(57)【要約】【課題】機器本体からユニットを引き出す構成を有する装置に置いて、機器本体とユニットを結ぶハーネスの配回しを、安全に行うための、単純な構成のハーネスガイドを提供する。【解決手段】基体１０は、長辺部分を有する２枚の板状の上下基板１１を所定の間隔を空けて対向させ、長辺部分の一方を長方形の後壁１２で接続し、ハーネスの収容空間を形成する。上下基板の長手方向両端部には係合突起１３と係合穴１４がそれぞれ配置され、一方の上下基板１１の係合突起１３と他方の上下基板１１の係合穴１４とが同軸になるよう、且つ係合突起が外側に向くよう配置されている。基体１０は、後壁１２の長方形の中心を通る仮想線Ｚに関し線対称に構成されている。１つの基体１０の係合穴１４に他の基体１０の係合突起１３を内側から貫入させることで、２個の基体は連結され、同様にして複数の基体が連結できる。【選択図】　図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
機器本体に組み込まれ、該機器の機能を分担する各ユニット、もしくはそれらユニットを纏めた総合ユニットが、前記機器本体から引き出すことが可能であり、前記機器本体側と前記各ユニット側もしくは前記総合ユニット側がハーネスで接続されている装置において、
前記ハーネスの保護、配回しレールとして複数の同形状の基体を連結して使用することを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２】
請求項１に記載のハーネスガイドにおいて、前記各ユニットが前記総合ユニットから引き出すことが可能であり、前記総合ユニット側と前記各ユニット側がハーネスで接続されている装置において、
前記ハーネスの保護、配回しレールとして複数の同形状の基体を連結して使用することを特徴とするハーネスガイド
【請求項３】
請求項１または２に記載のハーネスガイドにおいて、前記基体の材質が合成樹脂でできていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記基体の一部にハーネスの外れ等を防止するための保持機能が備え付けてあることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、２つの基体を組み合わせて複合基体とすることで、１つの基体として機能させることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項６】
請求項５に記載のハーネスガイドにおいて、前記複合基体は、２つの基体の組み合わせの位置によって、組み合わせた後の該複合基体の全長を調整できることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項７】
請求項５または６に記載のハーネスガイドにおいて、前記基体単体と組み合わせによってできた前記複合基体とを混在して使用することを特徴とするハーネスガイド。
【請求項８】
請求項７に記載のハーネスガイドにおいて、ハーネスを複数の系統に分けて複数の前記基体、もしくは、複合基体に配回すことを特徴とするハーネスガイド。
【請求項９】
一端の近傍に係合突起、他端の近傍に係合穴を有する長辺部分を有する、２枚の同型の板状の上下基板を、互いに対向する位置に置いて、所定の間隔を空けて後壁で接続し、一方の上下基板の前記係合突起と他方の上下基板の前記係合穴が同軸で、且つ、双方の前記係合突起が互いに外側に向くように構成されたことを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１０】
請求項９に記載のハーネスガイドにおいて、前記２枚の上下基板の両方の平面端部はそれぞれ円弧状に形成されていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１１】
請求項９または１０に記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁の垂直端部は、板厚方向の断面が円弧状に形成されていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１２】
請求項９ないし１１のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁は前記２枚の上下基板に挟まれていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１３】
請求項９ないし１１のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁は、前記２枚の上下基板の長手方向側端に、後壁の前面側上下端部が接続された構成となっていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１４】
請求項９ないし１３のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記上下基板の厚さ方向の上下の端部の少なくとも内側を全周に亘って面取りを施すか、もしくは、円弧形状に構成することを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１５】
請求項９ないし１４のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記上下基板の長手方向に関し、前記係合突起と前記係合穴の中間部で、前記係合突起の有る面の側が低くなるような、前記上下基板の板厚にほぼ等しい段差を有することを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１６】
請求項１５に記載のハーネスガイドにおいて、前記段差は前記上下基板の長手方向のほぼ中央にあることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１７】
請求項１５に記載のハーネスガイドにおいて、前記段差は前記上下基板の長手方向の一方の端部から、該上下基板の幅にほぼ等しい距離だけ離れた位置に設けられ、上下２枚の上下基板の段差は上下関係を一致させてあることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１８】
請求項１５に記載のハーネスガイドにおいて、前記段差は前記上下基板の長手方向の前記係合穴の有る側の端部から、該上下基板の幅にほぼ等しい距離だけ離れた位置に設けられていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項１９】
請求項９ないし１８のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係合突起は、上部が下部より大径の逆円錐台形であり、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係合穴は前記２枚の上下基板の対向する内側が大径側で、且つ、前記係合突起とほぼ同じ大きさの円錐台状の穴であることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２０】
請求項９ないし１８のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係合突起は、高さ方向の中央部が最小径で、基部、及び、頂部はそれより大径の同径とされ、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係合穴は深さ方向の中央部が、前記係合突起の最小径よりやや大きい最小径で、上下の面に接する部分の径は、前記係合突起の上部が貫入しうる大きさの径を有する穴であることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２１】
請求項９ないし２０のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記上下基板の長手方向の、前記後壁と反対の側の端面に、対向する上下基板に向けて垂下片を設けたことを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２２】
請求項２１に記載のハーネスガイドにおいて、前記垂下片の先端部を円弧状としたことを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２３】
請求項９ないし２２のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁の裏面に係止突起を、前記後壁に係止穴をそれぞれ設けたことを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２４】
請求項２３に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止穴が複数設けられていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２５】
請求項２３または２４に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起と前記係止穴とが、前記後壁の長手方向の中心線に沿って同一列に配置されていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２６】
請求項２３または２４に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起と前記係止穴とが、前記後壁の長手方向の中心線を挟んで互いに反対側に、等距離離れた位置に配置されていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２７】
請求項２３ないし２６のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は頂部が前記後壁と平行な面を持ち、前記後壁の端部のうち、近い方、もしくは、遠い方の端部に向けて突起自身の高さとほぼ同じくらいの長さで延びて係止部を構成し、前記後壁の面から該係止部の内側までの高さは、前記後壁の厚さにほぼ等しく若干それより大きめに設定してあり、前記係止穴は前記係止突起の頂部が緩やかに貫入できる大きさに設定されていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２８】
請求項２７に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止部先端が前記後壁の方向に折れ曲がり部を有し、前記係止穴は、前記係止突起と組み合わされるべき部分の断面形状外側が、前記係止突起の断面形状の内側とほぼ同形に形成されていることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項２９】
請求項２３ないし２６のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は頂部側から見た形状が円形であり、前記係止穴も円形であることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項３０】
請求項２９に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は逆円錐台形であり、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係止穴は前記後壁の前面側が大径側で、且つ、前記係止突起とほぼ同じ大きさの円錐台状の穴であることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項３１】
請求項２９に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は高さ方向の中央部が最小径で、基部、及び、頂部はそれより大径の同径とされ、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係止穴は深さ方向の中央部が、前記係止突起の最小径よりやや大きい最小径で、上下の面に接する部分の径は、前記係合突起の上部が貫入しうる大きさの径を有する穴であることを特徴とするハーネスガイド。
【請求項３２】
請求項１ないし３１のいずれか１つに記載のハーネスガイドを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、プリンタ、複写機、ＦＡＸ、自動車ラジオ等、機器の内部にユニット単位の引き出し可能部を有する電気機器、及び画像形成装置に関する
【０００２】
【従来の技術】
画像形成装置を例に取ると、給紙装置により搬送された用紙が、感光体に形成された画像を用紙に転写させる転写装置と、転写された未定着画像を定着する定着装置と、その定着された用紙を排紙する排紙装置と、用紙両面画像形成のための両面搬送装置とが、一体のユニットに納まり機器本体から搬送方向に対して直角に引き出すことが可能な画像形成装置において、画像形成に必要な各装置を一体にして１つのユニットに収め、機器本体から引き出し可能にすることは、画像形成装置でジャムが発生した場合に操作性を向上させるということで有効であるが、ユニットを制御するための本体とユニット間でのハーネス本数が増加し、本体と移動可能なユニットとの信号接続に従来使用されてきたドロワコネクタでは複数のドロワコネクタを使用することになり、本体とユニットとの接続が困難であり、接続不良などの問題を引き起こしていた。
また、ドロワコネクタを使用しない方法として、コシが柔らかく、折り曲げが自在なフラットケーブルの使用が考えられるが、このコネクタはコスト高であった。
【０００３】
そこで、特別なハーネス、コネクタを使用することなく、汎用で安価であるＰＶＣ、ハロゲンフリーハーネスなどを使用してユニット間を接続し、ハーネスを配回す方法が考えられるが、これにはハーネスが折れ曲がりなどの動作をすることによって生じるハーネスの挟み込みなどを防ぐための別途保護部材が必要である。この部材はハーネスの保護と共に屈曲動作なども可能に構成するため、複数の、形状の異なる部品が必要であり、また、使用する機器のスペース、サイズ等の制約により新規に型を起こしていたためコスト高でもあった。
このような問題は画像形成装置に限らず、機器本体からユニットを引き出すような構成を有する装置であれば、同様に抱えている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、本体機器とユニットとの汎用ハーネスによる接続のためのハーネスガイドを、もっとも安価で簡潔な構成で、機器本体とユニットとのハーネス接続を可能にすることが目的である。
エッジ等によるハーネスの損傷を防ぎ、また、ガイド同士の連結部の可動をスムーズにすることが他の目的である。
【０００５】
新たな部品を使用することなく、ハーネスの外れ等を防止することがさらに他の目的である。
屈曲動作に支障をきたさない連結を可能にすることがさらに他の目的である。ハーネス線長に合わせたハーネスガイドが得られるようにすることがさらに他の目的である。
ハーネスガイドを収納するスペース、屈曲回数、ハーネス線長等の要求に対応したハーネスガイドを構成することがさらに他の目的である。
【０００６】
線数の多い場合でもハーネスガイドの屈曲性に支障をきたさないことがさらに他の目的である。
ハーネスに剛性があっても簡単に外れないハーネスガイドを得ることがさらに他の目的である。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本願の請求項１に記載の発明では、機器本体に組み込まれ、該機器の動作に必要な機能を分担する各ユニット、もしくはそれらユニットを纏めた総合ユニットが、前記機器本体から引き出すことが可能であり、前記機器本体側と前記各ユニット側もしくは前記総合ユニット側がハーネスで接続されている装置において、
前記ハーネスの保護、配回しレールとして複数の同形状の基体を連結して使用することを特徴とする。
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載のハーネスガイドにおいて、前記各ユニットが前記総合ユニットから引き出すことが可能であり、前記総合ユニット側と前記各ユニット側がハーネスで接続されている装置において、
前記ハーネスの保護、配回しレールとして複数の同形状の基体を連結して使用することを特徴とする
【０００８】
請求項３に記載の発明では、請求項１または２に記載のハーネスガイドにおいて、基体の材質が合成樹脂でできていることを特徴とする。
請求項４に記載の発明では、請求項１ないし３のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記基体の一部にハーネスの外れ等を防止するための保持機能が備え付けてあることを特徴とする。
【０００９】
請求項５に記載の発明では、請求項１ないし４のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、２つの基体を組み合わせて複合基体とすることで、１つの基体として機能させることを特徴とする。
請求項６に記載の発明では、請求項５に記載のハーネスガイドにおいて、前記複合基体は、２つの基体の組み合わせの位置によって、組み合わせた後の複合基体の全長を調整できることを特徴とする。
【００１０】
請求項７に記載の発明では、請求項５または６に記載のハーネスガイドにおいて、前記基体単体と組み合わせによってできた前記複合基体とを混在して使用することを特徴とする。
請求項８に記載の発明では、請求項７に記載のハーネスガイドにおいて、ハーネスを複数の系統に分けて前記基体に配回すことを特徴とする。
【００１１】
請求項９に記載の発明では、一端の近傍に係合突起、他端の近傍に係合穴を有する、長辺部分を有する２枚の同型の板状の上下基板を、互いに対向する位置に置いて、所定の間隔を空けて後壁で接続し、一方の上下基板の前記係合突起と他方の上下基板の前記係合穴が同軸で、且つ、双方の前記係合突起が互いに外側に向くように構成されたことを特徴とする。
請求項１０に記載の発明では、請求項９に記載のハーネスガイドにおいて、前記２枚の上下基板の両方の平面端部はそれぞれ円弧状に形成されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項１１に記載の発明では、請求項９または１０に記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁の垂直端部は、板厚方向の断面が円弧状に形成されていることを特徴とする。
請求項１２に記載の発明では、請求項９ないし１１のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁は前記２枚の上下基板に挟まれていることを特徴とする。
【００１３】
請求項１３に記載の発明では、請求項９ないし１１のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁は前記２枚の上下基板の長手方向側端に、後壁の前面側上下端部が接続された構成となっていることを特徴とする。
請求項１４に記載の発明では、請求項９ないし１３のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記上下基板の厚さ方向の上下の端部の少なくとも内側を全周に亘って面取りを施すか、もしくは、円弧形状に構成することを特徴とする。
【００１４】
請求項１５に記載の発明では、請求項９ないし１４のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記上下基板の長手方向に関し、前記係合突起と前記係合穴の中間部で、前記係合突起の有る面の側が低くなるような、前記上下基板の板厚にほぼ等しい段差を有することを特徴とする。
請求項１６に記載の発明では、請求項１５に記載のハーネスガイドにおいて、前記段差は前記上下基板の長手方向のほぼ中央にあることを特徴とする。
【００１５】
請求項１７に記載の発明では、請求項１５に記載のハーネスガイドにおいて、前記段差は前記上下基板の長手方向の一方の端部から、該上下基板の幅にほぼ等しい距離だけ離れた位置に設けられ、上下２枚の上下基板の段差は上下関係を一致させてあることを特徴とする。
請求項１８に記載の発明では、請求項１５に記載のハーネスガイドにおいて、前記段差は前記上下基板の長手方向の前記係合穴の有る側の端部から、該上下基板の幅にほぼ等しい距離だけ離れた位置に設けられていることを特徴とする。
【００１６】
請求項１９に記載の発明では、請求項９ないし１８のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係合突起は、上部が下部より大径の逆円錐台形であり、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係合穴は前記２枚の上下基板の対向する内側が大径側で、且つ、前記係合突起とほぼ同じ大きさ円錐台状の穴であることを特徴とする。
請求項２０に記載の発明では、請求項９ないし１８のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係合突起は、高さ方向の中央部が最小径で、基部、及び、頂部はそれより大径の同径とされ、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係合穴は深さ方向の中央部が、前記係合突起の最小径よりやや大きい最小径で、上下の面に接する部分の径は、前記係合突起の上部が貫入しうる大きさの径を有する穴であることを特徴とする。
【００１７】
請求項２１に記載の発明では、請求項９ないし２０のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記上下基板の長手方向の、前記後壁と反対の側の端面に、対向する上下基板に向けて垂下片を設けたことを特徴とする。
請求項２２に記載の発明では、請求項２１に記載のハーネスガイドにおいて、前記垂下片の先端部を円弧状としたことを特徴とする。
【００１８】
請求項２３に記載の発明では、請求項９ないし２２のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記後壁の裏面に係止突起を、前記後壁に係止穴をそれぞれ設けたことを特徴とする。
請求項２４に記載の発明では、請求項２３に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止穴が複数設けられていることを特徴とする。
【００１９】
請求項２５に記載の発明では、請求項２３または２４に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起と前記係止穴とが、前記後壁の長手方向の中心線に沿って同一列に配置されていることを特徴とする。
請求項２６に記載の発明では、請求項２３または２４に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起と前記係止穴とが、前記後壁の長手方向の中心線を挟んで互いに反対側に、等距離離れた位置に配置されていることを特徴とする。
【００２０】
請求項２７に記載の発明では、請求項２３ないし２６のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は頂部が前記後壁と平行な面を持ち、前記後壁の端部のうち、近い方、もしくは、遠い方の端部に向けて突起自身の高さとほぼ同じくらいの長さで延びて係止部を構成し、前記後壁の面から該係止部の内側までの高さは、前記後壁の厚さにほぼ等しく若干それより大きめに設定してあり、前記係止穴は前記係止突起の頂部が緩やかに貫入できる大きさに設定されていることを特徴とする。
請求項２８に記載の発明では、請求項２７に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止部先端が前記後壁の方向に折れ曲がり部を有し、前記係止穴は、前記係止突起と組み合わされるべき部分の断面形状外側が、前記係止突起の断面形状の内側とほぼ同形に形成されていることを特徴とする。
【００２１】
請求項２９に記載の発明では、請求項２３ないし２６のいずれか１つに記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は頂部側から見た形状が円形であり、前記係止穴も円形であることを特徴とする。
請求項３０に記載の発明では、請求項２９に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は逆円錐台形であり、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係止穴は前記後壁の前面側が大径側で、且つ、前記係止突起とほぼ同じ大きさの円錐台状の穴であることを特徴とする。
【００２２】
請求項３１に記載の発明では、請求項２９に記載のハーネスガイドにおいて、前記係止突起は高さ方向の中央部が最小径で、基部、及び、頂部はそれより大径の同径とされ、且つ、上面からその高さの２分の１またはそれ以上の深さの摺り割りが施され、前記係止穴は深さ方向の中央部が、前記係止突起の最小径よりやや大きい最小径で、上下の面に接する部分の径は、前記係合突起の上部が貫入しうる大きさの径を有する穴であることを特徴とする。
請求項３２に記載の発明では、請求項１ないし３１のいずれか１つに記載のハーネスガイドを備えた画像形成装置を特徴とする。
【００２３】
【作用】
請求項１、または２記載の発明によれば、ユニットあるいは総合ユニットを有する機器からメンテナンス等のためユニットあるいは総合ユニットを引き出す際、ハーネスは複数の同形状の基体を連結したハーネスガイドに配回され、保護されて屈曲する。
請求項４記載の発明によれば、ユニットの引き出しに際して、ハーネスガイドに納められたハーネスが外れないで屈曲する。
【００２４】
請求項５ないし８記載の発明によれば、線数が多いハーネスの場合、２つの系統にハーネスを分けて配回すことができ、複数に分かれたハーネスのそれぞれの長さの違いがある場合にも２つの基体の組み合わせをずらせてたるみを吸収できる。
【００２５】
請求項９ないし３１に記載の発明によれば、ハーネスを傷めることなく、しかも他の構造材に引っかかることなく、安定したハーネスガイドを提供することができる。
【００２６】
【実施の形態】
図１は本発明を適用し得る機器の一例としての画像形成装置の、本体側の大部分を省略した図である。
図１において、符号１は総合ユニット、２は各種搬送ローラ、３は転写ベルトユニット、４は定着ユニット、５は両面ユニット、６はスライドレールをそれぞれ示す。
複写用紙が給紙されてから画像を転写、定着、排紙されるまでに必要な機能である各種搬送ローラー２、転写ベルトユニット３、定着ユニット４、両面ユニット５等の個別ユニットは、それら全体が１つの総合ユニット１として纏められている。総合ユニット１は、図示を省略した装置本体の左右に取りつけられたスライドレール６で、装置本体から引き出し可能になっている。
【００２７】
図２は機器本体とユニットとのハーネス接続状態を示す概念図である。
図において、符号１５はハーネスを示す。
機器本体と総合ユニット１は、同図に示すようにハーネス１５で電気的に接続されている。総合ユニット１の引き出される距離に対してハーネス１５の線長は十分に余裕があり、総合ユニット１の移動にあわせてハーネス１５は屈曲動作をする。各個別ユニットも総合ユニット１から引き出せるようになっており、この両者の間にも同様なハーネスの関係が存在する。
【００２８】
図３は本発明のハーネスガイドを構成する部材単体の基本構成を示す斜視図である。
図において、符号１０は基体、１１は上下基板、１２は後壁、１３は係合突起、１４は係合穴をそれぞれ示す。以後、説明の都合上、基体に対し後壁のある側をうしろ側として扱う。
後壁１２は前面から見た形が長方形に構成されており、基体１０はその長方形の中心を通り後壁の面に垂直な仮想線Ｚに関し線対称に構成されている。したがって、係合突起１３、及び係合穴１４は上記対称位置にそれぞれ２個ずつ存在する。この形は、上下をひっくり返しても見かけは全く同じであるので、上下の区別は特にしないものとする。基体１個でもハーネスガイドとして使用しうるが、通常は何らかの形で複数の基体を連結して用いる。
【００２９】
上下基板１１もまた上面から見た形状が長方形になるよう構成されている。上下基板１１の長方形の長さは、後壁１２の長方形の長さよりも長く設定されている。上下基板１１の端部は、後壁１２の端部より少なくとも上下基板１１の長方形の幅に等しい距離だけ延びていることが望ましい。
係合突起１３は円柱型に形成され、係合突起１３の中心線が、係合穴１４の円形の中心に一致するような上下関係に配置されている。それぞれの円形の径は、係合突起１３が係合穴１４に遊嵌する大きさに設定されている。係合突起１３及び係合穴１４の、上下基板１１に対する位置は、幅方向はなるべく長方形の幅の中央部が好ましく、また、長手方向はなるべく長方形の端部に近い方が好ましい。それぞれの円形の中心の、長方形端部からの距離は、上下基板１１の長方形の幅の２分の１以下であることが望ましい。また、係合突起１３の高さは、上下基板１１の板厚ｔと同じ程度が望ましいが、板厚ｔより少し高くしても構わない。基体１０はアルミダイカストによって作ることもできるが、後述のように、材質の弾力性を期待する構成もあるので、合成樹脂でつくるほうが取り扱いやすくてよい。
【００３０】
図４はハーネス配回し位置を概念的に示す斜視図である。
図において、符号１５はハーネスを示す。１５ａ、１５ｂは、ハーネスの分岐もしくは合流がある場合の例を示す支線である。これに対し、必要が有れば、符号１５で示す線を本線と称して区別することにする。符号１５Ｙは分岐点もしくは合流点を示す。以後簡略化のため、これらを単に「分岐」ないしは「分岐点」と称する。
【００３１】
図５は他の実施例を示す斜視図である。図３と変わらない部分については同じ符号を付してあるので、説明は省略する。また、説明に関係しない部分については符号を省略する。以後の図面においても同様である。
同図において、符号２０は基体、２１は上下基板をそれぞれ示す。
本実施例は図３の実施例における上下基板１１の長方形の平面端部を円弧状にして上下基板２１としたものである。円弧部２１ａの中心は係合突起１３、係合穴１４のそれぞれの中心と一致させてある。このようにする理由は、後述の使用例において、ハーネスガイドがハーネスあるいはその他の構造体に引っかかるのを軽減させるためである。なお、以後の説明においては、図の簡略化のために、上下基板は長方形のものを用いて説明するが、端部が円弧のものも全く同様に扱えることは明らかである。
【００３２】
図６はさらに他の実施例を示す断面図である。
図６において、符号３０は基体、符号３２は後壁をそれぞれ示す。後壁３２の、上下基板に対し垂直な２カ所の垂直端部３２ａは板厚方向の断面が角部を有さない構成となっている。これは、このハーネスガイドの使用中、ハーネスが後壁部に接触することがあるので、ハーネスを傷つけないようにするためである。したがって、単に角部を面取りするだけでも効果は期待できるが、好ましくは、円弧状に構成する方がよい。なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、角部を有する後壁を用いて説明するが、垂直端部が円弧状の後壁であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００３３】
図７は本発明のさらに他の実施例を説明するための斜視図である。
図において符号４０は基体、４１は上下基板、４２は後壁をそれぞれ示す。図３ないし図６に示した実施例においては、後壁は上下基板の内側に挟まれるように設けられていたが、本実施例では長方形の上下基板４１の長手方向側端に後壁４２の前面側上下端部が接続された構成となっている。このような構成にすることにより、基体としての大きさはあまり変わらないがハーネスの収容断面積が大きくとれるようになる。なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、上下基板の内側に挟まれる後壁を用いて説明するが、本実施例に示す、上下基板の脇に付け足された形の後壁であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００３４】
図８、および、図９は本発明の基体同士を連結する方法を説明するための図である。
図８において、２個の基体１０１、１０２は、基本的に同一の構成のものであるが、説明の便宜上添え字をつけて区別する。一方の基体１０１の係合突起１３１が他方の基体１０２の係合穴１４２に緩く嵌合するように組み合わせる。そのとき、必然的に、一方の基体１０１の係合突起１３１の真上にある係合穴１４１が他方の基体１０２の係合突起１３２と嵌合するようになる。組み合わせた結果は図９のようになる。前述の基体の構成の説明、及び、図からも明らかなように、両方の基体１０１、１０２は、係合突起１３１、１３２が同軸になるように設定されているので、係合突起１３の軸径と係合穴１４の穴径の関係を選べば、係合突起１３１、１３２の共通軸を軸として図の矢印Ａ、あるいは、Ｂの方向に、相対的に回動可能になる。この回動により、本発明のハーネスガイドはユニット出し入れに伴うハーネスの屈曲に柔軟に対応できるようになる。上下基板の角部が後壁に当たらないように後壁の長さを短くするか、上下基板の角部を無くしてある場合は、両者は互いの上下基板がほぼ重なり、上下基板の後壁と対向する端部が相手側の後壁に衝突するところまで、すなわち、およそ１８０度回動可能である。因みに、図７に示した実施例の基体であれば丁度１８０度回動可能になる。
【００３５】
図１０、１１は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
図１０において、符号５０は基体、５１は上下基板をそれぞれ示す。上下基板５１の長手方向の端部のうち、ハーネスと接触する部分５１ａの板厚方向に見て内側の端部を円弧状に形成し、角部をなくした。ハーネスガイドとハーネスとは、ユニット引き出しの都度、ハーネスの屈曲に伴い、互いのこすれが発生するが、角部をなくすことで、ハーネスを傷つけるおそれが無くなる。上記円弧状の面を示す５１ａは上下基板の長手方向端部のみならず、全周に施した方が、ハーネスの屈曲に伴うはみ出しが発生するような場合にも、効果が期待できる。
【００３６】
図１１において符号５０’は基体、符号５１’は上下基板をそれぞれ示す。
図に示すように、上下基板５１’の長手方向の端部を５１ａ’のように板厚方向に見て上下両面の角部をなくして、面取りを施すか、もしくは、円弧形状としてもよい。このようにすることで、ハーネスの屈曲に伴うハーネスガイドの動きによって、ハーネスガイドが他の構造体と接触する場合にも引っかかりの可能性がより少なくなる。角部をなくす部分は、上下基板の長手方向端部に限らず、上下基板全周に施しても良いことは図１０の実施例の場合と同様である。なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、端部の角部を有する上下基板を用いて説明するが、角部をなくした上下基板であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００３７】
図１２、ないし１４は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。同図において、符号６０は基体、６１は上下基板、６２は後壁をそれぞれ示す。この構成においては、上下基板６１は単なる平板ではなく、中間に段差６１Ｓからなる屈曲部を有し、上面、裏面とも２段の階段状になっている。段差６１Ｓは上下基板６１の板厚ｔにほぼ等しくしてあり、係合突起６３のある側が低くなっている。こうすることにより、図のように２個の基体を組み合わせたとき、上下基板の上面も下面もそれぞれほぼ同一平面に高さが揃うことになり、多数の基体を連結して用いるような場合には特に安定したハーネスガイドを構成することができる。この構成の場合、後壁６２は図３の実施例と異なり、長方形ではなくなるが、基本的な役割は全く変わらない。
【００３８】
図１３は段差の位置を変えた実施例である。図において下側の上下基板６１’Ｌの段差６１’ＬＳは係合穴６４の近傍にあり、上側の上下基板６１’Ｕの段差６１’ＵＳは係合突起６３の近傍にある。両段差は上下方向が一致させてある。段差の位置をさらに詳しく述べると、係合突起６３と係合穴６４が嵌合して回動中心となったとき、上下基板の端部が段差部に接触しないように、段差の位置を選んである。このようにすることにより、ハーネスガイドの内側の下面はほぼ平らに構成することができ、ハーネスを痛める心配がより少なくなる。ただし、この構成は図３で示した基体の基本構成である対称性の１つが失われることになる。
【００３９】
図１４はさらに段差の位置を互いに変えた実施例である。この実施例は、図１３に示した実施例の、下側の上下基板６１’Ｌと同じ構成の上下基板６１”を、上下両方の上下基板に適用したものである。この構成によれば、前記対称性も保持されるため、組み付けにおいて、上下の違い等を意識する必要がなく作業性に優れている。また、ハーネスの剛性が高くて波打つような場合は、上側の上下基板にも接触することがあり得るので、上側もほぼ平らに構成される本実施例は、ハーネスにとってより安全なガイドとなる。
なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、段差のない上下基板を用いて説明するが、段差付きの上下基板であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００４０】
図１５、１６は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
図１５において、符号７０は基体、７１は上下基板、７３は係合突起、７４は係合穴をそれぞれ示す。本実施例の係合突起７３の形状は、単なる円柱型ではなく、先端の方が太くなっており、いわゆる円錐台を逆さにした逆円錐台形である。最上面は面取りをしたほうが組み付けのとき有利である。そして、突起の上面側から見たとき十字型の摺り割りが突起の高さの半分、または、それ以上の深さまで入れてある。ただし、摺り割りの形は十字型に限るものではなく、一般に用いられている方法であればどれでも利用しうる。一方、係合穴７４の形状は、上下基板のうち、ハーネスの入る内側から、外側に向けて拡開するような穴になっている。係合穴７４の大きさは、大径側は係合突起７３の最大径にほぼ等しく、小径側は係合突起７３の最小径より少し大きめに設定される。端面は面取りしておく方がよい。
【００４１】
上記構成の係合突起７３と係合穴７４の組合せ方を図１６を用いて説明する。図は本実施例に基づく２個の基体７０１、７０２を組み合わせたときの係合部のみを拡大して示してある。基体７０１の係合突起７３１と、基体７０２の係合穴７４２の位置を合わせて押圧すると、係合突起７３１の面取り部と係合穴７４２の面取り部が合致した後、係合突起７３１の摺り割り部により変形して大径部が縮径して係合穴７４２に貫通し、上下基板７１同士が当接する。係合穴７４２の大径側は係合突起７３１の最大径にほぼ等しくしてあるので、押圧により縮径した係合突起７３１の摺り割り部の変形は部材の持つ弾性力により復原し、係合突起７３１と係合穴７４２の形状がほぼ一致するようになる。この結果、両基体７０１、７０２は係合部を中心として、回動可能になる。しかも、両者を引き離すためには、係合させたときの押圧力にほぼ等しい力を、押圧力とは逆方向にかけなければならないので、ユニットの引き出しに伴うハーネスの屈曲によって簡単に外れるようなことがなくなる。このように、単なる摩擦力で２つの基体を組み合わせ保持させるのではなく、部品の構造的な組み合わせによって、簡単にはずせない状態になっていることを、構造的ロック状態と呼ぶことにする。
【００４２】
図１７ないし２１は本発明のさらに他の実施例を説明するための部分拡大図である。これも構造的ロック状態を得る方法の１つである。
図１７ないし２１において、符号８１は上下基板、８３は係合突起、８４は係合穴をそれぞれ示す。
図１７は係合穴８４の断面、図１８は上面から見た穴の形状をそれぞれ示す図である。係合穴８４は上下基板８１の板厚方向の中央部が最も小径となり上面及び下面に行くほど大径になるよう構成されている。これは、係合突起がどちらの面から嵌合しても同等の機能が発揮できるようにするためである。
【００４３】
図１９は係合突起８３の一部断面、図２０は上面から見たときの頂部付近の形状をそれぞれ示す図である。係合突起８３は高さ方向のほぼ中央部が最小径となるようにくびれており、それより上も、それより下も径が漸増するように構成されている。係合突起８３の基部（上下基板８１に接する部分）の径と頂部の径は同径に構成されている。頂部は面取りがされている方が組み合わせが容易になる。図１５に示した実施例と同様に、頂部には十字型の摺り割りが、突起の高さの半分、もしくはそれ以上の深さに入れてある。
【００４４】
図２１はこれらの係合突起８３と係合穴８４が組合わさった場合の状態を示す。係合突起８３１と係合穴８４２の位置を合わせて押圧すると、図１６に示した実施例の場合と同様に、係合突起８３１の大径部が摺り割りの変形によって縮径し、係合穴８４２に貫通した後、部材の持つ弾性力により復原し、係合突起８３１が係合穴８４２に丁度収まるような形となっている。したがって、この実施例の場合も、特別な力をかけない限り、係合した２個の基体は外れることがなくなる。なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、単純な円筒型の係合突起とそれに対応する係合穴を用いて説明するが、図１５ないし２１に示す実施例の係合突起と係合穴であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００４５】
図２２ないし２５は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
図２２ないし２５において、符号９０は基体、９１は上下基板、９２は後壁をそれぞれ示す。
図２２において、符号９１ｂは上下基板９１の、後壁９２と対向する長辺に沿って形成された垂下片で、ハーネスがガイド部材から簡単に外れないような、あるいは、たるんだハーネスがハーネスガイドからはみ出さないような、保持機能を有するストッパである。ストッパ９１ｂは、図では片方の上下基板に２個ずつ、計４個が、前述と同様、後壁の中心を通り後壁面に垂直な仮想線（図示せず）に関して線対称になるよう設けられている。片側１個ずつでも機能は達するが、複数個にして形状を複雑にした方がハーネスが外れにくくなる。
【００４６】
ストッパの高さは、図２３に距離ｄで示すように、上下の基板からのストッパ９１ｂの頂点を結ぶ線が距離ｄだけ離れるように設定してある。これによって、ハーネスを組み込むとき、前面からはめ込む必要があるときは、ハーネスを若干屈曲させながらはめ込んだ後、直線状に伸ばしておけば、ユニットの引き出し程度の動きでは自然に外れる可能性が非常に低くなる。
【００４７】
ストッパの高さを図２４のようにさらに高くすることもできる。この図の例では、上下の基板からのストッパの頂点がすべて同一直線上に一致するような高さにしてある。ただし、この場合はそれぞれのストッパの幅を狭くしてストッパ間の隙間を大きくし、ハーネスが通りやすくなるようにしている。図２３の実施例に比べて、柔軟性のより高いハーネスを用いる場合に適している。このようにする利点は、直線状に伸ばしたハーネスは自然に前面から外れることがなくなる点である。ストッパの高さはこの例に限るわけではなく、さらに高くして、頂点が互いに食い込むような高さに設定しても構わない。基体を合成樹脂で作る場合は、ストッパの厚さと長さを選ぶことによって、ストッパに若干の柔軟性を持たせることができる。このようにして、ハーネスを組み込むときに、ストッパを故意に若干変形させてハーネスを収めれば、ストッパは弾性力で元に戻り、一旦収まったものは、ユニットの引き出しに際しても、自然に外れることがなくなる。
【００４８】
図２５はストッパの他の形を示すため説明に必要な部分以外を省略した図である。図において、ストッパ９１ｄは頂部の角部をなくし、ほぼ円弧状に形成してある。このようにすることによって、ハーネスを前面からはめ込む場合に、屈曲させたハーネスの引っかかりが少なくなり、はめ込みやすくなる。
なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、ストッパのない上下基板を用いて説明するが、ストッパ付きの上下基板であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００４９】
図２６ないし２８は、本発明のさらに他の実施例を説明するための、断面を含む図である。
図２６（ａ）において、符号１００は基体、１０２は後壁をそれぞれ示す。符号１０２ａＴは係止突起、１０２ａＵは係止穴をそれぞれ示す。前記後壁の裏面に設けられた係止突起１０２ａＴは、後壁１０２の背面の上下方向に関しては中央に、長手方向に関しては中央より一方にずれた位置に配置されている。そして、頂部は後壁と平行な面を持ち、後壁の端部のうち、近い方の端部に向けて突起自身の高さとほぼ同じくらいの長さで延びて係止部Ｆを構成している。後壁の面から上記係止部の内側までの高さは、後壁の厚さにほぼ等しく若干それより大きめに設定してある。
図示はしてないが、係止部Ｆは、図と逆の側、すなわち、後壁の端部のうち遠い方の端部に向けて延びていても機能的には全く同じに扱える。
【００５０】
後壁に設けられた係止穴１０２ａＵは、その位置が後壁の長手方向の中心に関して、係止突起１０２ａＴとほぼ対称に配置されている。すなわち、係止突起１０２ａＴと係止穴１０２ａＵは、後壁の長手方向の中心線に沿って同一列に配置されている。
係止穴１０２ａＵの大きさは、係止突起１０２ａＴが無理なく貫入できる大きさに設定されている。
このように構成した基体を２個組み合わせる例を図２６（ｂ）を用いて説明する。２個の基体及び各部分を区別するため、それぞれの符号に添え字１および２をつける。
【００５１】
両方の基体を後壁の裏側が向かい合うように置き、基体１００１の係止突起１０２ａＴ１と、基体１００２の係止穴１０２ａＵ２とを向かい合わせに置くと、、基体１００１の係止穴１０２ａＵ１と、基体１００２の係止突起１０２ａＴ２とが同時に向かい合うようになる。この状態で、両者の後壁を接触させるように近づけると、それぞれの係止突起が相手側の係止穴に貫入する。この状態から、両者を相対的に一方へずらすと、係止突起の係止部Ｆが相手側の後壁の端部近くの土手Ｇに乗り上げるように重なる。このとき、両基体の上下基板の端部は互いにほぼ一致するように設定してある。図２６（ｃ）は組合せ完了状態を示す図である。この状態の基体を複合基体と呼ぶことにする。複合基体は他の単体の基体と回動可能に連結することができるが、複合基体を構成する２個の基体の相互間では相対移動ができない。すなわち、複合基体はあたかも１個の基体であるかのように扱うことができる。
両基体はそれぞれにハーネスを通すことができるので、分岐点のように、２本のハーネスが部分的に一体で移動しなければならない場所に用いると好都合である。
【００５２】
図２７は係止突起と係止穴の異なる形状の実施例を示す部分拡大断面図である。
図２７（ａ）において、符号１０２ｂＴは係止突起、１０２ｂＵは係止穴をそれぞれ示す。係止突起１０２ｂＴは係止部Ｆの形状が、単に後壁に平行な平面ではなく、係止部Ｆの先端部が後壁の方向にやや折れ曲がったようになっており、且つ、角部が無いように、面取りされているか、もしくは、円弧形状にに構成されている。係止部Ｆの内側の最も高い部分が、後壁の厚さにほぼ等しくしてある。
【００５３】
係止穴１０２ｂＵは土手部Ｇの頂部がやはり、面取りされているか、もしくは、円弧形状に形成されている。このように構成された２個の基体を図２６（ｂ）で示したように組み合わせると、結果として、図２７（ｂ）に示すように、係止穴１０２ｂＵの断面形状外側が、係止突起１０２ｂＴの断面形状の内側とほぼ同形になる。
係止部Ｆの先端の折れ曲がり部分は係止穴の土手部Ｇに当たるが、両基体を相対的にずらすと、若干の抵抗はあるが、材料の弾性変形により、係止部Ｆの先端部が係止穴の土手部Ｇの傾斜部を乗り越えて反対側の傾斜部に落ち込んで安定状態、いわゆるロック状態になる。このように、単なる摩擦力で係止するのではなく構造的にロック状態にすれば、ユニットの引き出し時において、ハーネスの剛性に負けてハーネスガイドの組合せが外れてしまうおそれが無くなる。
図２８は図２６、あるいは、図２７に示す実施例によって２個の基体を組み合わせたときの状態の複合基体の斜視図である。
【００５４】
図２７において、係止部Ｆの上面も角部を無くして、面取りされているか、もしくは円弧形状に形成されている。この構成は、上記ロック状態を得るためとは関係なく、ガイドに収められたハーネスを傷つけないための構成である。したがって、この構成は、ロック状態を得るための係止部Ｆの構成とは無関係に構成しうる。
なお、以後の説明においては、図の簡略化のため、角部のある係止突起を用いて説明するが、角部のない係止突起であっても全く同様に扱えることは明らかである。
【００５５】
図２９及び図３０は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
図２９において、符号１１０は基体、１１２は後壁をそれぞれ示す。本実施例は、図１６に示す実施例を基本とし、係止穴の数を増やしたものになっている。すなわち、係止突起１１２ａＴは図２６に示した１０２ａＴと同等であるが、係止穴１１２ａＵは、個別の形は図２６に示した１０２ａＵと同等であるが、個数が１個ではなく、この例では３個用意してある。個数は３個に限定されるものではなく、後壁の長手方向の長さに依存することになる。
【００５６】
このような構成の基体を２個組み合わせるときは、係止突起と一致させる係止穴の位置によってこの場合３通りの組合せ方がある。係止突起に一番遠い係止穴を選んだときは、２個の基体の相対位置は図２８と同様になる。また、係止突起に一番近い係止穴を選んだときは図３０に示すように、２つの基体は大きくずれたような位置関係に組み合わされ、全長の長い複合基体が得られる。どの状態を選ぶべきかは、ハーネスの分岐点の位置との関係で定める。すなわち、ハーネスガイドに収まらないハーネスの長さが最も短くなるように定めればよい。
【００５７】
図３１、及び、図３２は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
図３１において、符号１２０は基体、１２２は後壁をそれぞれ示す。この実施例は、図２６に示した実施例の係止突起１０２ａＴを円筒型の係止突起１２２ｃＴに置き換え、係止穴１０２ａＵを円形の係止穴１２２ｃＵに置き換えたものである。係止突起１２２ｃＴは図３に示した係合突起１３とほぼ同等である。ただし、円筒の径、及び、高さは係合突起１３と同じでもよいし、異ならせてもよい。対応する係止穴１２２ｃＵも、図３における係合穴１４とほぼ同等である。
この構成にすると、２個の基体を組み合わせるとき後壁が接触するように加圧するだけで組合せが完了し、図２６で示した実施例のように相対的にずらしたりする必要がなくなる。
【００５８】
図１５、ないし図２１に示したような係合突起と係合穴の関係を本実施例の係止突起と係止穴にもそっくり適用できる。こうすることにより、一旦組み合わせられた２個の基体は、構造的ロック状態となり、故意に外そうとしない限り、ユニットの引き出しに伴うハーネスの抵抗力程度では自然に外れることはない。以下の説明においても、円筒型の係止突起と円形の係止穴を使う実施例においては、図１５ないし２１に示した係合突起と係合穴の関係を準用できることは言うまでもない。
【００５９】
図３３、及び図３４は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
図３３において、符号１３０は基体、１３２は後壁をそれぞれ示す。この実施例は、図２９に示した実施例における係止突起１１２ａＴを円筒型の係止突起１３２ｃＴで置き換え、係止穴１１２ａＵを円形の係止穴１３２ｃＵで置き換えたものである。構成、及び、使用法は既に説明済みの内容から明らかであるので説明を省略する。
【００６０】
図３５は本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
同図において、符号１４０は基体、１４２は後壁をそれぞれ示す。これまでの実施例と異なり、係止突起１４２ｃＴは後壁の長手方向に関しては中心に位置するが、後壁の幅方向に関しては中心から一方に所定距離ずれた位置に配置してある。係止穴１４２ｃＵは同中心から反対側に同じ距離離れた位置に複数、等間隔で配置してある。係止突起１４２ｃＴと係止穴１４２ｃＵとは重ならないように設定されている。すなわち、係止突起１４２ｃＴと係止穴１４２ｃＵとが、後壁の長手方向の中心線を挟んで互いに反対側に、等距離離れた位置に配置されている
【００６１】
このような構成の基体を２個組み合わせるには、一方の基体を図の状態に置き、他方の基体を図の状態から上下を逆にして、後壁同士を接触させるように置く。図の例は係止穴１４２ｃＵの個数が偶数で、係止突起１４２ｃＴは中央に近い２個の係止穴１４２ｃＵの中間に対応する位置にあるので、両方の基体は、係止穴１４２ｃＵのピッチの半分だけ互いにずらすと係止突起と係止穴の位置が一致する。その状態で後壁同士が密着するように押圧すると係止突起が係止穴に貫入し、組合せが完了する。係止突起の貫入する係止穴を他の穴に換えることにより、基体同士のずれ量を変えることができる。
【００６２】
係止穴１４２ｃＵの個数が奇数であれば、中央の係止穴と係止突起の位置が、後壁の長手方向中央で一致させられるので、両基体をずらせることなく組み合わせることもできる。なお、係止穴１４２ｃＵの個数は１個の場合もあり得る。
【００６３】
図２６の実施例と図３１の実施例との関係から類推できるように、本実施例においても、特に図示はしないが、係止突起１４２ｃＴの代わりに図２６の実施例に示す係止突起１０２ａＴと同様の突起を用い、同様に、係止穴１４２ｃＵの代わりに係止穴１０２ａＵと同様の穴を用いることができるのは明らかである。
【００６４】
図３６はハーネスガイドの回動の可能性を説明するための図である。
図２６ないし３５に示した実施例の基体をハーネスガイドとして組み合わせて、ハーネスの分岐をさせる場合、１組の基体が組合せによって後壁同士密着して複合基体を構成しており、それらにつながる他の基体の回動範囲に制約を与える可能性について以下に説明する。
図３６において４個の基体１０は、１ないし４の添え字をつけて区別する。なお、図を簡略化するため、係止突起及び係止穴の図示は省いてある。基体１０１と基体１０２は組合せにより後壁が密着した状態であり、互いの間では動くことができない。基体１０３は基体１０１に連結され、基体１０１の係合突起の位置が両者の回動中心Ｃ１となる。同様に、基体１０４は基体１０２に連結され、基体１０２の係合突起の位置が両者の回動中心Ｃ２となる。実使用に際しては、さらに多数の基体が連続的に連結される可能性があるが、基本的な説明のため、図２６の状態で説明する。なお、可能性の説明なので、ハーネスが入ってない状態として説明する。
【００６５】
図において、基体１０３は回動中心Ｃ１を中心に図の矢印Ａの方向はほぼ１８０度、すなわち、上下基板が互いにほぼ重なって、一方の基体の上下基板が他方の基体の後壁内側に当たるところまで回動できる。基体１０４も回動中心Ｃ２を中心に矢印Ｂの方向はほぼ１８０度回動可能である。
これに対し、基体１０３に関して図の矢印Ａ’の方向は、基体１０２に連結される更なる基体が基体１０４と反対側に有る場合は、その基体との衝突が起こるので、回動不可となる。更なる基体が連結されていない場合は、基体１０３が基体１０２に衝突するまで回動可能になる。基体１０４は基体１０３と対称的な関係にあるため、Ｂ’方向の回動の可能性については全く同様なので説明は省略する。
【００６６】
図３７は分岐点を有するハーネスの、ハーネスガイドへの収め方を示す図である。
同図において、図３６に示す部材と同じ部材には図３６と同じ符号を付してその説明を省略する。ハーネスの符号は図４に準ずる。ハーネスは途中で２つの系統に分けて配回す必要が生ずることがある。そこで、図はハーネスの本線１５が基体１０４に有り、支線１５ａを基体１０２に収納する場合を示している。ハーネスの分岐点１５Ｙが、基体１０２の後壁１２２と、基体１０４の後壁１２４の間に空いている間隙Ｖの近傍にくるように互いの位置を合わせる。支線１５ｂを、間隙Ｖから基体１０１の有る側に貫通させ、基体１０１の内側に収める。分岐点１５Ｙは回動中心Ｃ２の回動軸に非常に近い位置になるので、基体１０２と基体１０４が回動中心Ｃ２を中心に相対的に回動する場合でも、分岐点１５Ｙに無理な力がかかることはない。
【００６７】
図３８は本発明のハーネスガイドの使用状態を説明する概念図である。
図において符号１６は本体側ハーネス取り付け部、１７はユニット側ハーネス取り付け部をそれぞれ示す。説明を簡単にするため、ハーネスガイドは最も基本的な構成で説明し、図も説明に使用しない部分は省略し、３つの状態を重ね書きしてある。
２個の基体１０１、及び１０２は、互いの係合突起と係合穴を貫入させて回動中心Ｃとしてハーネスガイドを形成する。本体側ハーネス取り付け部１６から引き出したハーネスを基体１０１、及び１０２の内側を通した後、ユニット側ハーネス取り付け部１７へと接続する。
【００６８】
ユニットが本体側に格納されている状態では、ハーネスガイドは一点鎖線で示すＩの状態を取る。このとき、ハーネスガイドを構成する２つの基体１０１、及び、１０２は互いの重なり部分が多くなり、ハーネスは回動中心Ｃ付近で急角度に屈曲している。ユニットを中途まで引き出したときは破線で示すＩＩのような状態を取る。ユニットを全部引き出し切ったときは実線で示すＩＩＩの状態を取る。このとき２つの基体はかなり直線状態に近づいているが、まだ若干、屈曲状態を残してある。これは、再度ユニットを本体側に収納するときに、ハーネスガイドの屈曲方向が常に所定の方向になるよう、方向付けをするためである。図のＩ、ＩＩ、ＩＩＩの各状態において、ハーネスのたるみ状態は変動するが、これまでの説明で明らかなように、ハーネスは基体に拘束していないので、たるみ状態の変動はユニットの引き出し動作に悪影響はない。
【００６９】
【発明の効果】
請求項１または２記載の発明によれば、単純な構成の基体を複数連結して用いることによって、あらゆる状況にあるハーネスに対して有効なハーネスガイドを構成できる。
請求項３記載の発明によれば、基体を合成樹脂で構成することにより、安価、且つ、軽量にハーネスガイドを構成できる。
請求項４記載の発明によれば、保持機能により、ハーネスガイドの屈曲によってもハーネスがはみ出すことがなくなる。
【００７０】
請求項５記載の発明によれば、２つの基体を一体化してあたかも１つの基体として扱うことができる。
請求項６記載の発明によれば、２つの基体をずらして組み付けることによって、組み付け後の複合基体の全長を、基体単体の長さよりも長く構成することができる。
請求項７記載の発明によれば、複合基体と単体基体を混在して用いるので、状況に応じた柔軟性の高いハーネスガイドを提供できる。
【００７１】
請求項８記載の発明によれば、ハーネスの本数に応じて、複数の系統に分けて配回すことができるので、太いハーネスを無理して配回す必要がなくなり安定したハーネスガイドとすることができる。
請求項９記載の発明によれば、ハーネスガイドを構成する具体的な構成の基体を提供できる。
請求項１０記載の発明によれば、基体同士の相対的な回動において、上下基板の端部がハーネスに引っかかることがなく、ハーネスを傷めることがない。
【００７２】
請求項１１記載の発明によれば、基体同士の回動の際、後壁の端部によるハーネスの擦れがあってもハーネスを傷めるおそれがなくなる。
請求項１２記載の発明によれば、安定した基体構成となる
請求項１３記載の発明によれば、ハーネスの収容断面積が大きくとれる。
【００７３】
請求項１４記載の発明によれば、ハーネスの屈曲に伴う基体とのいかなる擦れにおいてもハーネスを傷める心配がなくなる、
請求項１５記載の発明によれば、複数の基体同士を連結して長いハーネスガイドを構成した場合、高さが一定になる。
請求項１６記載の発明によれば、基体の対称性が保たれ、複数の基体を連結するに当たって、向きを気にする必要がなくなる。
【００７４】
請求項１７記載の発明によれば、ハーネスを受ける面がほぼ連続した平面状になりハーネスの安定した収納ができる。
請求項１８記載の発明によれば、ハーネスを受ける面がほぼ連続した平面状になりハーネスの安定した収納ができて、しかも基体の対称性が保たれる。
請求項１９記載の発明によれば、基体同士の連結において、構造的ロック状態を得ることができ、互いの回動は可能でありながら、簡単に外れなくなる。
【００７５】
請求項２０記載の発明によれば、基体同士の連結において、構造的ロック状態を得ることができ、互いの回動は可能でありながら、簡単に外れなくなる。
請求項２１記載の発明によれば、基体の前面からハーネスが外れにくくなる。請求項２２記載の発明によれば、基体の前面からハーネスをはめ込む場合、引っかかりがなく容易に収納できるようになる。
【００７６】
請求項２３記載の発明によれば、簡単な操作で複合基体を構成することができるようになる。
請求項２４記載の発明によれば、係止突起と係止穴の位置の組み合わせを変えることができ、複合基体の全長を変えることができる。
請求項２５記載の発明によれば、簡単な構成で複合基体を構成できる。
【００７７】
請求項２６記載の発明によれば、より安定な係止状態が得られる。
請求項２７記載の発明によれば、２個の基体の後壁同士を合わせ、係止突起と係止穴をはめ込んで一方にずらせるだけの簡単な操作で複合基体が得られる。
請求項２８記載の発明によれば、簡単な操作で構造的ロック状態が得られ、安定したハーネスガイドを得ることができる。
【００７８】
請求項２９記載の発明によれば、２個の基体の後壁同士を合わせ、係止突起と係止穴をはめ込むだけの簡単な操作で複合基体が得られる。
請求項３０記載の発明によれば、簡単な操作で構造的ロック状態が得られ、安定したハーネスガイドを得ることができる。
請求項３１記載の発明によれば、簡単な操作で構造的ロック状態が得られ、安定したハーネスガイドを得ることができる。
【００７９】
請求項３２記載の発明によれば、安価で、安定したハーネスガイドを備えた画像形成装置を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を適用し得る画像形成装置の、本体側の大部分を省略した図である。
【図２】機器本体とユニットとのハーネス接続状態を示す概念図である。
【図３】本発明のハーネスガイドを構成する部材単体の１実施例を示す斜視図である。
【図４】ハーネス配回し位置を概念的に示す斜視図である。
【図５】他の実施例を示す斜視図である。
【図６】本発明のさらに他の実施例を説明するための断面図である。
【図７】本発明のさらに他の実施例を説明するための斜視図である。
【図８】本発明の基体同士を連結する方法を説明するための図である。
【図９】本発明の基体同士を連結する方法を説明するための図である。
【図１０】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図１１】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図１２】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図１３】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図１４】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図１５】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図１６】本発明のさらに他の実施例を説明するための部分拡大図である。
【図１７】本発明のさらに他の実施例の係合穴を説明するための部分拡大断面図である。
【図１８】上記係合穴を平面側から見た部分拡大端面図である。
【図１９】上記実施例に係合する係合突起を説明するための部分拡大図である。
【図２０】上記系合突起を上面側から見た部分拡大端面図である
【図２１】上記実施例の組み付け方を説明するための図である。
【図２２】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図２３】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図２４】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図２５】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図２６】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図２７】係止突起と係止穴の異なる形状の例を示す部分拡大断面図である。
【図２８】２個の基体を組み合わせたときの状態の斜視図である。
【図２９】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図３０】上記実施例に示す基体を組み付けたときの形を説明するための図である。
【図３１】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図３２】上記実施例の組み付け方を説明するための図である。
【図３３】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図３４】上記実施例の組み付け方を説明するための図である。
【図３５】本発明のさらに他の実施例を説明するための図である。
【図３６】ハーネスガイドの回動の可能性を説明するための図である。
【図３７】分岐点を有するハーネスの、ハーネスガイドへの収め方を示す図である。
【図３８】本発明のハーネスガイドの使用状態を説明する概念図である。
【符号の説明】
１　　　総合ユニット
３　　　転写ベルトユニット
４　　　定着ユニット
５　　　両面ユニット
６　　　スライドレール
１０　　　基体
１１　　　上下基板
１２　　　後壁
１３　　　係合突起
１４　　　係合穴
１５　　　ハーネス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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