(57)【要約】【課題】この発明は構成を簡略化することができ、しかもソファーとベッドとの変換作業が容易なソファー兼用ベッド装置を提供することにある。【解決手段】主フレーム１の所定方向一端部の下面に幅方向にわたって設けられ下端部を主フレームの一端から外方へ突出させた第１の脚部材２と、主フレームの所定方向の他端部に幅方向にわたって設けられ第１の脚部材とで主フレームをほぼ水平に支持する第２の脚部材４と、主フレームの所定方向一端に回動可能に連結された可動フレーム７と、可動フレームの下面に上端部が回動可能に連結されこの可動フレームを支持フレームと同じ高さでほぼ水平に支持するとともに、可動フレームを所定の角度に起上させたときに上端部を支点として回動させて下端部を第１の脚部材の中途部に係合させることで、可動フレームを所定の起立角度で保持する可動脚部材１２とを具備する。【選択図】　　図２
2004041512.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主フレームと、
この主フレームの所定方向一端部の下面に幅方向にわたって設けられ下端部を主フレームの一端から外方へ突出させた第１の脚部材と、
上記主フレームの所定方向の他端部に幅方向にわたって設けられ上記第１の脚部材とで上記主フレームをほぼ水平に支持する第２の脚部材と、
上記主フレームの所定方向一端に回動可能に連結された可動フレームと、
この可動フレームの下面に上端部が回動可能に連結されこの可動フレームを上記支持フレームと同じ高さでほぼ水平に支持するとともに、可動フレームを所定の角度に起上させたときに上端部を支点として回動させて下端部を上記第１の脚部材の下端部に係合させることで、この可動フレームを所定の起立角度で保持する可動脚部材と、
を具備したことを特徴とするソファー兼用ベッド装置。
【請求項２】
上記主フレームと可動フレームとには床部材が設けられ、上記主フレームの床部材上には第１のクッション体が着脱可能に載置され、上記可動フレームの床部材上には第２のクッション体が着脱可能に載置されていて、
上記第１のクッション体の下面にはシート状のカバーの一端が連結され、このカバーは上記可動フレームの床部材の下面及び上面を覆うとともに他端がこのカバーの一端部に着脱可能に連結されることを特徴とする請求項１記載のソファー兼用ベッド装置。
【請求項３】
所定方向の一端部と他端部との下面に幅方向にわたって設けられた一対の第３の脚部材によって上記主フレームとほぼ同じ高さに支持された追加フレームを有し、一方の第３の脚部材は、上記追加フレームを上記主フレームの所定方向他端に設置したときに、上記主フレームの所定方向他端に設けられた第２の脚部材に係合し、上記追加フレームが上記主フレームから離反する方向に移動するのを阻止することを特徴とする請求項１記載のソファー兼用ベッド装置。
【請求項４】
上記追加フレームには床部材が設けられ、この床部材上には第３のクッション体が設けられることを特徴とする請求項３記載のソファー兼用ベッド装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明はソファーに変換して利用することができるソファー兼用ベッド装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種のソファー兼用ベッド装置には種々のタイプのものがあり、本件出願人は実公平６−８７５９号公報に示されるソファー兼用ベッド装置を提案した。この公報に示されたソファー兼用ベッド装置はベースフレームを備えている。このベースフレームの上面には第１のシートフレームが一端を枢着して設けられ、この第１のシートフレームの他端には第２のシートフレームが一端を枢着して設けられている。この上記第２のシートフレームの他端には第３のシートフレームが一端を枢着して設けられている。そして、第１乃至第３のシートフレームの上面にはクッション体が添設されている。
【０００３】
第１乃至第３のシートフレームをほぼ水平に展開すれば、これらの上面をベッド面として利用することができ、上記第１のシートフレームと第２のシートフレームとを山形状に屈曲させて起立すれば、これらシートフレームが背凭れとなり、第３のシートフレームが水平な座部となるから、ソファーとして利用することができるようになっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような構成のソファー兼用ベッド装置によると、ベッドとして利用するときにベッド面を形成したり、ソファーとして利用するときに背凭れと座部とを形成するためには、３つのシートフレームだけでなく、ベースフレーム必要となる。上記ベースフレームは、ベッドとして利用するときに第１のシートフレームを支持し、ソファーとして利用するときに背凭れを形成する第１、第２のシートフレーム及び座部を形成する第３のシートフレームを支持するために必要となる。
【０００５】
さらに、ソファーとして利用する場合、起立させた第１、第２のシートフレームやベースフレーム上にスライドさせた第３のシートフレームを、その状態に保持するために、保持機構が必要となる。
【０００６】
したがって、これらのことにより、従来のソファー兼用ベッド装置は、部品点数が多くなるとともに、構成が複雑化するということがあったり、ソファーとベッドとの変換操作が容易でないなどのことがあった。
【０００７】
この発明は、部品点数が少なくてすみ、しかも簡単な構成とすることができるソファー兼用ベッド装置を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明は、主フレームと、
この主フレームの所定方向一端部の下面に幅方向にわたって設けられ下端部を主フレームの一端から外方へ突出させた第１の脚部材と、
上記主フレームの所定方向の他端部に幅方向にわたって設けられ上記第１の脚部材とで上記主フレームをほぼ水平に支持する第２の脚部材と、
上記主フレームの所定方向一端に回動可能に連結された可動フレームと、
この可動フレームの下面に上端部が回動可能に連結されこの可動フレームを上記支持フレームと同じ高さでほぼ水平に支持するとともに、可動フレームを所定の角度に起上させたときに上端部を支点として回動させて下端部を上記第１の脚部材の下端部に係合させることで、この可動フレームを所定の起立角度で保持する可動脚部材と、
を具備したことを特徴とするソファー兼用ベッド装置にある。
【０００９】
請求項２の発明は、上記主フレームと可動フレームとには床部材が設けられ、上記主フレームの床部材上には第１のクッション体が着脱可能に載置され、上記可動フレームの床部材上には第２のクッション体が着脱可能に載置されていて、上記第１のクッション体の下面にはシート状のカバーの一端が連結され、このカバーは上記可動フレームの床部材の下面及び上面を覆うとともに他端がこのカバーの一端部に着脱可能に連結されていることを特徴とする請求項１記載のソファー兼用ベッド装置にある。
【００１０】
請求項３の発明は、所定方向の一端部と他端部との下面に幅方向にわたって設けられた一対の第３の脚部材によって上記主フレームとほぼ同じ高さに支持された追加フレームを有し、一方の第３の脚部材は、上記追加フレームを上記主フレームの所定方向他端に設置したときに、上記主フレームの所定方向他端に設けられた第２の脚部材に係合し、上記追加フレームが上記主フレームから離反する方向に移動するのを阻止することを特徴とする請求項１記載のソファー兼用ベッド装置にある。
【００１１】
請求項４の発明は、上記追加フレームには床部材が設けられ、この床部材上には第３のクッション体が設けられることを特徴とする請求項３記載のソファー兼用ベッド装置にある。
【００１２】
この発明によれば、主フレームと可動フレームとによって構成することができるから構成を簡略化することができ、しかもベッドからソファーへの変換は可動フレームを起上させ、その可動脚部材を主フレームの第１の脚部材に係合させるだけでよいから、変換操作も容易である。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照しながらこの発明の一実施の形態を説明する。
【００１４】
図１はこの発明の一実施の形態に係るソファー兼用ベッド装置を、ソファーとして利用している状態の斜視図であって、このソファー兼用ベッド装置は角パイプをコ字状に曲成した主フレーム１を備えている。この主フレーム１の開放端側の一端部には、正面形状がＵ字状で、側面形状がほぼクランク状に曲成された第１の脚部材２が両側の上端を上記主フレーム１の幅方向一端と他端との下面に固着して設けられている。
【００１５】
上記第１の脚部材２の下端部２ａは、主フレーム２の一端よりも外方に突出し、その突出部分の両側間には上記下端部２ａと所定間隔で平行に離間した係止杆３が設けられている。
【００１６】
上記主フレーム２の他端部下面には、正面形状がＵ字状で、側面形状がほぼへの字状となるよう円形パイプを曲成した第２の脚部材４が両側の上端を固着して設けられている。この第２の脚部材４の下端部４ａは上記主フレームの他端よりも外方に突出している。
【００１７】
上記主フレーム２の開放端側の一端には、角パイプをほぼコ字状に曲成した可動フレーム７の開放端側の一端が回動可能に連結されている。すなわち、可動フレーム７の開放端の幅方向両端内面には図３に示すように連結片８の一端が固着されている。この連結片８の他端は、上記主フレーム２の開放端の幅方向両側の内面にピン９によって枢着されている。それによって、可動フレーム７は主フレーム２に対して回動可能に連結されている。
【００１８】
図４に示すように、上記可動フレーム７の中途部の幅方向両端部の下面には、一端面及び下面が開放した袋状の連結部材１１が固着されている。一対の連結部材１１には正面形状がほぼＵ字状で、側面形状がへの字状をなした可動脚部材１２の上端がそれぞれピン１３によって回動可能に連結されている。
【００１９】
図４に示すように、上記可動脚部材１２の上端部を可動フレーム７の下面に接合させた状態で、可動フレーム７を倒伏させると、この可動フレーム７は上記可動脚部材１２によってほぼ水平に保持されるようになっている。
【００２０】
上記可動フレーム７を図４に鎖線で示すように所定の角度に回動させたときに、上記可動脚部材１２を同じく鎖線で示すように上端を支点として下方へ回動させると、その下端部１２ａは上記主フレーム１の第１の脚部材２の下端部２ａと係止杆３との間に係合させることができる。それによって、可動フレーム７は所定の角度で起立した状態で、倒伏不能に保持される。
【００２１】
上記第１の脚部材２と可動脚部材１２とはほぼ同じ幅寸法に設定されているが、可動脚部材１２の下端部１２ａの両端角部はアール状に湾曲されている。それによって、上記可動脚部材１２の下端部１２ａを第１の脚部材２の下端部２ａ内に入れることができる。
【００２２】
図３と図４に示すように、上記主フレーム１の両側内面と、可動フレーム７の両側内面とにはそれぞれアングル材からなら受け部材１４が設けられている。これらの受け部材１４には、主フレーム１と可動フレーム７との全長にわたる長さの簾の子状の第１の床部材２０が幅方向両端部を係合させて架設されている。
【００２３】
上記第１の床部材２０は、図５（ａ），（ｂ）に示すように複数本の帯板２１を備えている。この帯板２１は下面が開放した中空状であって、内部には図３に示すように補強リブ２１ａが長手方向と幅方向（長手方向のみ図示）との全長にわたって設けられている。さらに、帯板２１は上方に向かって凸状に湾曲形成されている。
【００２４】
各帯板２１の両端部には合成樹脂によって一側面が開放した箱形状に成形された袋部材２２が装着されている。この袋部材２２の長手方向両側の端面にはそれぞれ係合孔２３ａが穿設された連結片２３が突設され、上記端面と直交する下面には一端をこの下面に連結した帯状の一対の弾性片２２ａが一体成形されている。
【００２５】
両端に袋部材２２が装着された帯板２１は所定間隔で配置され、隣り合う一対の袋部材２２はそれぞれ連結部材２４によって回動可能に連結されている。つまり、連結部材２４は一対の板材２４ａ，２４ｂからなる。
【００２６】
一方の板材２４ａには先端が錐状で、すり割り溝によって径方向に弾性変形可能に形成された係合部２５ａを有する一対の係合ピン２５が突設されている。他方の板材２４ｂには上記係合ピン２５が挿入係止可能な一対の係合孔２６が形成されている。
【００２７】
そして、一方の板材２４ａに設けられた一対の係合ピン２５をそれぞれ隣り合う一対の袋部材２２の連結片２３の係合孔２３ａに挿入し、連結片２３から突出した係合ピン２５に他方の板材２４ｂの係合孔２６を挿入し、係合ピン２５の先端の係合部２５ａを上記他方の板材２４ｂの外面から突出させることで、一対の板材２４ａ，２４ｂが上記連結片２３に回動可能に連結される。
【００２８】
上記受け部材１３の適所には、それぞれ上記連結部材２４の一対の板材２４ａ，２４ｂがなす隙間に入り込む支持ピン２８が突設されている。それによって、第１の床部材２０が載置フレーム５上で、この載置フレーム５の長手方向に沿ってずれ動くのを防止している。
【００２９】
すなわち、上記構成の第１の床部材２０は、上述したように屈曲可能な簾の子状であるから、主フレーム１に対して可動フレーム７を所定の角度で起立させたときに、この可動フレーム７の回動に応じて屈曲する。第１の床部材２０を構成する帯板２１には補強リブ２１ａが設けられ、しかも上方に向かって凸状に湾曲しているから、荷重に対して十分な強度とクッション性能とを有する。
【００３０】
図１に示すように、上記第１の床部材２０の主フレーム１の部分には第１のクッション体３１が載置され、上記可動フレーム７の部分には第２のクッション体３２が載置されている。図７に示すように、第１のクッション体３１の下面には矩形シート状のカバー３３の一端がファスナ３４によって着脱可能に連結されている。このカバー３３の一端部の上面と他端部の上面とには互いに係脱する複数のホック３５ａ，３５ｂがカバー３３の幅方向に所定間隔で設けられている。
【００３１】
図６に示すように、上記カバー３３は第１の床部材２０の下面側に沿って可動フレーム７側に延出され、第１の床部材２０の最先端の帯板２１に係合させてこの第１の床部材２０の上面側に導出されて折り返される。そして、カバー３３は一端部の上面に設けられたホック３５ａに、他端部の上面に設けられたホック３５ｂを係着させて保持される。
【００３２】
それによって、主フレーム１上に載置された第１のクッション体３１は上記カバー３３によって第１の床部材２０に保持固定されるから、主フレーム１上でずれ動くのが阻止される。さらに、カバー３３は、第１の床部材２０の可動フレーム７に対応する部分を覆い隠すから、図１に示すように可動フレーム７を所定の角度で起立させてソファーとしたときに、可動フレーム７の下面に第１の床部材２０が露出しないため、外観が向上する。
【００３３】
上記主フレーム１の第２の脚部材４側の端部には追加フレーム３６が設置される。この追加フレーム３６は上記主フレーム１と同じ幅寸法の矩形枠状をなしていて、幅方向両側の内面には図４に示すようにアングル材からなる受け部材３７が設けられている。
【００３４】
上記追加フレーム３６の一端部と他端部とには、パイプ材を正面形状がＵ字状で、側面形状がほぼへの字状になるよう曲成した一対の第３の脚部材３８が幅方向の両端部を上記受け部材３６に固着して設けられている。それによって、追加フレーム３６は一対の第３の脚部材３８により、上記主フレーム１とほぼ同じ高さで水平に保持される。
【００３５】
一対の第３の脚部材３８は、下端部３８ａが追加フレーム３６の長手方向の端部から外方に突出しているとともに、その下端部３８ａの幅寸法は上記主フレーム１の第２の脚部材４内に入り込む幅寸法になっている。つまり、第３の脚部材３８の上端を、受け部材３７に取り付けることができるようにすることで、その幅寸法が第２の脚部材４内に入り込む幅寸法となる。
【００３６】
それによって、追加フレーム３６を設置する際、第３の脚部材３８と第２の脚部材４とを係合させれば、この追加フレーム３６が主フレーム１から離間する方向に移動するのが阻止される。つまり、追加フレーム３６は主フレーム１と着脱可能に一体的に連結される。
【００３７】
上記追加フレーム３６の受け部材３７には、第２の床部材４１が幅方向両端部を係合させて架設される。この第２の床部材４１の上面には第３のクッション体４２が載置される。上記第２の床部材４１は上記第１の床部材２０と同じ構成であるので、説明は省略する。
【００３８】
上記構成のソファー兼用ベッド装置によれば、図４に実線で示すように可動フレーム７を水平に倒伏させ、主フレーム１、可動フレーム７及び追加フレーム３６の上面にそれぞれ鎖線で示すように第１乃至第３のクッション体３１、３２、４２を載置する。それによって、これらクッション体がなす平面をベッド面として利用することができる。
【００３９】
ソファー兼用ベッド装置をソファーとして利用する場合には、図１に示すように可動フレーム７を上昇方向に回動させるとともに、可動脚部材１２を下降方向に回動させ、その下端部１２ａを、主フレーム１に設けられた第１の脚部材２の下端部２ａと係止杆３との間に挿入係止する。
【００４０】
それによって、可動フレーム７は上記可動脚部材１２によって所定の起立角度で保持される。したがって、この可動フレーム７に第２のクッション体３２を添設すれば、この可動フレーム７が背凭れとなるから、ソファーとして利用することができる。つまり、可動フレーム７を所定の起立角度で保持するのに、保持専用の部材を用いず、この可動フレーム７を水平に支持するための可動脚部材１２を利用しているため、部品点数を少なくし、構成の簡略化が図れる。
【００４１】
ソファーとして利用する場合、主フレーム１の端部に追加フレーム３６を接合させておけば、第１のクッション体３１上に着座した利用者は、追加フレーム３６の上面に脚を投げ出すことができるから、リクライニング式のソファーとして利用することができ、図６に示すように追加フレーム３６を除去すれば、通常のソファーとして利用することができる。
【００４２】
なお、上記主フレーム１と可動フレーム７とがなすベッド面が十分な長さ寸法を備えていれば、追加フレーム３６を用いなくても、ベッドとして利用することができる。
【００４３】
一方、追加フレーム３６を用いてベッド面としての十分な長さ寸法を得るようにした場合は、主フレーム１の長さ寸法を短くすることができる。したがって、ソファーに変換して利用する場合、追加フレーム３６を用いたり、用いなかったりすることで、リクライニング式のソファーとして利用したり、或いは通常のソファーとして利用することができる。
【００４４】
このように、上記構成のソファー兼用ベッド装置は、主フレーム１と可動フレーム７とによって構成されるとともに、可動フレーム７に可動脚部材１２を設け、ベッドからソファーに変換するときには、上記可動脚部材１２を回動させて主フレーム１の第１の脚部材２に係合させることで、上記可動フレーム７を所定の角度で保持することができる。
【００４５】
さらに、主フレーム１の端部に追加フレーム３６を設置することで、ベッドとしての十分な長さを得ることができるばかりか、ソファーとして利用するときには、上記追加フレーム３６があるか否かによって異なるタイプのソファーとして利用することができる。
【００４６】
したがって、追加フレーム３６を用いたとしても、この発明のソファー兼用ベッド装置は、３つのフレーム１，７，３６と、各フレームを支持する脚部材２，４，１２，３８とによって構成することができるから、少ない部品点数で簡単な構成とすることができるばかりか、ベッドとソファーとの間の変換操作も簡単かつ迅速に行なうことができる。
【００４７】
この発明は上記一実施の形態に限定されず、種々変形可能である。たとえば、第１、第２の床部材として簾の子状のものを用いたが、それに代わって板状であってもよい。その場合、主フレームと可動フレームとに設けられる板状の床部材は分割される。また、主フレームと可動フレームとは追加フレームと同様、矩形枠状に形成してもよい。
【００４８】
【発明の効果】
以上のようにこの発明のソファー兼用ベッド装置は、主フレームと可動フレームとによって構成することができるから、構成を簡略化することができ、しかもベッドからソファーへの変換は可動フレームを起上させ、可動フレームに設けられた可動脚部材を主フレームの第１の脚部材に係合させるだけでよいから、変換操作も容易である。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の一実施の形態に係るソファー兼用ベッド装置の斜視図。
【図２】ソファー兼用ベッド装置からクッション体を除いたフレームの斜視図。
【図３】主フレームと可動フレームとの連結部分を拡大して示す斜視図。
【図４】図２に示すフレームの長手方向に沿う断面図。
【図５】（ａ）は床部材の側面図、（ｂ）は一部断面した平面図。
【図６】ソファーに変換した状態の側面図。
【図７】第１のクッション体及びこの第１のクッション体に連結されるカバーを示す斜視図。
【符号の説明】
１…主フレーム
２…第１の脚部材
４…第２の脚部材
７…可動フレーム
２０…第１の床部材
３１…第１のクッション体
３２…第２のクッション体
３３…カバー
３６…追加フレーム
４１…第２の床部材
４２…第３のクッション体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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