(57)【要約】【課題】フレームの強度を保ちながら、重量の増加を抑えることができる車両フロア構造を提供する。【解決手段】車両フロア構造１０は、左右のフロアフレーム１１，１２を一定間隔をおいて前後方向に向けて配置し、左右のフロアフレーム１１，１２に第１〜第７のクロスメンバ２１〜２７を所定間隔をおいて掛け渡し、左右のフロアフレーム１１，１２および第１、第２のクロスメンバ２１，２２で形成した略矩形状の空間２８に、波状に形成した波板３０を車体前後方向に向けて配置し、波板３０の左右側部３１，３２を左右のフロアフレーム１１，１２に結合するとともに、前後端部３３，３４を第１，第２のクロスメンバ２１，２２に結合し、波板３０の上側稜線部３５・・・にフロアパネル１５を結合したものである。【選択図】        図２
2004168252.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右のフロアフレームに複数のクロスメンバを所定間隔をおいて掛け渡し、この様なフロアフレームおよびクロスメンバにフロアパネルを載置した車両フロア構造において、
前記左右のフロアフレームおよび一対のクロスメンバで形成した略矩形状の空間に、波状に形成した波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、
この波板の左右側部をそれぞれ左右のフロアフレームに結合するとともに、前後端部をそれぞれ一対のクロスメンバに結合し、
かつ波板の上側稜線部を前記フロアパネルに結合したことを特徴とする車両フロア構造。
【請求項２】
左右のフロアフレームに複数のクロスメンバを所定間隔をおいて掛け渡し、この様なフロアフレームおよびクロスメンバをフロアパネルに載置した車両フロア構造において、
前記左右のフロアフレームおよび一対のクロスメンバで形成した略矩形状の空間に、波状に形成した波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、
この波板の左右側部をそれぞれ左右のフロアフレームに結合するとともに、前後端部をそれぞれ一対のクロスメンバに結合し、
かつ波板の下側稜線部を前記フロアパネルに結合したことを特徴とする車両フロア構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、左右のフロアフレームに複数のクロスメンバを所定間隔をおいて掛け渡し、フロアフレームおよびクロスメンバにフロアパネルを備えた車両フロア構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
図１９は従来の車両フロア構造を示す平面図である。
自動車用の車両フロア構造のなかには、左右のフロアフレーム２００，２０１を一定間隔をおいて前後方向に向けて配置し、これら左右のフロアフレーム２００，２０１に複数のクロスメンバ２０２〜２０９を所定間隔をおいて掛け渡し、これらの部材にフロアパネル２１０を載置することで構成したものがある。
左右のフロアフレーム２００，２０１の前端には、サイドフレーム２１１を結合している。
【０００３】
この車両フロア構造によれば、左右フロアフレーム２００，２０１を複数のクロスメンバ２０２〜２０９で結合しただけなので、万が一車両がオフセット衝突して、例えば右フロアフレーム２０１に大きな荷重ｆがかかった場合、この大きな荷重ｆが左フロアフレーム２００に伝わることはほとんどない。
【０００４】
よって、右フロアフレーム２０１に大きな荷重ｆがかかった場合には、その荷重ｆの殆ど全てを右フロアフレーム２０１で負担することになる。このため、大きな荷重ｆによる右フロアフレーム２０１の変形を抑えるためには、右フロアフレーム２０１の強度を高める必要がある。
【０００５】
このような不均一な荷重ｆは、必ずしも右フロアフレーム２０１にかかるわけではなく、左フロアフレーム２００にかかることもある。このため、左右のフロアフレーム２００，２０１の強度をそれぞれ、大きな荷重に耐えられるように設計する必要があり、そのことがフロアフレーム２００，２０１の重量が増す要因になっていた。
【０００６】
ところで、車両フロア構造を補強するために、左右のフレーム間に補強部材を配置したものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００７】
【特許文献１】
特開２０００―１３５９９０公報（第３頁、図１、図３）
【０００８】
以上の特許文献１の図１、図３を再掲して、従来の技術を詳しく説明する。
図２０（ａ），（ｂ）は従来の車両フロア構造を説明する図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ線断面図である。なお、符号を振り直した。
車両フロア構造２２０は、キャブフロア（図示せず）の下方に左右のアンダフレーム２２１，２２２を配置し、このアンダフレーム２２１，２２２に補強部材２２３を配置し、この補強部材２２３の左右側部をそれぞれ左右のアンダフレーム２２１，２２２に取り付けたものである。
【０００９】
この補強部材２２３は、（ｂ）に示すように複数本の突部２２４・・・を並設することで凹凸状に形成した波板パネルである。この補強部材２２３を左右のアンダフレーム２２１，２２２間に備えることで、例えば左右のアンダフレーム２２１，２２２に荷重が均等にかかった場合には、左右のアンダフレーム２２１，２２２を補強することができる。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記公報の車両フロア構造２２０は、補強部材２２３の左右側部２２５，２２６を左右のアンダフレーム２２１，２２２にそれぞれ取り付けただけなので、万が一車両がオフセット衝突して、例えば、（ａ）に示すように右アンダフレーム２２２に大きな荷重ｆがかかった場合、この大きな荷重ｆが左アンダフレーム２２１に伝わることはほとんどない。
【００１１】
よって、右アンダフレーム２２２に大きな荷重ｆがかかった場合には、その荷重ｆの殆ど全てを右アンダフレーム２２２で負担することになる。このため、大きな荷重ｆによる右アンダフレーム２２２の変形を抑えるためには、右アンダフレーム２２２の強度を高める必要がある。
【００１２】
このような不均一な荷重は、必ずしも右アンダフレーム２２２にかかるわけではなく、左アンダフレーム２２１にかかることが考えられる。このため、左右のアンダフレーム２２１，２２２の強度をそれぞれ、大きな荷重ｆに耐えられるように設計する必要があり、そのことが左右のアンダフレーム２２１，２２２の重量が増す要因になっていた。
【００１３】
そこで、本発明の目的は、フレームの強度を保ちながら、重量の増加を抑えることができる車両フロア構造を提供することにある。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために請求項１は、左右のフロアフレームに複数のクロスメンバを所定間隔をおいて掛け渡し、この様なフロアフレームおよびクロスメンバにフロアパネルを載置した車両フロア構造において、前記左右のフロアフレームおよび一対のクロスメンバで形成した略矩形状の空間に、波状に形成した波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、この波板の左右側部をそれぞれ左右のフロアフレームに結合するとともに、前後端部をそれぞれ一対のクロスメンバに結合し、かつ波板の上側稜線部を前記フロアパネルに結合したことを特徴とする。
【００１５】
左右のフロアフレームとクロスメンバとで空間を形成し、この空間に波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置した。さらに、波板の左右側部を左右のフロアフレームに結合し、前後端部を一対のクロスメンバに結合し、波板の上側稜線部をフロアパネルに結合した。
【００１６】
よって、左右のフロアフレームとクロスメンバとで形成した空間を波板で塞ぐことができる。さらに、波板を車両前後方向に向けて配置したので、万が一車両がオフセット衝突して、例えば右フロアフレームに大きな荷重が後向きにかかった場合、この大きな荷重を右フロアフレームから波板を介して左フロアフレームに伝えることができる。
これにより、右フロアフレームにかかった大きな荷重を分散させて、左右のフロアフレームおよびその間のフロアパネルと波板とで負担することができる。したがって、右フロアフレームの強度をある程度抑えても、右フロアフレームの変形を防止することができる。
【００１７】
ここで、このような不均一な荷重は、必ずしも右フロアフレームにかかるわけではなく、左フロアフレームにかかる可能性があるが、その場合にも、大きな荷重を右フロアフレームおよびその間のフロアパネル１５と波板３０とに分散させて負担することができる。
したがって、左フロアフレームの強度をある程度抑えても、左フロアフレームの変形を防止することができる。
【００１８】
請求項２は、左右のフロアフレームに複数のクロスメンバを所定間隔をおいて掛け渡し、この様なフロアフレームおよびクロスメンバをフロアパネルに載置した車両フロア構造において、前記左右のフロアフレームおよび一対のクロスメンバで形成した略矩形状の空間に、波状に形成した波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、この波板の左右側部をそれぞれ左右のフロアフレームに結合するとともに、前後端部をそれぞれ一対のクロスメンバに結合し、かつ波板の下側稜線部を前記フロアパネルに結合したことを特徴とする。
【００１９】
左右のフロアフレームとクロスメンバとで空間を形成し、この空間に波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置した。さらに、波板の左右側部を左右のフロアフレームに結合し、前後端部を一対のクロスメンバに結合し、波板の下側稜線部をフロアパネルに結合した。これにより、請求項１と同様の効果を得ることができる。
【００２０】
ところで、車両フロア構造は前後輪の車軸近傍で支える構造のため、前後輪の車軸近傍を支点にして下方に湾曲する。この際に、車両フロア構造は上面が圧縮状態になり、下面が引張り状態になる。
そこで、請求項２において、波板を前後方向に向けてをフロアパネルの上方に配置することにした。波板はフロアパネルと比較して前後方向の曲げ強度が高いので、強度の高い波板をフロアパネルの上方に配置することで、圧縮側に強度の高い部材を配置することができる。
これにより、車両フロア構造の曲げ強度を高くすることができる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態を添付図に基づいて以下に説明する。ここで、「前」、「後」、「左」、「右」は運転者から見た方向に従う。なお、図面は符号の向きに見るものとする。
図１は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）を示す平面図である。
車両フロア構造１０は、左右のフロアフレーム１１，１２を一定間隔をおいて前後方向に向けて配置し、これらの左右のフロアフレーム１１，１２の前端にサイドフレーム１３を取り付け、左右のフロアフレーム１１，１２に第１〜第７の複数本（７本）のクロスメンバ２１〜２７を所定間隔をおいて掛け渡し、左右のフロアフレーム１１，１２および第１、第２（一対）のクロスメンバ２１，２２で形成した略矩形状の空間２８に、波状に形成した波板３０を、その上側稜線部（稜線部）３５・・・が車体前後方向に向くように配置し、この波板３０の左右側部３１，３２をそれぞれ左右のフロアフレーム１１，１２に結合するとともに、前後端部３３，３４をそれぞれ第１，第２のクロスメンバ２１，２２に結合し、左右のフロアフレーム１１，１２および第１〜第７のクロスメンバ２１〜２７にフロアパネル１５を載置するとともに、このフロアパネル１５に波板３０の上側稜線部３５・・・を結合したものである。
【００２２】
この車両フロア構造１０は、左右のフロアフレーム１１，１２の外側にそれぞれ左右のサイドシル４０，４１を配置し、左サイドシル４０、左フロアフレーム１１、第１クロスメンバ２１および第２クロスメンバ２２で形成した略矩形状の空間４２に左補強板４３を配置し、右サイドシル４１、右フロアフレーム１２、第１クロスメンバ２１および第２クロスメンバ２２で形成した略矩形状の空間４４に右補強板４５を配置し、フロアパネル１５の前後端１６，１７を第１、第５のクロスメンバ２１，２５にそれぞれ結合し、フロアパネル１５の左右端１８，１９を左右のサイドシル４０，４１にそれぞれ結合したものである。
【００２３】
図２は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の要部を示す斜視図である。
車両フロア構造１０は、第１クロスメンバ２１を断面略Ｕ字状に形成し、この第１クロスメンバ２１に波板３０の前端３３を結合し、第１クロスメンバ２１の上部（前後の平坦片）４６，４７および波板３０の上側稜線部３５・・・にフロアパネル１５を結合したものである。
【００２４】
この波板３０の前端３３を第１クロスメンバ２１に結合する構成は、波板３０の後端３４を第２クロスメンバ２２（図１参照）に結合する構成と同一であり、波板３０の後端３４を第２クロスメンバ２２に結合する構成についての説明は省略する。
【００２５】
図３は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の要部を示す分解斜視図であり、第１クロスメンバ２１および波板３０を示す。
第１クロスメンバ２１は、車体の横方向に延びた底面４８と、底面４８の前端に立てた前壁面４９と、底面４８の後端に立てた後壁面５０と、前後の壁面４９，５０のそれぞれの上端に形成した前後の平坦片４６，４７とから断面略Ｕ字形に形成した部材である。
【００２６】
波板３０は、車体の前後方向に延びる凸条部５２・・・を一定間隔をおいて形成することで、凸状部５２・・・と平坦部５３・・・とで波状に形成することで強度を高めた部材である。
凸条部５２は、上面（以下、「上側稜線部」という）３５および左右の側壁５４，５５からなり、上側稜線部３５の前端に段部５６を形成し、左側壁５４の前端に左側に折り曲げた左フラップ５７を形成し、右側壁の前端に右側に折り曲げた右フラップ５８を形成したものである。
平坦部５３は、前端に段部５９を形成したものである。
【００２７】
波板３０の前端を矢印如く第１クロスメンバ２１の後壁面５０に突き合わせることにより、凸条部５２・・・の左右のフラップ５７・・・，５８・・・を後壁面５０に当接するとともに、凸状部５２・・・の段部５６・・・を後平坦片４７の裏面に当接し、平坦部５３・・・の段部５９・・・を第１クロスメンバ２１の底面４８に当接する（図５も参照）。
【００２８】
図４は図１の４−４線断面図であり、フロアパネル１５を結合した状態を示す。
左右のフロアフレーム１１，１２間の空間２８に波板３０を配置し、この波板３０の上側稜線部３５・・・をフロアパネル１５に、例えばスポット溶接で結合する。
波板３０の左右側部３１，３２の上側稜線部３５・・・をフロアパネル１５に結合する際に、左右側部３１，３２の上側稜線部３５・・・にそれぞれ左右のフロアフレーム１１，１２の内側上端１１ａ，１２ａを結合する。
【００２９】
また、左フロアフレーム１１と左サイドシル４０との間の空間４２に左補強板４３を配置し、この左補強板４３の内側上端４３ａをフロアパネル１５に、例えばスポット溶接で結合し、かつ左補強板４３の外側端４３ｂを左サイドシル４０に、例えばスポット溶接で結合する。
左補強板４３の内側上端４３ａをフロアパネル１５に結合する際に、左補強板４３の内側上端４３ａに左フロアフレーム１１の外側上端１１ｂを結合する。
左補強板４３は、略く字形に折り曲げることで強度を高めた部材である。
【００３０】
さらに、右フロアフレーム１２と右サイドシル４１との間の空間４４に右補強板４５を配置し、この右補強板４５の内側上端４５ａをフロアパネル１５に、例えばスポット溶接で結合し、かつ右補強板４５の外側端４５ｂを右サイドシル４１に、例えばスポット溶接で結合する。
右補強板４５の内側上端４５ａをフロアパネル１５に結合する際に、右補強板４５の内側上端４５ａに右フロアフレーム１２の外側上端１２ｂを結合する。
右補強板４５は、略く字形に折り曲げることで強度を高めた部材である。
【００３１】
加えて、フロアパネル１５の左側部３１を左サイドシル４０に、一例としてスポット溶接で結合するとともに、フロアパネル１５の右側部３２を右サイドシル４１に、一例としてスポット溶接で結合する。
波板３０は、４個の凸条部５２・・・を備えるとともに３個の平坦部５３・・・を備える。なお、凸条部５２の個数や平坦部５３の個数は、これに限るものではなく、任意に設定することで波板３０の強度を任意に変更することができる。
【００３２】
図５（ａ）は図２の５ａ−５ａ線断面図、図５（ｂ）は図２の５ｂ−５ｂ線断面図である。
（ａ）に示すように、第１クロスメンバ２１の前後の平坦片４６，４７にフロアパネル１５を、例えばスポット溶接で結合し、波板３０の左フラップ５７を後壁面５０に、例えばスポット溶接で結合し、波板３０の段部５９を第１クロスメンバ２１の底面４８に、例えばスポット溶接で結合する。
【００３３】
（ｂ）に示すように、第１クロスメンバ２１の後平坦片４７に波板３０の段部５６を、例えばスポット溶接で結合し、フロアパネル１５に上側稜線部３５を、例えばスポット溶接で結合する。
また、波板３０の右フラップ５８を後壁面５０に、例えばスポット溶接で結合する。
これにより、波板３０の前端３３を第１クロスメンバ２１に結合することができる。
【００３４】
図１に戻って、左右のフロアフレーム１１，１２と第１、第２のクロスメンバ２１，２２とで空間２８を形成し、この空間２８に波板３０を車体前後方向に向けて配置した。さらに、波板３０の左右側部３１，３２を左右のフロアフレーム１１，１２に結合し、前後端部３３，３４を第１、第２のクロスメンバ２１，２２に結合し、波板３０の上側稜線部３５・・・をフロアパネル１５に結合した。
【００３５】
よって、左右のフロアフレーム１１，１２と第１、第２のクロスメンバ２１，２２とで形成した空間２８を波板３０で塞ぐことができる。さらに、波板３０を車両前後方向に向けて配置したので、万が一車両がオフセット衝突して、例えば右フロアフレーム１２に大きな荷重Ｆが後向きにかかった場合、この大きな荷重Ｆを右フロアフレーム１２から波板３０を介して左フロアフレーム１１に伝えることができる。
【００３６】
これにより、右フロアフレーム１２にかかった大きな荷重Ｆを分散させて、左右のフロアフレーム１１，１２およびその間のフロアパネル１５と波板３０とで負担することができる。したがって、右フロアフレーム１２の強度をある程度抑えても、右フロアフレーム１２の変形を防止することができる。
【００３７】
ここで、このような不均一な荷重は、必ずしも右フロアフレーム１２にかかるわけではなく、左フロアフレーム１１にかかる可能性があるが、その場合にも、大きな荷重Ｆを右フロアフレーム１１，１２およびその間のフロアパネル１５と波板３０とに分散させて負担することができる。
【００３８】
したがって、左フロアフレーム１１の強度をある程度抑えても、左フロアフレーム１１の変形を防止することができる。
このように、左右のフロアフレーム１１，１２の強度を抑えることができるので、左右のフレーム１１，１２の強度を保ちつつ、重量の増加を抑制することができる。
【００３９】
次に、第１実施形態の第１〜第４変形例を図６〜図９に基づいて説明する。
図６は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第１変形例を示す断面図である。
第１変形例の車両フロア構造６０は、波板６１の平坦部６２・・・に凹部６３・・・を形成した点で車両フロア構造１０と異なるだけで、その他の構成は車両フロア構造１０と同じである。
【００４０】
第１変形例の車両フロア構造６０によれば、車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。加えて、第１変形例によれば、波板６１の平坦部６２・・・に凹部６３・・・を形成することで、車両のサイズなどに合わせて波板６１の強度を好適な状態により一層容易に調整することが可能になる。
【００４１】
図７は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第２変形例を示す断面図である。
第２変形例の車両フロア構造６５は、波板６６の平坦部６７・・・に湾曲状凹部６８・・・を形成した点で車両フロア構造１０と異なるだけで、その他の構成は車両フロア構造１０と同じである。
【００４２】
第２変形例の車両フロア構造６５によれば、車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。加えて、第２変形例によれば、波板６６の平坦部６７・・・に湾曲状凹部６８・・・を形成することで、車両のサイズなどに合わせて波板６１の強度を好適な状態により一層容易に調整することが可能になる。
【００４３】
図８は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第３変形例を示す断面図である。
第３変形例の車両フロア構造７０は、車両フロア構造１０の構成から左右の補強板４３，４５を除去して、左フロアフレーム１１の外側上端１１ｂをフロアパネル１５に結合するとともに、右フロアフレーム１２の外側上端１２ｂをフロアパネル１５に結合した点で車両フロア構造１０と異なるだけで、その他の構成は車両フロア構造１０と同じである。
【００４４】
第３変形例の車両フロア構造７０によれば、車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。加えて、第３変形例によれば、車両フロア構造１０の構成から左右の補強板４３，４５を除去することで部品点数を減らすことができる。
これにより、構成の簡素化を図ることができるとともに、組付け工程の簡素化を図ることができる。
【００４５】
図９は本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第４変形例を示す断面図である。
第４変形例の車両フロア構造７５は、車両フロア構造１０の左右のフロアフレーム１１，１２、波板３０および左右の補強部材４３，４５（図４参照）を一体にまとめた床下部材７６を使用した点で車両フロア構造１０と異なるだけで、その他の構成は車両フロア構造１０と同じである。
【００４６】
第４変形例の車両フロア構造７５によれば、車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。加えて、第４変形例によれば、構成部材を減らすことができるので、構成の簡素化を図ることができるとともに、組付け工程の簡素化を図ることができる。
【００４７】
次に、第２〜５実施形態を図１０〜図１７に基づいて説明する。なお、第２〜５実施形態において第１実施形態と同一部材については同一符号を付して説明を省略する。
図１０は本発明に係る車両フロア構造（第２実施形態）の要部を示す斜視図である。
第２実施形態の車両フロア構造８０は、第１クロスメンバ２１を断面略Ｕ字状に形成し、この第１クロスメンバ２１に波板８１の前端８２を取付ブラケット８３を介して結合し、第１クロスメンバ２１の上部（前後の平坦片）４６，４７および波板８１の上側稜線部８４・・・にフロアパネル１５を結合したものである。
【００４８】
この波板８１の前端８２を第１クロスメンバ２１に結合する構成は、波板８１の後端を第２クロスメンバ２２（図１参照）に結合する構成と同一であり、波板８１の後端を第２クロスメンバ２２に結合する構成についての説明は省略する。
【００４９】
図１１は本発明に係る車両フロア構造（第２実施形態）の要部を示す分解斜視図であり、第１クロスメンバ２１、取付ブラケット８３および波板８１を示す。
波板８１は、車体の前後方向に延びる凸条部８５・・・を一定間隔をおいて形成することで、凸状部８５・・・と平坦部８６・・・とで波状に形成することで強度を高めた部材である。
凸条部８５は、上面（以下、「上側稜線部」という）８４および左右の側壁８７，８８からなる。
【００５０】
取付ブラケット８３は、左右のフロアフレーム１１，１２（図１参照）に掛け渡した帯状の部材で、波板８１の平坦部８６・・・に対応する部位に平面部９０・・・を備え、波板８１の上側稜線部８４・・・に対応する位置に突起９１・・・を備え、平面部９０・・・から前方に延出した段部９２・・・を備える。
【００５１】
突起９１は、第１クロスメンバ２１の後壁面５０に当接可能な前壁９４と、波板８１の左右の側壁８７，８８に当接可能な左右壁９５，９６と、波板８１の上側稜線部８４に当接可能な上面９７とで形成した部材である。
段部９２は、第１クロスメンバ２１の底面４８に当接可能な部材である（図１０も参照）。
【００５２】
よって、波板８１の上側稜線部８４および左右の側壁８７，８８を突起９１の上面９７および左右壁９５，９６に当接するとともに、波板８１の平坦部８６を平面部９０に当接することにより、波板８１の前端８２に取付ブラケット８３を適合させることができる。
加えて、突起９１の前壁９４を第１クロスメンバ２１の後壁面５０に当接するとともに、段部９２を第１クロスメンバ２１の底面４８に当接することにより、取付ブラケット８３を第１クロスメンバ２１に適合させることができる。
【００５３】
図１２（ａ）は図１０の１２ａ−１２ａ線断面図、図１２（ｂ）は図１０の１２ｂ−１２ｂ線断面図である。
（ａ）に示すように、第１クロスメンバ２１の前後の平坦片４６，４７にフロアパネル１５を、例えばスポット溶接で結合し、波板８１の平坦部８６を取付ブラケット８３の平坦面９０に、例えばスポット溶接で結合し、取付ブラケット８３の段部９２を第１クロスメンバ２１の底面４８に、例えばスポット溶接で結合する。
【００５４】
（ｂ）に示すように、第１クロスメンバ２１の後壁面５０に取付ブラケット８３の前壁９４を、例えばスポット溶接で結合し、フロアパネル１５に上側稜線部８４を、例えばスポット溶接で結合する。
また、取付ブラケット８３の上面９７を上側稜線部８４に、例えばスポット溶接で結合する。
これにより、波板８１の前端８２を取付ブラケット８３を介して第１クロスメンバ２１に結合することができる。
【００５５】
第２実施形態の車両フロア構造８０によれば、第１実施形態の車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。
加えて、第２実施形態の車両フロア構造８０によれば、取付ブラケット８３を備えることにより、図１１に示すように波板８１の前端８２および後端の形状を簡素化できるので、波板８１の製造容易化を図り、コスト低減を図ることができる。
【００５６】
図１３は本発明に係る車両フロア構造（第３実施形態）の要部を示す斜視図である。
第３実施形態の車両フロア構造１００は、第１クロスメンバ１０１を断面略Ｌ字状に形成し、この第１クロスメンバ１０１に波板１０２の前端１０３を取付ブラケット１０４を介して結合し、第１クロスメンバ１０１の上部（前平坦片）１０６、取付ブラケット１０４の上片１０７および波板１０２の上側稜線部１０８・・・にフロアパネル１５を結合したものである。
【００５７】
この波板１０２の前端１０３を第１クロスメンバ１０１に結合する構成は、波板１０２の後端を第２クロスメンバに結合する構成と同一であり、波板１０２の後端を第２クロスメンバに結合する構成についての説明は省略する。
【００５８】
図１４は本発明に係る車両フロア構造（第３実施形態）の要部を示す分解斜視図であり、第１クロスメンバ１０１、取付ブラケット１０４および波板１０２を示す。
波板１０２は、車体の前後方向に延びる凸条部１１０・・・を一定間隔をおいて形成することで、凸状部１１０・・・と平坦部１１１・・・とで波状に形成することで強度を高めた部材である。
凸条部１１０は、上面（以下、「上側稜線部」という）１０８および左右の側壁１１２，１１３からなる。
平坦部１１１には、その中央に低凸部１１４を凸条部１１０に沿わせて備える。
【００５９】
第１クロスメンバ１０１は、車体の横方向に延びた底面１１６と、底面１１６の前端に立てた前壁面１１７と、前壁面１１７の上端に形成した前平坦片１０６とから断面略Ｌ字形に形成した部材であり、波板１０２の上側稜線部１０８・・・に対応する位置に突起１１８・・・を備える。
【００６０】
突起１１８は、前壁面１１７に対向するように立ち上げた前壁１２０と、波板１０２の左右の側壁１１２，１１３に当接可能な左右壁１２１，１２２と、波板１０２の上側稜線部１０８に当接可能な上面１２３とで形成した部材である。
前壁１２０の略中央に開口部１２０ａを形成する。このように、前壁１２０に開口部１２０ａを形成することで、第１クロスメンバ１０１の軽量化を図ることができ、また、取付ブラケット１０４の上片１０７とフロアパネル１５の、例えばスポット溶接による結合を容易に行うことができる。
【００６１】
取付ブラケット１０４は、左右のフロアフレーム１１，１２（図１参照）に掛け渡した帯状の部材で、第１クロスメンバ１０１の底面１１６に当接する下片１２４と、下片１２４の後端から上方に立ち上げた壁面１２５と、壁面１２５から後方に延ばした上片１０７とから断面略クランク形に形成した部材である。
【００６２】
第１クロスメンバ１０１、波板１０２および取付ブラケット１０４を上述したように形成することで、第１クロスメンバ１０１の底面１１６に取付ブラケット１０４の下片１２４を当接することができる。
また、波板１０２の上側稜線部１０８および左右の側壁１１２，１１３を突起１１８の上面１２３および左右壁１２１，１２２に当接するとともに、波板１０２の平坦部１１１を第１クロスメンバ１０１の底面１１６に当接することができる。
加えて、第１クロスメンバ１０１の前平坦片１０６、取付ブラケット１０４の上片１０７、波板１０２の上側稜線部１０８をフロアパネル１５（図１３参照）に当接することができる。
【００６３】
図１５（ａ）は図１３の１５ａ−１５ａ線断面図、図１５（ｂ）は図１３の１５ｂ−１５ｂ線断面図である。
（ａ）に示すように、第１クロスメンバ１０１の底面１１６に取付ブラケット１０４の下片１２４および波板１０２の平坦部１１１をそれぞれ、例えばスポット溶接で結合する。さらに、第１クロスメンバ１０１の前平坦片１０６および取付ブラケット８３の上片１０７にフロアパネル１５をそれぞれ、例えばスポット溶接で結合する。
【００６４】
（ｂ）に示すように、取付ブラケット１０４の上面１２３を波板１０２の上側稜線部１０８に、例えばスポット溶接で結合し、上側稜線部１０８にフロアパネル１５を、例えばスポット溶接で結合する。
これにより、波板１０２の前端１０３を取付ブラケット１０４を介して第１クロスメンバ１０１に結合することができる。
【００６５】
第３実施形態の車両フロア構造１００によれば、第１実施形態の車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。
加えて、第３実施形態の車両フロア構造１００によれば、取付ブラケット１０４を備えることにより、図１４に示すように波板１０２の前端１０３および後端の形状を簡素化できるので、波板１０２の製造容易化を図り、コスト低減を図ることができる。
また、波板１０２の平坦部１１１に低凸部１１４を形成することで、波板１０２の強度をより一層高めることができる。
【００６６】
図１６は本発明に係る車両フロア構造（第４実施形態）を示す平面図である。
車両フロア構造１３０は、第１実施形態の車両フロア構造１０と同様に、左右のフロアフレーム１１，１２および第１、第２のクロスメンバ２１，２２で形成した略矩形状の空間２８に、波状に形成した波板３０を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、この波板３０の左右側部３１，３２をそれぞれ左右のフロアフレーム１１，１２に結合するとともに、前後端部３３，３４をそれぞれ第１，第２のクロスメンバ２１，２２に結合し、左サイドシル４０、左フロアフレーム１１、第１クロスメンバ２１および第２クロスメンバ２２で形成した略矩形状の空間４２に左補強板４３を配置し、右サイドシル４１、右フロアフレーム１２、第１クロスメンバ２１および第２クロスメンバ２２で形成した略矩形状の空間４４に右補強板４５を配置したものである。
【００６７】
さらに、車両フロア構造１３０は、左右のフロアフレーム１１，１２および第２、第４のクロスメンバ２２，２４で形成した略矩形状の空間１３１に、波状に形成した波板１３２を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、この波板１３２の左右側部１３３，１３４をそれぞれ左右のフロアフレーム１１，１２に結合するとともに、前後端部１３５，１３６をそれぞれ第２，第４のクロスメンバ２２，２４に結合し、左サイドシル４０、左フロアフレーム１１、第２クロスメンバ２２および第４クロスメンバ２４で形成した略矩形状の空間１３８に左補強板１３９を配置し、右サイドシル４１、右フロアフレーム１２、第２クロスメンバ２２および第４クロスメンバ２４で形成した略矩形状の空間１４０に右補強板１４１を配置したものである。
【００６８】
加えて、車両フロア構造１３０は、左右のフロアフレーム１１，１２および第４、第５のクロスメンバ２４，２５で形成した略矩形状の空間１４３に、波状に形成した波板１４４を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置し、この波板１４４の左右側部１４５，１４６をそれぞれ左右のフロアフレーム１１，１２に結合するとともに、前後端部１４７，１４８をそれぞれ第４，第５のクロスメンバ２４，２５に結合し、フロアパネル１５の前後端１６，１７を第１、第５のクロスメンバ２１，２５にそれぞれ結合し、フロアパネル１５の左右端１８，１９を左右のサイドシル４０，４１にそれぞれ結合したものである。
【００６９】
第４実施形態の車両フロア構造１３０は、第１実施形態の車両フロア構造１０と同様に、左右のフロアフレーム１１，１２および第１、第２のクロスメンバ２１，２２で形成した空間２８に波板３０を設け、さらに左右のフロアフレーム１１，１２および第２、第４のクロスメンバ２２，２４で形成した空間１３１に波板１３２を設けるとともに、左右のフロアフレーム１１，１２および第４、第５のクロスメンバ２４，２５で形成した空間１４３に波板１４４設けた。
【００７０】
よって、第４実施形態の車両フロア構造１３０によれば、第１実施形態の車両フロア構造１０よりさらに剛性を高めることができる。
これにより、車両フロア構造１３０の右フロアフレーム１２にかかった大きな荷重Ｆをより一層効果的に分散させて、左右のフロアフレーム１１，１２およびその間のフロアパネル１５と波板３０，１３２，１４４とで負担することができる。
【００７１】
したがって、右フロアフレーム１２の強度をある程度抑えても、右フロアフレーム１２の変形を防止することができる。
これにより、第４実施形態の車両フロア構造１３０によれば、第１実施形態の車両フロア構造１０と同様、あるいはそれ以上の効果を得ることができる。
【００７２】
図１７は本発明に係る車両フロア構造（第５実施形態）を示す断面図である。
車両フロア構造１５０は、フロアパネル１５１の上方に左右のフロアフレーム１５２，１５３、第１〜第７のクロスメンバ（図示せず）および波板１５４を、その下側稜線部（稜線部）１５６・・・が車体前後方向に向くようにフロアパネル１５１に載置したものである。
【００７３】
ここで、フロアパネル１５１は、第１実施形態のフロアパネル１５を上下反転させた部材であり、左右のフロアフレーム１５２，１５３は、第１実施形態の左右のフロアフレーム１１，１２を上下反転させた部材である。
また、第１〜第７のクロスメンバ（図示せず）は、第１実施形態の第１〜第７のクロスメンバ２１〜２７（図１参照）を上下反転させた部材であり、波板１５４は、波板３０を上下反転させた部材である。
【００７４】
車両フロア構造１５０は、左右のフロアフレーム１５２，１５３間の空間１５５に波板１５４を配置し、この波板１５４の下側稜線部１５６・・・をフロアパネル１５１に、例えばスポット溶接で結合する。
波板１５４の左右側部１５７，１５８の下側稜線部１５６・・・をフロアパネル１５１に結合する際に、左右側部１５７，１５８の下側稜線部１５６・・・にそれぞれ左右のフロアフレーム１５２，１５３の内側下端１５２ａ，１５３ａを結合する。
【００７５】
また、左フロアフレーム１５２と左サイドシル４０との間の空間１６０に左補強板１６１を配置し、この左補強板１６１の内側下端１６１ａをフロアパネル１５１に、例えばスポット溶接で結合し、かつ左補強板１６１の外側端１６１ｂを左サイドシル４０に、例えばスポット溶接で結合する。
左補強板１６１の内側下端１６１ａをフロアパネル１５１に結合する際に、左補強板１６１の内側下端１６１ａに左フロアフレーム１５２の外側下端１５２ｂを結合する。
左補強板１６１は、略く字形に折り曲げることで強度を高めた部材である。
【００７６】
さらに、右フロアフレーム１５３と右サイドシル４１との間の空間１６２に右補強板１６３を配置し、この右補強板１６３の内側下端１６３ａをフロアパネル１５１に、例えばスポット溶接で結合し、かつ右補強板１６３の外側端１６３ｂを右サイドシル４１に、例えばスポット溶接で結合する。
右補強板１６３の内側下端１６３ａをフロアパネル１５１に結合する際に、右補強板１６３の内側下端１６３ａに右フロアフレーム１５３の外側下端１５３ｂを結合する。
右補強板１６３は、略く字形に折り曲げることで強度を高めた部材である。
【００７７】
加えて、フロアパネル１５１の左側部１６４を左サイドシル４０に、一例としてスポット溶接で結合するとともに、フロアパネル１５１の右側部１６５を右サイドシル４１に、一例としてスポット溶接で結合する。
波板１５４は、３個の凸条部１６６・・・を備えるとともに４個の凹部１６７・・・を備える。なお、凸条部１６６の個数や凹部１６７の個数は、これに限るものではなく、任意に設定することで波板１５４の強度を任意に変更することができる。
【００７８】
第５実施形態の車両フロア構造１５０によれば、第１実施形態の車両フロア構造１０と同様の効果を得ることができる。
加えて、第５実施形態の車両フロア構造１５０によれば、次図で説明する効果を得ることもできる。
【００７９】
図１８（ａ），（ｂ）は本発明に係る車両フロア構造（第５実施形態）の作用を説明する図である。
（ａ）において、第５実施形態の車両フロア構造１５０は、前後輪１７０，１７１の車軸近傍で支える構造のため、前後輪１７０，１７１の車軸近傍を支点１７２，１７３にして下方に湾曲変形（想像線１７４で示す）することが考えられる。
【００８０】
（ｂ）において、車両フロア構造１５０の波板１５４は波状に形成した部材であり、平坦なフロアパネル１５１と比較して前後方向の曲げ強度が高い。そこで、第５実施形態の車両フロア構造１５０は、波板１５４を車両の前後方向に向けて、かつフロアパネル１５１の上方に配置した。
【００８１】
よって、車両フロア構造１５０に荷重Ｆ１が矢印の如く作用して、車両フロア構造が湾曲変形（想像線１７４で示す）する場合に、圧縮側に強度の高い波板１５４を設けることで、車両フロア構造１５０の曲げ強度を高くできる。
これにより、第５実施形態の車両フロア構造１５０によれば、左右のフレーム１５２，１５３（図１７参照）の強度を保ちつつ、より一層の軽量化を図ることが可能になる。
【００８２】
なお、前記実施形態で説明した波板３０，６１，６６，８１，１０２，１３２，１４４，１５４の凹凸形状は、これに限るものではなく任意に決めることができる。
【００８３】
【発明の効果】
本発明は上記構成により次の効果を発揮する。
請求項１は、左右のフロアフレームとクロスメンバとで空間を形成し、この空間に波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置した。さらに、波板の左右側部を左右のフロアフレームに結合し、前後端部を一対のクロスメンバに結合し、波板の上側稜線部をフロアパネルに結合した。
【００８４】
よって、左右のフロアフレームとクロスメンバとで形成した空間を波板で塞ぐことができる。さらに、波板を車両前後方向に向けて配置したので、万が一車両がオフセット衝突して、例えば右フロアフレームに大きな荷重が後向きにかかった場合、この大きな荷重を右フロアフレームから波板を介して左フロアフレームに伝えることができる。
これにより、右フロアフレームにかかった大きな荷重を分散させて、左右のフロアフレームおよびその間のフロアパネルと波板とで負担することができる。したがって、右フロアフレームの強度をある程度抑えても、右フロアフレームの変形を防止することができる。
【００８５】
ここで、このような不均一な荷重は、必ずしも右フロアフレームにかかるわけではなく、左フロアフレームにかかる可能性があるが、その場合にも、大きな荷重を右フロアフレームおよびその間のフロアパネル１５と波板３０とに分散させて負担することができる。したがって、左フロアフレームの強度をある程度抑えても、左フロアフレームの変形を防止することができる。
このように、左右のフロアフレームの強度を抑えることができるので、左右のフレームの強度を保ちつつ、重量の増加を抑制することができる。
【００８６】
請求項２は、左右のフロアフレームとクロスメンバとで空間を形成し、この空間に波板を、その稜線部が車体前後方向に向くように配置した。さらに、波板の左右側部を左右のフロアフレームに結合し、前後端部を一対のクロスメンバに結合し、波板の下側稜線部をフロアパネルに結合した。これにより、請求項１と同様の効果を得ることができる。
【００８７】
また、波板を前後方向に向け、かつフロアパネルの上方に配置することにした。波板はフロアパネルと比較して前後方向の曲げ強度が高いので、強度の高い波板をフロアパネルの上方に配置することで、圧縮側に強度の高い部材を配置することができる。
これにより、車両フロア構造の曲げ強度を高くすることができるので、左右のフレームの強度を保ちつつ、重量の増加をより一層抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）を示す平面図
【図２】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の要部を示す斜視図
【図３】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の要部を示す分解斜視図
【図４】図１の４−４線断面図
【図５】（ａ）は図２の５ａ−５ａ線断面図、（ｂ）は図２の５ｂ−５ｂ線断面図図２の断面図
【図６】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第１変形例を示す断面図
【図７】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第２変形例を示す断面図
【図８】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第３変形例を示す断面図
【図９】本発明に係る車両フロア構造（第１実施形態）の第４変形例を示す断面図
【図１０】本発明に係る車両フロア構造（第２実施形態）の要部を示す斜視図
【図１１】本発明に係る車両フロア構造（第２実施形態）の要部を示す分解斜視図
【図１２】（ａ）は図１０の１２ａ−１２ａ線断面図、（ｂ）は図１０の１２ｂ−１２ｂ線断面図
【図１３】本発明に係る車両フロア構造（第３実施形態）の要部を示す斜視図
【図１４】本発明に係る車両フロア構造（第３実施形態）の要部を示す分解斜視図
【図１５】（ａ）は図１３の１５ａ−１５ａ線断面図、（ｂ）は図１３の１５ｂ−１５ｂ線断面図
【図１６】本発明に係る車両フロア構造（第４実施形態）を示す平面図
【図１７】本発明に係る車両フロア構造（第５実施形態）を示す断面図
【図１８】本発明に係る車両フロア構造（第５実施形態）の作用を説明する図
【図１９】従来の車両フロア構造を示す平面図
【図２０】従来の車両フロア構造を説明する図
【符号の説明】
１０，６０，６５，７０，７５，８０，１００，１３０，１５０…車両フロア構造、１１，１５２…左フロアフレーム、１２，１５３…右フロアフレーム、１５，１５１…フロアパネル、２１，１０１…第１クロスメンバ（クロスメンバ）、２２…第２クロスメンバ（クロスメンバ）、２８，１３１，１４３，１５５…空間、３０，６１，６６，８１，１０２，１３２，１４４，１５４…波板、３５，８４，１０８…上側稜線部（稜線部）、８３，１０４…取付ブラケット、１５６…下側稜線部（稜線部）。
【図１】
2004168252.tif 000003
【図２】
2004168252.tif 000004
【図３】
2004168252.tif 000005
【図４】
2004168252.tif 000006
【図５】
2004168252.tif 000007
【図６】
2004168252.tif 000008
【図７】
2004168252.tif 000009
【図８】
2004168252.tif 000010
【図９】
2004168252.tif 000011
【図１０】
2004168252.tif 000012
【図１１】
2004168252.tif 000013
【図１２】
2004168252.tif 000014
【図１３】
2004168252.tif 000015
【図１４】
2004168252.tif 000016
【図１５】
2004168252.tif 000017
【図１６】
2004168252.tif 000018
【図１７】
2004168252.tif 000019
【図１８】
2004168252.tif 000020
【図１９】
2004168252.tif 000021
【図２０】
2004168252.tif 000022