(57)【要約】【課題】多色像の副走査方向の重ね合わせズレを抑えつつ、中間転写ベルト３１表面を重ね合わせ転写の回数分だけ周回させることによるプリント時間の長期化を回避し、しかも、全てのプロセスユニットについてそれぞれ専用のポリゴンミラー２３ａを設けることによる光走査手段２０の構成の複雑化を回避することができるプリンタを提供する。【解決手段】２つのプロセスユニット（１０ＹＣ，１０ＭＫ）からなる隣設対について、それぞれの感光体（１ＹＣ，１ＭＫ）に対して同一のポリゴンミラー２３ａを用いて光走査を行わせ、且つ、ベルト表面を２周させて、周回毎に各プロセスユニットによるトナー像を重ね合わせ転写させるようにした。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
潜像担持体と、これに担持した潜像を現像して可視像化せしめる現像手段とを有する複数の可視像化手段と、画像情報に基づいて発した光を偏向手段によって偏向せしめながら各潜像担持体の移動する表面に照射して光走査を行うことで、各潜像担持体に潜像を担持せしめる光走査手段と、表面を無端移動させる中間転写体と、各潜像担持体上に形成された可視像をそれぞれ該中間転写体に重ね合わせて転写する転写手段と、該中間転写体の表面の所定箇所にある基準マークを検知するマーク検知手段と、該偏向手段による光の偏向角度について所定の基準角になったことを検知する基準角検知手段とを備え、且つ、上記光走査手段が、少なくとも該マーク検知手段からのマーク検知信号及び該基準角検知手段からの基準角検知信号に基づいて、上記偏向手段による光偏向角度の変化の位相を補正する偏向角位相補正手段を有する画像形成装置において、
複数の上記可視像化手段の中で成立し得る隣設対（互いに隣設関係にある２つの可視像化手段からなる対）のうち、少なくとも１対については、それぞれの可視像化手段における潜像担持体に対して同一の上記偏向手段を用いて光走査を行うように上記光走査手段を構成し、且つ、上記中間転写体の表面を複数周移動させて、周回毎に同一の可視像化手段による可視像を該表面に重ね合わせるようにしたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置であって、
上記可視像化手段として、第１可視像化手段と第２可視像化手段との２つを備え、両可視像化手段によって１対の上記隣設対を構成し、上記中間転写体の表面を１周させる間に、該第１可視像化手段、該第２可視像化手段でそれぞれ形成した可視像を該中間転写体上に順次重ね合わせて転写して２重像を得た後、該中間転写体の表面をもう１周させる間に両可視像化手段でそれぞれ形成した可視像を該２重像に重ね合わせて転写して４重像を形成し、且つ、上記光走査手段が、上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査の開始に先立って１周目の中間転写体についての上記マーク検知信号を得た時点Ｔａから、上記基準角検知信号を初めに得る時点Ｔｂまでの時間差ｄｔ１を記憶した後、２周目の上記中間転写体についての上記マーク検知信号を得た時点Ｔｃから、上記基準角検知信号を初めに得る時点Ｔｄまでの時間差ｄｔ２を取得し、これと先に記憶しておいた時間差ｄｔ１とに基づいて、上記位相を補正するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、所定の基準補正時間ｔ１を予め記憶しており、上記時点Ｔａから該基準補正時間ｔ１を経た時点Ｔｅの後に得られる上記基準角検知信号に基づいて中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始し、上記時点Ｔｃから該基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２とに基づいて上記位相を補正し、この後に中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、予め定められた標準時間差ｔｓを記憶しており、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との差△ｔを算出し、「標準時間差ｔｓ≧差△ｔ」となった場合には、中間転写体２周目において、上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査に先立つ上記位相の補正を行わないものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項４の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、上記位相の補正を行わないと判断した場合に、上記時点Ｔｃから所定時間を経た後の初めの上記基準角検知信号を得た時点に基づいて中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始し、且つ、該所定時間について、上記基準補正時間ｔ１にするか、これよりも長い値にするか、あるいは短い値にするかを、少なくとも、中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始した時点Ｔｆと、上記時点Ｔｅと、該基準補正時間ｔ１と、上記時間差ｄｔ１と、上記時間差ｄｔ２とに基づいて決定するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項５の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、上記位相の補正を行わないと判断した場合に、上記時点Ｔｅと上記時点Ｔｆとの時間差ｔｘを記憶しておき、少なくとも、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との大小関係と、該時間差ｔｘとに基づいて上記所定時間を決定するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項５の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、上記位相の補正を行わないと判断した場合に、上記時点Ｔｅと上記時点Ｔｆとの時間差ｔｘを上記基準補正時間ｔ１に加算して加算後補正時間ｔ１’として記憶しておき、少なくとも、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との大小関係と、該加算後補正時間ｔ１’とに基づいて上記所定時間を決定するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項３、４、５、６又は７の画像形成装置であって、
上記中間転写体にその無端移動方向に所定間隔で並ぶ複数の上記基準マークを有し、上記光走査手段が、上記時点Ｔａを何れか１つの基準マークについての上記マーク検知信号を得た時点とし、これから所定数のマーク検知信号を得た時点Ｔｇで中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｇから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ３と、上記時間差ｄｔ１とに基づいて、該時点Ｔｇから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体１周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項８の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、上記時点Ｔｃを何れか１つの基準マークについての上記マーク検知信号を得た時点とし、これから所定数のマーク検知信号を得た時点Ｔｈで中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｈから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ４と、上記時間差ｄｔ２とに基づいて、該時点Ｔｈから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体２周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項３、４、５、６又は７の画像形成装置であって、
上記マーク検知手段として第１マーク検知手段を備えるとともに、これとは別に、上記第１可視像化手段と上記第２可視像化手段との間で上記基準マークを検知する第２マーク検知手段を備え、上記光走査手段が、該第１マーク検知手段によるマーク検知信号を上記時点Ｔａで得た後、該第２マーク検知手段によるマーク検知信号を得た時点Ｔｉで中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｉから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ５と、上記時間差ｄｔ１とに基づいて、該時点Ｔｉから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体１周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１０の画像形成装置であって、
上記光走査手段が、上記第１マーク検知手段によるマーク検知信号を上記時点Ｔｃで得た後、上記第２マーク検知手段によるマーク検知信号を得た時点Ｔｊで中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｊから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ６と、上記時間差ｄｔ２とに基づいて、該時点Ｔｊから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体２周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項３乃至１１の何れかの画像形成装置であって、
上記画像情報が、上記第１可視像化手段によって形成可能な色の可視像と、上記第２可視像化手段によって形成可能な色の可視像との重ね合わせによって形成し得る２色像の情報である場合に、上記光走査手段が、上記時点Ｔｅの到来を待たずに、上記時点Ｔａを経た後に初めの上記基準角検知信号を得た時点に基づいて上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１２の画像形成装置であって、
上記第１可視像化手段及び第２可視像化手段に、それぞれ、複数の上記現像手段と、これらのうち何れか１つを選択して動作可能にする現像有効手段とを有し、上記２色像が、該第１可視像化手段の何れか１つの現像手段によって現像可能な色と、該第２可視像化手段の何れか１つの現像手段によって現像可能な色とによって形成し得る場合に、該第１可視像化手段、該第２可視像化手段が、それぞれ複数の現像手段のうち、前者の色、後者の色を該現像有効手段によって動作可能にするものであることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、次のような画像形成装置に関するものである。即ち、潜像担持体に担持した潜像を現像手段によって現像して可視像を得る複数の可視像化手段と、これら可視像化手段における潜像担持体に対してそれぞれ光走査を行って潜像を担持せしめる光走査手段とを有する画像形成装置である。
【０００２】
【従来の技術】
従来、感光体等の潜像担持体上で得た可視像を中間転写体上に重ね合わせて転写して重ね合わせ像を得るものとして、潜像担持体と、これに対応する複数の現像手段とを有する可視像化手段を１つだけ備えるものが知られている。この種の画像形成装置においては、重ね合わせ像を得るために、中間転写体の表面をその重ね合わせ回数の分だけ周回移動させる必要がある。例えば、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの４つの可視像を重ね合わせて転写してフルカラー画像を得る方式のものでは、まず、潜像担持体に担持した潜像をイエロー用の現像手段で現像してイエロー像を得る（以下、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックをＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋと記す）。そして、得られたＹ像を１周目の中間転写体上に転写する。次に、２、３、４周目の中間転写体に対し、それぞれ潜像担持体上で得たＭ像、Ｃ像、Ｋ像を順次重ね合わせて転写して、最終的にフルカラー画像を得る。
【０００３】
潜像担持体に対しては、光走査手段による光走査によって潜像を担持させる。この光走査は、潜像担持体の表面移動方向（以下、副走査方向という）の走査である副走査と、それに直行する方向（以下、主走査方向という）の走査である主走査とに分けられる。主走査は、光ビームがポリゴンミラー等の偏向手段よって主走査方向に偏向されることで極めて短い周期で行われる。このように短い周期で偏向される光ビームが主走査方向の書込開始位置にきたときに、光走査が開始される。光ビームが主走査方向の書込開始位置にあるか否かについては、光ビームを主走査方向の所定位置で検知するビーム検知手段からのビーム検知信号に基づいて判断される。但し、光走査の開始タイミングについては、光ビームの主走査方向における位置だけでなく、副走査方向の位置も考慮して決定しなければならない。そこで、中間転写体の表面移動方向の所定箇所に設けた基準マークを検知するマーク検知手段からのマーク検知信号を利用することで、副走査方向の書込開始位置を調整している。具体的には、マーク検知信号の発生直後に得られるビーム検知信号に基づいて光走査を開始することで、主、副の両方向の走査開始位置を調整している。
【０００４】
ところが、中間転写体の周回毎に行われる光走査において、光ビームの主走査方向における位相はどうしてもずれてしまう。例えば、中間転写体の周長が６００［ｍｍ］、その線速が４０［ｍｍ／ｓｅｃ］、光走査手段の主走査方向の走査速度が１０００［回／ｓｅｃ］であったと仮定する（中間転写体１周あたりに行われる走査の回数＝１５０００回）。また、中間転写体１周目において、マーク検知の瞬間に偶然にも光ビームが主走査方向の書込開始位置にあったとする。この場合、マーク検知の瞬間に、中間転写体１周目における光走査を開始することができる。そして、理論的には、その後に中間転写体の表面をちょうど１周分移動させた瞬間に、光ビームを主走査方向の書込開始位置にポジショニングさせて２周目の光走査（１５００１回目の主走査）を開始することができる。しかしながら、実際には、中間転写体の周長誤差や速度変動などが起こるため、中間転写体の１周分の移動が完了した時点で、主走査方向における光ビームの位置が書込開始位置からずれてしまう。このようにして、各周回で光ビームの主走査方向における位相がどうしてもずれてしまうのである。
【０００５】
かかる位相のずれは、マーク検知の瞬間から、その後に得られるビーム検知信号に基づいて光走査が開始されるまでの時間を変動させて、副走査方向における可視像の重ね合わせズレ（多色像の場合には色ズレ）を引き起こすことになる。なお、中間転写体として中間転写ベルトが用いられる場合には、駆動ローラ上でベルトの微妙なスリップを引き起こすことがある。このため、スリップのない中間転写ドラムが用いられる場合に比べて、各周回において光ビームの主走査方向の位相がずれ易くなる。また、中間転写体１周あたりに行われる走査の回数が整数になる例について説明したが、整数にならない場合もある。例えば、上述の例における線速を４２［ｍｍ／ｓｅｃ］に変更すると、中間転写体１周あたりに行われる走査の回数は１４２８５．７回になる。このような場合には、中間転写体の周長誤差や速度変動の有無にかかわらず、各周回において光ビームの主走査方の位相がずれてしまう。
【０００６】
このように各周回において光ビームの主走査方向の位相がずれてしまうことによる重ね合わせズレを抑え得る画像形成装置として、特許文献１に記載のものが知られている。この画像形成装置は、出力信号ｉｔｏｐと信号ＢＤとの時間差に基づいて、出力信号ｉｔｏｐに偏向手段の一部であるポリゴンミラーの回転位相を合わせるように、ポリゴンミラーの駆動源であるポリゴンモータを制御する。この出力信号ｉｔｏｐとは、上述のマーク検知信号のことである。また、信号ＢＤとは、上述のビーム検知信号のことである。中間転写ドラムの各周回において、両信号の時間差に基づいて、ポリゴンミラーの回転位相が出力信号ｉｔｏｐに合わせられてから光走査が開始されることで、光ビームの主走査方向における位相のズレがほぼ解消される。このため、各周回において光ビームの主走査方向の位相がずれてしまうことによる重ね合わせズレが有効に抑えられる。
【０００７】
しかしながら、この種の画像形成装置にて重ね合わせ像を得るためには、例えば中間転写体を３周させて３色像を得るといった具合に、重ね合わせ転写の回数分だけ中間転写体の表面を周回移動させなければならない。そして、このことにより、単色画像形成装置のように重ね合わせを行わないものに比べて画像形成時間を長くしてしまうことになる。
【０００８】
一方、従来、重ね合わせ像を形成する画像形成装置として、潜像担持体と、これに対応する現像手段とを有する可視像化手段を重ね合わせ回数と同じ数だけ備えるものも知られている。例えば、重ね合わせ像としてフルカラー画像を形成するものでは、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの４色の重ね合わせ用に、それぞれの色を個別に用いる４つの可視像化手段を備えている。この種の画像形成装置によれば、中間転写体の表面を重ね合わせの回数分だけ周回移動させるといったことを行わずに、１周以下の移動で所望回数の重ね合わせを行うことが可能になる。そして、このことにより、中間転写体を重ね合わせの回数分だけ周回移動させることによる画像形成時間の長期化を抑えることができる。但し、この一方で、各可視像化手段間で光ビームの主走査方向の位相がずれると、副走査方向の重ね合わせズレが生じてしまう。
【０００９】
かかる重ね合わせズレを抑え得る画像形成装置としては、特許文献２に記載のものが知られている。この画像形成装置は、各可視像化手段の潜像担持体に対して、それぞれ専用のポリゴンミラーを用いて光走査を行うようになっている。また、これらのポリゴンミラーにそれぞれ個別に対応する複数のビーム検知手段を備えている。そして、これらビーム検知手段からのビーム検知信号に基づいて、各ポリゴンモータの回転駆動を制御して、各ポリゴンミラーの回転位相を同期させる。この同期によって各可視像化手段間で主走査の位相を合わせることで、それをずらしてしまうことによる副走査方向の重ね合わせズレを抑えることができる。
【００１０】
しかしながら、この種の画像形成装置では、全ての可視像化手段についてそれぞれ専用のポリゴンミラー、ポリゴンモータ、モータ制御回路などを設けることによって光走査手段の構成を複雑化してしまう。
【００１１】
【特許文献１】
特開平１０−２０２９４４号公報
【特許文献２】
特開２０００−９４７４７号公報
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、以上の背景に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、次に列記する（１）〜（３）の事項を何れも実現することができる画像形成装置を提供することである。
（１）重ね合わせ像の副走査方向の重ね合わせズレを抑える。
（２）中間転写体の表面を重ね合わせ転写の回数分だけ周回させることによる画像形成時間の長期化を回避する。
（３）全ての可視像化手段についてそれぞれ専用の偏向手段を設けることによる光走査手段の構成の複雑化を回避する。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、潜像担持体と、これに担持した潜像を現像して可視像化せしめる現像手段とを有する複数の可視像化手段と、画像情報に基づいて発した光を偏向手段によって偏向せしめながら各潜像担持体の移動する表面に照射して光走査を行うことで、各潜像担持体に潜像を担持せしめる光走査手段と、表面を無端移動させる中間転写体と、各潜像担持体上に形成された可視像をそれぞれ該中間転写体に重ね合わせて転写する転写手段と、該中間転写体の表面の所定箇所にある基準マークを検知するマーク検知手段と、該偏向手段による光の偏向角度について所定の基準角になったことを検知する基準角検知手段とを備え、且つ、上記光走査手段が、少なくとも該マーク検知手段からのマーク検知信号及び該基準角検知手段からの基準角検知信号に基づいて、上記偏向手段による光偏向角度の変化の位相を補正する偏向角位相補正手段を有する画像形成装置において、複数の上記可視像化手段の中で成立し得る隣設対（互いに隣設関係にある２つの可視像化手段からなる対）のうち、少なくとも１対については、それぞれの可視像化手段における潜像担持体に対して同一の上記偏向手段を用いて光走査を行うように上記光走査手段を構成し、且つ、上記中間転写体の表面を複数周移動させて、周回毎に同一の可視像化手段による可視像を該表面に重ね合わせるようにしたことを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置であって、上記可視像化手段として、第１可視像化手段と第２可視像化手段との２つを備え、両可視像化手段によって１対の上記隣設対を構成し、上記中間転写体の表面を１周させる間に、該第１可視像化手段、該第２可視像化手段でそれぞれ形成した可視像を該中間転写体上に順次重ね合わせて転写して２重像を得た後、該中間転写体の表面をもう１周させる間に両可視像化手段でそれぞれ形成した可視像を該２重像に重ね合わせて転写して４重像を形成し、且つ、上記光走査手段が、上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査の開始に先立って１周目の中間転写体についての上記マーク検知信号を得た時点Ｔａから、上記基準角検知信号を初めに得る時点Ｔｂまでの時間差ｄｔ１を記憶した後、２周目の上記中間転写体についての上記マーク検知信号を得た時点Ｔｃから、上記基準角検知信号を初めに得る時点Ｔｄまでの時間差ｄｔ２を取得し、これと先に記憶しておいた時間差ｄｔ１とに基づいて、上記位相を補正するものであることを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項２の画像形成装置であって、上記光走査手段が、所定の基準補正時間ｔ１を予め記憶しており、上記時点Ｔａから該基準補正時間ｔ１を経た時点Ｔｅの後に得られる上記基準角検知信号に基づいて中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始し、上記時点Ｔｃから該基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２とに基づいて上記位相を補正し、この後に中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項３の画像形成装置であって、上記光走査手段が、予め定められた標準時間差ｔｓを記憶しており、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との差△ｔを算出し、「標準時間差ｔｓ≧差△ｔ」となった場合には、中間転写体２周目において、上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査に先立つ上記位相の補正を行わないものであることを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項４の画像形成装置であって、上記光走査手段が、上記位相の補正を行わないと判断した場合に、上記時点Ｔｃから所定時間を経た後の初めの上記基準角検知信号を得た時点に基づいて中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始し、且つ、該所定時間について、上記基準補正時間ｔ１にするか、これよりも長い値にするか、あるいは短い値にするかを、少なくとも、中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始した時点Ｔｆと、上記時点Ｔｅと、該基準補正時間ｔ１と、上記時間差ｄｔ１と、上記時間差ｄｔ２とに基づいて決定するものであることを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項５の画像形成装置であって、上記光走査手段が、上記位相の補正を行わないと判断した場合に、上記時点Ｔｅと上記時点Ｔｆとの時間差ｔｘを記憶しておき、少なくとも、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との大小関係と、該時間差ｔｘとに基づいて上記所定時間を決定するものであることを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項５の画像形成装置であって、上記光走査手段が、上記位相の補正を行わないと判断した場合に、上記時点Ｔｅと上記時点Ｔｆとの時間差ｔｘを上記基準補正時間ｔ１に加算して加算後補正時間ｔ１’として記憶しておき、少なくとも、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との大小関係と、該加算後補正時間ｔ１’とに基づいて上記所定時間を決定するものであることを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項３、４、５、６又は７の画像形成装置であって、上記中間転写体にその無端移動方向に所定間隔で並ぶ複数の上記基準マークを有し、上記光走査手段が、上記時点Ｔａを何れか１つの基準マークについての上記マーク検知信号を得た時点とし、これから所定数のマーク検知信号を得た時点Ｔｇで中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｇから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ３と、上記時間差ｄｔ１とに基づいて、該時点Ｔｇから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体１周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項８の画像形成装置であって、上記光走査手段が、上記時点Ｔｃを何れか１つの基準マークについての上記マーク検知信号を得た時点とし、これから所定数のマーク検知信号を得た時点Ｔｈで中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｈから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ４と、上記時間差ｄｔ２とに基づいて、該時点Ｔｈから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体２周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項３、４、５、６又は７の画像形成装置であって、上記マーク検知手段として第１マーク検知手段を備えるとともに、これとは別に、上記第１可視像化手段と上記第２可視像化手段との間で上記基準マークを検知する第２マーク検知手段を備え、上記光走査手段が、該第１マーク検知手段によるマーク検知信号を上記時点Ｔａで得た後、該第２マーク検知手段によるマーク検知信号を得た時点Ｔｉで中間転写体１周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｉから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ５と、上記時間差ｄｔ１とに基づいて、該時点Ｔｉから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体１周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とするものである。
また、請求項１１の発明は、請求項１０の画像形成装置であって、上記光走査手段が、上記第１マーク検知手段によるマーク検知信号を上記時点Ｔｃで得た後、上記第２マーク検知手段によるマーク検知信号を得た時点Ｔｊで中間転写体２周目における上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を既に完了している場合には、該時点Ｔｊから初めに上記基準角検知信号を得るまでの時間差ｄｔ６と、上記時間差ｄｔ２とに基づいて、該時点Ｔｊから上記基準補正時間ｔ１を経るまでの間に上記位相を補正し、この後に中間転写体２周目における上記第２可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とするものである。
また、請求項１２の発明は、請求項３乃至１１の何れかの画像形成装置であって、上記画像情報が、上記第１可視像化手段によって形成可能な色の可視像と、上記第２可視像化手段によって形成可能な色の可視像との重ね合わせによって形成し得る２色像の情報である場合に、上記光走査手段が、上記時点Ｔｅの到来を待たずに、上記時点Ｔａを経た後に初めの上記基準角検知信号を得た時点に基づいて上記第１可視像化手段の潜像担持体に対する光走査を開始するものであることを特徴とするものである。
また、請求項１３の発明は、請求項１２の画像形成装置であって、上記第１可視像化手段及び第２可視像化手段に、それぞれ、複数の上記現像手段と、これらのうち何れか１つを選択して動作可能にする現像有効手段とを有し、上記２色像が、該第１可視像化手段の何れか１つの現像手段によって現像可能な色と、該第２可視像化手段の何れか１つの現像手段によって現像可能な色とによって形成し得る場合に、該第１可視像化手段、該第２可視像化手段が、それぞれ複数の現像手段のうち、前者の色、後者の色を該現像有効手段によって動作可能にするものであることを特徴とするものである。
【００１４】
本発明者らは、次に説明する鋭意研究に基づいて、これらの発明を完成させるに至った。即ち、上述した特許文献２に記載の画像形成装置のように重ね合わせ回数と同じ数だけ可視像化手段を備えるものにおいては、中間転写体の周回による重ね合わせを行わない。このため、周回毎の重ね合わせズレは発生しない。その代わりに、各可視像化手段間で主走査の位相がずれることや、中間転写体の表面速度変動が起こることにより、副走査方向の重ね合わせズレを生ずる可能性がある。但し、全ての可視像化手段に対して同一の偏向手段を用いて光走査を行うようにすれば、各可視像化手段間で主走査の位相を完全に一致させるので、中間転写体の表面速度変動が起こらない限り、副走査方向の重ね合わせズレを解消することができる。しかしながら、中間転写体の表面速度変動を解消するのは非常に困難である。特に、この種の画像形成装置では、全ての可視像化手段を中間転写体の表面に対向させるというレイアウト上の制約を満足しつつ、できるだけ小型化を図るという観点から、中間転写体として中間転写ベルトを採用するが多い。中間転写ベルトは、駆動ローラ上でスリップすることがあるため、スリップを起こさない中間転写ドラムに比べて、表面速度変動を起こし易くなる。ところが、本発明者らは、主走査の位相を完全に一致させた場合、最も距離の離れた最前段と最後段との間（例えば１色目と４色目との間）で重ね合わせズレが生じたとしても、互いに隣設関係にある２つの可視像化手段間（例えば１色目と２色目との間）では重ね合わせズレが有効に抑えられることを見出した。隣設関係にある２つの可視像化手段から構成される隣設対では、可視像化手段間の距離が比較的近いことにより、その間で中間転写体の表面速度変動が殆ど起こらないか、起こったとしてもごく僅かになるからである。よって、本発明においては、複数の可視像化手段で成立し得る隣設対のうち、少なくとも１対の隣設対で偏向手段を共用してその可視像化手段間で主走査の位相を完全に一致させることで、その隣設対の可視像化手段間における重ね合わせズレを有効に抑えることができる。しかも、隣設対で１つの偏向手段を共用することで、全ての可視像化手段についてそれぞれ専用の偏向手段を設けることによる光走査手段の構成の複雑化を回避することもできる。また、中間転写体の表面を１周以下の移動量で移動させて全ての重ね合わせ転写を完了するのではなく、複数周移動させて周回による重ね合わせを行うようにしているが、その周回数は重ね合わせ回数よりも少なくなる。周回による重ね合わせに加えて、複数の可視像化手段による重ね合わせも行っているからである。例えば、フルカラー画像を形成する場合に、２つの可視像化手段を用いて、可視像化手段１周目でＹ像、Ｍ像を重ね合わせて２色像を得た後、２周目でＣ像、Ｋ像を重ね合わせて４色像を得るのである。このため、中間転写体の表面を重ね合わせ転写の回数分だけ周回移動させることによる画像形成時間の長期化を回避することもできる。更には、マーク検知信号や基準角検知信号に基づいて偏向手段による光偏向角度の変化の位相を偏向角位相補正手段によって補正することで、各周回において光ビームの主走査方向の位相がずれてしまうことによる重ね合わせズレをも抑えることができる。
以上の結果、上述した（１）〜（３）の事項を何れも実現することができる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタの一実施形態について説明する。
まず、本プリンタの基本的な構成について説明する。図１は、本実施形態に係るプリンタの概略構成図である。このプリンタは、Ｙトナー像及びＣトナー像を得るための第１プロセスユニット１０ＹＣと、Ｍトナー像及びＫトナー像を得るための第２プロセスユニット１０ＭＫとを備えている。各符号の数字の後に付されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、言うまでもなく、イエロー、マゼンダ、シアン、黒用の部材であることを示している（以下同様）。可視像化手段たる２つのプロセスユニット（１０ＹＣ、１０ＭＫ）の他には、光走査手段２０、中間転写手段３０、給紙手段たる給紙カセット４０などを備えている。また、搬送手段たる搬送ローラ対４１、レジストローラ対４２、２次転写バイアスローラ４３、定着手段４４なども備えている。
【００１６】
上記第１プロセスユニット１０ＹＣは、潜像担持体たるドラム状の感光体１ＹＣ、帯電手段２ＹＣ、２つの現像手段３Ｙ，３Ｃ、クリーニング手段４ＹＣ、図示しない除電手段などを有している。また、これら２つの現像手段３Ｙ，３Ｃを、それぞれ選択的に移動させて感光体１ＹＣに対して動作可能にする図示しない現像有効手段も有している。なお、もう１つの第２プロセスユニット１０ＭＫは、第１プロセスユニット１ＹＣとほぼ同じ構成になっているので、これの説明については省略する。
【００１７】
上記第１プロセスユニット１０ＹＣの帯電手段１１Ｙは、交流電圧が印加される帯電ローラを感光体１０ＹＣに摺擦させることで、感光体１０ＹＣの表面を一様帯電せしめる。帯電処理が施された感光体１０Ｙの表面には、上記光走査手段２０によって変調及び偏向されたレーザー光が走査される。すると、感光体１０ＹＣ表面にＹ用又はＣ用の静電潜像が形成される。形成された静電潜像はＹ用の現像手段３Ｙによって可視像たるＹトナー像に現像されるか、あるいはＣ用の現像手段３ＣによってＣトナー像に現像される。なお、帯電手段２ＹＣとして、帯電ローラ方式のものに代えて、チャージャー方式やブラシ方式などといった他の方式のものを用いてもよい。
【００１８】
上記現像手段３Ｙ，３Ｃは、それぞれＹ，Ｃトナーと、磁性キャリアとを含有するＹ，Ｃ現像剤を内包している。また、現像ケースの開口から一部露出させるように配設された現像ロールや、Ｙ，Ｃ現像剤を攪拌する攪拌手段、図示しないトナー濃度センサ（以下、Ｔセンサという）なども有している。
【００１９】
Ｙ，Ｃ現像剤は、上記攪拌手段によって上記現像ロールに向けて撹拌搬送されながらＹ，Ｃトナーが摩擦帯電せしめられた後、上記現像ロールの表面に担持される。そして、図示しない規制手段によってロール上における層厚が規制されてから感光体１ＹＣに対向する現像領域に搬送され、ここで感光体１ＹＣ上の静電潜像にＹ，Ｃトナーを付着させる。この付着により、感光体１０Ｙ上にＹトナー像あるいはＣトナー像が形成される。現像によってＹ，Ｃトナーを消費したＹ，Ｃ現像剤は、上記現像ロールの回転に伴って器内に戻される。
【００２０】
上記Ｔセンサは、透磁率センサからなり、上記攪拌手段によって攪拌搬送されるＹ，Ｃ現像剤の透磁率に応じた値の電圧を出力する。現像剤の透磁率は、トナー濃度とある程度の相関を示すため、上記ＴセンサはＹ，Ｃトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。この出力電圧の値は、図示しない補給制御部に送られる。この補給制御部は、記憶手段としてＲＡＭを備えており、この中にＴセンサからの出力電圧の目標値であるＹ用ＶｔｒｅｆやＣ用Ｖｔｒｅｆのデータを格納している。また、もう一方の第２プロセスユニット１０ＭＫに関するＭ用ＶｔｒｅｆやＫ用Ｖｔｒｅｆのデータも格納している。Ｙ用Ｖｔｒｅｆは、図示しないＹ用のトナー排出装置の駆動制御に用いられる。具体的には、上記補給制御部は、Ｙ用のＴセンサからの出力電圧の値をＹ用Ｖｔｒｅｆに近づけるように、図示しないＹ用のトナー排出装置を駆動制御してＹ用の現像手段３Ｙ内にＹトナーを補給させる。この補給により、Ｙ現像剤のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他色のＭ，Ｃ，Ｋ現像剤についても、同様にしてトナー濃度が所定の範囲内に維持される。
【００２１】
上記感光体１０ＹＣ上に形成されたＹトナー像やＭトナー像は、後述の中間転写ベルト３１上に中間転写される。中間転写後の感光体１ＹＣの表面は、クリーニング手段４ＹＣによって転写残トナーがクリーニングされた後、上記除電ランプによって除電される。そして、帯電手段２ＹＣによって一様帯電せしめられて次の画像形成に備えられる。
【００２２】
上記中間転写手段３０は、中間転写ベルト３１、駆動ローラ３２、従動ローラ３３、第１中間転写チャージャー３４、第２中間転写チャージャー３５、ベルトクリーニング手段３６などを有している。中間転写ベルト３１は、駆動ローラ３２と従動ローラ３３とによってテンション張架されながら、図示しない駆動系によって回転せしめられる駆動ローラ３２によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。第１中間転写チャージャー３４、第２中間転写チャージャー３５は、それぞれベルトループ内側で、中間転写ベルト３１を介して第１プロセスユニット１０ＹＣ、第２プロセスユニット１０ＭＫの感光体１ＹＣ、１ＭＫに対向している。この対向により、それぞれ第１中間転写位置、第２中間転写位置が形成されている。各中間転写位置には、中間転写チャージャー（３４，３５）から中間転写ベルト３１への電荷付与によって中間転写電界が形成される。Ｙ及びＣ用の感光体１ＹＣ上に形成された上述のＹトナー像は、この中間転写電界の影響によって中間転写ベルト３１上に中間転写される。そして、このＹトナー像の上には、第２プロセスユニット１０ＭＫによってＭ及びＫ用の感光体１ＭＫ上に形成されたＭトナー像が重ね合わせて中間転写される。Ｙトナー像とＭトナー像との重ね合わせによって得られた２色トナー像は、中間転写ベルト３１表面の約１周分の無端移動に伴って上記第１中間転写位置に戻ってくる。このように２色トナー像が戻ってくる間に、第１プロセスユニットでは、Ｙ及びＣ用の感光体１ＹＣ上に形成されたＣ用の静電潜像がＣ用の現像手段３ＣによってＣトナー像に現像される。そして、第１中間転写位置にて、２色トナー像の上に重ね合わせて中間転写される。これにより、中間転写ベルト３１上に３色トナー像が得られる。一方、第２プロセスユニットでは、Ｍ及びＫ用の感光体１ＭＫ上に形成されたＫ用の静電潜像がＫ用の現像手段３ＫによってＫトナー像に現像される。そして、第２中間転写位置にて、３色トナー像に重ね合わせて中間転写されて、４色トナー像が得られる。この４色トナー像は、後述の２次転写ニップで記録体たる転写紙Ｐに一括２次転写され、転写紙Ｐの白色と相まってフルカラー画像となる。２次転写ニップ通過後の中間転写ベルト３１表面に残留する転写残トナーは、上記従動ローラ３３にバックアップされる中間転写ベルト部分に当接するベルトクリーニング手段３６によってクリーニングされる。
【００２３】
上記光走査手段２０の下方には、転写紙Ｐを複数枚重ねた転写紙束の状態で収容する給紙カセット６が配設されており、一番上の転写紙Ｐに給紙ローラ６ａを押し当てている。給紙ローラ６ａが所定のタイミングで回転駆動すると、一番上の転写紙Ｐが紙搬送路に給紙される。
【００２４】
上記中間転写ユニット３０の駆動ローラ３２には、中間転写ベルト３１を介して２次転写バイアスローラ４３が当接して２次転写ニップを形成している。この２次転写バイアスローラ４３には、図示しない電源によって２次転写バイアスが印加される。
【００２５】
上記給紙カセット４０から紙搬送路に給紙された転写紙Ｐは、搬送ローラ対４１を経た後、レジストローラ対４２のローラ間に挟まれる。一方、上記中間転写ベルト３１上に形成された４色トナー像は、ベルトの無端移動に伴って上記２次転写ニップに進入する。レジストローラ対３１は、ローラ間に挟み込んだ転写紙Ｐを４色重トナー像に密着させ得るタイミングで２次転写ニップに向けて出す。これにより、２次転写ニップでは、４色トナー像が転写紙Ｐに密着する。そして、上記２次転写バイアスやニップ圧の影響を受けて転写紙Ｐ上に２次転写されてフルカラー画像となる。このようにしてフルカラー画像が形成された転写紙Ｐは、定着手段４４に送られる。
【００２６】
上記定着手段４４は、互いに当接して定着ニップを形成しながら、このニップで表面を同方向に移動させるように回転駆動される加熱ローラ４４ａと加圧ローラ４４ｂとを有している。そして、送られてきた転写紙Ｐをこの定着ニップに挟み込みながら、加熱及び加圧してその表面にフルカラー画像を定着させる。定着手段４４を通過した転写紙Ｐは、機外へと排出される。
【００２７】
上記中間転写ベルト３１の幅方向における一端側には、ベルト円周の所定箇所に図示しない基準マークが付されている。この基準マークは、中間転写手段３０の図中上方に配設された反射型フォトセンサ等からなるマーク検知手段５０が配設されている。このマーク検知手段５０によるマーク検知信号は、図示しないメイン制御部に送られる。そして、これに基づいて、各プロセスユニット（１０ＹＣ、１０ＭＫ）の感光体（１ＹＣ、１ＭＫ）に対する副走査方向の光書込開始信号が生成される。
【００２８】
なお、上記第１プロセスユニット１０ＹＣと、第２プロセスユニット１０ＭＫとは、互いに隣設関係にある２つの可視像化手段からなる隣設対を構成している。また、これらプロセスユニットは、それぞれ２つの現像手段を個別に移動させて現像動作可能にしたり不能にしたりする現像有効手段たる現像移動手段を備えている。これにより、第１プロセスユニット１０ＹＣは、ベルト１周目にＹ用の現像手段３Ｙを有効にして現像動作を行った後、ベルト２周目にＣ用の現像手段３Ｃを有効にして現像動作を行う。また、第２プロセスユニット１０ＭＫは、ベルト１周目にＭ用の現像手段３Ｍを有効にして現像動作を行った後、ベルト２周目にＫ用の現像手段３Ｋを有効にして現像動作を行う。
【００２９】
次に、本プリンタの特徴的な構成について説明する。
図２は、上記光走査手段２０と、２つのプロセスユニット（１０ＹＣ、１０ＭＫ）と、中間転写手段３０とを示す拡大構成図である。光走査手段２０は、光源たる図示しない２つのレーザーダイオード（以下、ＬＤという）、偏向手段たるポリゴン装置２３、第１コリメートレンズ２４、第２コリメートレンズ２５、４つの反射ミラー２６などを有している。ポリゴン装置２３は、ポリゴンミラー２３ａの他、図示しないポリゴンモータやポリゴンモータ制御部などによって構成されている。２つのＬＤのうち、一方は、図示しない変調手段によってＹ又はＣの画像情報に応じて変調されてレーザー光Ｌ１を出射する。出射されたレーザー光Ｌ１は、図３に示すように、回転駆動される正六角柱状のポリゴンミラー２３ａにおける６つの偏向反射面の何れか１つで反射しながら、主走査方向に逐次偏向せしめられる。そして、先に図２に示したように、第１コリメートレンズ２４を透過してコリメートされた後、第１反射ミラー２６ａ、第２反射ミラー２６ｂで順次反射する。更に、第２コリメートレンズ２５を透過してコリメートから第３反射ミラー２６ｃで反射した後、第１プロセスユニット１０ＹＣの感光体１ＹＣの表面を主走査方向に走査する。ポリゴンミラー２３ａの回転に伴ってレーザー光Ｌ１を反射させる偏向反射面が切り替わる毎に、主走査方向への走査が１回行われる。そして、その１回毎に、感光体１ＹＣの側方に設けられた基準角検知手段たる第１ビーム検知手段５ＹＣによって所定角度に偏向された瞬間のレーザー光Ｌ１が検知される。副走査方向への走査は、感光体１ＹＣの表面が副走査方向に移動するによって行われる。第１ビーム検知手段５ＹＣは、レーザー光Ｌ１を検知する毎に、第１ビーム検知信号を出力する。
【００３０】
もう一方のＬＤは、図示しない変調手段によってＭ又はＫの画像情報に応じて変調されてレーザー光Ｌ２を出射する。出射されたレーザー光Ｌ２は、先に図２に示しようように、レーザー光Ｌ１よりも鉛直方向上側にて、同じポリゴンミラー２２ａの偏向反射面で反射しながら主走査方向に逐次偏向せしめられる。そして、第１コリメートレンズ２２を透過してコリメートされてから第４反射ミラー２４ｄ、第５反射ミラー２５ｅで順次反射して、第２プロセスユニット１０ＭＫの感光体１ＭＫの表面を主走査方向に走査する。なお、このレーザー光Ｌ２は、第２プロセスユニット１０ＭＫの感光体１ＭＫの側方に配設された図示しない第２ビーム検知手段によって所定角度に偏向された瞬間に検知される。そして、その検知信号である第２ビーム検知信号が出力される。
【００３１】
図１において、光走査手段２０は、第１プロセスユニット１０ＹＣのＹ及びＣ用の感光体１ＹＣと、第２プロセスユニット１０ＭＫのＭ像及びＫ像用の感光体１ＭＫとに対して、同一のポリゴン装置２３を用いて光走査を行う。このため、Ｙ及びＣ用の感光体１ＹＣと、Ｍ像及びＫ像用の感光体１ＭＫとの間では、主走査の位相が完全に一致することになる。同図における符号Ｌ１は、両感光体間の距離を示している。この距離Ｌ１と、中間転写ベルト３１の周速と、光走査手段２０による主走査方向の走査速度（ポリゴンミラー２３ａの回転速度）との組合せは、次のように設定されている。即ち、中間転写ベルト３１が距離Ｌ１を移動する間に行われる主走査方向の走査回数が整数になるような設定である。かかる構成では、両感光体間で主走査の位相がずれることによる重ね合わせズレを解消することができる。但し、この解消によって両感光体間に対する光走査の開始タイミングを相対的にピッタリ同期させたとしても、換言すれば、両感光体間におけるトナー像の相対的な位置ズレを解消したとしても、重ね合わせズレを起こすことがある。中間転写ベルト３１の表面速度変動により、ベルトに対するトナー像の転写箇所が上記第１中間転写位置と上記第２中間転写位置とでずれてしまうときである。この重ね合わせズレは、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の４つのプロセスユニットを設けた場合において、最も距離の長くなる１色目と４色目とで起こり易い。この一方で、互いに隣り合う隣設対の間（例えば１色目と２色目）では、それほど起こらない。よって、２つのプロセスユニット（１０ＹＣ，ＭＫ）からなる隣設対を１つだけしか設けていない本プリンタでは、中間転写ベルト３１の表面速度変動に起因して異なる中間転写位置間で生ずる重ね合わせズレを有効に抑えることができる。しかも、隣設対で１つのポリゴン装置２３を共用することで、全てのプロセスユニットについてそれぞれ専用のポリゴン装置２３を設けることによる光走査手段２０の構成の複雑化を回避することもできる。
【００３２】
本プリンタは、上述のように、中間転写ベルト３１の表面を１周以下の移動量で移動させて全ての重ね合わせ転写を完了するのではなく、２周移動させて周回による重ね合わせを行うが、その２周の間に４回の重ね合わせを行う。中間転写ベルト３１の周回数よりも多くの重ね合わせを行うのである。これは、ベルト周回による重ね合わせに加えて、２つのプロセスユニット間での重ね合わせも行っているからである。よって、中間転写ベルト３１の表面を重ね合わせ転写の回数分だけ周回移動させることによるプリント時間の長期化を回避することもできる。
【００３３】
図４は、本プリンタの電気回路の一部を示すブロック図である。同図において、制御手段たるメイン制御部２４には、ＲＡＭ等からなるデータ記憶手段２５、時間差測定手段２６、第１光書込制御部２７、第２光書込制御部２８、ポリゴンモータ制御部２９などが接続されている。また、ポリゴンモータ制御部２９には、ポリゴンモータ２３ｂが接続されている。上記時間差測定手段２６には、図示しない上述のマーク検知手段（図１の５０）、第１ビーム検知手段（図３の５ＹＣ）、第２プロセスユニット（１０ＭＫ）の基準角検知手段たる第２ビーム検知手段なども接続されている。これらは、何れも光走査手段（２０）の一部を構成している。即ち、光走査手段（２０）は、図２に示したポリゴン装置２３等の他に、これらメイン制御部２４等も有している。
【００３４】
上記メイン制御部２４は、所定のタイミングで第１光書込制御部２７や第２光書込制御部２８に開始指示信号を出力する。第１光書込制御部２７は、この開始指示信号を検出すると、画像情報に基づいて一方の上記ＬＤの駆動を制御して上記第１プロセスユニット（１０ＹＣ）の感光体（１ＹＣ）への光走査を開始させる。また、第２光書込制御部２８は、上述の開始指示信号を検出すると、画像情報に基づいてもう一方の上記ＬＤの駆動を制御して上記第２プロセスユニット（１０ＭＫ）の感光体（１ＭＫ）への光走査を開始させる。
【００３５】
また、上記メイン制御部２４は、所定のタイミングでポリゴンモータ制御部２９に補正信号を出力する。ポリゴンモータ制御部２９は、この補正信号に基づいて、ステッピングモータからなるポリゴンモータ２３ｂへのステップパルス数を調整することで、ポリゴンモータ２３ｂの回転位相をずらす。これに伴い、ポリゴンミラー（２３ａ）の回転位相もずれることになる。かかる構成では、メイン制御部２４やポリゴンモータ制御部２９などが、少なくともマーク検知信号及びビーム検知信号に基づいて、レーザー光における光偏向角度の変化の位相を補正する偏向角位相補正手段として機能している。
【００３６】
上記マーク検知手段（５０）は、上述のように中間転写ベルト（３１）の所定箇所に付された基準マークを検知するとマーク検知信号を出力する。上記時間差測定手段６２は、中間転写ベルト（３１）が２周してその表面への４色の重ね合わせ転写が行われる過程において、次のような測定を行う。即ち、まず、ベルト１周目におけるマーク検知信号を検出した時点Ｔａから、第１ビーム検知信号からの第１マーク検知信号を初めに検出するまでの時間差ｄｔ１を測定した後、結果を出力してデータ記憶手段６１に記憶させる。次に、ベルト２周目におけるマーク検知信号を検出した時点Ｔｃから、第１マーク検知信号を初めに検出するまでの時間差ｄｔ２を測定した後、結果をメイン制御部６０に出力する。
【００３７】
図５は、本プリンタにおける各信号の発生時間の関係を示すタイミングチャートである。第１プロセスユニット（１０ＹＣ）によるＹ像と、第２プロセスユニット（１０ＭＫ）によるＭ像との重ね合わせは、中間転写ベルト（３１）の１周目に行われる。かかる重ね合わせのために、中間転写ベルト３１の駆動が開始されると、やがてベルト上の基準マークが上記マーク検知手段（５０）に検知される。これによってマーク検知信号が発せられると、上記時間差測定手段（２６）によって時点Ｔａが認識されて、上記時間差ｄｔ１の計時が開始される。また、予め上記データ記憶手段（２５）に記憶されている基準補正時間ｔ１のカウントダウンが開始される。この基準補正時間ｔ１は、上記ポリゴンモータ制御部（２９）の制御によって主走査の位相を１周期ずらすのに必要な時間以上に設定されている。なお、上記ポリゴンミラー（２３ａ）は正六面体であるので、主走査の位相を１周期ずらすのに必要な時間は、ポリゴンミラーの回転位相を６０［°］ずらすのに必要な時間に等しい。
【００３８】
上記時点Ｔａの後に初めの第１ビーム検知信号が発せられると、上記時間差測定手段生（２６）によって時点Ｔｂが認識されて、時間差ｄｔ１の計時が終了する。そして、この時間差ｄｔ１の測定結果が上記データ記憶手段（２５）に記憶される。次いで、上記基準補正時間ｔ１のカウントダウンが終了すると（時点Ｔａから基準補正時間ｔ１が経過すると）、上記時間差測定手段（２６）によってその瞬間に時点Ｔｅが認識される。そして、その後に初めの上記第１ビーム検知信号が発せられた時点で、光ビームがＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）の主走査方向における書込開始位置にきて、Ｙ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込が開始される。
【００３９】
この後、第１プロセスユニット（１０ＹＣ）によるＹ像と、第２プロセスユニット（１０ＭＫ）によるＭ像との重ね合わせが行われると、中間転写ベルト（３１）上に２色トナー像が得られる。そして、中間転写ベルト（３１）の２周目において、第１プロセスユニット（１０ＹＣ）によるＣ像と、第２プロセスユニット（１０ＭＫ）によるＫ像とがこの２色トナー像の上に順次重ね合わせられる。この際、ベルト２周目のマーク検知信号が発せられると、上記時間差測定手段（２６）によって時点Ｔｃが認識されて、上記時間差ｄｔ２の計時が開始される。また、これとともに、上記基準補正時間ｔ１のカウントダウンも開始される。
【００４０】
上記時点Ｔｃの後に初めの第１ビーム検知信号が発せられると、上記時間差測定手段生（２６）によって時点Ｔｄが認識されて、時間差ｄｔ２の計時が終了する。上記メイン制御部（２９）は、時間差測定手段（２６）から送られてきたこの時間差ｄｔ２の測定結果と、先に上記データ記憶手段（２５）に記憶された上記時間差ｄｔ１との差△ｔを算出する。そして、算出結果に基づいて、１周目における主走査の位相と、２周目における主走査の位相とのズレを演算して、結果を補正信号として上記ポリゴンモータ制御部（２９）に出力する。ポリゴンモータ制御部（２９）は、送られてきた差△ｔのデータに基づいて、上記ポリゴンモータ（２３ｂ）へのステップパルス数を変化させて、ポリゴンミラー（２３ａ）の回転位相を補正する。この補正により、２周目の基準補正時間ｔ１内に、２周目における主走査の位相が、１周目における主走査の位相に合わせられる。このため、２周目の基準補正時間ｔ１が経過した後には、図示のように、第１ビーム検知信号が１周目と同じタイミングで繰り返し発せられるようになる。そして、１周目のＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込開始タイミングと、２周目のＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込開始タイミングとが同期する。これにより、ベルト周回毎に、主走査の位相がずれてしまうことによる副走査方向の重ね合わせズレが抑えられる。よって、ベルト表面速度変動に起因してプロセスユニット間でベルトに対する重ね合わせ位置がずれてしまうことによる重ね合わせズレに加えて、ベルト周回毎に主走査の位相ズレが起こることによる重ね合わせズレも抑えることができる。
【００４１】
次に、実施形態に係るプリンタに、より特徴的な構成を付加した各実施例のプリンタについて説明する。
［実施例１］
上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との差△ｔは、ベルト１周目における主走査の位相と、ベルト２周目における主走査の位相とのズレ量を示すことになる。このため、基本的には、差△ｔが所定の閾値以下であれば、ベルト２周目における主走査の位相を補正しなくても、副走査方向における重ね合わせズレ量を許容範囲内に収めることができる。そこで、本実施例１に係るプリンタは、上記データ記憶手段（２５）に予め定められた標準時間差ｔｓのデータを記憶しており、「標準時間差ｔｓ≧差△ｔ」となった場合には、ベルト２周目の光走査開始に先立つ主走査の位相の補正を行わないようになっている。
【００４２】
但し、単純に補正を行わないだけでは、上記時間差ｄｔ１と上記時間差ｄｔ２との大小関係などによっては、許容範囲を超える色ズレが発生してしまう。以下、この理由について、標準時間差ｔｓが主走査周期Ｔの１／４である場合を想定して説明する。
【００４３】
図６は、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合のタイミングチャートを示している。この時間Ｔｘは、ベルト１周目の基準補正時間ｔ１を経過した時点Ｔｅと、その後に初めの第１ビーム検知信号が検知されて光書込が開始される時点Ｔｆとの時間差である。また、時間差Ｔｙは、ベルト２周目の基準補正時間ｔ１を経過した時点Ｔｍと、その後に初めの第１ビーム検知信号が検知されて光書込が開始される時点Ｔｎとの時間差である。「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合、図示のように、ベルト１周目の時点Ｔｆがベルト２周目の時点Ｔｎに対して相対的に先行することになる。そうすると、ベルト２周目の第１ライン（主走査方向に延びるライン画像）が、ベルト１周目の第１ラインよりも１／４ドット分だけ後にずれるが、このズレ量は許容範囲内である。
【００４４】
図７は、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合のタイミングチャートを示している。この場合、図示のように、ベルト２周目の時点Ｔｎがベルト１周目の時点Ｔｆに対して相対的に先行することになる。そうすると、ベルト１周目の第１ラインが、ベルト２周目の第１ラインよりも１ドット分近く後にずれてしまう。このように、△ｔが主走査周期Ｔの１／４になっても、重ね合わせズレ量が１／４ドット内に収まるとは限らず、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２との大小関係や、時間Ｔｘ差と時間差Ｔｙとの大小関係によっては、１ドット近くのズレを生ずる。
【００４５】
図６と図７との比較から、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」の場合、位相の補正なしでズレ量を許容範囲の１／４にするためには、ベルト２周目の書込開始点をベルト１周目の書込開始点よりも相対的に遅らせる必要があることがわかる。また、図７から、「時間差ｔｘ＞時間差ｔｙ」となった場合には、ベルト２周目における書込開始点を時点Ｔｎから１周期分（Ｔ）遅らせれば、ズレ量を１／４ドットに収め得ることがわかる。
【００４６】
図８は、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合のタイミングチャートを示している。この場合、図示のように、ベルト２周目の時点Ｔｎがベルト１周目の時点Ｔｆに対して相対的に先行することになる。そうすると、ベルト１周目の第１ラインが、ベルト２周目の第１ラインよりも１／４ドット分だけ後にずれるが、このズレ量は許容範囲内である。
【００４７】
図９は、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合のタイミングチャートを示している。この場合、図示のように、ベルト１周目の時点Ｔｆがベルト２周目の時点Ｔｎに対して相対的に先行することになる。そうすると、ベルト２周目の第１ラインが、ベルト１周目の第１ラインよりも１ドット分近く後にずれてしまう。
【００４８】
図８と図９との比較から、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」の場合、位相の補正なしでズレ量を許容範囲の１／４にするためには、ベルト２周目の書込開始点をベルト１周目の書込開始点よりも相対的に先行させる必要があることがわかる。また、図９から、「時間差ｔｘ＜時間差ｔｙ」となった場合には、ベルト２周目における書込開始点を時点Ｔｎから１周期分（Ｔ）先行させれば、ズレ量を１／４ドットに収め得ることがわかる。
【００４９】
そこで、本プリンタは、次のような制御を行うようになっている。即ち、ベルト１周目において上記時点Ｔｅと上記時点Ｔｆとの時間差ｔｘを上記時間差測定手段（２６）によって測定し、測定結果を上記データ記憶手段（２５）に記憶しておく。また、ベルト２周目において、上記時間差ｄｔ２を測定した時点で、測定結果と基準補正時間ｔ１との関係から上記時点Ｔｍと上記時点Ｔｎとの時間差ｔｙを演算しておく。基準補正時間ｔ１や主走査周期Ｔは予め定められた不変の値であるため、時間差ｄｔ２が得られれば、時間差ｔｙを演算によって求めることができる。上記標準時間差ｔｓと差△ｔとの比較に基づいて、主走査の位相の補正が行われないと判断された場合には、ベルト２周目において上記時点Ｔｃから所定時間を経た後の初めの第１ビーム検知信号が得られた時点で光書込が開始される。この所定時間については、基準補正時間ｔ１にするか、これよりも長い値にするか、あるいは短い値にするかが、時間差ｄｔ１、時間差ｄｔ２、時間差ｔｘ及び時間差ｔｙに基づいて決定される。具体的には、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合や、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合には、上記所定時間が基準補正時間ｔ１に決定される。即ち、ベルト２周目において上記時点Ｔｍの後における初めの第１ビーム検知信号が得られた時点で光書込が開始される（図６や図８の例）。また、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合には、上記所定時間が「基準補正時間ｔ１＋主走査周期Ｔ」に決定される（図７で時点Ｔｎを１周期分だけ後にずらした例）。また、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」で且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合には、上記所定時間が「基準補正時間ｔ１−主走査周期Ｔ」に決定される（図９で時点Ｔｎを１周期分だけ前にずらした例）。このことにより、主走査の位相の補正を行わないと判断した場合に、重ね合わせズレ量を確実に許容範囲内に収めることができる。即ち、主走査の位相の補正を行わないと判断した場合に、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２との大小関係と、時間差ｔｘとに基づいて上記所定時間を決定することで、重ね合わせズレ量を確実に許容範囲内に収めることができるのである。
【００５０】
［実施例２］
実施例１のプリンタは、時点Ｔｆと、時点Ｔｅと、基準補正時間ｔ１と、時間差ｄｔ１と、時間差ｄｔ２とに基づいて、上記所定時間を決定する方法として、両時点（Ｔｅ，Ｔｆ）の時間差ｔｘや、上記時間差ｔｙを求める方法を採用していた。本実施例２のプリンタは、同様に時点Ｔｆ、時点Ｔｅ、時間差ｄｔ１、時間差ｄｔ２に基づくものの、これとは異なる方法によって上記所定時間を決定するようになっている。
【００５１】
この方法について説明する。先に示した図６、図７は、既に述べたように、何れも「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」となった例を示している。図６においては、「時間差ｔｘ＜時間差ｔｙ」であるので、ベルト２周目における時点Ｔｎは、時点Ｔｃから「基準補正時間ｔ１＋時間差ｔｘ」を経た時点よりも、更に後になる。よって、基準補正時間ｔ１と時間差ｔｘとの加算値を加算後補正時間ｔ１’として定義すると、ベルト２周目の時点Ｔｃから加算後補正時間ｔ１’を経た後の初めの第１ビーム検知信号が得られるタイミングも時点Ｔｎとなる。一方、図７のように「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合には、先に説明したように、時点Ｔｎよりも主走査１周期分だけ後にずれたタイミングで光書込を開始することが望ましい。この場合、「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」であるので、ベルト２周目において時点Ｔｃから加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）を経ると、必ず時点Ｔｎも経過することになる。このため、時点Ｔｃから加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）を経た後の初めの第１ビーム検知信号が得られるタイミングは、時点Ｔｎよりも主走査１周期分だけ後にずれたタイミングになる。従って、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」となった場合には、ベルト２周目において時点Ｔｃから加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）を経た後の初めの第１ビーム検知信号が得られるタイミングで、光書込を開始すればよい。
【００５２】
先に示した図８、図９は、既に述べたように、何れも「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」となった例を示している。何れの図においても、基準補正時間ｔ１と時間差ｔｘとの加算値を加算後補正時間ｔ１’として定義すると、次のようになることがわかる。即ち、ベルト２周目において時点Ｔｃから加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）を経過する時点よりも、上記差△ｔの分だけ早いタイミングが、第１ビーム検知信号と同期することがわかる。また、このタイミングでベルト２周目の光書込を開始すれば、重ね合わせズレ量を許容範囲内に収め得ることもわかる。従って、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」となった場合には、このタイミングで２周目の光書込を開始すればよい。
【００５３】
そこで、本プリンタは、次のようにしてベルト２周目の光書込開始タイミングを決定するようになっている。即ち、ベルト１周目で上記加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）を算出しておき、ベルト２周目の時点Ｔｃで計時処理を開始する。次いで、時間差ｄｔ２に基づいて差△ｔを得ると直ちに「加算後補正時間ｔ１’−差△ｔ」を算出し、計時値を算出結果と順次比較していく。そして、計時値が算出結果に達する直前（例えば算出結果−Ｔ／１０）で計時処理を終了し、その後の初めの第１ビーム検知信号を得た時点で光書込を開始する。このようにして光書込タイミングを決定することで、実施例１のプリンタと同様に、主走査の位相の補正を行わないと判断した場合に、重ね合わせズレ量を確実に許容範囲内に収めることができる。即ち、主走査の位相の補正を行わないと判断した場合に、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２との大小関係と、加算後補正時間ｔ１’とに基づいて上記所定時間を決定することで、重ね合わせズレ量を確実に許容範囲内に収めることができるのである。
【００５４】
［実施例３］
本実施例３のプリンタは、上記中間転写ベルト（３１）に、その無端移動方向に所定ピッチで並ぶ複数の上記基準マークを有している。このピッチは、「距離Ｌ１（プロセスユニット間の距離）−距離Ｌ２」となっている。また、この距離Ｌ２は、上記基準補正時間ｔ１内で中間転写ベルト（３１）が移動する距離である。かかる構成において、形成されるトナー像が比較的小さいことに起因して、マーク検知信号に基づいてＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込が開始されてから、次のマーク検知信号が得られた時点で、その光書込が完了しているとする。このような場合、その時点でポリゴンモータ（２３ｂ）の駆動を制御して主走査の位相をずらしたとしても、Ｙ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）上のＹトナー像やＣトナー像を乱すことはない。また、その時点から主走査の位相を１周期分だけずらす補正を開始した場合、後続のＭ及びＫ用の感光体（１ＭＫ）への光書込を開始しなければならないタイミングが到来するまでに、その補正を終えることができる。よって、光書込開始からその時点までの間にスリップによる大きなベルト速度変動があった場合、その時点で主走査の位相の補正を開始すれば、Ｙトナー像やＣトナー像を乱すことなく、その大きなベルト速度変動に起因する重ね合わせズレを抑えることができる。
【００５５】
本プリンタは、このようにして、隣設対の感光体間でスリップによる大きなベルト速度変動があった場合でも、それに起因する重ね合わせズレを抑えるようになっている。具体的には、図１０に示すように、ベルト１周目の時点Ｔａの後、次のマーク検知信号を得た時点ＴｇでＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込を完了している場合には、時点Ｔｇから初めの第２ビーム検知信号を信号を得るまでの時間差ｄｔ３を測定する。時点Ｔａからこのときまでに、スリップによる大きなベルト速度変動がなければ、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ３とは等しくなるが、スリップがあると両者に差が生ずる。この差が所定の閾値を超えた場合には、差に基づいてポリゴンモータ（２３ａ）の駆動制御によって主走査の位相を調整して、スリップ前の位相に合わせる。これにより、ベルト１周目におけるＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込開始と、Ｍ及びＫ用の感光体（１ＭＫ）に対する光書込開始とが、図示のように相対的に同期して、何れも基準補正時間ｔ１を経過した後さらに時間差ｔｘを経たタイミングになる。ベルト２周目においては、Ｙ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）への光書込開始に先立って、主走査の位相をベルト１周目に合わせる補正がなされる。そして、時点Ｔｃの後、次のマーク検知信号を得た時点ＴｈでＹ及びＣ用の感光体（１ＹＣ）に対する光書込が完了している場合には、時点Ｔｈから初めの第２ビーム検知信号を得るまでの時間差ｄｔ４が測定される。次いで、時間差ｄｔ２と時間差ｄｔ４との差が所定の閾値を超えた場合には、差に基づいてポリゴンモータ（２３ａ）の駆動制御によって主走査の位相が調整されて、スリップ前の位相に合わせられる。これにより、１、２、３、４色目において、全ての光書込開始が図示のように相対的に同期して、何れも基準補正時間ｔ１を経過した後さらに時間差ｔｘを経たタイミングになる。
【００５６】
［実施例４］
本実施例４のプリンタも、隣設対の感光体間でスリップによる大きなベルト速度変動があった場合に、それに起因する重ね合わせズレを抑えるようになっている。但し、中間転写ベルト（３１）上には基準マークが１つしか付されていない。その代わりに、マーク検知手段を２つ備えている。１つ目は、先に図１に示したものと同じ位置に配設された第１マーク検知手段である。また、２つ目は、Ｙ及びＭ用の感光体１ＹＣと、Ｍ及びＫ用の感光体１ＭＫとの間に配設された第２マーク検知手段である。これらのマーク検知手段の距離は、「距離Ｌ１（プロセスユニット間の距離）−距離Ｌ２」となっている。よって、両マーク検知手段間でのマーク検知タイミングの時間差は、実施例３のプリンタにおける先行基準マークと後続基準マークとの検知時間差と同じになる。かかる構成において、時点Ｔａの後、第２マーク検知手段による第２マーク検知信号が得られるタイミングを時点Ｔｉ、これから初めに第２ビーム検知信号が得られるまでの時間差をｄｔ５と定義する。また、時点Ｔｃの後、第２マーク検知手段による第２マーク検知信号が得られるタイミングを時点Ｔｊ、これから初めに第２ビーム検知信号が得られるまでの時間差をｄｔ６と定義する。すると、先に図１０に示した時点Ｔｇ、時間差ｄｔ３、時点Ｔｈ、時間差ｄｔ４を、それぞれ、時点Ｔｉ、時間差ｄｔ５、時間差ｄｔ６に置き換えたものと同様の制御を行うことで、大きなベルト速度変動に起因する重ね合わせズレを抑えることができる。
【００５７】
［実施例５］
本実施例５のプリンタは、これから形成する画像の情報が、第１プロセスユニット（１０ＹＣ）によって形成可能なＹ又はＣと、第２プロセスユニット（１０ＭＫ）によって形成可能なＭ又はＫとの重ね合わせによる２色トナー像である場合、次のような動作を行う。即ち、この場合には、中間転写ベルト（３１）を２周させることなく、最終的な２色トナー像を形成することができる。但し、本プリンタは、第１プロセスユニット（１０ＹＣ）、第２プロセスユニット（１０ＭＫ）で、それぞれＹ用の現像手段３Ｙ、Ｍ用の現像手段３Ｍを動作可能にした状態でスタンバイしている。このため、そのままでいると、２色トナー像の何れか一方の色がＣ又はＫである場合には、中間転写ベルト（３１）を２周させなければならなくなる。そこで、何れか一方の色がＣ又はＫである場合には、その色用の現像手段（３Ｃ又は３Ｋ）をＹ用又はＭ用の現像手段（３Ｙ又は３Ｍ）に代えて動作可能にするように、上記現像移動手段によって有効にする。かかる構成では、ベルト１周目と２周目とで、常に同じ色順序でしか現像手段を有効にしないためにベルト１周で形成可能な色組合せの２色トナー像を、ベルトを２周させて重ね合わせることによる画像形成時間の長期化を回避することができる。
【００５８】
以上、実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、２つのプロセスユニットからなる隣設対を１つだけ設けている。そして、中間転写ベルトを１周させる間に、第１、第２プロセスユニットでそれぞれ形成したＹ、Ｍトナー像をベルト上に順次重ね合わせて転写して２重像を得た後、ベルトをもう１周させる間に両プロセスユニットでそれぞれ形成したＣ、Ｋトナー像をそれに重ね合わせて転写して４重像たる４色トナー像を形成するようになっている。更に、光走査手段２０が、ベルト１周目で上記時間差ｄｔ１を記憶した後、ベルト２周目で時間差ｄｔ２を取得し、これと時間差ｄｔ１とに基づいて主走査の位相を補正する。かかる構成では、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２とに基づいてベルト周回毎に主走査の位相を補正して、４重像の重ね合わせズレを抑えることができる。
また、光走査手段２０が、時点Ｔｅの後に得られる第１マーク検知信号に基づいてベルト１周目におけるＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光書込を開始する。そして、時点Ｔｃから基準補正時間ｔ１を経るまでの間に時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２とに基づいて主走査の位相を補正した後に、ベルト２周目におけるＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光書込を開始する。かかる構成では、何れの周回でも基準補正時間ｔ１の経過後に光書込を開始することで、ベルト２周目において、基準補正時間ｔ１内で確実に主走査の位相を補正してから、Ｙ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光書込を開始することができる。
【００５９】
また、実施例１や実施例２のプリンタにおいては、「標準時間差ｔｓ≧差△ｔ」となった場合、ベルト２周目において主走査の位相の補正を行わないようになっている。かかる構成では、ベルト周回による重ね合わせのズレ量が許容範囲になる場合にはベルト周回における主走査の位相のズレを補正しないことで、重ね合わせズレ量を許容範囲に留めつつ、位相補正時の強制的な駆動速度変化によるポリゴン装置２３の劣化を抑えることができる。
【００６０】
また、実施例１のプリンタにおいては、ベルト周回における主走査の位相の補正を行わないと判断した場合に、時点Ｔｃから所定時間を経た後の初めの第１ビーム検知信号を得た時点に基づいてベルト２周目における光書込を開始する。そして、その所定時間については、基準補正時間ｔ１にするか、これよりも長い値にするか、あるいは短い値にするかを、少なくとも、時点Ｔｆと、時点Ｔｅと、基準補正時間ｔ１と、時間差ｄｔ１と、時間差ｄｔ２とに基づいて決定している。かかる構成では、ベルト周回における主走査の位相の補正を行わないと判断した場合に、重ね合わせズレ量を確実に許容範囲内に収めることができる。
また、より詳しくは、同プリンタにおいては、時点Ｔｆと時点Ｔｅと時間差であるｔｘや、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２との大小関係に基づいて上記所定時間を決定している。かかる構成では、時間差ｔｘと上記大小関係とに基づいて、ベルト２周目における光書込開始の適切なタイミングを特定することができる。
【００６１】
また、実施例２のプリンタにおいては、時間差ｄｔ１と時間差ｄｔ２との大小関係と、加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）とに基づいて上記所定時間を決定している。かかる構成では、加算後補正時間ｔ１’（ｔ１＋ｔｘ）と上記大小関係とに基づいて、ベルト２周目における光書込開始の適切なタイミングを特定することができる。
【００６２】
また、実施例３のプリンタにおいては、中間転写ベルトにその無端移動方向に所定ピッチで並ぶ複数の基準マークを有している。また、時点Ｔａの後、次のマーク検知信号を得た時点Ｔｇでベルト１周目のＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光走査を完了している場合には、時間差ｄｔ３時間差ｄｔ１とに基づいて時点Ｔｇから基準補正時間ｔ１を経るまでの間に主走査の位相を補正する。そして、この補正の後に、ベルト１周目におけるＭ及びＫ用の感光体１ＭＫに対する光走査を開始する。かかる構成では、ベルト１周目において隣設対の感光体間でスリップによる大きなベルト速度変動があった場合でも、それに起因する重ね合わせズレを抑えることができる。
また、同プリンタにおいては、時点Ｔｈでベルト２周目におけるＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光走査を完了している場合には、時間差ｄｔ４と時間差ｄｔ２とに基づいて、時点Ｔｈから基準補正時間ｔ１を経るまでの間に主走査の位相を補正する。そして、この補正の後に、ベルト２周目におけるＭ及びＫ用の感光体１ＭＫに対する光走査を開始する。かかる構成では、ベルト２周目において隣設対の感光体間でスリップによる大きなベルト速度変動があった場合でも、それに起因する重ね合わせズレを抑えることができる。
【００６３】
また、実施例４に係るプリンタにおいては、マーク検知手段として第１マーク検知手段と第２マーク検知手段とを備えている。更に、第１マーク検知信号を時点Ｔａで得た後、第２マーク検知信号を得た時点Ｔｉでベルト１周目におけるＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光走査を完了している場合には、時間差ｄｔ５と時間差ｄｔ１とに基づいて、時点Ｔｉから基準補正時間ｔ１を経るまでの間に、主走査の位相を補正する。そして、この補正の後に、ベルト１周目におけるＭ及びＫ用の感光体１ＭＫに対する光走査を開始する。かかる構成においても、ベルト１周目において隣設対の感光体間でスリップによる大きなベルト速度変動があった場合でも、それに起因する重ね合わせズレを抑えることができる。
また、同プリンタにおいては、第１マーク検知信号を時点Ｔｃで得た後、第２マーク検知信号を得た時点Ｔｊでベルト２周目におけるＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光走査を完了している場合には、時間差ｄｔ６と時間差ｄｔ２とに基づいて、時点Ｔｊから基準補正時間ｔ１を経るまでの間に、主走査の位相を補正する。そして、この補正の後に、ベルト２周目におけるＭ及びＫ用の感光体１ＭＫに対する光走査を開始する。かかる構成においても、ベルト２周目において隣設対の感光体間でスリップによる大きなベルト速度変動があっても、それに起因する重ね合わせズレを抑えることができる。
【００６４】
また、実施例５のプリンタにおいては、画像情報が、第１プロセスユニット１０ＹＣによって形成可能な色と、第２プロセスユニット１０ＭＫによって形成可能な色との重ね合わせによる２色トナー像の情報である場合に、次のような動作を行う。即ち、時点Ｔｅの到来を待たずに、時点Ｔａを経た後に初めの第１マーク検知信号を得たタイミングに基づいてＹ及びＣ用の感光体１ＹＣに対する光走査を開始する。かかる構成では、中間転写ベルトを２周させることなく、最終的な２色トナー像を形成することができる。
また、同プリンタにおいては、その２色トナー像が、第１プロセスユニット１０ＹＣの何れか１つの現像手段によって現像可能な色と、第２プロセスユニット１０ＭＫの何れか１つの現像手段によって現像可能な色とによって構成される場合に、次のような動作を行う。即ち、第１プロセスユニット１０ＹＣ、第２プロセスユニット１０ＭＫが、それぞれ２つの現像手段のうち、前者の色、後者の色を現像移動手段によって動作可能にする。かかる構成では、ベルト１周目と２周目とで、常に同じ色順序でしか現像手段を有効にしないためにベルト１周で形成可能な色組合せの２色トナー像を、ベルトを２周させて重ね合わせることによる画像形成時間の長期化を回避することができる。
【００６５】
【発明の効果】
請求項１乃至１３の発明によれば、上述した（１）〜（３）の事項を何れも実現することができるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態に係るプリンタの概略構成図。
【図２】同プリンタの光走査手段と、２つのプロセスユニットと、中間転写手段とを示す拡大構成図。
【図３】同光走査手段の一部と、同プロセスユニットのＹ及びＣ用の感光体とを示す平面図。
【図４】同プリンタの電気回路の一部を示すブロック図。
【図５】同プリンタにおける各信号の発生時間の関係を示すタイミングチャート。
【図６】実施例１のプリンタにおいて、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合における各信号の関係を示すタイミングチャート。
【図７】同プリンタにおいて、「時間差ｄｔ１＜時間差ｄｔ２」且つ「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合における各信号の関係を示すタイミングチャート。
【図８】同プリンタにおいて、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」且つ「時間差Ｔｘ＞時間差Ｔｙ」となった場合における各信号の関係を示すタイミングチャート。
【図９】同プリンタにおいて、「時間差ｄｔ１＞時間差ｄｔ２」且つ「時間差Ｔｘ＜時間差Ｔｙ」となった場合における各信号の関係を示すタイミングチャート。
【図１０】実施例３に係るプリンタにおける各信号の関係を示すタイミングチャート。
【符号の説明】
１ＹＣ              Ｙ及びＣ用の感光体（潜像担持体）
１ＭＫ              Ｍ及びＫ用の感光体（潜像担持体）
３Ｙ                Ｙ用の現像手段
３Ｃ                Ｃ用の現像手段
３Ｍ                Ｍ用の現像手段
３Ｋ                Ｋ用の現像手段
１０ＹＣ            第１プロセスユニット（第１可視像化手段）
１０ＭＫ            第２プロセスユニット（第２可視像化手段）
２０                光走査手段
３１                中間転写ベルト（中間転写体）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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