(57)【要約】      （修正有）【課題】フルカラー表示が可能な可逆画像表示媒体、及び該媒体を用いて可逆的なフルカラー画像を形成する方法を提供する。【解決手段】フォトクロミック化合物Ａ、Ｂ、Ｃの３種類のフォトクロミック化合物を含有する感光層を設けてなる多色表示を行う可逆画像表示媒体において、発色状態にあるＡ及びＢは、Ｃを発色状態から消色状態に変化させるための媒体全面に照射する可視光で消色しないものであることを特徴とする可逆画像表示媒体。上記の可逆画像表示媒体を用い、＜１＞３種類のフォトクロミック化合物全てを発色状態に遷移させる光照射工程、＜２＞可視光を媒体全面に照射する光照射工程、＜３＞紫外線を媒体に部分的に照射する工程、＜４＞前記Ａを部分的に照射する光照射工程、＜５＞前記Ｂを部分的に照射する光照射工程、の５つの光照射工程からなることを特徴とする可逆的フルカラー画像形成方法。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
発色の色相がそれぞれ異なるフォトクロミック化合物Ａ、フォトクロミック化合物Ｂ、フォトクロミック化合物Ｃの３種類のフォトクロミック化合物を含有する感光層を設けてなる多色表示を行う可逆画像表示媒体において、発色状態にあるフォトクロミック化合物Ａ及びＢは、フォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に変化させるための媒体全面に照射する可視光で消色しないものであることを特徴とする可逆画像表示媒体。
【請求項２】
前記フォトクロミック化合物Ａ及びＢは、それぞれ発色状態における可視光の極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物、及び発色状態における可視光の極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物であることを特徴とする請求項１に記載の可逆画像表示媒体。
【請求項３】
前記フォトクロミック化合物Ｃは、発色状態における可視光の極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物であることを特徴とする請求項１又は２に記載の可逆画像表示媒体。
【請求項４】
前記フォトクロミック化合物Ｃの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態へ変化させるための紫外線を媒体に対して部分的に照射する紫外線照射強度によって決定されるものであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【請求項５】
前記フォトクロミック化合物Ａ及びＢの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ａ及びＢを発色状態から消色状態へ変化させるための可視光を媒体に対して部分的に照射する可視光照射強度によって決定されるものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【請求項６】
前記フォトクロミック化合物Ｃが消色状態から発色状態に遷移する光の閾値波長をλ１としたき、λ１は前記フォトクロミック化合物Ａ及びＢが消色状態から発色状態に遷移する光のそれぞれの閾値波長λ２及びλ３より短い波長であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれかに記載の可逆画像表示媒体を用い、＜１＞紫外線を媒体全面に照射することにより３種類のフォトクロミック化合物全てを発色状態に遷移させる光照射工程、＜２＞前記フォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体全面に照射する光照射工程、＜３＞紫外線を媒体に部分的に照射することにより前記フォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態に部分的に遷移させる光照射工程、＜４＞前記フォトクロミック化合物Ａを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、＜５＞前記フォトクロミック化合物Ｂを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、の５つの光照射工程からなることを特徴とする可逆的フルカラー画像形成方法。
【請求項８】
請求項６に記載の可逆画像表示媒体を用いて、＜１’＞前記λ１より長い波長を有する紫外線を媒体全面に照射することによりフォトクロミック化合物Ａ及びＢを全て発色状態に遷移させる光照射工程、＜２’＞前記λ１より短い波長を有する紫外線を媒体に部分的に照射することによりフォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態に部分的に遷移させる光照射工程、＜３’＞前記フォトクロミック化合物Ａを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、＜４’＞前記フォトクロミック化合物Ｂを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、の４つの光照射工程からなることを特徴とする可逆的フルカラー画像形成方法。
【請求項９】
媒体全面を発色または消色させるための光源として蛍光管またはＬＥＤを用いることを特徴とする請求項７又は８に記載の可逆的フルカラー画像形成方法。
【請求項１０】
媒体を部分的に発色または消色させるための光源として半導体レーザーを用いることを特徴とする請求項７〜９のいずれかに記載の可逆的フルカラー画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は可逆画像表示媒体に関し、詳しくは、光照射によりカラー情報の書き込み及び消去の繰返しが可能な可逆画像表示媒体、及び該可逆画像表示媒体を用いる可逆的フルカラー画像形成方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
オフィスにおける紙の消費の増大にともない、紙に替わるメディアとして、画像の記録・消去が繰り返しできる可逆画像表示媒体に関する研究が注目されている。この中で、フォトクロミック化合物を用いた多色画像の書き換えが可能であるカラー可逆画像表示媒体がいくつか報告されている。例えば、特開平５−２７１６４９号公報には、光照射により可逆的な色変化を起こすフォトクロミック化合物を用いたカラー可逆画像表示媒体が開示されている。この公報に記載のものでは、黄橙色、赤色、青紫色を発色する３種類のフォトクロミック性ジアリールエテン化合物を混合して、紫外光を照射することで画像表示をする方法を提案している。さらに、特開平７−１９９４０１号公報においては、イエロー、マゼンタ、シアンを発色する３種類のフォトクロミック性フルギド化合物を用いたカラー可逆画像表示媒体が提案されている。
【０００３】
特開平５−２７１６４９号公報（特許文献１）や特開平７−１９９４０１号公報（特許文献２）に提案されている光の吸収によって色を表示するフォトクロミック化合物を用いる方式は白反射率が高い、表示色の濃度が高いなど画像表示特性として優れた特徴を持つ。
しかしながら３種類のフォトクロミック化合物を特定波長の紫外線によって独立に発色させる特開平５−２７１６４９号公報に記載の方式は以下問題点がある。フォトクロミック化合物の消色状態から発色状態へ変化させる波長領域中で最も波長の長い光、言いかえるとフォトクロミック化合物の消色状態における光吸収が生じる閾値波長はフォトクロミック化合物によって異なる。しかし閾値波長よりも短い波長の光に対してはどの波長の光に対しても光照射によって発色する場合がほとんどである。したがって特定の紫外線波長領域だけで発色することを利用する特開平５−２７１６４９号公報で示された方式は現実的でない。
【０００４】
一方一種類の紫外光で全色発色させた後に可視光で部分的に消色する特開平７−１９９４０１号公報に提案されている方式においては上記の問題はないが、可視光で部分的に消色するためには赤、青、緑の３種類の光源が必要になり、高精細な画像形成を行うためには電子写真の画像形成プロセスで使われている半導体レーザーとポリゴンミラーを用いた光照射方法が理想的と思われる。半導体レーザーの高出力化、及び短波長化に関する進展は近年めざましく、特にＤＶＤ用の高出力赤色半導体レーザーは実用化され、次世代光ディスク（ブルレイディスク）用の高出力青色半導体レーザーの実用化も間近に迫っている。しかし、緑色半導体レーザーに関しては工業的な用途が少ない、半導体レーザー発光に適した化合物半導体材料の作製が難しいなどの点から、実用化に対するハードルが高いのが現状である。
【０００５】
この点を解決する手段として部分的な可視光の光照射を行わずにフルカラー画像を形成する方法を、我々は特開２００２−２５０９９６号公報（特許文献３）において提案した。この方法ではフォトクロミック化合物を部分的に発色または消色させる遮光用のマスクとして電子写真プロセスのトナー像を用いる。この方法ではマスクになる物質が媒体の上に存在するため、媒体に対して光を全面に照射すれば良いというメリットがあるが、トナー像をマスクとして用いているため、半導体レーザーで直接画像を形成する場合に比べて画像の高精細性が損なわれるという欠点がある。
【０００６】
また別の方法として我々は先に特願２００２−１１７９３３号及び特願２００２−１７１４１５号に、支持基板上に異なる色相を持つ３種類のフォトクロミック化合物を積層した構造の層間に異なる吸収端波長を持つ２種類の紫外線吸収層を設けることにより、媒体に対して可視光光源を部分的に照射する必要は無い構造のものを提案した。しかしながら、これらの方法では可視光光源を部分的に照射する代わりに、波長が２０ｎｍ以上異なる３種類の紫外線を媒体に対して部分的照射する必要が生じる。紫外線の半導体レーザーも近年進展が著しいが、特に発振波長が短い紫外線半導体レーザーを安価で作るのは難しく、高価な装置になってしまうという欠点がある。また媒体に紫外線吸収層を設ける必要があり、媒体構成が複雑になり、媒体自体が高価になるという欠点がある。
【０００７】
【特許文献１】
特開平５−２７１６４９号公報
【特許文献２】
特開平７−１９９４０１号公報
【特許文献３】
特開２００２−２５０９９６号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上述の従来技術の状況、問題を鑑みてなされたものであり、カラー表示ができ、かつ画像表示させるために緑色半導体レーザーを必要とせず、また複数の紫外線半導体レーザーを必要とせず、特定波長の紫外線を遮蔽するための遮光層を媒体に設ける必要の無い、フルカラー可逆画像表示媒体、及び該可逆画像表示媒体を用いる可逆的フルカラー画像形成方法を提供することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、下記（１）〜（１０）が提供される。
（１）発色の色相がそれぞれ異なるフォトクロミック化合物Ａ、フォトクロミック化合物Ｂ、フォトクロミック化合物Ｃの３種類のフォトクロミック化合物を含有する感光層を設けてなる多色表示を行う可逆画像表示媒体において、発色状態にあるフォトクロミック化合物Ａ及びＢは、フォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に変化させるための媒体全面に照射する可視光で消色しないものであることを特徴とする可逆画像表示媒体。
（２）前記フォトクロミック化合物Ａ及びＢは、それぞれ発色状態における可視光の極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物、及び発色状態における可視光の極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物であることを特徴とする前記（１）に記載の可逆画像表示媒体。
（３）前記フォトクロミック化合物Ｃは、発色状態における可視光の極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物であることを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の可逆画像表示媒体。
（４）前記フォトクロミック化合物Ｃの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態へ変化させるための紫外線を媒体に対して部分的に照射する紫外線照射強度によって決定されるものであることを特徴とする前記（１）〜（３）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
（５）前記フォトクロミック化合物Ａ及びＢの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ａ及びＢを発色状態から消色状態へ変化させるための可視光を媒体に対して部分的に照射する可視光照射強度によって決定されるものであることを特徴とする前記（１）〜（４）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
（６）前記フォトクロミック化合物Ｃが消色状態から発色状態に遷移する光の閾値波長をλ１としたき、λ１は前記フォトクロミック化合物Ａ及びＢが消色状態から発色状態に遷移する光のそれぞれの閾値波長λ２及びλ３より短い波長であることを特徴とする前記（１）〜（５）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体。
（７）前記（１）〜（５）のいずれかに記載の可逆画像表示媒体を用い、＜１＞紫外線を媒体全面に照射することにより３種類のフォトクロミック化合物全てを発色状態に遷移させる光照射工程、＜２＞前記フォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体全面に照射する光照射工程、＜３＞紫外線を媒体に部分的に照射することにより前記フォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態に部分的に遷移させる光照射工程、＜４＞前記フォトクロミック化合物Ａを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、＜５＞前記フォトクロミック化合物Ｂを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、の５つの光照射工程からなることを特徴とする可逆的フルカラー画像形成方法。
（８）前記（６）に記載の可逆画像表示媒体を用いて、＜１’＞前記λ１より長い波長を有する紫外線を媒体全面に照射することによりフォトクロミック化合物Ａ及びＢを全て発色状態に遷移させる光照射工程、＜２’＞前記λ１より短い波長を有する紫外線を媒体に部分的に照射することによりフォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態に部分的に遷移させる光照射工程、＜３’＞前記フォトクロミック化合物Ａを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、＜４’＞前記フォトクロミック化合物Ｂを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程、の４つの光照射工程からなることを特徴とする可逆的フルカラー画像形成方法。
（９）媒体全面を発色または消色させるための光源として蛍光管またはＬＥＤを用いることを特徴とする前記（７）又は（８）に記載の可逆的フルカラー画像形成方法。
（１０）媒体を部分的に発色または消色させるための光源として半導体レーザーを用いることを特徴とする前記（７）〜（９）のいずれかに記載の可逆的フルカラー画像形成方法。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明をさらに具体的に説明する。
本発明の可逆画像表示媒体は、発色の色相がそれぞれ異なるフォトクロミック化合物Ａ、フォトクロミック化合物Ｂ、フォトクロミック化合物Ｃの３種類のフォトクロミック化合物を含有する感光層を設けてなる多色表示を行う可逆画像表示媒体において、発色状態にあるフォトクロミック化合物Ａ及びＢはフォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に変化させるために媒体全面に照射する可視光で消色しないことを特徴とする。
【００１１】
本発明の可逆画像表示媒体は感光層を保持する基板上に発色の色相がそれぞれ異なるフォトクロミック化合物Ａ、フォトクロミック化合物Ｂ、フォトクロミック化合物Ｃの３種類のフォトクロミック化合物を含有する感光層が形成されている。
上記の構成の媒体に対して選択発色させるための第１のプロセスを説明する。
まず、＜１＞紫外線を媒体全面に照射することにより３種類のフォトクロミック化合物全てを発色状態に遷移させる光照射工程を最初に行う。
次に、＜２＞フォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体全面に照射する光照射工程を行う。フォトクロミック化合物Ａ及びＢはフォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に変化させるための可視光を媒体全面に照射しても消色しないためフォトクロミック化合物Ａ及びＢが媒体全面で発色した状態になる。
次に、＜３＞紫外線光源、例えば紫外線レーザーを媒体に部分的に照射することにより消色状態にあるフォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態に部分的に遷移させる光照射工程を行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ｃに対して所望の発色濃度を与える。フォトクロミック化合物Ａ及びＢはこの工程＜３＞の光が照射されても、もともと発色状態にあるため変化は起こらない。
次に、＜４＞フォトクロミック化合物Ａを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程を行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ａに対して所望の発色濃度を与える。
最後に、＜５＞フォトクロミック化合物Ｂを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程を行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ｂに対して所望の発色濃度を与える。
【００１２】
以上の工程により、媒体を部分的に消色するための光源として可視光で２種類、部分的に発色させるための光源として紫外光で１種類の光源を用いてフルカラーの画像を形成できる。ここで光照射工程＜２＞〜＜５＞については＜２＞の工程が＜３＞の工程の前に行わなければ成らないことを除いて順番を入れ替えても構わない。
【００１３】
上記の媒体構成、及び光照射方法を用いれば、フォトクロミック化合物Ａ及びＢとして発色状態における可視光の極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるイエローの色相を示すフォトクロミック化合物及び発色状態における可視光の極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるシアンの色相を示すフォトクロミック化合物を用い、フォトクロミック化合物Ｃとして発色状態における可視光の極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるマゼンタの色相を示すフォトクロミック化合物を用いた場合、光照射工程＜１＞の光源として紫外線蛍光管を使い、光照射工程＜２＞の光源として発光ピーク波長が５５０ｎｍ近傍にある緑色の高輝度蛍光管を用い、光照射工程＜３＞の光源として紫外線レーザ−を用い、光照射工程＜４＞及び＜５＞の光源として発振波長が４１０ｎｍ近傍の高輝度青色レーザー及び発振波長が６８０ｎｍ近傍の高輝度赤色レーザーを用いることでフルカラーの画像を形成できる。つまり紫外線半導体レーザーは１種類だけで良く、また緑色半導体レーザーは必要無い。また特願２００２−１１７９３３号及び特願２００２−１７１４１５号で示した遮光層も必要無い。
【００１４】
選択発色させるための別の第２のプロセスを説明する。
先に説明した媒体と違う点は、フォトクロミック化合物Ｃが消色状態から発色状態に遷移する光の閾値波長をλ１としたき、λ１はフォトクロミック化合物Ａ及びＢが消色状態から発色状態に遷移する光のそれぞれの閾値波長λ２及びλ３より短い波長であることにある。ここで消色状態において光吸収により発色状態に遷移する光の閾値波長とは、消色状態のフォトクロミック化合物に照射して発色状態に遷移する波長の光の内、最も波長の長い光の波長と定義する。つまり閾値波長よりも波長の短い光をフォトクロミック化合物の消色状態に照射するとフォトクロミック化合物は発色状態に遷移し、閾値波長よりも波長の長い光をフォトクロミック化合物の消色状態に照射してもフォトクロミック化合物は発色状態に遷移しない。光吸収により消色状態から発色状態に遷移する光の波長に対しては消色状態においてフォトクロミック化合物は光吸収を持ち、一方光吸収により発色状態から消色状態に遷移する光の波長に対しては発色状態においてフォトクロミック化合物は光吸収を持つことは言うまでもない。
【００１５】
まず、＜１’＞λ１より長い波長を有する紫外線光源を媒体全面に照射する光照射工程を最初に行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ａ及びＢは媒体全面で発色状態になる。フォトクロミック化合物Ｃはこの工程＜１’＞で照射される紫外線の波長がλ１より長い波長であるため発色しない。
次に、＜２’＞λ１より波長が短い紫外線光源、例えば紫外線レーザーを媒体に部分的に照射することによりフォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態に部分的に遷移させる光照射工程を行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ｃに対して所望の発色濃度を与える。フォトクロミック化合物Ａ及びＢは、もともと発色状態にあるため、この工程＜２’＞の光が照射されても状態は変化しない。
次に、＜３’＞フォトクロミック化合物Ａを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程を行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ａに対して所望の発色濃度を与える。
最後に、＜４’＞フォトクロミック化合物Ｂを発色状態から消色状態に遷移させる可視光を媒体に部分的に照射する光照射工程を行う。この工程によりフォトクロミック化合物Ｂに対して所望の発色濃度を与える。
【００１６】
以上の工程により、媒体を部分的に消色するための光源として可視光で２種類、部分的に発色させるための光源として紫外光で１種類の光源を用いてフルカラーの画像を形成できる。ここで光照射工程＜１’＞が光照射工程＜３’＞及び＜４’＞の前に行われることを除き光照射工程＜１’＞〜＜４’＞については順番を入れ替えても構わない。
【００１７】
上記の媒体構成、及び光照射方法を用いれば、例えばフォトクロミック化合物Ａ及びＢとして発色状態における可視光の極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるイエローの色相を示し発色閾値波長が４００ｎｍ近傍にあるフォトクロミック化合物及び発色状態における可視光の極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるシアンの色相を示し発色閾値波長が４００ｎｍ近傍にあるフォトクロミック化合物を用い、フォトクロミック化合物Ｃとして発色状態における可視光の極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるマゼンタの色相を示すとともに発色閾値波長が３７０ｎｍ近傍にあるフォトクロミック化合物を用いた場合、光照射工程＜１’＞の光源として発光ピーク波長が３９０ｎｍ近傍にある近紫外の蛍光管を使い、光照射工程＜２’＞の光源として発振波長が３６０ｎｍ近傍の紫外線レーザ−を用い、光照射工程＜３’＞及び＜４’＞の光源として発振波長が４１０ｎｍ近傍の高輝度青色レーザー及び発振波長が６８０ｎｍ近傍の高輝度赤色レーザーを用いることでフルカラーの画像を形成できる。つまり紫外線半導体レーザーは１種類だけで良く、また緑色半導体レーザーは必要無い。また、第２のプロセスは、前記第１のプロセスに比べて光照射工程が一工程少なくて済み、緑色の高輝度蛍光管が必要無いという利点がある。
【００１８】
本発明の可逆画像表示媒体において、フォトクロミック化合物Ｃの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態へ変化させるための媒体へ部分的に照射する紫外線の照射強度により制御することができる。
また、フォトクロミック化合物Ａ及びＢの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ａ及びＢを発色状態から消色状態へ変化させるための、媒体へ部分的に照射するそれぞれの可視光の照射強度により制御することができる。
【００１９】
尚、３種類のフォトクロミック化合物は２種類または３種類混合された状態で感光層に含まれる構成であっても、感光層が複数の感光層から形成されフォトクロミック化合物が複数の感光層に含まれる構成であってもどちらでも良い。後者においてはフォトクロミック化合物間で望ましくない相互作用があっても良いため、フォトクロミック材料の選択肢が広がるメリットがあり、前者は媒体の構成が後者に比べて単純になり、より安価な媒体が提供できるというメリットがある。
【００２０】
本発明のカラー可逆画像表示媒体としては、以下に記載するような構成のものが挙げられる。
反射率の高い白色表示のために支持基板は表面が白色であることが好ましい。しかしながら、用途に応じて着色していても構わない。また、支持基板は紙やフィルムなどの比較的薄い媒体が好ましいがこれに限定されない。
【００２１】
支持基板上の感光層には、紫外光照射により発色状態となり、可視光照射により消色状態になるフォトクロミック化合物が含まれる。フォトクロミック化合物には、発色状態が熱に安定であり光のみによって色変化を起こすＰ型化合物と、発色状態が熱に不安定であり光だけでなく熱によっても色変化を起こすＴ型化合物とがあるが、本発明ではＰ型化合物を用いることが特に望ましい。Ｐ型化合物の代表的なものとしてはフルギド系化合物、ジアリールエテン系化合物などがある。
【００２２】
フルカラー画像を記録したい場合は３原色であるイエロー、マゼンタ、シアンを発色する化合物が重要である。
イエロー発色化合物としては、例えば、２−［１−（３，５−ジメチル−４−イソオキサゾリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（５−メチル−２−フェニル−４−オキサゾリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（２−フェニル−５−メチル−４−オキサゾリル）ステアリリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物などが挙げられる。これらの化合物の発色状態での極大吸収波長は４３０ｎｍ〜４６０ｎｍ程度である。
【００２３】
また、マゼンタ発色化合物としては、例えば、２−［１−（２，５−ジメチル−１−フェニルピラゾリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（３−メトキシ−５−メチル−１−フェニル−４−ピラゾリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［１−（２−メチル−５−スチリル−３−チエニル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物などが挙げられる。これらの化合物の発色状態での極大吸収波長は５３０ｎｍ〜５６０ｎｍ程度である。
【００２４】
また、シアン発色化合物としては、例えば、２−［１−（１，２，５−トリメチル−３−ピロリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物、２−［２，６−ジメチル−３，５−ビス（ｐ−ジメチルアミノスチリル）ベンジリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物などが挙げられる。これらの化合物の発色状態での極大吸収波長は６００ｎｍ〜６８０ｎｍ程度である。
【００２５】
第２プロセスに用いる可逆画像表示媒体においては、フォトクロミック化合物Ａ、Ｂ、Ｃとして、該フォトクロミック化合物Ｃの消色状態から発色状態に遷移する光の閾値波長λ１と、フォトクロミック化合物Ａ及びＢの消色状態から発色状態に遷移する光のそれぞれの閾値波長λ２、λ３との関係が、該λ１が該λ２、λ３より短い波長であるものの組み合わせのものを用いる。
【００２６】
感光層内のフォトクロミック化合物は、アクリル系樹脂、塩化ビニル樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリオレフィン系樹脂あるいはウレタン樹脂等の樹脂に分散されていてもよいし、マイクロカプセル中に封入されていてもよい。
【００２７】
また感光層の表面に感光層の劣化を防止する保護膜としてポリビニルアルコールの薄膜などを形成した画像表示媒体も本発明に含まれることは言うまでも無い。
【００２８】
本発明で媒体を全面的に消色または発色させるための光源としては価格の安さや輝度の高さの観点から蛍光管または高輝度ＬＥＤが望ましいがそれらに限定されない。
また本発明で媒体を部分的に消色または発色させるための光源としては高精細の画像形成の観点から半導体レーザーが望ましいがそれに限定されない。
【００２９】
【実施例】
以下、本発明を実施例に基づいて具体的に説明する。
【００３０】
（実施例１）
イエロー発色を示すフォトクロミック化合物Ａとして２−［１−（５−メチル−２−ｐ−ピリジル−４−オキサゾリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｙと略す）を用いた。ＰＣ−Ｙは発色状態において４５０ｎｍに極大吸収波長を有し、消色状態において紫外線領域に極大吸収波長を有する。
また、シアン発色を示すフォトクロミック化合物Ｂとして２−［１−（１−フェニル−２，５−ジメチル−３−ピロリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｃと略す）を用いた。ＰＣ−Ｃは発色状態において６３０ｎｍに極大吸収波長を有し、消色状態において紫外線領域に極大吸収波長を有する。
さらに、マゼンタ発色を示すフォトクロミック化合物Ｃとして２−［１−（２，５−ジメチル−３−チエニル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｍと略す）を用いた。ＰＣ−Ｍは発色状態において５３０ｎｍに極大吸収波長を有し、消色状態において紫外線領域に極大吸収波長を有する。
ＰＣ−Ｙ、ＰＣ−Ｍ、ＰＣ−Ｃとポリカーボネイトを１：１：１：４の重量比で混合し、トルエンに溶解した後、０．８ｍｍ厚みの白色ＰＥＴ基板上にスピンコートし、２μｍの厚みに発色層を形成した。その上に保護層としてポリビニルアルコールの薄膜（厚さ２μｍ）を塗布しフルカラー可逆画像表示媒体を作成した。
【００３１】
（実施例２）
実施例１で作製した可逆画像表示媒体の消色状態に対して、ブラックライトを照射して媒体を黒色に発色させた後、緑色希ガス蛍光ランプと狭帯域バンドパスフィルターを用いて中心波長５５０ｎｍの可視光を媒体全面に照射し、ＰＣ−Ｍのみを消色させた。次に発振波長３８０ｎｍの紫外半導体レーザーを用いてＰＣ−Ｍを部分的に発色させた。次に発振波長４１０ｎｍの青色半導体レーザーを用いてＰＣ−Ｙを部分的に消色させた。最後に発振波長６６０ｎｍの赤色半導体レーザーを用いてＰＣ−Ｃを部分的に消色させた。以上の光照射工程によりフルカラーの画像が形成できることを確認した。
【００３２】
（実施例３）
イエロー発色を示すフォトクロミック化合物Ａとして２−［１−（５−メチル−２−ｐ−ピリジル−４−オキサゾリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｙと略す）を用いた。ＰＣ−Ｙは発色状態において４５０ｎｍに極大吸収波長を有し、消色状態において紫外線領域に極大吸収波長を有する。また発色閾値波長は４００ｎｍである。
また、シアン発色を示すフォトクロミック化合物Ｂとして２−［１−（１−フェニル−２，５−ジメチル−３−ピロリル）エチリデン］−３−イソプロピリデンコハク酸無水物（以下ＰＣ−Ｃと略す）を用いた。ＰＣ−Ｃは発色状態において６３０ｎｍに極大吸収波長を有し、消色状態において紫外線領域に極大吸収波長を有する。また発色閾値波長は４１０ｎｍである。
さらに、マゼンタ発色を示すフォトクロミック化合物Ｃとして１，２−ジシアノ−１，２−ビス（２，４，５−トリメチル−３−チエニル）エテン（以下ＰＣ−Ｍ２と略す）を用いた。ＰＣ−Ｍ２は発色状態において５４０ｎｍに極大吸収波長を有し、消色状態において紫外線領域に極大吸収波長を有する。また発色閾値波長は３９０ｎｍである。
ＰＣ−Ｙ、ＰＣ−Ｍ２、ＰＣ−Ｃとポリカーボネイトを１：１：１：４の重量比で混合し、トルエンに溶解した後、０．８ｍｍ厚みの白色ＰＥＴ基板上にスピンコートし、２μｍの厚みに発色層を形成した。その上に保護層としてポリビニルアルコールの薄膜（厚さ２μｍ）を塗布しフルカラー可逆画像表示媒体を作成した。
【００３３】
（実施例４）
実施例３で作製した可逆画像表示媒体の消色状態に対して、３９０ｎｍ以下の波長の光を遮光するショートカットフィルターを通してブラックライトを照射した。これによってＰＣ−ＹおよびＰＣ−Ｃが発色し、媒体は全面で緑色に発色した。次に発振波長３８０ｎｍの紫外半導体レーザーを用いてＰＣ−Ｍ２を部分的に発色させた。次に発振波長４１０ｎｍの青色半導体レーザーを用いてＰＣ−Ｙを部分的に消色させた。最後に発振波長６６０ｎｍの赤色半導体レーザーを用いてＰＣ−Ｃを部分的に消色させた。以上の光照射工程によりフルカラーの画像が形成できることを確認した。
【００３４】
【発明の効果】
（請求項１）
本発明の請求項１の可逆画像表示媒体は、発色状態にあるフォトクロミック化合物Ａ及びＢはフォトクロミック化合物Ｃを発色状態から消色状態に変化させるためのに媒体全面に照射する可視光で消色しないことから、フォトクロミック化合物Ｃを部分的に消色するための光源を必要としないカラー可逆画像表示媒体である。
（請求項２）
本発明の請求項２の可逆画像表示媒体は、フォトクロミック化合物Ａ及びＢが、それぞれ、発色状態における可視光の極大吸収波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物及び発色状態における可視光の極大吸収波長が６００ｎｍ以上７００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物であることにより、フォトクロミック化合物Ａ及びＢを部分的に消色するための光源として青色及び赤色の半導体レーザーを用いることが出来る。
（請求項３）
本発明の請求項３の可逆画像表示媒体は、フォトクロミック化合物Ｃが、発色状態における可視光の極大吸収波長が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の範囲にあるフォトクロミック化合物であることにより、フォトクロミック化合物Ｃを部分的に消色するための緑色半導体レーザーを用いる必要がない。
（請求項４）
本発明の請求項４の可逆画像表示媒体は、フォトクロミック化合物Ｃの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ｃを消色状態から発色状態へ変化させるための紫外線を媒体に対して部分的に照射することによって決定されるため、紫外線光源の照射強度によりフォトクロミック化合物Ｃの発色濃度を制御することができる。
（請求項５）
本発明の請求項５の可逆画像表示媒体は、フォトクロミック化合物Ａ及びＢの画像形成完了時における発色濃度は、フォトクロミック化合物Ａ及びＢを発色状態から消色状態へ変化させるための可視光を媒体に対して部分的に照射することによって決定されるため、可視光光源の照射強度によりフォトクロミック化合物Ａ及びＢの発色濃度を制御することができる。
（請求項６）
本発明の請求項６の可逆画像表示媒体は、フォトクロミック化合物Ｃが消色状態から発色状態に遷移する光の閾値波長をλ１としたき、λ１はフォトクロミック化合物Ａ及びＢが消色状態から発色状態に遷移する光のそれぞれの閾値波長λ２、λ３より短い波長となるようにフォトクロミック化合物Ａ、Ｂ、Ｃを組合せることにより、フォトクロミック化合物Ａ及びＢ及びＣの閾値波長がほぼ同じ場合に比べて少ない光照射工程でフルカラーの可逆画像を形成することができる。
【００３５】
（請求項７、８）
本発明の請求項７及び８の可逆的フルカラー画像形成方法は、媒体を部分的に消色するための光源として可視光で２種類と、部分的に発色させるための光源として紫外光で１種類という光源のみで、フルカラー画像を形成することができる。従って部分的に照射する目的で用いる光源の種類としては少ない種類の光源を用いてフルカラーの画像を形成できる。
さらに、本発明の請求項８の可逆的フルカラー画像形成方法は、光照射工程をより少なくすることができる。
（請求項９）
本発明の請求項９の可逆的フルカラー画像形成方法は、媒体全面を発色または消色させるための光源として蛍光管またはＬＥＤを用いることにより，安価で輝度の高い光源を用いてフルカラーの画像を形成できる。
（請求項１０）
本発明の請求項１０の可逆的フルカラー画像形成方法は、媒体を部分的に発色または消色させるための光源として半導体レーザーを用いることにより，高精細の画像形成に適した光源を用いてフルカラーの画像を形成出来る。