体化させ、あるいは逆に対比的に目立たせるなどのデザイン処理がし易くなると同時に、係合保持部１９Ｂ，１９Ｃを外枠部１９Ａの素材や形状にとらわれることなく構成できるため、それらの係合保持機能を容易に最適化できる。
【０１０５】
（第２実施形態）
図６には、本実施形態に係る携帯時計２０の裏側を部分的に示す。この携帯時計２０には、本発明に基づく連結構造を備えたバンド２１が取り付けられている。このバンド２１は、図１のバンド２と同様に、被連結部材である複数の駒２３と駒２４を連結部材である連結部材２５で交互に連結したものである。図７は、バンド２１の連結構造３１を拡大して示す拡大部分断面図である。これらの駒２３、２４の各々は図１と同じ平面形状と構成を有し、駒２３の平面形状は、互いに反対側を向いた凹部を備えたＨ型形状であり、当該凹部は、一対の外駒部２３Ａと２３Ｂ、或いは、外駒部２３Ｃと２３Ｄとの間に設けられている。一方の駒２４の平面形状は、駒２３の上記凹部に嵌合する凸部である中駒部２４Ａと２４Ｂとが互いに反対を向いたＩ型形状となっている。駒２４の中駒部２４Ａは、外駒部２３Ｃと２３Ｄの間に形成された凹部に、中駒部２４Ｂは、外駒部２３Ａと２３Ｂの間に形成された凹部に、それぞれ反対方向から交互に嵌入している。
【０１０６】
上記のようにバンド２１の長手方向に交互に連結された駒２３及び駒２４には、駒２３の外駒部２３Ｃ，２３Ｄをバンド２１の幅方向に貫通する連結孔２３ｃ，２３ｄと、駒２４の中駒部２４Ａをバンド２１の幅方向に貫通する連結孔２４ａとが設けられ、これらの連結孔２３ｃ，２４ａ，２３ｄは、相互に同軸に配置されて貫通路２７を構成している。また、駒２３の外駒部２３Ａ，２３Ｂをバンド２１の幅方向に貫通する連結孔２３ａ，２３ｂと、駒２４の中駒部２４Ｂを幅方向に貫通する連結孔２４ｂとが設けられ、これらの連結孔２３ａ，２４ｂ，２３ｂは相互に同軸に配置されて、貫通路２７を構成している。これらの貫通路２７にはそれぞれ連結部材２５が挿通されている。
【０１０７】
ここで、前記中駒４の裏側中央には凹溝２２が設けられている。この凹溝２２は、バンド２１の長手方向、すなわち、連結部材２５と直交する方向に伸びるように構成されている。この凹溝２２は連結孔２４ａ，２４ｂを完全に断ち切る深さと、後述する係合部材を収納できる幅とを備えている。これにより連結部材２５の中央部が当該凹溝２２内に露出することになる。
【０１０８】
連結部材２５が前記凹溝２２に露出する部位には、ピンの外周を一周する凹部すなわち小径部２８が設けられている。そして、凹溝１０に露出し、隣り合う二本の連結部材２５（図７では２５Ａ，２５Ｂで示す。）の小径部２８には、当該連結部材２５が抜けないようにする係合部材２９が係合している。この係合部材２９は凹溝２２内に収容されるように装着されている。
【０１０９】
ここにおいて、駒２３及び駒２４を連結する連結構造３１は、連結部材２５、被連結部材としての駒２３，２４に設けられた、中駒部２４Ａ、２４Ｂ及び外駒部２３Ａ、２３Ｂ、２３Ｃ、２３Ｄと、それぞれを貫通する連結孔２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ及び２４ａ，２４ｂ、凹溝２２、並びに、係合部材２９を備えたものとなっている。
【０１１０】
また、携帯時計２０のケース２０Ａは、バンド２１が連結される連結部３２，３３を備えたものとなっている。これらの連結部３２と３３の間には、駒２４の中駒部２４Ｂが嵌合可能な凹部形状を有している。そして、バンド２１は、駒２３及び駒２４を連結する連結構造３１と同じ連結構造３４でケース２０Ａに連結されている。すなわち、上記連結部３２，３３には、バンド２１の幅方向に貫通した連結孔３２ａ，３３ａが形成され、これらの連結孔３２ａ，３３ａには、駒２４を連結部３２，３３に連結するための連結部材２６が挿通されている。連結部材２６は、駒２４の中駒部２４Ａに設けられた連結孔２４ａにも挿通されている。この駒２４の裏側中央には上記と同様に凹溝２２が設けられ、凹溝２２の内部に連結部材２６の被係合部である小径部２８が露出している。そして、その凹溝２２には、その駒２４自身と、バンド２１の駒２３とを連結するもう一本の連結部材２５が露出し、当該連結部材２５と上記連結部材２６とが抜けないように係合部材２９が橋渡し状に装着されている。ここにおいて、バンド２１をケース２０Ａに連結する連結構造３４は、駒２３及び駒２４を連結する連結構造３１における外駒部２３Ｃ、２３Ｄを、連結部３２、３３に置き換えたものとなっている。
【０１１１】
次に、連結構造３１について詳細に説明する。なお、連結構造３４は、連結構造３１と基本的に同構造であるので、その説明を省略する。図７に示すように、連結構造３１には、前述のように、連結部材２５Ａ，２５Ｂ、被連結部材としての駒２３，２４における中駒部２４Ａ、２４Ｂ、外駒部２３Ａ、２３Ｂ、２３Ｃ、２３Ｄ、連結孔及び凹溝２２、並びに連結部材２９が設けられている。ここで、係合部材及び連結部材の材質については、上記第１実施形態と同様である。
【０１１２】
図９には、上記の係合部材２９を拡大して示す。係合部材２９は、基本的に図５（ａ）に示す係合部材１８とほぼ同様の板状材として構成され、外縁３７は駒２４の外表面に沿った形状をなし、その反対側には二箇所に係合保持部３５，３６を備えている。係合保持部３５，３６は、係合部材１８とほぼ同様の切り欠き状に構成されている。当該二箇所の係合保持部３５，３６は、一方は下方向に開口した係合保持部３５であり、もう一方は斜め右下方向に開口し、係合保持部３５とは逆方向に鼻状突起３９を備えた係合保持部３６である。この鼻状突起３９は、後述するように、係合保持部３６を連結部材２５に係合させる際に連結部材２５を係合保持部３６の内部に向けて案内する機能を有する。上記形状を備えた係合部材２９は、非弾性板材の打ち抜きあるいは切り抜き加工によって形成することができる。
【０１１３】
図８には、係合部材２９が連結部材２５に係合する過程を示す。本実施形態では、連結部材２５は図３の連結部材５より径を細く形成したり、素材を変えたりすることなどにより、弾性を有し撓み易く構成されている。また、係合部材２９の係合保持部３５，３６は実質的に剛体であり、その開口幅が実質的に増大しないことが、上記第１実施形態の係合部材９との相違点である。係合保持部３５，３６は、変形しなくても連結部材２５Ａ，２５Ｂ（の小径部２８Ａ，２８Ｂ）に嵌合できる開口幅を有している。しかしながら、係合保持部３５の開口と３６の開口との間隔は、係合部材２５が装着されていない状態における一対の連結部材２５の間隔とは若干異なっている。すなわち、図示例では、係合保持部３５の開口と、係合保持部３６の開口とは、連結部材２５の間隔よりもやや狭く構成されている。
【０１１４】
上記の係合部材２９を装着する場合には、図８（ａ）に示すように、係合部材２９を駒２４の凹溝２２を案内として、連結部材２５Ａの被係合部（小径部２８Ａ）に係合保持部３５を当接させ、矢印Ａ方向に押し込むことにより当該被係合部に引っかけるようにして嵌め込む。次に、係合部材２９を、連結部材２５Ａの中心を支点としてＢ方向に回動させると、図８（ｂ）に示すように、係合保持部３６の鼻状突起部３９が連結部材２５Ｂの被係合部（小径部２８Ｂ）　に突き当たる。そのまま同方向に力を込めて回動させると、係合保持部３６の開口縁により連結部材２５Ｂは矢印Ｃ方向に応力を受け、その結果、図８（ｃ）に示すように、一対の連結部材２５Ａと２５Ｂが同時に撓み、被係合部同士が互いに引き寄せられる方向に応力を受けながら、最終的に、図８（ｄ）に示すように、上記係合保持部３６が連結部材２５Ｂの被係合部に嵌合し係止される。このとき、係合部材２９は、少なくとも装着時（図８（ｂ）に示す時）において一時的に一対の連結部材２５Ａ，２５Ｂ間が相互に接近するように応力を付与して撓ませた状態で係合保持部３５，３６を連結部材２５に係合させる。したがって、図８（ｄ）に示す状態から逆に係合部材２９を取り外そうとすれば、上記の装着過程と同様の応力を加える必要があることになるから、係合部材２９は、上記応力に対応する保持力により係合保持部３５，３６と連結部材２５とが係合した状態に保持されていることになる。
【０１１５】
また、係合部材２９を取り外す際には、上記とは逆に、係合保持部３６を連結部材２５Ｂから取り外した後に、係合保持部３５を連結部材２５Ａから引き離す。ここで、係合部材２９における係合保持部３６側の端面３８（外側斜め下方に向いた斜面となっている。）と凹溝２２の底部とに挟まれた空間（外部に開いた空間）に、くさび状先端を有する小型ドライバーなどの一般工具を差込み、凹溝２２の底部に押し当てた当該工具先端を支点にするなどの方法で、上方にこじ開けるようにする。これによって、上記保持力に抗して、係合保持部３６を連結部材２５から容易に取り外すことができる。
【０１１６】
再び図７に戻って説明すると、上記の連結孔２４ａ，２４ｂは、連結孔２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄより内径が大きく構成されている、また、連結孔２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄは連結部材２５の外径よりも内径が大きく設定されている。この為、２本の連結部材２５，２５は、それらの両端を連結孔２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄで支えられながら、連結孔２４ａ，２４ｂの内部で図８（ｃ）に示されるように、互いに引き寄せられるように撓むことができる。
【０１１７】
（第３実施形態）
図１０には、本実施形態に係る携帯時計４０の表側を部分的に示す。この携帯時計４０においては、時計本体４１の時計ケース４１Ａに、本発明に基づく連結構造を備えたバンド４２が取り付けられている。図１１には、連結構造５２を拡大した部分断面図を示す。このバンド４２は、被連結部材である複数の駒４３を連結部材４５で連結したものである。これらの駒４３の各々は、他の駒４３と凹凸嵌入するために、凸部である中駒部４４と、凹部を形成する外駒部４３Ａ，４３Ｂとを備えたものである。そして、各駒４３の平面形状は、前述の中駒部４４と外駒部４３Ａ，４３Ｂとが互いに反対側を向いて設けられた平面形状（略Ｙ字形状）を有するものとなっている。そして、各駒４３は、その中駒部４４が隣接する他の駒４３の外駒部４３Ａと４３Ｂの間に設けられた凹部に嵌合する態様で、バンド４２の長手方向に連設されている。
【０１１８】
互いに連結された隣接する一対の駒４３においては、図１１に示すように、一方の駒４３の中駒部４４に設けられた連結孔４４ａと、その幅方向両側に配置された隣接する駒４３の一対の外駒部４３Ａ，４３Ｂに設けられた連結孔４３ａ，４３ｂとが同軸に配置され、これらの連結孔によって図１０に示す貫通路４７が構成されている。この貫通路４７には、連結部材４５が挿通されている。
【０１１９】
ここで、前記中駒４３の表側中央には凹溝４９が設けられ、この凹溝４９は、バンド４２の長手方向、すなわち、連結部材４５と直交する方向に延長した形状を有する。この凹溝４９は連結孔４４ａを完全に断ち切る深さと、後述する係合部材を収納できる幅とを備えている。これにより連結部材４５の中央部が当該凹溝４９内において外部に露出することになる。また、この凹溝４９は、図１及び図６に示す凹溝のように前後が開口した凹溝ではなく、開口されているのは前方（すなわち駒４３の内駒部４４の端部）のみで、後方（外駒部４３Ａと４３Ｂとの間の凹部側の端部）は壁面４３Ｐで塞がれている。
【０１２０】
連結部材４５が前記凹溝４９に露出する部位には、被係合部としてピンの外周を一周する凹部すなわち小径部５０が設けられている。この小径部５０は凹溝４９内に露出し、この露出した小径部５０には、連結部材４５が抜けないように、凹溝４９を介して、係合部材４８が装着されている。
【０１２１】
ここにおいて、隣り合う複数の駒４３を連結する連結構造５２は、連結部材４５、中駒部４４、外駒部４３Ａ、４３Ｂ及びそれぞれを貫通する連結孔により構成される貫通路４７、係合部材４９、凹溝４９を備えたものとなっている。
【０１２２】
また携帯時計のケース４１Ａは、バンド４２が連結される連結部５３、５４を備えたものとなっている。これらの連結部５３と５４の間は、駒４３の中駒部４４が嵌合するように凹部状に構成されている。そして、バンド４２は、複数の駒４３同士を連結する連結構造５２と同じ連結構造５１でケース４１Ａに連結されている。すなわち、ケース４１Ａには、連結部５３，５４をバンド４２の幅方向に貫通する連結孔５３ａ，５４ａが形成されている。そして、駒４３の中駒部４４を連結部５３と５４の間に嵌合させることによって、上記連結孔５３ａ，５４ａが中駒部４４の連結孔４４ａと同軸に配置されるように構成され、これらの連結孔５３ａ，４４ａ，５４ａによって構成される貫通路４７に、連結部材４６が挿通される。
【０１２３】
上記連結部５３と５４の間に嵌合した中駒部４４の表側中央には上記と同様の凹溝４９が設けられ、この凹溝４９の内部に連結部材４６の被係合部である小径部５０が露出し、当該連結部材４６が抜けないように係合する係合部材４８が凹溝４９を介して装着されている。
【０１２４】
ここにおいて、バンド４２をケース４１Ａに連結する連結構造５１は、複数の駒４３を連結する連結構造５２における外駒部４３Ａ、４３Ｂを、連結部５３、５４に置き換えたものとなっている。
【０１２５】
次に、連結構造５２について詳細に説明する。なお、連結構造５１は、連結構造５２と基本的に同様の構造であるので、その説明を省略する。図１１に示すように、連結構造５２には、前述のように、連結部材４５、中駒部４４、外駒部４３Ａ、４３Ｂ、連結孔及び凹溝４９、連結部材４８が設けられている。
【０１２６】
また、凹溝４９の後方の壁とそれに接する係合部材４８の中央部に、係合保持部５５が設けられている。この係合保持部５５は、凹溝４９の後方を閉塞する凸状の壁面４３Ｐに係合保持されている。なお、係合部材及び連結部材の材質は、上記各実施形態と同様である。
【０１２７】
図１３には、係合部材４８を拡大して示す。係合部材４８は、板状の外枠部４８Ａと、この外枠４８Ａの端部にて一体に接続された内側部４８Ｂとを有する。外枠部４８Ａの外表面５７は駒４３の外表面に沿った形状をなしている。外枠部４８Ａと内側部４８Ｂの端部間には、上記の連結部材４５に係合する係合保持部５６を備えている。この係合保持部５６は、上記外表面５７とほぼ平行な方向に開口し、その開口幅が増減する方向に弾性変形可能に構成されている。また、係合部材４８は、係合保持部５６とは反対側の端部（すなわち、外枠部４８Ａと内側部４８Ｂとが接続された端部）に、駒４３に係合する係合保持部５５が形成されている。この係合保持部５５は、横向逆Ｖ字様の凹部となっている。上記係合部材４８の形状は、金属粉末のメタルインジェクションモールド、あるいは金属のダイキャスト、あるいは樹脂の射出成形などにより形成することができる。
【０１２８】
図１２には、係合部材４８が連結部材４５に係合する過程を示す。図１２（ａ）に示すように、係合部材４８を、駒４３の凹溝４９を案内として、連結部材４５の被係合部（小径部５０）に向けて斜め（矢印Ａ方向）にさし込んでゆくと、係合保持部５６が当該被係合部に突き当たる。ここで力を込めて更に矢印Ａ方向に押し込むと、図１２（ｂ）に示すように、係合保持部５６の開口が押し開かれて連結部材４５に係合する。更に、係合部材４８を、連結部材４５の中心を支点としてＢ方向に回動させると、図１２（ｃ）に示すように係合保持部５５が壁面４３Ｐに突き当たり、そのまま同方向に力を込めて回転させると、係合保持部５５が変形し、図１２（ｄ）に示すように、係合保持部５５は壁面４３Ｐの凸形状に嵌合して係止される。
【０１２９】
また、係合部材４８を取り外す際には、上記とは逆の手順で、まず、係合保持部５５を壁面４３Ｐから外し、その後、斜めに係合部材４８を引き抜くことにより、前記係合保持部５６を連結部材４５から外す。ここで、上記の係合保持部５５と壁面４３Ｐとの係合を解除させるには、壁面４３Ｐの一部（幅方向の中央にある部分）に形成された凹溝５８により形成された空間内に、くさび状硬質先端を有する小型ドライバーなどの工具を差込み、凹溝５８の底部斜面上縁を支点にして梃子の原理を応用するなどの方法で、係合部材４８の後端部を上方へこじ開けるようにすればよい。
【０１３０】
（第４実施形態）
図１４には本実施形態に係る携帯時計８１の裏側が部分的に示されている。この携帯時計には、本発明に基づく連結構造を備えたバンド６２が取り付けられている。図１５には、連結構造７２の断面図を拡大して示す。このバンド６２は、被連結部材である矩形の外駒６３、中駒６５、外駒６４を連結部材６６で、バンド６２の幅方向及び長手方向に同時に連結したものである。
【０１３１】
このバンド６２は、幅方向中央において長手方向に一列に配置された中駒６５と、その両側において長手方向に各々一列に配置された外駒６３及び６４とで構［ＨＳ１］成され、各々の駒を連結するための連結孔が、各々の駒毎に長手方向に二ヶ所ずつ幅方向に貫通している。これらの連結孔の内、外駒６３の長手方向一方側（図示上側）の連結孔６３ａと、中駒６５の長手方向他方側（図示下側）の図示左右の連結孔６５ａ，６５ｂと、外駒６４の長手方向一方側（図示上側）の連結孔６４ａとが幅方向に同軸に配置され、これらによって幅方向に伸びる貫通路６９が構成されている。したがって、中駒６５と外駒６３，６４とはバンド６２の長手方向にずれた位置にて幅方向に連結され、これらが交互にバンド６２の長手方向に伸びている。
【０１３２】
外駒６３の連結孔６３ａと、中駒６５の連結孔６５ａには、連結部材６６Ａが挿通されている。また、外駒６４の連結孔６４ａと、中駒６５の連結孔６５ｂには、連結部材６６Ｂが挿通されている。また、外駒６３の連結孔６３ｂと、中駒６５の連結孔６５ｃには、連結部材６６Ｃが挿通されている。さらに、外駒６４の連結孔６４ｂと、中駒６５の連結孔６５ｄには、連結部材６６Ｄが挿通されている。連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄは共に有頭形状を有し、その頭部において他の部分よりも大きな外径を備えている。連結部材６６Ａ、６６Ｃは外駒６３側から挿入され、外駒６３の外側にそれらの頭部が配置されている。また、連結部材６６Ｂ，６６Ｄは外駒６４側から挿入され、外駒６４の外側にそれらの頭部が配置されている。これらの連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄには、その頭部とは反対側の端部寄りの位置に、小径部７０が被係合部として形成されている。
【０１３３】
ここで、前記中駒６５の裏側中央には凹溝７１が設けられている。この凹溝７１は上記連結部材を挿通させた複数の連結孔からなる貫通路６９を上記連結孔６５ａと６５ｂとの間、及び、連結孔６５ｃと６５ｄとの間において完全に断ち切る深さと、後述する係合部材を収納できる幅とを備えている。これにより前記連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄの先端部が当該凹溝７１内に露出することになる。連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄが前記凹溝７１に露出する部位には上記の被係合部、すなわち小径部７０が設けられている。そして、凹溝７１に露出する連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄの各被係合部（小径部７０）には、当該連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄが抜けないように、凹溝７１を介して、係合部材６７が装着されている。
【０１３４】
ここにおいて、一個の中駒６５と各々二個の外駒６３、６４を連結する連結構造７２は、連結部材としての計４本の連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄ、及びそれぞれを貫通する各２個の連結孔６３ａ，６３ｂ，６４ａ，６４ｂ，６５ａ，６５ｂ，６５ｃ，６５ｄ、係合部材６７、凹溝７１を備えたものとなっている。
【０１３５】
また、携帯時計のケース６１Ａは、バンド６２が連結される連結部７３，７４を備えたものとなっている。これらの連結部７３と７４の間には、中駒６５が嵌合することができる凹部が設けられている。そして、バンド６２は、中駒６５、外駒６３、６４を連結する連結構造７２と同じ連結構造７８でケース６１Ａに連結されている。すなわち、ケース６１Ａの連結部７３，７４には、バンド６２の幅方向に貫通する連結孔７３ａ，７４ａが形成され、これらの連結孔７３ａ，７４ａは、中駒６５が連結部７３に嵌合した状態で配置されたとき、中駒６５に設けられた連結孔６５ｃ，６５ｄと同軸に配置されるようになっている。これらのうち連結孔７３ａと６５ｃには、連結部材６８Ａが挿通され、連結孔７４ａと６５ｄには連結部材６８Ｂが挿通されている。これらの連結部材６８Ａ，６８Ｂもまた上記連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄと全く同様の有頭形状を有し、連結部材６８Ａは連結孔７３ａ側から挿入され、連結部材６８Ｂは連結孔７３ｂ側から挿入されている。
【０１３６】
中駒６５の裏側中央には凹溝７１が設けられ、凹溝７１の内部には連結部材６８Ａ，６８Ｂの被係合部である小径部７０が露出している。そして凹溝７１には外駒６３と６４を連結するもう２本の連結部材６６Ａ，６６Ｂが露出し、当該連結部材６６Ａ，６６Ｂと上記連結部材６８Ａ，６８Ｂが抜けないように係合する係合部材６７が装着されている。ここにおいて、バンド６２をケース６１Ａに連結する連結構造７８は、中駒６５、外駒６３，６４を連結する連結構造７２における外駒６３，６４を、連結部７３，７４に置き換えたものとなっている。
【０１３７】
次に、連結構造７２について詳細に説明する。なお、連結構造７８は、連結構造７２と同構造であるので、その詳細な説明を省略する。図１５に示すように、連結構造７２には、前述のように、左右２本ずつ計４本の連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄ、中駒６５の両端２つの中駒部６５Ａ，６５Ｂ、外駒６３，６４の４つの外駒部６３Ａ，６３Ｂ，６４Ａ，６４Ｂ、外駒６３，６４に設けられた２つずつ計４つの連結孔６３ａ，６３ｂ，６４ａ，６４ｂ、中駒６５に設けられた４つの連結孔６５ａ，６５ｂ，６５ｃ，６５ｄ、凹溝７１、及び、連結部材６７が設けられている。ここで、係合部材及び連結部材の材質については、上記各実施形態と同様である。
【０１３８】
図１７（ａ）には、係合部材６７の構造を拡大して示す。係合部材６７には、中駒６５の縦断面に沿った曲げ板状のカバー（蓋形状）の外枠部６７Ａが設けられている。この外枠部６７Ａの外表面７７は、中駒６５の外表面にほぼ沿った形状を有する。また、係合部材６７は、外枠部６７Ａの内側に係合保持部７５Ａ，７５Ａ、７６Ａ，７６Ｂを備えている。これらの係合保持部は、上記連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄの被係合部（小径部７０）の露出位置に合わせて形成されている。この係合部材６７は、金属板材の打ち抜き曲げ加工、金属粉末のメタルインジェクションモールド、金属のダイキャスト、樹脂の射出成形などによって形成することができる。
【０１３９】
図１７（ｂ）乃至（ｄ）には、上記係合部材６７とは異なる形状の係合部材の形態を示す。これらの係合部材６７Ｘ、６７Ｙ、６７Ｚは、いずれも上記の係合部材６７に対して、装着状態で外側から見た形状、すなわち、外枠部７７Ｘ，７７Ｙ，７７Ｚの外面形状はほぼ同一に構成されているが、係合保持部の構造がそれぞれ係合部材６７とは異なるものである。これらのうち、係合部材６７Ｘ，６７Ｙは上記と同じ製造方式にて製造できるものである。係合部材６７Ｘは係合保持部７５Ｘ，７６Ｘを有し、上記第２実施形態と同様の作用効果により連結部材に係合保持されるようになっているものである。また、係合部材６７Ｙは係合保持部７５Ｙ，７６Ｙを有し、上記第１実施形態と同様の作用効果により連結部材に係合保持されるようになっているものである。一方、係合部材６７Ｚは、別体の係合保持部７５Ｚ，７６Ｚを蓋状の外枠部７７Ｚに対して溶接等により固定したものである。ここで、係合保持部７５Ｚ，７６Ｚは薄板状の弾性素材を曲げ加工して形成することができ、また、外枠部７７Ｚは薄板の曲げ加工により形成することができる。
【０１４０】
図１６には、係合部材６７が連結部材に係合する状態が拡大されて示されている。係合部材６７を装着する場合には、図１５に示す中駒６５の凹溝７１を案内として、係合部材６７を連結部材６６Ａ，６６Ｂの被係合部に向けてさし込む。すると、係合部材６７の係合保持部７５Ａ、７５Ｂ、７６Ａ、７６Ｂが、前記４ヶ所の各被係合部に突き当たる。ここで係合保持部７５Ａ、７５Ｂの側に力を込めて更に矢印Ａ方向に押し込むと、当該２ヵ所の係合保持部７５Ａ，７５Ｂの開口が押し開かれて連結部材６６Ａ，６６Ｂの被係合部にそれぞれに係合する。更に、係合部材６７を、既に係合した連結部材６６Ａ、６６Ｂの中心を支点としてＢ方向に回動させると、係合保持部７６Ａ、７６Ｂが残りの連結部材６６Ｃ、６６Ｄの被係合部にそれぞれ突き当たり、そのまま同方向に力を込めて回動させると、当該係合保持部の開口は押し開かれ、それぞれ連結部材６６Ｃ，６６Ｄの被係合部に嵌合して係止される。
【０１４１】
（第５実施形態）
図２１には、本発明形態に係る携帯時計１００の裏側を部分的に示す。この携帯時計１００には、本発明に基づく連結構造を備えたバンド１０１が取り付けられている。図２２には、このバンド１０１の連結構造１０４の断面図を示す。ケース１００は図１４のケース８１と同じものである。バンド１０１は中駒１０２と係合部材９Ａ、９Ｂを除き、各部材が図１４のバンド６２と同じもので構成されているので、同一部品には同一符号を付し、それらの説明は省略する。また、係合部材９Ａ、９Ｂは図１のバンド２に使われている係合部材９と同じものであるので、これらの説明もまた省略する。
【０１４２】
このバンド１０１は、図２２に示すように、前記バンド６２と同様に被連結部材である外駒６３、中駒１０２、外駒６４にそれぞれ２ヵ所ずつ設けられた連結孔６３ａ，６３ｂ，６４ａ，６４ｂ，１０２ａ，１０２ｂに、左右からそれぞれ２本、計４本の連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄを挿通して、外駒６３、中駒１０２、外駒６４を、連結構造１０４によりバンド１０１の幅方向と長手方向に連設したものである。
【０１４３】
連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄには被係合部（小径部７０Ａ，７０Ｂ，７０Ｃ，７０Ｄ）が設けられている。また、前記中駒１０２の裏側には２本の凹溝１０３，１０３が設けられている。これらの凹溝１０３は、バンド１０１の長手方向に、すなわち連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄと直交する方向に伸びるように形成されている。図示左側の凹溝１０３中には前記連結部材６６Ａ，６６Ｃの被係合部（小径部７０Ａ，７０Ｃ）が露出し、図示右側の凹溝１０３中には連結部材６６Ｂ，６６Ｄの被係合部（小径部７０Ｂ，７０Ｄ）が露出している。ここで、図示左側の凹溝１０３中に露出した連結部材６６Ａ，６６Ｃの２ヵ所の被係合部には、凹溝１０３を介し係合部材９Ａが橋渡し状に装着され、図示右側の凹溝１０３中に露出した連結部材６６Ｂ，６６Ｄの２ヵ所の被係合部にも、係合部材９Ｂが同じ方法により装着されている。
【０１４４】
ここにおいて、２個の外駒６３、１個の中駒１０２、２個の外駒６４を連結する連結構造１０４は、前述の連結部材６６Ａ，６６Ｂ，６６Ｃ，６６Ｄと、中駒１０２の連結孔１０２ａ，１０２ｂと、外駒６３の連結孔６３ａ，６３ｂと、外駒６４の連結孔６４ａ，６４ｂと、係合部材９Ａ、９Ｂと、２個の凹溝１０２とを備えたものとなっている。なお、係合部材および連結部材の材質については図１４と同様である。
【０１４５】
再び図２１にもどって説明をすると、携帯時計のケース１００Ａとバンド１０１の連結構造１０５は、バンド１０１の連結構造１０４の外駒６３および外駒６４の図示下半分がケースの連結部７３，７４に置き換わり、連結部材６６Ｃと６６Ｄがケース用の連結部材６８Ａと６８Ｂに置きかえられているが、連結方式そのものは連結構造１０４と同じものである。
【０１４６】
本実施形態の係合部材９Ａと連結部材６６Ａ，６６Ｃの係合構造及び係合過程、並びに、係合部材９Ｂと連結部材６６Ｂ，６６Ｄの係合構造及び係合過程は図３に示すものと同様であり、係合部材の形状違い、材質、製造方式などについても図３、図４に示すものを同様に適用することができる。
【０１４７】
（第６実施形態）
図２３には、本発明形態に係る携帯時計１１０を示す。この携帯時計には、本発明に基づく連結構造を備えたバンド１１１が取り付けられている。このバンド１１１は、図１４のバンド６２が、連結構造７２により３列のバラ駒を幅方向及び長手方向に連結して構成されているのに対して、連結構造７２を応用して、５列のバラ駒を連結したものである。
【０１４８】
このバンド１１１は、被連結部材である外駒６３、つなぎ駒１１２Ａ、中駒１１３、つなぎ駒１１２Ｂ、外駒６４が幅方向に配列され、これらの各駒にそれぞれ２ヵ所ずつ設けられた連結孔に連結部材６６Ａ、６６Ｂ、６６Ｃ、６６Ｄを順次挿通して、バンドの幅方向と長手方向に連設したものである。連結部材６６Ｃには被係合部（小径部）１１５Ｂが、連結部材６６Ｄには同１１５Ｃが、連結部材６６Ａには同１１５Ａが、連結部材６６Ｂには同１１５Ｄが設けられている。
【０１４９】
ここで、前記中駒１１３には凹溝１１９が設けられている。この凹溝１１９は、バンドの長手方向、すなわち連結部材と直交する方向に伸びるように形成されている。そして凹溝１１９中には、前記連結部材の前記被係合部（小径部）１１５Ａ、１１５Ｂ、１１５Ｃ、１１５Ｄが露出している。これらの４ヵ所の被係合部には、凹溝１１９を介し、係合部材１１６が橋渡し状に装着されている。
【０１５０】
ここにおいて、１個の外駒６３、２個のつなぎ駒１１２Ａ、１個の中駒１１３、２個のつなぎ駒１１２Ｂ、１個の外駒６４を連結する連結構造１１７は、連結部材６６Ｃ、６６Ｄ、６６Ａ、６６Ｂ、１個の外駒６３、２個のつなぎ駒１１２Ａ、１個の中駒１１３、２個のつなぎ駒１１２Ｂ、１個の外駒６４のそれぞれを貫通する各２個の連結孔により構成される貫通路１１４、係合部材１１６、凹溝１１９を備えたものになっている。
【０１５１】
また、携帯時計のケース１１０Ａとバンド１１１の連結構造１１８は、バンド１０１の連結構造１１７のつなぎ駒１１２Ａおよび同１１２Ｂの図示下半分がケースの連結部１１０Ｘ，１１０Ｙに置き換わり、連結部材６６Ｃと６６Ｄがケース用の連結部材６８Ａと６８Ｂ（連結部材６６Ａ〜６６Ｄと同じ形状（有頭形状）を有する。）に置きかえられているが、連結方式そのものは連結構造１１７と同じものとなっている。
【０１５２】
このように、本連結構造１１７では、前述図１４の連結構造７２を応用するに当たり、連結構造７２の凹溝の長手方向位置をずらし、凹溝の巾を細くし、それに応じて連結部材の被係合部を内側寄りにずらし、係合部材の巾を細くし、ケースの連結部を外駒に対する代替位置に設けられたものから、つなぎ駒に対する代替位置に設けられたものに置きかえる方策を用いたものである。なお、本実施形態の係合部材及び連結部材の係合方式並びに材質については図１４と同様である。
【０１５３】
（第７実施形態）
図２４には、本発明に係る第７実施形態の時計の裏側の一部を示す。この実施形態は、上記第６実施形態と同様の５列のバラ駒を、バンドの幅方向、長手方向に連設させるに当たり、図１４、図２１〜２３の連結構造のように１つの貫通路において連結部材２本をそれぞれ反対方向から挿通する方式ではなく、図１、図６、図１０の連結構造のように１つの貫通路に連結部材１本を挿通する方式を応用したものである。
【０１５４】
この携帯時計には本発明に基づく、連結構造を備えたバンド１２１が取り付けられている。バンド１２１の被連結部材の構成及び個々の平面形状は、図２３に示すバンド１１１と全く同じものであるのでその説明は省略し、異なる部分、すなわち凹溝の形態、凹溝位置、連結部材及び係合部材による連結方法について説明する。
【０１５５】
このバンド１２１の被連結部材には、２個の外駒１２２，１２３、４個のつなぎ駒１１２Ａ，１１２Ｂ及び１個の中駒１２５にそれぞれ二つずつ設けられた連結孔によって構成される２ヵ所の貫通路に、連結部材１２４Ａと１２４Ｂが挿通されている。この連結部材１２４Ａと１２４Ｂは、その両端近くにそれぞれ２ヵ所の被係合部（小径部）１２７Ａと１２７Ｂを有するものである。
【０１５６】
外駒１２３と１２２にはそれぞれ凹溝１２９が設けられ、外駒１２３の凹溝１２９には前記連結部材１２４Ａの被係合部１２７Ａと、前記連結部材１２４Ｂの被係合部１２７Ａが露出し、外駒１２２の凹溝１２９には前記連結部材１２４Ａの被係合部１２７Ｂと前記連結部材１２４Ｂの被係合部１２７Ｂが露出している。更に、外駒１２３の凹溝１２９に露出する２ヵ所の被係合部１２７Ａには，この凹溝１２９を介して係合部材９が装着され、外駒１２２の凹溝１２９に露出する２ヵ所の被係合部１２７Ｂにも、当該凹溝１２９を介して係合部材９が装着されている。なお、係合部材９は図１、図６、図２１と同様のものである。
【０１５７】
ここにおいて、外駒１２３、２個のつなぎ駒１１２Ａ、中駒１２５、２個のつなぎ駒１１２Ｂ、外駒１２２を連結する連結構造１２８は、連結部材１２４Ａ、１２４Ｂと外駒１２３、２個のつなぎ駒１１２Ａ、中駒１２５、２個のつなぎ駒１１２Ｂ、外駒１２２とそれらをそれぞれ貫通する２つずつの連結孔により構成される貫通路１２６、係合部材９、２個の凹溝１２９を備えたものとなっている。
【０１５８】
また、携帯用ケース１２０Ａとバンド１２１の連結は、ここでは一般に普及しているワニ口とバネ棒を有する連結方式としているが、図２３のケース１１０Ａとバンドの連結構造と同じ連結構造を採用してもよい。
【０１５９】
（第８実施形態）
図２５には、本発明に係る第８実施形態の携帯時計１３０の裏側の一部を示す。この実施形態には、図２４で示されたバラ駒で成り立つバンドの両端に配置された外駒に凹溝を設けて係合連結する連結方式の他の応用例が示されている。
【０１６０】
この携帯時計には本発明に基づく、連結構造を備えたバンド１３１が取り付けられている。バンド１３１の被連結部材の構成及び個々の平面形状は、図２４に示すバンド１１１に対して、中駒１３２の長手方向の位置が、その両脇に配置されたつなぎ駒１１２Ａ、１１２Ｂと同位置になっている点で異なるが、その他の構成は基本的に同じである。また、外駒１２２，１２３に設けられた凹溝１２９の形態及び形成位置、並びに、バンド本体の連結部材及び係合部材による連結方法および材質は、第７実施形態と同じであるので、これらの連結方式の詳細は省略する。
【０１６１】
このバンド１３１においては、被連結部材としての２個の外駒１２２，１２３と、その内側に配置された２個のつなぎ駒１１２Ａ，１１２Ｂおよび１個の中駒１３２が幅方向に並列したものが２組長手方向に並んで配置された部分とが、連結部材１２４Ａ，１２４Ｂによって連設されている。これらの連結部材１２４Ａと１２４Ｂは、各駒に２つずつ設けられた連結孔により構成された２ヵ所の貫通路に挿通されている。連結部材１２４Ａ，１２４Ｂには、それぞれ両端部に２ヵ所ずつの被係合部（小径部）１２７Ａと１２７Ｂを有している。
【０１６２】
外駒１２３と１２２には凹溝１２９が１ヵ所ずつ設けられ、外駒１２３の凹溝１２９に露出する２ヵ所の被係合部１２７Ａには係合部材９が装着され、外駒１２２の凹溝１２９に露出する２ヶ所の被係合部１２７Ｂにも係合部材９が装着されている。
【０１６３】
ここにおいて、外駒１２３と２個のつなぎ駒１１２Ａ、２個の中駒１３２、２個のつなぎ駒１１２Ｂ、外駒１２２を連結する連結構造１３５は、連結部材１２４Ａ、１２４Ｂと外駒１２３、２個のつなぎ駒１１２Ａ、２個の中駒１３２、２個のつなぎ駒１１２Ｂ、外駒１２２のそれぞれに２つずつ貫通形成された連結孔（２つの貫通路１２６を構成するもの）、係合部材９、２個の凹溝１２９を備えたものとなっている。
【０１６４】
また、携帯用ケース１３０Ａとバンド１３１の連結は、図１の連結構造１４と先述のバンド１３１の連結構造１３５とを組み合わせたものになっている。すなわち、ケース１３０Ａの端部には、バンド１３１を連結する為の凹凸構造を有する。この凹凸構造は、それぞれを貫通する連結孔を備えた一対の連結部１３０Ｘ及び１３０Ｙの間に凹部を備えており、この凹部には、バンド１３１の端部において突出する、つなぎ駒１１２Ａ、中駒１３３及びつなぎ駒１１２Ｂが嵌入している。この状態で、同駒１１２Ａ、１３３、１１２Ｂとその両側のケース１３０Ａの連結部１３０Ｘ，１３０Ｙに設けられた各連結孔によって貫通路７が構成され、この貫通路７に連結部材６が挿通されている。連結部材６の中央には被係合部８が設けられている。
【０１６５】
一方、中駒１３３の中央には凹溝１０が設けられ、当該凹溝１０中には先述の連結部材６の被係合部８が露出している。そして、凹溝１０には上記と同様の係合部材９が配置され、この係合部材９は上記連結部材６の被係合部８に係合している。なお、上記のつなぎ駒１１２Ａ、中駒１３３及びつなぎ駒１１２Ｂには、バンド１３１内の外駒１２２，１２３に挿通された連結部材１３４にもまた挿通されている。この連結部材１３４は、外駒１２２と１２３、これらの間に配置された、つなぎ駒１１２Ａ、中駒１３３及びつなぎ駒１１２Ｂにそれぞれ設けられた連結孔によって構成される貫通路１２６に挿通されている。
【０１６６】
連結部材１３４には、両端部にそれぞれ被係合部（小径部）１３７Ａ，１３７Ｂが設けられているとともに、中央部にもう一つの被係合部（小径部）１３７Ｃが設けられている。そして、連結部材１３４は、外駒１２２，１２３に設けられた凹溝１２９を通過し、これらの凹溝１２９内に上記の被係合部１３７Ａ，１３７Ｂが露出して、凹溝１２９内に配置される各係合部材９によって係合保持されている。また、この連結部材１３４の被係合部１３７Ｃは上記中駒１３３の凹溝１０内に露出し、この凹溝１０内に配置される上記の係合部材９にも係合保持されている。
【０１６７】
すなわち、連結部材１３４の中央被係合部１３７Ｃは前記中駒１３３の凹溝１０内部に露出し、当該凹溝１０には先述の連結部材６の被係合部８も露出している。そして両方の被係合部１３７Ｃ及び８には、連結部材９が橋渡し状に装着されている。
【０１６８】
ここにおいて、ケース１３０Ａとつなぎ駒１１２Ａ、中駒１３３、つなぎ駒１１２Ｂ及びバンド１３１の外駒１２３、１２２を連結する連結構造１３６は、連結部材６、連結部材１３４と、ケース１３０Ａの端部に設けられた連結部１３０Ｘ，１３０Ｙと、つなぎ駒１１２Ａ、中駒１３３、つなぎ駒１１２Ｂ及びバンド１３１の外駒１２３、１２２の各駒を貫通する連結孔により構成される貫通路７及び１２６と、３個の係合部材９と、凹溝１０と、２個の凹溝１２９とを備えたものになっている。
【０１６９】
尚、図２５に示すバンド１３１においては、外駒１２２，１２３の内側に、中３列の駒１１２Ａ，１１２Ｂ，１３２が並列しているが、中央の駒に凹溝を設けることが出来る限りにおいては、並列駒数を更に５、７列と増やすことも可能である。
【０１７０】
（第９実施形態）
図２６には、本発明に係る第９実施形態のバンドの構造を示す。この実施形態には、上記第３実施例に示す連結構造とほぼ同様の連結構造であるが、凹溝と係合部材の係合構造に関して異なる他の構造例が示されている。第３実施例の図１１に示す連結構造では、その凹溝は、コの字状の平面形状を成し、長手方向の一方が開口しないで塞がった形状をしている。この形状は、被連結部材の原料段階で作り込むか、切削で後加工することなどによって形成することができるが、一方が閉塞した形状の加工はコスト負担が大きいので、凹溝は長手方向前後に抜けている（長手方向両側に開口している）ことが好ましい。そこで　本実施形態では、図１０と同様の係合方式を使いながら、その一方が塞がった凹溝を、前後に抜けた凹溝に置きかえた係合方式を示している。
【０１７１】
図２６に示すように、駒４３に設けられた凹溝１４５は、図１１に示す凹溝４９の長手方向後方を塞ぐ壁（壁面４３Ｐを構成する部分）が無くなり、長手方向両側に抜け（開口し）ている。こうすると、図１０における係合部材の係合保持部５５と、凹溝の壁面４３Ｐとの係合構造を設けることができなくなる。そこで、本実施形態では、係合部材１４１の側面（バンドの幅方向に向いた外側面）に係合保持部１４２を形成し、この係合保持部１４２に対向する凹溝１４５の側面（バンドの幅方向に向いた内側面）に凹溝係合部１４３を形成している。この構造により、係合部材１４１を凹溝１４５内に押し込むと、係合部材１４１の係合保持部１４２が凹溝係合部１４３に嵌合し、係合部材１４１が駒４３に係合保持される。ここで、図示例では、係合保持部１４２を凸部とし、凹溝係合部１４３を凹部としている。また、係合部材１４１は図１１の係合部材４８よりも凹溝の全長が延びた分だけ長くなっている。この係合部材１４１の装着及び取り外しは、基本的に第３実施形態の係合部材とほぼ同様に行うことができるが、凹溝１４１が長手方向両側に開口していることによって、装着及び取り外し作業を容易に行うことが可能になっている。
【０１７２】
（第１０実施形態）
図２７には、本発明に係る第１０実施形態の携帯時計１５０の一部を示す。この実施形態は、第１実施例の図１、図２に示す連結方式における、被連結部材である駒３と４の平面形状を変更し、各駒の凹凸形状における凹凸数を１回分増やした応用例が示されている。
【０１７３】
図２７に示すように、本発明形態に係る携帯時計１５０には、本発明に基づくバンド１５１が取り付けられている。このバンド１５１における外駒１５２は、第１実施例の図１に示す外駒３の中央に互いに反対側を向いた凸部を１組分付け加えたものに相当している。これにより、外駒１５２の凸部はバンドの幅方向に３列となり、当該凸部の間には凹部が幅方向に２列形成される。また、このように外駒１５２に凹部が２列あることに対応させて、図１に示す１列の中駒４に相当するものとして、２列の中駒１５３と１５４が設けられている。
【０１７４】
このバンド１５１では、中駒１５３と１５４の凸部（長手方向両端部）が外駒１５２の２列の凹部に嵌入して、外駒１５２の３列の凸部と中駒１５３と１５４の各１列の凸部が幅方向に計５列並列している。この５列の凸部にはそれぞれ幅方向に貫通する連結孔を形成し、これらの連結孔によって貫通路７が構成されている。この貫通路７には連結部材５Ａ，５Ｂが挿通されている。
【０１７５】
ここで、前記外駒１５２の中央凸部には凹溝１５６が設けられている。凹溝１５６はバンド１５１の長手方向、すなわち上記連結部材５Ａ，５Ｂと直交する方向に伸びている。当該凹溝１５６中には前記連結部材５Ａの被係合部８Ａと前記連結部材５Ｂの被係合部８Ｂが露出し、これらの被係合部８Ａ、８Ｂ双方には凹溝を介し係合部材９が装着されている。
【０１７６】
ここにおいて、外駒１５２と中駒１５３、１５４の２組とを連結する連結構造１５５は、連結部材５Ａ、５Ｂ、外駒１５２における上下３列の凸部と中駒１５３、１５４の２組を貫通する連結孔で構成される貫通路７、係合部材９、凹溝１５６を備えたものになっている。
【０１７７】
ここで、本実施形態と第１実施例の相違点は、第１実施例で図１、２に示す中駒に設けられた凹溝が、本発明では外駒１５２に設けられている点である。またこの携帯時計１５０のケース１５０Ａは、バンド１５１が連結される連結部の平面形状が、バンドの中駒１５３、１５４の一方の端部にそれぞれ設けられた計２つの凸部と同形状、すなわち２列凸状に形成され、第１実施例のバンド中駒４がケースに嵌入するのとは逆に、ケースの連結部がバンドの外駒１５２の凹部に嵌入している。
【０１７８】
なお、本実施形態における係合部材９及び連結部材５Ａ，５Ｂの材質、係合部材９と連結部材５Ａ，５Ｂとの係合構造や係合の過程は第１実施形態と同様である。また、係合部材の形状違いの他の例としては第１実施例と同様のものを用いることができる。
【０１７９】
（第１１実施形態）
図２８には、本発明に係る第１１実施形態の携帯時計１６０の裏側の一部を示す。この実施形態には、図２７の連結方式におけるケースの連結部と被連結部材（駒）の凹凸嵌入の関係を逆転する場合の応用例が示されている。この携帯時計１６０には、本発明に基づくバンド１６１が取り付けられている。このうち、バンド１６１における外駒１５２と中駒１５３と１５４の平面形状と嵌入関係は、図２７のバンド１５１と同じである。
【０１８０】
バンド１６１では、外駒１５２の３列の凸部と、中駒１５３，１５４の各１列の凸部が計５列幅方向に並列し、この５列の凸部にはこれらを貫通する連結孔が設けられ、貫通路７を構成している。この貫通路７には連結部材１６２Ａ，１６２Ｂが挿通されている。ここで、前記中駒１５３、１５４の中央には凹溝１６６が設けられている。この凹溝１６６は、前記連結部材の延長方向と直交する方向に伸びている。中駒１５３の凹溝１６６中には前記連結部材１６２Ａの被係合部１６４Ａと前記連結部材１６２Ｂの被係合部１６４Ａが露出し、これら２ヵ所の被係合部１６４Ａには凹溝１６６を介し係合部材９が装着されている。また、中駒１５４の凹溝１６６中には前記連結部材１６２Ａの被係合部１６４Ｂと前記連結部材１６２Ｂの被係合部１６４Ｂが露出し、これら２ヵ所の被係合部１６４Ｂにも凹溝１６６を介し連結部材９が装着されている。
【０１８１】
ここにおいて、２個の外駒１５２と中駒１５３，１５４を連結する連結構造１６５は、連結部材１６２Ａ、１６２Ｂ、互いに向き合った２個の外駒１５２における各々３列の凸部と中駒１５３、１５４を貫通する連結孔により構成される貫通路７、係合部材９Ａ、９Ｂ、２個の凹溝１６６を備えたものになっている。
【０１８２】
ここで、本実施形態と第１０実施例との相違点は、図２７の外駒に１ヵ所設けられた凹溝が、本発明では２個の中駒に１ヵ所ずつ計２ヵ所設けられている点である。また、携帯時計のケース１６０Ａは、バンド１６１が連結される連結部の平面形状が、バンドの外駒１５２の一方の端部と同形状、すなわち幅方向に３列の凸部を有する形状に形成されている。すなわち、第１０実施例のバンドの外駒１５２にケースの連結部が嵌入するのとは逆に、ケースの連結部間の凹部にバンドの中駒１５３、１５４が嵌入している。
【０１８３】
なお、係合部材９Ａ，９Ｂ及び連結部材１６２Ａ，１６２Ｂ，１６３の材質、係合の過程は第１実施形態と同様であり、また、係合部材の形状違いの他の例としては第１実施例と同様のものを用いることができる。
【０１８４】
（第１２実施形態）
図２９には、本発明に係る携帯時計１７０の裏側の一部が示されている。この携帯時計には、本発明に基づくバンド１７１が取り付けられている。このバンド１７１は、被連結部材である外駒１７３と中駒１７４Ａ、１７４Ｂを連結部材５Ａ、５Ｂで交互に連結したものである。
【０１８５】
この実施形態では、外駒１７３と、中駒１７４Ａ，１７４Ｂとをバンドの長手方向に交互に連結させる為に、外駒１７３の裏側には、中駒１７４Ａ、１７４Ｂと後述する連結部材９とが幅方向に並列した状態で嵌入できる巾と厚さの凹溝１７８が設けられている。この外駒１７３の凹溝１７８には中駒１７４Ａ、１７４Ｂの長手方向の半分が嵌入し、同じ中駒１７４Ａ、１７４Ｂの残りの半分は前記外駒１７３と隣り合う別の外駒１７３に逆方向から嵌入している。外駒１７３の凹部を形成する両側面の壁１７３Ａ、１７３Ｂの一方とその間に並列する前記中駒１７４Ａ、１７４Ｂにはそれぞれ連結孔が貫通し、これらの連結孔により貫通路７が構成されている。この貫通路７には連結部材５Ａ、５Ｂが挿通されている。そして、これら連結部材５Ａ、５Ｂの中央には被係合部（小径部）８Ａ、８Ｂが形成され、これらの８Ａ、８Ｂは、上記中駒１７４Ａと１７４Ｂの隣り合う側面部の間に設けられた溝状の隙間１７７に露出している。これらの被係合部８Ａ，８Ｂには、この隙間１７７内に配置された係合部材９が橋渡し状に装着（係合保持）されている。
【０１８６】
ここにおいて、外駒１７３と中駒１７４Ａ、１７４Ｂを連結する連結構造１７５は、連結部材５Ａ、５Ｂ、隣り合う２個の外駒１７３各々に設けられた凹溝１７８、外駒１７３と並列する一組の中駒１７４Ａ、１７４Ｂそれぞれを貫通する連結孔により構成される貫通路７、連結部材５Ａ、５Ｂ及び係合部材９を備えたものになっている。
【０１８７】
ここで、本実施形態における前記隙間１７７は、二個の中駒１７４Ａ，１７４Ｂの側面間に形成される。この隙間１７７の構成は、第１実施例の図２の中駒４における凹溝１０を形成する３つの要素、つまり、凹溝１０の両側面及び底面に相当する３つの要素として、２つの中駒の対向する側面及び凹溝１７８の底面とを有している。これによって、係合部材９の係合と係合解除を第一実施例と同様に行うことが可能になる。
【０１８８】
また、この携帯時計のケース１７０Ａは、ケース両端のバンド連結部に、バンドの外駒１７３の凹溝１７８と同じ断面形状で、バンドの長手方向の長さが略半分の凹溝１７０Ｘを備え、当該凹溝１７０Ｘにバンド１７１の中駒１７４Ａ、１７４Ｂが嵌入している。そして、バンド１７１の連結構造１７５と同じ連結構造１７６によって、ケース１７０Ａとバンド１７１とを連結している。なお、係合部材及び連結部材の材質、係合の過程は第１実施形態と同様であり、係合部材の形状違いの他の例は第１実施例と同様のものを用いることができる。
【０１８９】
（第１３実施形態）
図３０には、本発明の第１３実施形態に係る携帯時計１８０の表側の一部が示されている。この携帯時計には、本発明に基づく連結構造を備えたバンド１８１が取り付けられている。このバンド１８１は、被連結部材である複数の外駒２３と中駒１８３、１８４とを連結部材２５で交互に連結したものである。
【０１９０】
これらのうち、外駒２３は第２実施例のＨ型形状をそのまま流用したものである。また、中駒１８３、１８４は、第２実施例のＩ型の中駒２４から、その凹溝の底部を取り去って２個のＩ型駒に分割したものに相当し、中駒１８３、１８４は後述する連結部材１８５を装着する為の隙間１８８を有して幅方向に並列している。
【０１９１】
並列した中駒１８３、１８４と外駒２３は交互に嵌入し、各々の駒の隣り合う凸部にそれぞれ連結孔が設けられ、これらの連結孔により貫通路２７が構成されている。この貫通路２７の各々には連結部材であり中央に被係合部（小径部）を有する第２実施例と同じ連結部材２５が挿通されている。
【０１９２】
ここで、前述２個の中駒間に設けられた隙間１８８には、前記連結部材２５の被係合部（小径部）が露出し、当該２個の被係合部に係合部材１８５が橋渡し状に装着されている。
【０１９３】
ここにおいて、外駒２３の２組、中駒１８３、１８４を連結する連結構造１８６は、連結部材２５を２本、外駒２３を２組、中駒１８３、１８４それぞれの凸部を貫通する連結孔で構成される貫通路２７、係合部材１８５、隙間１８８を備えたものとなっている。
【０１９４】
また、携帯時計１８０のケース１８０Ａは、バンド１８１が連結される連結部１８０Ｘ，１８０Ｙを備え、この連結部１８０Ｘ，１８０Ｙにはバンド１８１の幅方向に貫通する連結孔が設けられている。また、連結部１８０Ｘ，１８０Ｙの間には凹部が構成され、この凹部は外駒２３の凹部と同じ凹形状を形成し、バンドの連結構造１８６と同じ連結構造１８７でケース１８０Ａとバンド１８１とを連結している。
【０１９５】
本実施形態の連結構造は、図３０中のバンド断面図（図の下部分）に示すように、前記１２種類の実施形態とは異なり、係合部材１８５の下側が閉塞されていないので、係合部材１８５は裏表どちらからも見え、表側からは係合部材１８５があたかもバンド駒のように見える、また、本連結構造は、上記の相違点に加えて、第２実施例の連結構造に対して構造上裏表が逆転した構造を有する点でも相違している。
【０１９６】
図３１（ａ）には、係合部材１８５の連結部材２５に対する係合状態を縦断面図にて示し、図３１（ｂ）乃至（ｇ）には、係合部材１８５が連結部材２５に係合する際の、係合過程と係合解除の方法が示されている。ここで、係合部材１８５が剛体であり、連結部材２５が弾性変形しやすい素材である点と、図３１（ｂ）乃至（ｆ）に示す係合の過程とは、共に第２実施例の図８に示すものと同じである。ただし、係合解除の際には、第２実施例のように凹溝底部を利用することができない点で異なる。
【０１９７】
本実施形態においては、係合部材１８５を取り外す場合、図３１（ｇ）に示すように、中駒１８３，１８４を水平に保ち、外駒２３を下方向に９０度回転させた状態で、係合部材１８５の下部と外駒２３のブリッジ部１８９の側面とに挟まれた空間に、硬質楔状の工具などを差し込み上方に抉る方式を採用することができる。なお、本実施形態において、係合部材及び連結部材の材質は第２実施例と同じである。
【０１９８】
（第１４実施形態）
図３２には、本発明に係る第１４実施形態のバンド駒を示す。図３２（ａ）に示すように、この連結構造１９０は、駒４３Ｃと、この駒４３Ｃ及び駒４３Ｃに挿通された連結部材４５とに係合保持された係合部材４８Ｅとが設けられている。この連結構造１９０は、第３実施形態の図１０に示すバンド４２の駒４３及び係合部材４８の一部に加工を施したものである。また、このバンド及び当該バンドが取り付けられるケースの基本形態とそれぞれの連結構造は第３実施形態と同様に構成できるので、説明を省略する。
【０１９９】
図３２の駒４３Ｃは、図１０の駒４３の凹溝４９の底部に通気穴１９４を設けたものである。また、図３２の係合部材４８Ｅは、図１０に示す係合部材４８の裏側に凹部１９２を形成し、また、その上面（外枠部１９５）に通気穴１９３を設けたものである。また、係合部材４８Ｅと駒４３Ｃ（の凹溝底面）との間には空隙が設けられている。このようにすると通気性が良くなり、連結部材４５の周りや係合部材４８Ｅの係合保持部５６に滞留した水分、及び、バンド裏面と腕の間に滞留した汗など水分の蒸発を促し、バンド連結構造まわりの錆、腐食をさらに防止しバンド品質を向上させるだけでなく、使用者に快適性をもたらし、バンド装着に伴う皮膚健康面のトラブルを回避することができる。
【０２００】
図３２（ｂ）に示す構造１９１は、駒４３Ｃの底部と係合部材４８Ｅの凹部１９２の間に、吸湿性素材１９７と透湿性素材１９６を挟み込んだものである。ここで、吸湿性素材１９７は係合部材４８Ｅとは反対側に、透湿性素材１９６は係合部材４８Ｅ側に配置されている。このようにすると、連結部分や係合保持部周りの水分、駒裏〜肌に滞留する水分などを積極的に吸湿性素材１９７により吸い取り、更に、透湿性素材１９６により通気孔１９３を介して積極的に蒸散させることができるので、上記効果は更に向上する。
【０２０１】
なお、この実施形態において、係合部材４８Ｅは全体として箱型に構成されているので、係合部材４８Ｅの内側空間がほとんど外部から視認されないように構成され、かつ、上記の吸湿性素材１９７及び透湿性素材１９６が内側空間に保持されるようになっている。
【０２０２】
（第１５実施形態）
図３３（ａ）には、第１５実施形態に係わる携帯時計２００の表側が示されている。この携帯時計には、本発明に基づく吸湿・透湿機能を備えたバンド２０１が取り付けられている。また、図３３（ｂ）は、バンド２０１の細部構造を示す分解斜視図である。図３３（ａ）において、時計本体の上側に図示するバンド部分は横断面を示すものであり、時計本体の下側に図示するバンド部分は平面を示すものである。この図３３（ａ）は、この携帯時計及びバンドの基本形態とそれぞれの連結構造が第４実施形態と同様であることを示している、また、バンド２０１は、第４実施形態のバンド６２を裏返し、係合部材を表側にして使用していることを示すものである。
【０２０３】
ここで、上記の連結構造の基本構造部分に係る説明は、上記のように第４実施形態に準ずるので省略する。駒２０３は、第４実施形態の図１４に示すバンド６２の駒６５の１部に加工を施したものに相当し、係合部材６７Ｂは、上記図１４に示す係合部材６７の１部に加工を施したものに相当する。すなわち、駒２０３は図１４の駒６２の凹溝７１底部に通気孔２０３ｘを設けたものである。また、係合部材６７Ｂは、図１４に示す係合部材６７の上面に通気孔６７ｘを設けたものである。
【０２０４】
また、駒２０３と係合部材６７Ｂとの間には空間が存在し、この空間内に図３３（ｂ）に示すパッド２０２が配置されている。このパッド２０２は吸湿性素材２０５と透湿性素材２０４とを積層配置した（張り合わせた）ものである。図示の連結構造を構成するには、まず、駒２０３における当該駒底部と４本の連結部材が形成する隙間に前記パッド２０２を押し込み、これを挟み込む形で係合部材６７Ｂを装着する。このようにすると第１４実施形態と同様に被連結部材の凹溝の底部と係合部材で形成される空間に、吸湿・透湿素材２０４，２０５が配置されることになるので、連結、係合部まわりの水分、駒裏〜肌に滞留する水分を積極的に除去することができる。すなわち、吸湿性素材２０５にて吸収した水分を、透湿性素材２０４に能動的に移行させ、この透質性素材２０４から効率的に発散させることができる。
【０２０５】
なお、この実施形態でも、係合部材６７Ｂは全体として箱型に構成されているので、駒２０３と係合部材６７Ｂとの間の内側空間が外部からほとんど視認されることがなく、かつ、パッド２０２も内側空間に配置された状態に保持されるようになっている。
【０２０６】
（第１６実施形態）
図３４には、第１６実施形態に係る携帯時計２１０の表側の一部が示されている。この携帯時計には、本発明に基づくバンド２１１が取り付けられている。このバンド２１１の被連結部材は第１３実施形態の外駒と中駒を流用し、これに一部加工を施したものである。
【０２０７】
本実施形態は、前記外駒と中駒の平面形状及び両部材の嵌入形態について第１３実施形態と同じであり、連結部材の挿入位置と連結孔の位置も同じである。しかし、第１３実施形態の連結部材２５，２６が弾性変形することを前提に細く作られているのに対し、本実施形態の連結部材２１３，２１４は逆に弾性変形しにくい太さになっている。これに対応させて、第１３実施形態の係合部材１８５の係合部が弾性変形しないのに対し、本実施形態の係合部材２１６の係合保持部２１６ａ，２１６ｂは開口幅が弾性変形により増減可能となるように形成されている。
【０２０８】
また、本実施形態の係合部材２１６は、バンド２１１中の装着位置も第１３実施形態とは異なる。すなわち、第１３実施形態の係合部材１８５は、並列する二個の中駒の間に配され、中駒と同じ長さを有するのに対し、本実施形態の係合部材２１６は、外駒２３の中央に設けられたブリッジ部２３ｘを横断する形で、当該ブリッジ部２３ｘの長手方向両側にそれぞれ配置された２組の中駒１８３，１８４の間にそれぞれ亘って配されている。係合部材２１６は、外駒２３とほぼ同じ全長（バンドの長手方向の長さ）を有する。
【０２０９】
更に、外駒のブリッジ部２３ｘには、係合部材２１６を通す為の凹溝２１８が設けられ、また、当該係合部材２１６の裏側には、上記凹溝２１８と嵌め合いになる逆向きの凹溝２２３が設けられている。
【０２１０】
また、本実施形態の係合部材においては、それが係止される連結部材２１３の駒２３，１８３，１８４に対する挿通態様が第１３実施形態とは異なる。第１３実施形態の係合部材１８５は共通の中駒を貫通する２本の連結部材２５の被係合部に橋渡し状に装着されているが、本実施形態の係合部材２１６は、共通の外駒２３を貫通する２本の連結部材２１３の被係合部に橋渡し状に装着されている。換言すれば、或る係合部材２１６に係合する２つの連結部材２１３は、同じ外駒２３を挿通するものであって、また、中駒１８３，１８４の異なる２組にそれぞれ挿通されているものである。このような本実施形態の連結構造は、ケースとバンドの連結関係を第１３実施形態と逆転させたことに対応させたものであり、第１３実施形態のケース１８０Ａの連結部における凹形状が、第１６実施形態のケース２１０Ａの連結部では凸形状を成し、これに対応して、ケースの連結部に連結されるバンド側の端部が凹形状になっている為である。
【０２１１】
このバンド２１１は、２個の外駒２３と２個一組の中駒１８３、１８４を２本の連結部材２１３で交互に連結したものである。被連結部材（駒）の嵌入配列と連結部材２１３と連結孔による連結態様は図３０と同じなので省略する。このうち、２組の中駒１８３、１８４は、外駒２３の前後に隣接して、係合部材２１６を装着する為の隙間２１７を置いて並列し、並列した２組の中駒１８３、１８４と外駒２３は交互に嵌入し、各々の駒の隣り合う凸部にはそれぞれ連結孔が形成され、これらの連結孔が貫通路２１５を構成している。この貫通路２１５の各々には連結部材であり中央に被係合部（小径部）を有する連結部材２１３が挿通されている。
【０２１２】
ここで、外駒を挟んで対向する前記２組の中駒１８３、１８４の隙間２１７には前記連結部材２１３の被係合部（小径部）が露出し、当該２個の被係合部には、係合部材２１６が、外駒２３のブリッジ部２３ｘに設けられた凹溝２１８と前記隙間２１７を介し、橋渡し状に装着されている。
【０２１３】
ここにおいて、外駒２３、２組の中駒１８３、１８４を連結する連結構造２１９は、連結部材としての２本の連結部材２１３、外駒２３、２組の中駒１８３、１８４それぞれの凸部を貫通する連結孔により構成される貫通路２１５、係合部材２１６、隙間２１７、駒２３のブリッジ部２３ｘ、凹溝２１８を備えたものとなっている。
【０２１４】
また、携帯時計２１０のケース２１０Ａは、バンド２１１が連結される連結部を備え、この連結部はバンド２１１の中駒１８３，１８４の凸部と同じ凸形状を有し、バンド連結構造２１９と同じ連結構造でケース２１０Ａとバンド２１１を連結している。なお、係合部材及び連結部材の材質は第１実施例と同じである。本発明の連結構造においては、図３４の下部分にあるバンド断面図に示すように、係合部材１２１６は裏表どちらからも見え、表側からはあたかもバンド駒のように見える。
【０２１５】
図３５（ａ）には、バンド２１１の断面図を示し、図３５（ｂ）乃至（ｆ）は係合部材２１６が連結部材２１３に係合する際の係合過程を示し、図３５（ｇ）及び（ｈ）は係合部材２１６の係合解除の方法を示す。ここで、係合部材２１６は、係合保持部２２１及び２２２、並びに、外駒２３のブリッジ部２３ｘを乗り越える為の凹溝２２３を備えたものである。
【０２１６】
図３５（ｂ）に示すように、まず、係合部材２１６の係合保持部２２１が図示左側の連結部材２１３の被係合部に嵌め込まれ、次に、図３５（ｃ）に示すように、係合部材２１６は当該連結部材２１３を中心として、係合保持部２２２が右の連結部材２１３の被係合部に突き当たるまで、矢印に示す方向に回動させられる。そして、図３５（ｄ）に示すように、係合部材２１６は更に同じ回動方向に力を加えられ、これによって図３５（ｅ）に示すように係合保持部２２２が弾性変形してその開口が広がり、その後に図３５（ｆ）に示すように係合する。この間、凹溝２２３は係合部材２１６の回動に伴ってブリッジ部２３ｘを嵌入させ、最終的に係合保持部２２１，２２２が共に連結部材２１３に係合保持された状態で、凹溝２２３の底部が凹溝２１８の底部に接触する寸前で停止する。
【０２１７】
一方、係合部材２１６の係合解除の方法は、第１３実施形態のブリッジ部を利用する方式とは異なる。本実施形態においては、図３５（ｇ）に示すように、バンド全体を水平に保持し、係合解除したい係合部材２１６Ｈに隣接する係合部材２１６Ｊを、当該係合部材２１６Ｊに隣接する外駒２３と共に持ち上げると、当該係合部材２１６Ｊと前記係合部材２１６Ｈの間に隙間が生ずる。この隙間に、この隙間と同等の厚さと係合部材と同等の巾を有し、係合部材を傷つけず滑りにくい表面を有し、その後の操作で破損しないだけの剛性を持つプラスティックなどの係合解除部材２２４を差し込む。その後、当該係合解除部材２２４、持ち上げた外駒２３、及び、係合部材２１６Ｊを共に図示矢印に示す方向に押し下げるように係合解除部材２２４を回動させると、この係合解除部材２２４によって係合部材２１６Ｈの係合保持部２２２は持ち上げられ、係合保持部２２２と連結部材２１３との係合は解除される。
【０２１８】
（第１７実施形態）
図３６には、第１７実施形態に係る携帯時計２３０の表側の一部が示されている。図の上半分はケース、バンドとも表側から見た図であり、図の下半分のバンドのみ係合状態が見えるよう破断面とし、かつ、裏側から見た横断面としてある。
【０２１９】
この携帯時計には、本発明に基づくバンド２３１が取り付けられている。ケース２３０Ａは第４実施形態のケース８１Ａを流用している。またバンド２３１の被連結部材は第４実施例の外駒と中駒を流用し、一部加工を施したものである。
【０２２０】
先述の有頭の連結部材を使ったバンド（第４実施形態における図１４に示すバンド６２、第５実施形態における図２１に示すバンド１０１、及び第６実施形態における図２３に示すバンド１１１）の連結構造では、有頭の連結部材を４本使ってバラ駒を幅方向および長手方向に連結している。しかし、上記の各バンドとは異なり、当該バンド２３１の連結構造２４２では、２本の有頭の連結部材２３５，２３５と、１本の（頭なしの）連結部材２３６とが使われている。ここで、前者の連結部材２３５は、バラ駒　すなわち２つの外駒２３２，２３３と中駒２３４を、幅方向及び長手方向に連結している。そして、この連結部材２３５によって相互に連結された外駒２３２，２３３及び中駒２３４の組同士を、連結部材２３６で交互に長手方向に連結している。
【０２２１】
なお、ケース２３０Ａとバンド２３１の連結構造２４３においても、外駒２３２，２３３の代わりにケース２３０Ａの端部に設けられた一対の凸状の連結部が配置され、これが有頭の一対の連結部材２３７によって中駒２３４と連結されるといった、上記連結構造２４２と全く同じ構造となっている。
【０２２２】
本実施形態では、貫通路６９に挿通された２本の連結部材２３５についてはそれぞれを係合部材２３８によって係合保持する必要があるのに対して、別の貫通路６９に挿通された一本の連結部材２３６については係合部材２３８に対して最低１箇所で係合保持していれば足りるため、係合部材２３８の平面デザインが３角形でもよい（もちろん４角形でもよいが）など、デザイン上の選択の巾が増えて好ましい。また　バンド側面に見える（突出する）連結部材の頭部の数が半分になり、それら頭部の長手方向の間隔が大きくなるので、すっきりとしたデザインの時計にまとめたい場合は、より好ましいバンドとなる。
【０２２３】
図３７には、本実施形態の係合部材２３８の構成例を示す。この係合部材２３８においては、カバー状（板状）に構成された外枠部２３８Ａと、この外枠部２３８Ａの裏側に取り付けられた係合保持部２４０，２４１とを有する。外枠部２３８Ａは打ち抜き板を曲げることによって形成できる。また、この外枠部２３８Ａの３ヶ所に、係合保持部２４０と２４１とがそれぞれ溶接等によって固定されている。ここで、係合保持部２４０と２４１は相互に別体に構成されるのではなく、薄板を曲げることなどによって一体の部品として構成されていてもよい。更にメタルインジェクションやロストワックス、成形加工などによって係合部材２３８全体（すなわち外枠部２３８Ａと係合保持部２４０，２４１）をすべて一体に構成することも出来る。
【０２２４】
（第１８実施形態）
図３８には、本発明に係る第１８実施形態の連結部材の構造及び連結部材の挿通状態を示す。この連結部材２５０の構造は、上記第１７実施形態の図３６及び先述の図１４、図２１、図２３、図３３にそれぞれ示す各実施形態の連結部材にも適用できるものである。
【０２２５】
先述の図３６及び図１４、図２１、図２３、図３３に示す構造においては、連結孔によって構成される貫通路に対して左右から一対の連結部材が挿通され、これらの一対の連結部材は相互に連結されず分離されているが、これらの一対の連結部材は相互に連結されている方がバンドの剛性を高め、バンド構造の形状精度を維持する上でより好ましい。これは、バンドが外部応力を受けたときに、バンド内に挿通された一対の連結部材の軸芯が相互にずれる態様でバンドが撓むことにより、バンドの連結部分における回動性が悪化したりバンドの変形が生じやすくなったりしてしまうからである。
【０２２６】
図３８（ａ）に示す一対の連結部材２５０Ａ，２５０Ｂは、一方の連結部材２５０Ａの先端には凸軸部２５０ａを設け、他方の連結部材２５０Ｂの先端には凹穴部２５０ｂを形成して、凸軸部２５０ａと凹穴部２５０ｂとが相互に嵌合するように構成してある。ここで、凸軸部２５０ａは、凹穴部２５０ｂに挿入しやすいよう先端を円錐形に構成してある。また、凹穴部２５０ｂの内径は、凸軸部２５０ａの外径よりも多少（＋０．０５ｍｍほど）大きく形成してある。
【０２２７】
図３８（ｂ）に示す連結部材２５１Ａ，２５１Ｂは、一対の連結部材２５１Ａ，２５１Ｂ双方の先端に相互に嵌合する断面形状を有する段差部２５１ａ，２５１ｂを設け、この段差部２５１ａ，２５１ｂの軸線方向と直交する方向に向いた対向当接面を相互に嵌合する面形状（Ｓ字状の曲面形状）に形成してある。そして、これらの段差部２５１ａ，２５１ｂを相互に軸線方向及び軸線方向と直交する方向に嵌合させることで両連結部材２５１Ａ，２５１Ｂを係合連結させたものである。
【０２２８】
以上のような連結部材２５０Ａ，２５０Ｂ又は連結部材２５１Ａ，２５１Ｂの構造によれば、一対の連結部材が相互に分離していることによる問題点、すなわち長期使用すると連結部材が通り違いを起こし被連結部材の動きが悪くなる、あるいは被連結部材が傾いてしまう等の問題点を回避することができ好ましい。
【０２２９】
また、上述の図３６に示す外駒２３２、中駒２３４、外駒２３３の３個一組の駒の幅方向の連結を二本一対の連結部材のみで行う場合には、３個の駒が分離する方向に働く力を係合部材による係合部分だけで支えるため、係合部分の摩滅や変形が生じやすく、ガタが発生しやすくなるが、上記の連結部材構造２５０，２５１においては、連結部材２５０Ａと２５０Ｂ又は２５１Ａと２５１Ｂ間の係合によって補強される為、長期使用しても係合部の摩滅、変形により前記３個一組の駒の間に隙とガタが生じることを防ぐことが出来るので、更に好ましい。
【０２３０】
ここで連結部材構造２５１の、左右一対の連結部材２５１Ａ，２５１Ｂ間の係合作業と係合解除作業について説明する。係合作業に際しては、先ず二本の−型小型ドライバーを用意し、中駒Ｐ及び外駒Ｑ１，Ｑ２にそれぞれ設けた連結孔に両方の連結部材２５１Ａ，２５１Ｂを外側から挿通させる。その後、両連結部材の頭部に設けた凹溝２５１ｃに前記ドライバーの先端をそれぞれ差し入れ、一方のドライバーを固定し、他方のドライバーを回転させると両連結部材２５１Ａ，２５１Ｂの前記段差部２５１ａと２５１ｂが互いに乗り合うことになる。
【０２３１】
段差部２５１ａと２５１ｂとが乗り合ったならば双方のドライバーを外し、両連結部材の頭部を一方の指２本で挟みつけ、更にもう一方の指２本を重ねて挟みつけるなどの方法で、連結部材２５１Ａと２５１Ｂとを相互に押し付けると、前記段差部２５１ａと２５１ｂが完全に嵌合する。
【０２３２】
一方、連結部材２５１Ａと２５１Ｂとの係合状態を解除する際には、連結部材２５１Ｂの頭部と外駒Ｑ２に設けた切り欠き部Ｑａとの隙間に前記ドライバーを差し込み、挿通方向と逆方向に抉り、連結部材２５１Ｂを引き出すと、連結部材２５１Ａと２５１Ｂの係合状態は解除される。
【０２３３】
図３８（ｃ）は、連結部材２５２の頭部に様々な意匠を施すことが出来、商品の特徴づけに使うことができることを、頭部形状２５２Ａ〜２５２Ｆによって示している。このうち、頭部形状２５２Ｅ、２５２Ｆは、バンドの外駒の側面に突起部２５３Ｅ，２５３Ｆに見合う凹部を設け、この凹部に当該突起部２５３Ｅ，２５３Ｆを落し込む（嵌合させる）ことで、連結部材２５２の回転を止める構造にも使用できるようにしたものである。
【０２３４】
また、このような回転止めができる頭部２５２Ｅ，２５２Ｆを上記連結部材構造２５１と組み合わせると、段差部２５１ａと２５１ｂ間の係合をドライバーなしで、指のみで簡便に行うことが出来、より好ましいものになる。
【０２３５】
（第１９実施形態）
図３９には、第１９実施形態に係る携帯時計２６０を示す。この携帯時計には第１８実施形態の図３８に示す連結部材構造２５１及び連結部材の頭部２５２Ｆを採用したバンド２６１が取り付けられている。このバンド２６１は、第１７実施形態の図３６に示すバンド２３１を基に、２個の外駒２６２，２６３と、１個の中駒２６４との幅方向の連結をより強化したものである。
【０２３６】
図３６に示すバンド２３１では前記３個の駒の長手方向の連結は互いに分離した２本の連結部材２３５で成され、外駒と中駒が相互に回転する構造になっている。この連結構造を、バンドの剛性或いは耐久性を高めるという観点から見ると、この回転を無くし外駒と中駒を一体化することが好ましい。
【０２３７】
そこで、本実施形態においては、連結部材２６５に、図３８に示す連結部材と同様の段差部を設け、その頭部は、図３８に示す頭部２５２Ｅなどの非回転型（異形、すなわち円形断面以外の形状を有する形状）の頭部とした。この連結部材２６５を用いることで、連結部材２６５同士が連結されるため、バンドの幅方向の連結力を強化することができる。また、本実施形態では、回転止めピン２６７を外駒２６２，２６３と、中駒２６４の双方に挿入して、３個の駒２６２，２６３，２６４の回転を止めている。
【０２３８】
このバンド２６１は、外駒２６２、中駒２６４、外駒２６３を貫通する各連結孔により貫通路６９を設け、当該貫通路６９のバンド両側開口から、先端に段差部（図３８に示す段差部２５１ａ、２５１ｂと同じもの）を有する２本一組の連結部材２６５がそれぞれ挿通され、当該貫通路６９の中央部で、双方の連結部材の段差部同士が互いに乗り越す形で係合している。また、前記２本の連結部材２６５の回転止め付の頭部（図３８に示す頭部２５２Ｅと同じもの）は、外駒両側面の上記連結孔の開口縁に設けられた凹部に嵌入し、連結部材２６５の回転を規制している。更に、外駒２６２，２６３の内側面には、貫通路６９と並行する穴がそれぞれ設けられ、これらの穴には上記の回転止めピン２６７がそれぞれ打ち込まれている。これらの回転止めピン２６７は、打ち込まれた上記の穴に対向する位置において中駒２６４の両外側面にそれぞれ設けられた穴にも嵌入している。
【０２３９】
ここで、前記２本の連結部材２６５の、回転止め付の頭部（２５２Ｅ）の回転止め凸部（上記の突起部２５３Ｅに相当する）の位置は、両連結部材を当該回転止め凸部の回転方向位置（角度位置）を合わせた姿勢で貫通路６９に挿通した場合、連結部材の段差部（２５１ａ、２５１ｂ）同士が相互に乗り合うように、また、上記回転止め凸部が外駒の連結孔の開口縁に設けられた上記の凹部に落ち込んだ時に段差部（２５１ａ、２５１ｂ）同士が完全に嵌合するように、予め設定されている。
【０２４０】
上述のように外駒２６２、中駒２６４、外駒２６２は、上記の２本の連結部材２６５と、２本の回転止めピン２６７とにより、互いに動くことのないように一体化させられている。（以下、これらの一体化された複数の駒を単に「一体駒」という。）
【０２４１】
バンド２６１において、互いに隣接する複数の上記一体駒には、バンドの幅方向に貫通する貫通路６９が構成され、ここに上記の連結部材２３５が挿通されている。一方、各一体駒間においては、隣接する一方の一体駒の外駒と、他方の一体駒の中駒とを貫通する貫通路６９Ｓが設けられ、この貫通路６９Ｓには、被係合部（小径部）を有する連結部材２３６が挿通されている。この連結部材２３６は、隣接する一体駒同士を相互に回動自在に連結するものである。
【０２４２】
また、各一体駒の中央には図３６と同じ逆三角形の凹溝が設けられ、前記２本の連結部材２６５の計２ヶ所の被係合部（小径部）と、前記連結部材２３６の被係合部（小径部）とが露出している。そして、当該合計３ヶ所の被係合部には、係合部材２３８が橋渡し状に装着され、上述２本の連結部材２６５同士の係合を更に強化係合するように係止しているとともに、連結部材２３６を係止している。
【０２４３】
このようにすると、バンドの腕周りの長さ調整は、連結部材２３６の取り外しのみによる連結解除で行うことができる。すなわち、除外対象となる１乃至複数の一体駒のうち、長手方向両端部に位置する一体駒と、これに隣接する非除外対象の一体駒とを分離すればよいが、この場合には、分離させるべき両一体駒間を連結する連結部材２３６を取り外すために、係合部材２３８の当該連結部材２３６に係合する係合保持部のみを持ち上げ、その係合を解放すれば足りる。
【０２４４】
また、特定の外駒あるいは中駒単体の修理は、先ず修理対象となる駒を含む一体駒を上記と同じ方法で取り外した後、当該一体駒の２本一組の連結部材２６５の係合を解放し、３個の駒の幅方向の連結を解除すればよい。
【０２４５】
また、係合部材２３８は、図３７に示すものと基本構造と機能については同じであるが、回転止めピン２６７の使用によって連結部材２６５のバンド内における長手方向位置が移動したのに伴い、これらの連結部材２６５の各被係合部に係合すべき係合保持部の位置が移動したものとなっている。なお、係合部材の材質、製造方式は、図３７に示すものと同様である。
【０２４６】
（第２０実施形態）
図４０は、有頭の連結部材４本を使用した上記の連結構造（第４実施例の図１４に示す連結構造、第５実施例の図２１に示す連結構造、第６実施例の図２３に示す連結構造、第１５実施例の図３３に示す連結構造）において、片側２本の連結部材６６Ａ，６６Ｃを一体連結部材２７２Ｂとして一体化し、もう片側２本の連結部材６６Ｂ，６６Ｄを一体連結部材２７２Ａとして１体化したものである。ここで、先に説明した各実施形態と同様の部分には同一符号を付し、それらの説明は省略する。
【０２４７】
当該一体連結部材２７２Ａ，２７２Ｂは全体としてコ字状を成し、上記連結構造における連結部材に相当する一対のピン軸部と、これらのピン軸部を連結するバンド長手方向に伸びる頭部とを有する。この一体連結部材の頭部は、外駒６３，６４の外側面に設けられた凹部２７３に半分ほど嵌入している。また、第１８実施形態の図３８に示す連結部材構造２５０，２５１の先端嵌入方式との組み合わせも可能である。すなわち、一体連結部材２７２Ａの先端と、一体連結部材２７２Ｂの先端とを相互に嵌合（係合）するように構成することもできる。
【０２４８】
本実施形態では、連結部材の数が半分になり、また、各一体連結部材２７２Ａ，２７２Ｂの全体寸法が大きくなることから、連結作業及び連結解除作業がやり易くなる。さらには、バンド側面のデザインが極めて特徴的なものになり好ましい。
【０２４９】
（第２１実施形態）
図４１は、本発明に係る第２１実施形態のバンド構造の表側の一部を示す平面図である。このバンド構造は、上記第２０実施形態における１体連結部材に対して、そのコ字形状における長手方向に伸びる頭部の形状を変えたものである、図４１（ａ）に示す連結構造２７６では、一体連結部材２７５Ａ、２７５Ｂにおける外駒６３，６４の外側に配置される頭部は、高級品で多く用いられる外駒側面に蓋をした形状の蓋状部分を模ったものになっている。したがって、一体連結部材の頭部は、外駒６３，６４の外側面に合致する内側面を有するとともに、滑らかな形状の外側面を備えている。
【０２５０】
また、図４１（ｂ）に示す連結構造２７８においては、一体連結部材２７７Ａ、２７７Ｂの頭部は各駒（被連結部材）を挿通する２本のピン軸部の厚さとほぼ同じか、或いは、それより厚く形成されているが、外駒６３，６４の厚さよりも薄く形成されている。また、当該頭部は、長手方向に沿った断面形状が矩形となるように形成されている。さらに、この一体連結部材２７７Ａ，２７７Ｂの頭部は、外駒６３，６４の外側面に設けられた凹溝６３ｓ，６４ｓに完全に嵌まり込むようになっている。このようにすると、バンド側面の外駒６３，６４と一体連結部材の頭部とが一体的に構成され、その外観が高級携帯時計に相応しいものになり、好ましい。
【０２５１】
（第２２実施形態）
図４２には、上記第１実施例〜第２１実施例の連結構造のように、異なる複数の連結部材に跨った係合部材を用いる方式とは異なる係合部材を備えた連結構造が示されている。この実施形態における連結構造２３０に用いられる係合部材２３４は、駒２３１をバンドの幅方向に横断する形状を有するとともに、駒２３１の幅方向両側において、当該駒２３１を挿通する連結部材２３２に係合する係合保持部２３８，２３８を備えている。より具体的には、係合部材２３４は、板状材で構成され、全体として下方に開いたコ字状に構成される。
【０２５２】
また、駒２３１は、バンドの長手方向の一方側に設けられた中駒部と、長手方向の他方側に設けられ、中駒部に対して幅方向両側に配置された一対の外駒部とを有する。この一対の外駒部にはそれぞれ幅方向に貫通する連結孔２３３Ａ，２３３Ｃが設けられ、また、中駒部にも幅方向に貫通する連結孔２３３Ｂが設けられている。中駒部は、別の駒２３１における一対の外駒部の間に設けられた凹部に嵌合するように構成されている。駒２３１の中駒部の外表面には、係合部材２３４を嵌合させるための凹溝２３５が設けられている。この凹溝２３５は、バンドの幅方向に伸び、係合部材２３４を受け入れることができるように係合部材２３４の幅とほぼ同じ幅を有している。また、中駒部の幅方向の両側面には、上記凹溝２３５に連続して側凹部２３５ｓ，２３５ｓがそれぞれ設けられている。これらの側凹部２３５ｓは、上記連結孔２３３Ｂの両端の開口縁に形成されている。
【０２５３】
駒２３１の中駒部は、隣接する別の駒２３１の一対の外駒部の間に嵌合配置され、上記の連結孔２３３Ａ，２３３Ｂ，２３３Ｃが同軸に配置されて一つの貫通路が構成される。この貫通路には、連結部材２３２が挿通される。連結部材２３２は、その軸線方向の２箇所に被係合部（小径部）２３６Ａ，２３６Ｂを備えている。これらの被係合部２３６Ａ，２３６Ｂは、連結部材２３２が上記貫通路に挿通されたとき、駒２３１の中駒部と、隣接する別の駒２３１の一対の外駒部との間に設けられた一対の間隙（本実施形態の場合には、上記側凹部２３５ｓによって間隙が形成される。）によって露出する。そして、この状態で、後述のように上記係合部材２３４の一対の係合保持部２３８，２３８を上記間隙内に挿入し、係合保持部２３８，２３８を連結部材２３２の被係合部２３６Ａ，２３６Ｂに係合させることができる。このようにして係合保持部２３８が連結部材２３２に完全に係合保持されたとき、係合部材２３４は上記凹溝２３５内に嵌合した状態になるように構成されている。
【０２５４】
図４３には、係合部材２３４、連結部材２３２、駒２３１の係合状態や連結構造をより詳細に示す。図４３（ａ）に示すように、コ字状を成す前記係合部材２３４は、駒２３１の中駒部２３１Ｂに設けられた凹溝２３５と、この凹溝２３５の両端に連通した側凹部２３５ｓ、２３５ｓにぴったりと嵌合するように構成されている。係合部材２３４の一対の係合保持部２３８は、側凹部２３５ｓに嵌合し、ここに露出している連結部材２３２の被係合部２３６Ａ，２３６Ｂに係合保持される。なお、係合保持部２３８は下方に向いた開口を有し、その開口幅を弾性変形によって増減可能に構成するために、或いは、係合保持部２３８と連結部材２３２との係合部分から水分を逃がすために、係合保持部２３８の奥部に連通するスリット開口２４０が設けられている。なお、係合部材２３４と連結部材２３２との係合保持状態を明らかにするために、図４３（ｂ）には、係合部材２３４と連結部材２３２のみを図示してある。また、図４３（ｃ）には、駒２３１、連結部材２３２、係合部材２３４が相互に組み立てられた状態を示してある。
【０２５５】
図４４には、図４３（ｃ）に示すように組み立てられたバンドの連結構造から係合部材２３４を取り外す方法が示されている。係合部材２３４の係合解除は、係合部材２３４が挿入された側とは反対側（裏側）から、その係合保持部２３８，２３８に対して、図４４に示す専用工具２４１の薄板状の作用部２４１Ａ、２４１Ａにより同時に応力を加えることによって行われる。これは、取り外し作業の途中で係合部材２３４が傾き、凹溝２３５の側凹部２３５ｓ及びこの側凹部２３５ｓに対向する外駒の内壁面に係合部材２３４が食いつくことを回避する為である。上記のような専用治具２４１を用い２ヶ所の係合部先端に同時に打撃（応力）を加えることで、２ヶ所の係合部分が同時に外れるため、上述の食いつきは防止される。図４４（ｂ）に示すように、連結部材２３２の被係合部２３６Ａ，２３６Ｂに対する係合保持部２３８の係合が解除された後は、図４４（ｃ）に示すように、前記２ヶ所のスリット開口２４０にピンセットをさし込み、上方に持ち上げることを数回繰り返すことによって、係合部材２３４を駒２３１から取り外すことができる。
【０２５６】
本実施形態のように構成すると、係合部材２３４をバンド上面に装飾部材として用いる際、本実施例以前の縦向き係合部材では得られない装飾効果が選られる。また、係合部材２３４をコンパクトに収容することができ、係合部材２３４と駒２３１との外観デザイン上の一体性及び物理的な一体性を高めることができる。
【０２５７】
（第２３実施形態）
図４５には、上記各実施形態の係合部材とは異なる構造の係合部材、及び、この係合部材を含む連結構造を示す。図４５（ａ）に示すように、この係合部材２８０は、上記第４実施形態の係合部材６７の係合保持部７５Ａ，７５Ｂ，７６Ａ，７６Ｂの代わりに、側方に開口した係合保持部２８１Ａ，２８１Ｂ，２８２Ａ，２８２Ｂを設けたものである。
【０２５８】
この係合部材２８０を、駒２８５に設けた凹溝２８６内に露出した連結部材２８７に係合させる際には、先ず、バンドを図４５（ｅ）に示すように屈曲させた状態とし、凹溝２８６の上方から係合保持部２８１Ａ，２８１Ｂ，２８２Ａ，２８２Ｂを図４５（ｂ）に示すように凹溝２８６内に露出する連結部材２８７の側方に落とし込み、次に、図４５（ｃ）に示すように凹溝２８６を案内として係合部材２８０を矢印Ｂ方向に押して前方に移動させ、係合保持部２８１Ａ，２８１Ｂ，２８２Ａ，２８２Ｂの開口を押し開かせ、更に同方向に押すと、図４５（ｄ）に示すように、係合保持部２８１Ａ，２８１Ｂ，２８２Ａ，２８２Ｂが連結部材２８７に完全に係合して、装着が完了する。
【０２５９】
一方、係合部材２８０を取り外す際には、図４５（ｆ）に示すように、係合部材２８０の前方に設けられた切り欠き部２８０ａに楔状工具を差し入れ、凹溝２８６の底部に設けられた突起２８５ａに前記工具先端を引っかけて反対方向に抉ると、図４５（ｅ）に示すように、係合部材２８０を斜め長手方向に取り外すことができる。この方式は、図４５（ｅ）に示すように、複数の被連結部材（駒２８５など）の連結部分が、係合部材２８０の装着操作に支障の無い角度以上に回動可能に構成されているバンドにおいて好ましい方式である。
【０２６０】
（第２４実施形態）
図４６には、さらに別の係合部材２９０を示す。この係合部材２９０は、図４６（ａ）に示すように、たとえば第４実施形態の係合部材６７とは、前方最先端の幅方向両側に突起２９２を設けている点、また、係合解除用の切り欠き部２９０ａが前方ではなく後方に設けられている点が異なる。また、図４６（ｂ）に示すように、駒２９５に設けられた凹溝２９６の前方出口両側面に、前述の突起２９２を収納するための凹部２９３を設けている点が異なる。
【０２６１】
この係合部材２９０の装着時には、先ず、凹溝２９６の斜め前方から係合部材２９０の突起２９２を、凹溝２９６の凹部２９３にさし込み、図４６（ｃ）に示すようにする。次に、図４６（ｄ）に示すように、係合部材２９０を後方に引っ張りながら、突起２９２及び凹部２９３を支点に矢印Ｂ方向に回動させると、係合保持部２９１Ａと２９１Ｂは、連結部材２９７の被係合部に突き当たり、図４６（ｅ）に示すようにその開口部が押し開かれ、当該開口部が被係合部の最大直径部を越えると、当該係合保持部２９１Ａ，２９１Ｂの弾性により係合部材２９０全体が下方に引っ張られる状態になり、同時に他方の係合保持部２９２Ａ、２９２Ｂを押し開こうとする。更に軽く力を加えて矢印Ｃ方向に回動させると、図４６（ｆ）に示すように、係合保持部２９２Ａ，２９２Ｂもまた連結部材２９７に係合し、前後４ヶ所の係合保持部がすべて係合するので、係合部材２９０は連結部材２９７に完全に装着される。
【０２６２】
このようにすると、前方の係合保持部２９１Ａ，２９１Ｂは上記突起２９２及び凹部２９３を支点とした梃子の原理により容易に係合するだけでなく、同じ支点で支持された状態で前方の係合保持部２９１Ａ，２９１Ｂが一旦開口し、元に戻ろうとする力を利用しながら係合部材２９０を回動させ、後方の係合保持部２９２Ａ，２９２Ｂの係合を行うことができるので、係合作業は極めて容易となる。
【０２６３】
なお、係合部材２９０の係合解除作業は、図４６（ｇ）に示すように、工具等による操作位置（すなわち、切り欠き部２９０ａの形成位置）が前方から後方へ移動しただけで、上記第２３実施形態とほぼ同様に、工具を矢印Ｄ１方向に切り欠き部２９０ａを通して内側に挿入し、工具を矢印Ｄ２方向に引き起こす方法を用いて行うことができる。
【０２６４】
（第２５実施形態）
図４７には、第２２実施形態の係合部材と類似するが、異なる形状及び装着態様を有する係合部材と、この係合部材を含む連結構造とを示す。この連結構造は、前後に隣り合う外駒３０１Ａ、中駒３０２及び外駒３０１Ｂを有する、３個一組のバラ駒の連設部分を有するものである。
【０２６５】
これらの外駒３０１Ａ、中駒３０２及び外駒３０１Ｂには、幅方向に貫通する連結孔３０３Ａ，３０３Ｂ，３０３Ｃが設けられている。これらの各連結孔は同軸に配置され、貫通路を構成している。この貫通路には連結部材３０５が挿通される。
【０２６６】
また、外駒３０１Ａ及び外駒３０１Ｂには、内側（中駒３０２側）にのみ開口した連結穴３０４Ａ，３０４Ｃが設けられ、中駒３０２には、幅方向に貫通し、連結穴３０４Ａ，３０４Ｃと同軸に配置される連結孔３０４Ｂが設けられている。これらの連結穴３０４Ａ，３０４Ｃ及び連結孔３０４Ｂは両端が閉塞した収容路を構成し、この収容路内に連結部材３０６が挿通されている。この連結部材３０６は、連結部材３０５よりもやや短く形成された丸棒状のものである。バンドはこの連結部材３０６を中心とする回動によって長手方向に湾曲することが可能になっている。
【０２６７】
外駒３０１Ａ、中駒３０２及び外駒３０１Ｂにおける上記連結孔３０３Ａ，３０３Ｂ，３０３Ｃに沿った外表面には、凹溝３１０Ａ，３１０Ｂ，３１０Ｃが設けられ、相互に連通した凹溝列３１０を構成している。また、外駒３０１Ａ，３０１Ｃの外側面の開口縁には、上記凹溝３１０Ａ，３１０Ｃに連通した側凹部３１０ｘ、３１０ｙが設けられている。
【０２６８】
係合部材３０７は、幅方向に伸びた形状を有し、その両端にバンドの厚さ方向に屈折した端部を備えた、全体としてコ字状に構成されたものである。両端部の内面には係合保持部３０９が形成されている。この係合保持部３０９は、上記連結部材３０５の両端面に形成された被係合部（凸部）３０８Ａ，３０８Ｂに嵌合する凹部となっている。また、係合部材３０７は、上記凹溝列３１０と嵌合する形状を有する。係合部材３０７は、幅方向に隣接する外駒３０１Ａ、中駒３０２及び外駒３０１Ｂを相互に幅方向に連結した状態に保持するとともに、連結部材３０５の両端に設けられた被係合部３０８Ａ，３０８Ｂを係合保持することによって連結部材３０５が貫通路から脱出しないように位置決めしている。また、係合部材３０７により外駒３０１Ａ，３０１Ｂが中駒３０２に対して保持されていることにより、連結部材３０６が外駒３０１Ａ，３０１Ｂによって収容路内に間接的に保持されることになる。
【０２６９】
被連結部材である外駒３０１Ａ、２個の中駒３０２、外駒３０１Ｂの連結は、先ず、連結部材３０６を中駒３０２の連結孔３０４Ｂに挿通し、当該連結孔の両側に露出している連結部材３０６の両端部を外駒３０１Ａと３０１Ｂの連結穴３０４Ａ，３０４Ｃに挿入する。こうすると、外駒３０１Ａの連結孔３０３Ａ、もう１つの中駒３０２の連結孔３０３Ｂ、外駒３０１Ｂの連結孔３０３Ｃが連通し、貫通路を構成するので、これに連結部材３０５を挿通し、次に係合部材３０７を凹溝列３１０に向けて押し込むと、当該係合部材３０７の両端部が連結部材３０５の被係合部３０８Ａ、３０８Ｂに突き当たるので、更に下方に押すと係合部材の内側斜面部３０９ａが外側に押し開かれ、係合保持部３０９が前記被係合部３０８Ａ、３０８Ｂに嵌合（係合）する。
【０２７０】
なお、バンドの連結解除に際しては、まず、係合部材３０７の先端の内側斜面部３０９ａと側凹部３１０ｘ、３１０ｙとの隙間に楔状工具を差し込み、上方に抉り、係合保持部３０９と被係合部３０８Ａ、３０８Ｂの係合を順次外すことによって係合部材３０７を取り外す。これによって、連結部材３０５を貫通路から抜き出すことが可能になり、連結部材３０５を取り外すことによって各駒を分離させることができる。
【０２７１】
このようにすると、バラ駒を寄せるタイプのバンドにおいて、係合部材３０７をバンド巾とほぼ等しい幅を有する横向きの、素材、色、表面仕上及び形状などに工夫を凝らした装飾部材として活用でき、好ましい。また、本実施形態の係合部材３０７は、複数の駒３０１Ａ，３０２，３０１Ｂの外側を横断し、これらの両側において連結部材３０５に係合しているため、係合部材３０７によって各駒３０１Ａ，３０２，３０１Ｂを一体化することができる。すなわち、連結部材３０５を中心として各駒が別々に回動することを防止或いは抑制できる。
【０２７２】
（その他の実施形態）
なお、上記各実施形態はいずれも時計、特に携帯時計に関するものであり、時計用バンドの内部連結構造、或いは、時計本体と時計用バンドとの連結構造に係る発明の適用例を示すものであるが、本発明は、被連結部材、連結部材及び係合部材を備えた各種の連設体を広く包含するものである。この連設体は、時計以外の機器、たとえば、バッグ、カバン、シートベルトなどに用いる各種バンド、腕輪やネックレス等の装身具、動力伝達ベルト、搬送ベルトなどの各種の用途に広く用いることができるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態の携帯時計の一部を示す裏側分解斜視図。
【図２】第１実施形態のバンド連結構造の一部を示す拡大横断面図。
【図３】第１実施形態の係合部材の係合過程を示す断面図（ａ）及び（ｂ）。
【図４】第１実施形態の係合部材の側面図。
【図５】第１実施形態の他の係合部材及び係合過程を示す図（ａ）及び（ｂ）。
【図６】第２実施形態の一部を示す裏側分解斜視図。
【図７】第２実施形態の一部を示す拡大横断面図。
【図８】第２実施形態の係合部材の係合過程を示す断面図（ａ）〜（ｄ）。
【図９】第２実施形態の係合部材の側面図。
【図１０】第３実施形態の一部を示す裏側分解斜視図。
【図１１】第３実施形態の一部を示す拡大横断面図。
【図１２】第３実施形態の係合部材の係合過程を示す断面図（ａ）〜（ｄ）。
【図１３】第３実施形態の係合部材の斜視図（ａ）及び側面図（ｂ）。
【図１４】第４実施形態の一部を示す分解斜視図。
【図１５】第４実施形態の一部を示す拡大横断面図。
【図１６】第４実施形態の係合部材の係合過程を示す断面図（ａ）〜（ｄ）。
【図１７】第４実施形態の係合部材の斜視図及び側面図（ａ）、別の係合部材の構成例を示す側面図（ｂ）〜（ｄ）。
【図１８】従来例を示す一部断面拡大平面図及び分解斜視図。
【図１９】別の従来例を示す一部断面拡大平面図及び分解斜視図。
【図２０】さらに別の従来例を示す拡大部分断面図。
【図２１】第５実施形態の一部を示す裏側分解斜視図。
【図２２】第５実施形態の一部を示す裏側拡大横断面図。
【図２３】第６実施形態の一部を示す表側平面図、断面図及び斜視図。
【図２４】第７実施形態の一部を示す裏側平面図、断面図及び側面図。
【図２５】第８実施形態の一部を示す裏側平面図、断面図及び側面図。
【図２６】第９実施形態の一部を示す表側拡大平面図及び斜視図。
【図２７】第１０実施形態の一部を示す裏側平面図及び側面図。
【図２８】第１１実施形態の一部を示す裏側平面図、断面図及び側面図。
【図２９】第１２実施形態の一部を示す裏側平面図、縦断面図、斜視図、側面図。
【図３０】第１３実施形態の一部を示す表側平面図、縦断面図、側面図。
【図３１】第１３実施形態の一部を示す縦断面図（ａ）、係合過程を示す断面図（ｂ）〜（ｆ）及び係合解除方法を示す断面図及び斜視図（ｇ）。
【図３２】第１４実施形態の係合部材の斜視図及び連結構造の縦断面図（ａ）並びに別の連結構造の例を示す縦断面図（ｂ）。
【図３３】第１５実施形態を示す表平面図（ａ）及び裏側横断面図及び分解斜視図（ｂ）。
【図３４】第１６実施形態の一部を示す表側平面図、側面図、縦断面図。
【図３５】第１６実施形態の一部を示す縦断面図（ａ）、係合部材の係合過程を示す断面図（ｂ）〜（ｆ）、係合部材の係合解除過程を示す断面図（ｇ）及び（ｈ）。
【図３６】第１７実施形態の一部を示す表平面図、裏側横断面図（下側バンド部分）。
【図３７】第１７実施形態の係合部材を示す斜視図。
【図３８】第１８実施形態の連結部材を示す縦断面図（ａ）、異なる連結部材の取り付け状態を示す縦断面図（ｂ）、連結部材の斜視図及び端面図（ｃ）。
【図３９】第１９実施形態の一部を示す裏側横断面図、縦断面図。
【図４０】第２０実施形態の一部を示す表側平面図、縦断面図、斜視図。
【図４１】第２１実施形態の一部を示す表側拡大平面図及び平面図（ａ）並びに異なる構成例の表側拡大平面図及び平面図（ｂ）。
【図４２】第２２実施形態の一部を示す表側分解斜視図。
【図４３】第２２実施形態の一部を示す表側拡大部分斜視図（ａ）〜（ｃ）。
【図４４】第２２実施形態の係合部材を取り外す方法を示す説明図（ａ）〜（ｃ）。
【図４５】第２３実施形態の係合部材の斜視図及び側面図（ａ）及び係合過程を示す断面図（ｂ）〜（ｆ）。
【図４６】第２４実施形態の係合部材の斜視図及び側面図（ａ）、駒の断面図（ｂ）及び係合部材の係合過程を示す断面図（ｃ）〜（ｇ）。
【図４７】第２５実施形態の一部を示す分解斜視図及び断面図。
【符号の説明】
１、２０、４１、６１…携帯時計、１Ａ、２０Ａ、４１Ａ、６１Ａ…ケース、２、２１、４２、６２…バンド、３…被連結部材（外駒）、４…被連結部材（中駒）、５…連結部材、７…貫通路、８…被係合部（小径部）、９…係合部材、１０、２２、４９、７１…凹溝、２３，２４…被連結部材、２５、２６…連結部材、２７…貫通路、２７Ａ，２７Ｂ，２７Ｃ…連結孔、２８…被係合、２９…係合部材、３５，３６…係合保持部、４３Ａ、４３Ｂ…被連結部材（外駒）、４４…被連結部材（中駒）、４５…連結部材、４８…係合部材、５０…被係合部（小径部）、５５，５６…係合保持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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