(57)【要約】【課題】この発明は、試験環境に対する負荷量を自動調整することを目的とする。【解決手段】情報処理機器１にて性能測定処理実行手段５を実行し、負荷処理実行手段３は、情報処理機器１に対して負荷情報記憶手段２に記憶された任意の負荷プログラムを同時実行数４０３分、並行して実行する。エラー状態確認手段４０４では、負荷プログラムによる負荷によって情報処理機器１でエラーが起きていないかをチェックする。エラーが発生していなかった場合には、事前性能予測手段４は、再度同時実行数４０３に加減値４０１を加算する処理に戻る。逆にエラーが発生していた場合には、事前性能予測手段４は、まず、同時実行数４０３を一つ前の状態に戻す。次に前回用いた加減値４０１を半分にする。その結果、加減値４０１が０となった場合には、同時実行数４０３を評価時に掛ける負荷量と予測する。【選択図】        図１
2004326386.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報処理機器が任意の処理モジュールを使用して実行した処理の結果に基づいて、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物として評価する評価装置を支援する評価支援装置であって、
情報処理機器に負荷を掛ける負荷処理を実行するための負荷モジュールを複数記憶する負荷情報記憶手段と、
情報処理機器に対して並行して実行する負荷モジュールの実行数と、負荷モジュールの実行数を加減する加減値とを記憶するメモリと、
上記メモリが記憶した負荷モジュールの実行数分、情報処理機器に対して、上記負荷情報記憶手段が記憶した負荷モジュールを並行して実行する負荷処理実行手段と、
上記負荷処理実行手段が実行した負荷モジュールによって掛けられた負荷から、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーが生じているか否かを確認するエラー状態確認手段と、
上記メモリが記憶した加減値を用いて、上記負荷処理実行手段が実行する負荷モジュールの実行数を加減することによって情報処理機器に掛ける負荷を調整し、上記エラー状態確認手段が確認したエラー時に上記負荷処理実行手段が実行していた負荷モジュールの実行数に基づいて、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーを生じさせない１以上の負荷モジュールを評価装置が情報処理機器に掛ける負荷量として予測する事前性能予測手段とを備えた評価支援装置。
【請求項２】
上記評価支援装置は、さらに、
情報処理機器に含まれるリソースの構成情報を推測する構成推測手段を備え、
上記負荷処理実行手段は、上記負荷情報記憶手段が記憶した複数の負荷モジュールの少なくともいずれかの負荷モジュールを単体で実行し、
上記事前性能予測手段は、上記構成推測手段が推測したリソースの構成情報から、負荷モジュールを単体で実行した場合に消費されるリソースの消費量を負荷量として測定し、測定した負荷量から評価装置が情報処理機器に掛ける１以上の負荷モジュールを予測する請求項１に記載された評価支援装置。
【請求項３】
上記評価支援装置は、さらに、
評価装置が処理モジュールの評価時に行った情報処理機器への負荷量とリソースの構成情報とを過去データとして記憶した過去データ記憶手段と、
上記過去データ記憶手段が記憶した過去データを参照し、予測対象となる情報処理機器に含まれるリソースの構成情報に対応する負荷量を選択する過去データ参照手段とを備え、
上記事前性能予測手段は、上記過去データ参照手段が選択した負荷量に基づいて評価装置が情報処理機器に掛ける１以上の負荷モジュールを予測する請求項２に記載された評価支援装置。
【請求項４】
上記負荷情報記憶手段は、記憶したすべての負荷モジュールを実行することによって掛けられる負荷に情報処理機器が耐えられる時間を全負荷時間として記憶し、
上記負荷処理実行手段は、情報処理機器に負荷を掛けてから上記負荷情報記憶手段が記憶した全負荷時間内に、所定の負荷モジュールを再起動することによって、評価装置による処理モジュールの評価測定中に情報処理機器に掛ける負荷量を調節する請求項１に記載された評価支援装置。
【請求項５】
上記負荷情報記憶手段は、記憶した各々の負荷モジュールを単体で実行することによって掛けられる負荷に情報処理機器が耐えられる時間を個別負荷時間として負荷モジュール毎に記憶し、
上記負荷処理実行手段は、実行する１以上の負荷モジュールに対応した個別負荷時間情報に基づいて、情報処理機器に負荷を掛けてから一定時間経過後、所定の負荷モジュールを再起動することによって、評価装置による処理モジュールの評価測定中に情報処理機器に掛ける負荷量を調節する請求項１に記載された評価支援装置。
【請求項６】
上記評価支援装置は、さらに、
評価装置による処理モジュールの評価測定中に負荷を掛けている情報処理機器を監視し、予め定められた負荷許容値に基づいて、情報処理機器に異常が発生する前に、少なくともいずれかの負荷モジュールの実行を停止する負荷監視手段を備えた請求項１に記載された評価支援装置。
【請求項７】
上記負荷情報記憶手段は、負荷モジュールの実行時に情報処理機器に掛けられる負荷量を示す負荷度情報と負荷モジュールの実行優先順位を示す優先度情報とを負荷モジュール毎に記憶し、
上記負荷監視手段は、上記負荷情報記憶手段によって記憶された負荷度情報または優先度情報のいずれかの情報に基づいて、少なくともいずれかの負荷モジュールの実行を停止する請求項６に記載された評価支援装置。
【請求項８】
上記負荷情報記憶手段は、負荷モジュールと関連する他の負荷モジュールの識別情報をグループ情報として負荷モジュール毎に記憶し、
上記負荷監視手段は、上記負荷情報記憶手段によって記憶されたグループ情報に基づいて、負荷モジュールと関連する他の負荷モジュールとを共に停止する請求項７に記載された評価支援装置。
【請求項９】
情報処理機器が任意の処理モジュールを使用して実行した処理の結果に基づいて、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物として評価する評価装置を支援する評価支援方法であって、
情報処理機器に負荷を掛ける負荷処理を実行するための負荷モジュールを複数記憶し、
情報処理機器に対して並行して実行する負荷モジュールの実行数と、負荷モジュールの実行数を加減する加減値とをメモリに記憶し、
情報処理機器に対し、上記メモリに記憶した負荷モジュールの実行数分、上記記憶した負荷モジュールを並行して実行し、
上記実行した負荷モジュールによって掛けられた負荷から、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーが生じているか否かを確認し、
上記メモリが記憶した加減値を用いて、上記実行する負荷モジュールの実行数を加減することによって情報処理機器に掛ける負荷を調整し、上記確認した任意の処理のエラー時に上記実行していた負荷モジュールの実行数に基づいて、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーを生じさせない１以上の負荷モジュールを評価装置が情報処理機器に掛ける負荷量として予測する評価支援方法。
【請求項１０】
情報処理機器が任意の処理モジュールを使用して実行した処理の結果に基づいて、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物として評価する評価装置を支援する評価支援プログラムであって、
情報処理機器に負荷を掛ける負荷処理を実行するための負荷モジュールを複数記憶する処理と、
情報処理機器に対して並行して実行する負荷モジュールの実行数と、負荷モジュールの実行数を加減する加減値とをメモリに記憶する処理と、
情報処理機器に対し、上記メモリに記憶した負荷モジュールの実行数分、上記記憶した負荷モジュールを並行して実行する処理と、
上記実行した負荷モジュールによって掛けられた負荷から、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーが生じているか否かを確認する処理と、
上記メモリが記憶した加減値を用いて、上記実行する負荷モジュールの実行数を加減することによって情報処理機器に掛ける負荷を調整し、上記確認した任意の処理のエラー時に上記実行していた負荷モジュールの実行数に基づいて、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーを生じさせない１以上の負荷モジュールを評価装置が情報処理機器に掛ける負荷量として予測する処理とをコンピュータに実行させる評価支援プログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、システム性能評価に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
「負荷テスト実行制御装置」に関する文献では、負荷仕様を格納し、それをアクションデータに変換し、負荷発生部で発生された負荷をテスト対象システムに送っている。負荷を送る際、その負荷量を調整することにより、モニタリングを繰り返すことにより、システムのボトルネックを見つけ出すことが可能である（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開平０４−２３７３５９号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
システムの性能評価方法の一つとして、被試験環境に対して適切な負荷をかけておき、この過負荷状況下の元で、性能評価プログラムがどのような振る舞いをするのか測定するものがある。
【０００５】
しかし、従来のシステム性能評価方法では、被試験環境に対して負荷プログラム等を実行する際、その負荷量を適当な値に設定した場合のみが性能評価の対象となり、設定された値以外の測定は行われていなかった。上記の例でいえば、予めシステム設計時にこの限界値が決められており、評価時もこの限界値でしか測定及び評価が実施されないものであった。
このため、システム時に見積もった負荷量が誤ったものだと、正確な性能評価を行うことができなかった。
【０００６】
また、負荷量が可変であっても、それは、前回の測定結果を確認・考慮しつつ、手動で設定し直す必要があり、試験対象物のＨ／Ｗ、ＯＳ、Ｍ／Ｗ等の環境が変わると、その都度、人間によって最適な解を探り出す必要があった。
【０００７】
また、システムによっては、かけられている負荷プログラムもしくはそれ以外のプログラムの実行により、資源が減少していくものもあり（例えば、ＵＮＩＸ（登録商標）ＯＳ上のＸ−Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）等は、バグにより、解放できないメモリを少量ずつ増やしていく）、最初に決めた負荷プログラムをそのまま実行していくと、長時間実行していくうちに致命的なエラー（前述の例ならば、メモリの枯渇）を測定とは本来関係の無いところで発生してしまう可能性がある。このようなシステムでは、長時間に渡る測定を行うには、負荷プログラム量を緩める必要があり、それは不正確な測定結果を招いてしまうという問題を生じていた。
【０００８】
この発明は上記のような問題点を解決するためになされたもので、負荷量を自動調整することにより、ユーザの手を煩わせずに評価を正しく、あらゆる試験環境に対しても自動に実施することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
この発明に係る評価支援装置は、情報処理機器が任意の処理モジュールを使用して実行した処理の結果に基づいて、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物として評価する評価装置を支援する評価支援装置であって、
情報処理機器に負荷を掛ける負荷処理を実行するための負荷モジュールを複数記憶する負荷情報記憶手段と、
情報処理機器に対して並行して実行する負荷モジュールの実行数と、負荷モジュールの実行数を加減する加減値とを記憶するメモリと、
上記メモリが記憶した負荷モジュールの実行数分、情報処理機器に対して、上記負荷情報記憶手段が記憶した負荷モジュールを並行して実行する負荷処理実行手段と、
上記負荷処理実行手段が実行した負荷モジュールによって掛けられた負荷から、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーが生じているか否かを確認するエラー状態確認手段と、
上記メモリが記憶した加減値を用いて、上記負荷処理実行手段が実行する負荷モジュールの実行数を加減することによって情報処理機器に掛ける負荷を調整し、上記エラー状態確認手段が確認したエラー時に上記負荷処理実行手段が実行していた負荷モジュールの実行数に基づいて、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーを生じさせない１以上の負荷モジュールを評価装置が情報処理機器に掛ける負荷量として予測する事前性能予測手段とを備える。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本実施の形態の発明に係る評価支援装置は、ＷＥＢサーバ等の情報処理機器を評価する評価装置を支援する。
例えば、ＷＥＢサーバとして構築されたシステムにて、外部からのアクセスが非常に高い状態において、ＷＥＢサーバ内部での必要な処理が実行できるのかを評価する評価装置を支援する。ここで、外部からのアクセスが非常に高い状態とは、たとえば、ネットワークからのアクセスが集中した場合をいい、サーバ内部での必要な処理とは、例えば、バックアップ処理や優先度の高い障害対処処理や一定周期で起動しなければならない処理等をいう。
【００１１】
上記評価支援装置が支援する評価装置が行う他の動作としては、ＯＳのリアルタイム性を評価するにあたって、負荷プログラムが実行している間、一定周期で起動されるプログラムがどれだけ遅延を生じるのかを測定するという動作が挙げられる。
【００１２】
実施の形態１．
以下、実施の形態１について説明する。
図１は、本発明に係る実施の形態１のブロック図である。
図において、情報処理機器１は、評価装置が試験を実施する対象物である試験対象物を用いて処理を実行する機器をいう。ここで、評価装置の評価対象である試験対象物は、情報処理機器内部で実行される処理モジュールに相当する。従って、評価装置は、情報処理機器１が任意の試験対象物（処理モジュール）を使用して実行した処理の結果に基づいて、試験対象物（処理モジュール）を評価する。
【００１３】
負荷情報記憶手段２は、試験対象物（処理モジュール）を実行することによって任意の処理を行う情報処理機器１上にて実行される負荷プログラム群を記憶する。負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄは、負荷プログラム群の中の各負荷プログラムであり、図１では負荷プログラムが４種類あると想定している。ただし、負荷情報記憶手段２に記憶される負荷プログラムの数は４つに限定されず、複数記憶されていればよい。また、負荷情報記憶手段２に記憶される負荷プログラムは負荷モジュールの一例であり、負荷プログラムを実行することによって情報処理機器１に負荷を掛けるための負荷処理が実行される。
負荷モジュールによって掛けられる負荷としては、負荷プログラムを実行することによって掛けられる負荷が考えられる。
プログラム本体２００ａ〜プログラム本体２００ｄは、負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄに対するプログラム本体である。
【００１４】
評価支援装置１００は、試験対象物を評価する評価装置を支援する装置である。
評価支援装置１００の内部構成について説明する。
性能測定処理実行手段５は、実際に評価を実施したい項目についてのプログラムを有し、性能測定処理を実行する。
エラー状態確認手段４０４は、性能予測中に同時実行数分、並行して実行している負荷プログラムの負荷によって情報処理機器１が行う任意の処理にエラーが生じているかの判断をする。すなわち、エラー状態確認手段４０４は、負荷処理実行手段３が実行した負荷プログラムによって情報処理機器１に掛けられた負荷から、情報処理機器１が試験対象物（処理モジュール）に基づいて実行する任意の処理にエラーが生じているか否かを確認する。
【００１５】
メモリ１０中の加減値４０１は、負荷処理実行手段３によって同時に実行させる負荷プログラムの数を調整する際に用いる値であり、加減初期値４０２は加減値４０１を初期設定する際に用いる値であり、同時実行数４０３は負荷処理実行手段３によって同時または並行して走らせる負荷プログラムの数を示す。
負荷処理実行手段３は、負荷情報記憶手段２の中の負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄを情報処理機器１上にて実行する。すなわち、負荷処理実行手段３は、メモリ１０が記憶した同時実行数分（負荷プログラムの実行数分）、情報処理機器１に対して、負荷情報記憶手段２が記憶した負荷プログラムを並行して実行する。
事前性能予測手段４は、負荷処理実行手段３にて実行する負荷プログラムの数等の情報を提供する。すなわち、事前性能予測手段４は、メモリ１０が記憶した加減値４０１を用いて、負荷処理実行手段３が実行する負荷プログラムの実行数を加減することによって情報処理機器１に掛ける負荷を調整し、エラー状態確認手段４０４が確認したエラー時に負荷処理実行手段３が実行していた負荷プログラムの実行数（同時実行数４０３）に基づいて、情報処理機器１が実行する任意の処理にエラーを生じさせない１以上の負荷モジュールを負荷量として予測する。
【００１６】
図１にて、事前性能予測手段４中に示された加減値４０１〜同時実行数４０３は、以後の実施の形態で説明をするために想定した構成の一例であり、性能を予測することさえできれば構成は同一でなくてもかまわない。
【００１７】
次に動作について、図２のフローチャートを用いて説明する。
まず、情報処理機器１にて性能測定処理実行手段５を実行しておく（Ｓ３００１）。
それから、負荷情報記憶手段２の中の各負荷プログラムＡ２０ａ〜各負荷プログラムＤ２０ｄをどの程度の負荷で実行するのかを、事前性能予測手段４にて予測する。事前性能予測方法としては、例えば、同時実行数４０３と加減値４０１を用いる方法が考えられる。まず、例えば、加減初期値４０２に１００が入っていたとするならば、加減値４０１に１００を代入する（Ｓ３００２）。
そして、事前性能予測手段４は、各負荷プログラムの同時実行数４０３を初期化し０とする（Ｓ３００３）。そして、事前性能予測手段４は、同時実行数４０３に加減値４０１を加算する（Ｓ３００４）。
次に、負荷処理実行手段３は、この同時実行数４０３の値を使って、実際に情報処理機器１に対して負荷情報記憶手段２に記憶された任意の負荷プログラムを同時実行数分、並行して実行する（Ｓ３００５）。
【００１８】
負荷処理実行手段３による負荷プログラムの実行方法は、例えば、試験対象物であるＯＳのスケジューラに対して、起動をかけるようスケジューリングを行っても良いし、プログラム内部にて、負荷プログラムを子プロセスのように生成し、実行するような親プログラムを再構成（簡単に再コンパイルできるようにしておくと作業負荷が軽減できる）し、実行する方法でも良い。
【００１９】
次に、エラー状態確認手段４０４では、負荷プログラムによる負荷によって情報処理機器１でエラーが起きていないかのチェックを実施する（Ｓ３００６）。
エラー状態確認手段４０４によるエラー状態の確認方法は、例えば、予め設定しておいた時間だけ待った後に、ネットワークを介して通信を試み、応答があるかどうか確認する。
また、例えば、情報処理機器１にて障害が発生した場合に信号が発せられる場合には、これを検知する方法で確認することも可能である。
エラー状態確認手段４０４によって確認を実施した結果、エラーが発生していなかった場合には、事前性能予測手段４は、再度同時実行数４０３に加減値４０１を加算する処理（Ｓ３００４）に戻る。
逆にエラーが発生していた場合には、事前性能予測手段４は、まず、同時実行数４０３を一つ前の状態に戻す（Ｓ３００７）。次に前回用いた加減値４０１を半分（１であった場合は０とする）にする（Ｓ３００８）。その結果、加減値４０１が０となった場合には（Ｓ３００９）、同時実行数４０３の探索が最適値に収束したとみなし、得られた同時実行数４０３を用いて評価装置による実際の測定を実施する（Ｓ３０１０）。
【００２０】
半分にした結果、加減値４０１が０でなかった場合には、再度同時実行数４０３にその加減値４０１を加算し（Ｓ３００４）、探索を繰り返す。
【００２１】
以上、システム性能評価を実施する際、評価作業実施前に、システム負荷量の調整を自動的に実施する事前性能予測手段４により、正確な結果を得るだけではなく、異種プラットフォーム上のミドルウェアやアプリケーションに対する対等な比較が可能になることを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００２２】
このように、事前性能予測手段を用いることによって、これまで、人手によって、かつ、試行錯誤的に、同時実行する負荷プログラム数の設定を自動的に行える。また、時間的な効率化も行える。
【００２３】
実施の形態２．
以上の実施の形態１では、事前性能予測手段４を備えることにより、情報処理機器１に対して最大限の負荷をかけた状態を生成し、その状況下において性能測定試験を行えるようにしたものであるが、次にＨ／Ｗの構成を推測する手段を用いた場合の実施の形態を示す。
【００２４】
図３は、このような場合のブロック図である。
図において、情報処理機器１〜性能測定処理実行手段５、負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄ、プログラム本体２００ａ〜プログラム本体２００ｄは実施の形態１と同じであるので説明を省略する。
新たに追加されたものは、Ｈ／Ｗの構成を推測する、Ｈ／Ｗ構成推測手段６である。Ｈ／Ｗ構成推測手段６は、情報処理機器１に含まれる記憶領域などのリソースの構成情報を推測する構成推測手段に相当する。
このＨ／Ｗ構成推測手段６は、情報処理機器１のＨ／Ｗ構成や情報処理機器１の試験対象物のＨ／Ｗ構成、例えば、試験対象物のＣＰＵ、ＭＥＭＯＲＹ、ＤＩＳＫ等の特性を割り出すものである。その方法としては、例えば、ＵＳＥＮＩＸ１９９６：  “ｌｍｂｅｎｃｈ：  Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｔｏｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ”や、ＵＳＥＮＩＸ２００２：  “Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｇｒａｙ−Ｂｏｘ  Ｋｎｏｗｌｅｄｇｅ  ｏｆ  Ｂｕｆｆｅｒ−Ｃａｃｈｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ”等があり、これらを用いることによって、ユーザが人手でＨ／Ｗに関する情報を入力しなくても、Ｓ／Ｗの実行だけから、特性を割り出すことが可能である。
【００２５】
次に動作について、図２、図４のフローチャートを用いて説明する。
まず、基本的には、実施の形態１と同じであり、図２のフローチャートのうち、同時実行数４０３の初期化（Ｓ３００３）の内部処理を詳細化して説明したものが、図４のフローチャートである。
実施の形態１では、同時実行数４０３の初期化（Ｓ３００３）としては、単純に０を代入していたが、本実施の形態では、まず、Ｈ／Ｗ構成推測手段６を用いることによって、情報処理機器１のＨ／Ｗ構成を獲得する（Ｓ５００１）。
獲得方法として、前述したＵＮＳＥＮＩＸでの手法を用いたとすると、ＣＰＵ、ＭＥＭＯＲＹ、ＤＩＳＫ等の情報が得られる。ここでは、ＭＥＭＯＲＹのサイズが５１２と言う数値、ＤＩＳＫが２０４８と言う数値であったとする。
【００２６】
次に、負荷処理実行手段３は、各負荷プログラムを単体で順に実行し（Ｓ５００２）、それぞれが、情報処理機器１に対してどれほどの負荷を与えているのかを測定する。測定方法としては、エラー状態確認手段４０４を経由し、任意の処理に対してエラーが生じない範囲で、情報処理機器１のリソースの消費量に関する情報を獲得することによって測定することができる。
例えば、試験対象物がＵＮＩＸ（登録商標）系のＯＳであれば、ｐｓコマンドを実行したり、カーネル情報が入っているファイルを閲覧したりすることによりＭＥＭＯＲＹの使用量を、また、負荷プログラムを実行する前と後とで総ファイルサイズを比較することにより、ＤＩＳＫの使用量を知ることができる。
このようにして、負荷プログラムごとに獲得したＭＥＭＯＲＹおよびＤＩＳＫの量（リソースの消費量）を元に、事前性能予測手段４は、複数の負荷プログラムのそれぞれを幾つ同時実行（または並行して実行）させればよいのか（試験によっては、全種類の負荷プログラムを一括りとし、この一括りを何セットか同時実行させるものもありうる）を計算する（Ｓ５００４）。その組み合わせは、どのようなアルゴリズムを用いて自動的に探索してもよい。
【００２７】
以上、システム負荷量の自動調整をより高速に実施する方法として、Ｈ／Ｗ構成推測手段６により、Ｈ／Ｗの構成を推測することを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００２８】
このように、Ｈ／Ｗ構成推測手段６を用いることにより、同時実行する負荷プログラム数（同時実行数４０３）の設定を、実施の形態１に比べて、より高速に確定することができる。これは、更なる時間的な効率化にもつながる。
【００２９】
実施の形態３．
以上の実施の形態２では、Ｈ／Ｗ構成を推測する手段（Ｈ／Ｗ構成推測手段６）を用いることにより、同時実行する負荷プログラム数の設定をより高速に行うためのものであるが、次に、過去に実施したことのある試験対象物および負荷プログラムの構成等の情報を用いることにより、更なる効率化・時間の短縮化について述べる。
【００３０】
図５は、このような場合のブロック図である。
図において、情報処理機器１〜Ｈ／Ｗ構成推測手段６、負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄ、プログラム本体２００ａ〜プログラム本体２００ｄ、加減値４０１〜エラー状態確認手段４０４は実施の形態２と同じであるため、説明を省略する。
新たに追加されたものは、過去のデータを蓄積する過去データ記憶手段７と、過去データ記憶手段７をアクセスするための過去データ参照手段８である。
この過去データ記憶手段７は、情報処理機器１上のファイルであっても、外部記録媒体であっても、別環境上のファイルでもよい。
【００３１】
次に動作について、図４、図６のフローチャートを用いて説明する。まず、基本的には、実施の形態２と同じであり、図４のフローチャートのうち、Ｓ５００１とＳ５００２の間に新たな分岐処理（Ｓ７００１）を入れたものが、図６のフローチャートである。
【００３２】
実施の形態２では、Ｈ／Ｗ構成推測手段６にてＨ／Ｗの構成を獲得（Ｓ５００１）した後に、各負荷プログラムを単体で実行し、情報処理機器１の負荷量を調整していたが、これに対して、本実施の形態では、得られたＨ／Ｗ構成情報を元に、過去に同じ構成で試験を実行した実績があるかどうかの確認を行う（Ｓ７００１）。これは、図５における過去データ記憶手段７に、評価装置が試験対象物（処理モジュール）の評価時に行った情報処理機器１への負荷量とＨ／Ｗの構成（リソースの構成情報）とを過去データとして記憶しておくことで確認できる。
例えば、Ｈ／Ｗ構成として、過去データ記憶手段７にＣＰＵの性能、メモリの量、ＤＩＳＫの量等を用意し、それに対して、負荷プログラムをどれくらいの量で実施した、また、もしくは負荷プログラムをそれぞれ、幾つ同時に実行した等の情報を蓄積しておき、過去データ参照手段８が、過去データ記憶手段７によって記憶された過去データを参照し、予測対象となる情報処理機器１に含まれるＨ／Ｗの構成（リソースの構成情報）に対応する負荷量があるかを確認する。
確認の結果、過去データ参照手段８がリソースの構成情報に対応する負荷量を選択できた場合には、事前性能予測手段４は、このように過去データ記憶手段７に蓄積されたデータをもとに、負荷量の計算を行い（Ｓ７００２）、計算した負荷量から評価装置が情報処理機器１に掛ける１以上の負荷モジュールを予測する。
【００３３】
以上、システム負荷量の自動調整を高速に実施する方法として、過去データ参照手段８により、過去に実施したシステム性能評価結果のデータを保有し、新たに評価を実施する際、これらを参照することを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００３４】
このように、過去データ記憶手段７に記憶した過去データと過去データをアクセスするための過去データ参照手段８を用いることにより、Ｈ／Ｗ構成推測手段６により得られたＨ／Ｗ構成にて、過去に測定を実施したことがある場合、効率的に負荷プログラムの量を決定することが可能となる。
【００３５】
実施の形態４．
次に全負荷に対する時間情報、及び、各負荷に対する時間情報を用いることにより、長時間に渡る負荷試験の効率化について述べる。
【００３６】
図７は、このような場合のブロック図である。
図において、情報処理機器１〜過去データ参照手段８、負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄ、プログラム本体２００ａ〜プログラム本体２００ｄ、加減値４０１〜エラー状態確認手段４０４は実施の形態３と同じであるので説明を省略する。
新たに追加されたものは、全部の負荷を対象として、どれだけ実行するのかを示す全負荷時間情報２１と、各負荷プログラムに対して、どれだけ実行するのかを示す個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄである。
負荷情報記憶手段２は、記憶したすべての負荷モジュールを実行することによって掛けられる負荷に情報処理機器１が耐えられる時間を全負荷時間情報２１として記憶し、記憶した各々の負荷モジュールを単体で実行することによって掛けられる負荷に情報処理機器１が耐えられる個々の時間を個別負荷時間情報２０１ａ〜と個別負荷時間情報２０１ｄして負荷モジュール毎に記憶する。
個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄは、本説明で扱うように、それぞれの負荷プログラムに帰属させても良いし、負荷プログラム群全体の中の一箇所に領域を確保しても良い。
【００３７】
まず、本実施の形態は、これまで説明してきた実施の形態１〜３を用いて、負荷プログラムの負荷量を決定し、実際に測定を開始した後の負荷プログラムの振る舞いについて述べている。このように、情報処理機器１の挙動に対して、どんなに予測をたててプログラム、ここでは、測定（評価対象プログラム及び並行して実行されている負荷プログラム群）の実行を開始しても、Ｓ／Ｗ、Ｍ／Ｗ、ＯＳに潜在的に含まれている不具合によって、システムが停止してしまう可能性が残ってしまう。
【００３８】
つまり、負荷プログラムだけを、システム最大限の負荷状態にて長時間実行していると、システムを停止させるような影響を及ぼし停止させてしまうのである。例をあげて説明すると、ＵＮＩＸ（登録商標）システム上で、Ｘ−Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）にて、メモリを確保したり解放したりする動作を行うものを負荷プログラムとして扱った場合、負荷プログラム、及び、測定のためのプログラム（処理プログラム）のどちらも、問題が無いにも関わらず、やがてメモリが枯渇し、システムが停止してしまう場合がある。これは、Ｘ−Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）（Ｍ／Ｗ）にある不具合のため、繰り返しＸ上で走る負荷プログラムを実行すると、メモリがわずかずつ減少してしまうからである。
【００３９】
このような場合、Ｘ−Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）が、毎回消費してしまうメモリ量、Ｈ／Ｗ構成情報から得た、全メモリ量等からどれだけの時間、負荷プログラムが実行できるのかを計算し、全負荷時間情報及び負荷時間情報に代入しておく。
【００４０】
次に、図６、図８のフローチャートを用いて、本実施の形態の動作を説明する。基本的には、実施の形態１と同じであり、性能測定処理実行手段５を実行し、事前性能予測手段４が加減値４０１を設定し、同時実行数４０３の初期化を行う（Ｓ３００１〜Ｓ３００３）。
次に、負荷処理実行手段３は、本実施の形態で新たに追加された処理、タイマの設定を行う（Ｓ９００１）。タイマの設定では、２種類の設定を行う。一つは、負荷プログラム全体（全負荷時間情報２１）及び各負荷プログラムの時間情報（個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄ）に基づいてのものと、測定継続時間の設定である。
例えば、負荷処理実行手段３は、タイマ割り込みを使用して、それぞれの時間が経ったら割り込みを発生し、それぞれの処理を行うようにする方法が考える。本実施の形態では、フローで処理を説明するにあたり、条件判定の形で扱う（Ｓ９００２、Ｓ９００４）。タイマ設定終了後は、実施の形態３と同様の処理（Ｓ３００４〜Ｓ３００９）を行う。
負荷処理実行手段３は、測定を実施している間（測定継続時間内）に、負荷プログラム全体（全負荷時間情報２１）または各負荷プログラムの時間情報で設定した時間（個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄ）が経過したならば（Ｓ９００２）、全負荷プログラム及び各負荷プログラムの実行を停止し、負荷プログラムを再起動して負荷処理を再度実行開始させる（Ｓ９００３）。
そうでない場合には、測定が完了したか確認し（Ｓ９００４）、完了していない場合には、Ｓ３０１０の測定に戻る。
測定完了の時間が経過していたら、終了する。
【００４１】
このように、負荷処理実行手段３は、情報処理機器１に負荷を掛けてから負荷情報記憶手段２が記憶した全負荷時間情報２１の時間内に、所定の負荷モジュールを再起動することによって、評価装置による試験対象物（処理モジュール）の評価測定中に情報処理機器１に掛ける負荷量を調節する。
また、負荷処理実行手段３は、実行する１以上の負荷モジュールに対応した個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄに基づいて、情報処理機器１に負荷を掛けてから一定時間経過後、所定の負荷モジュールを再起動することによって、評価装置による試験対象物（処理モジュール）の評価測定中に情報処理機器１に掛ける負荷量を調節する。
【００４２】
以上、時間が経つにつれて、被試験対象物のプラットフォーム（＝処理モジュール＝Ｈ／Ｗ，ＯＳ，Ｍ／Ｗ，Ｓ／Ｗ）の条件が変わるような場合に対処できるよう、全負荷時間情報２１を保有し、これによって、一定の時間が経過したら、再度、システム負荷量の調整を自動的に実施することにより、長時間に渡って正しい評価を行えることを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００４３】
また、個別負荷時間情報（個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄ）を複数の負荷プログラム（負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄ）に対して、それぞれ個別に保有することにより、適宜システム負荷量の調整を自動的に実施し、長時間に渡って正しい評価を行えることを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００４４】
このように、全負荷に対する時間情報（全負荷時間情報２１）または、各負荷プログラムに対する時間情報（個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄ）を用いることにより、長時間負荷をかけた状態で測定を実施する際、評価装置が、システムに対して最大限の負荷をかけつつ、かつ、ハングアップさせることなく測定を行うことができるように支援することができる。
【００４５】
実施の形態５．
次に、負荷モジュールの実行時に情報処理機器１に掛けられる負荷量を示す負荷度情報（負荷度情報２０３ａ〜負荷度情報２０３ｄ）と負荷モジュールの実行優先順位を示す優先度情報（優先度情報２０２ａ〜優先度情報２０２ｄ）を用いることにより、長時間に渡る負荷試験の効率化について述べる。
【００４６】
図９は、このような場合のブロック図である。
図において、情報処理機器１〜過去データ参照手段８、負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄ、全負荷時間情報２１、プログラム本体２００ａ〜プログラム本体２００ｄ、個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄ、加減値４０１〜エラー状態確認手段４０４は実施の形態４と同じであるので説明を省略する。
【００４７】
新たに追加されたものは、被試験対象物（被処理モジュール）の負荷状況を獲得する負荷監視手段９、各負荷プログラム間でどの負荷プログラムが優先されるのかを示す優先度情報２０２ａ〜優先度情報２０２ｄ、各負荷プログラムがどれだけ、システムに負荷をかけるものなのかを示す負荷度情報２０３ａ〜負荷度情報２０３ｄである。
負荷度情報は、被試験環境に対してかかる負荷を数値で表したものであり、人間の感覚的にもしくは経験則的に決定してもよいし、ＣＰＵへの負荷具合、メモリの使用率、ＤＩＳＫの使用率に応じてそれぞれ係数を設定し、その総計としてもよい。
優先度は、負荷プログラムが複数あった場合に、どれを優先して実行するかを数値であわらしたものであり、負荷度情報同様、人間の感覚的にもしくは経験則的に決定してもよい。また、途中で数値を変更することも有効である。
【００４８】
次に図１０のフローチャートを用いて動作の説明を行う。
まず、本処理は、システムが、予め設定しておいた負荷許容量（限界値）に達した際に例えば、割り込みを発生し、起動する方法も考えられるが、ここでは、周期的に、負荷許容量に達していないかポーリングする処理として説明を行う。
【００４９】
まず、負荷監視手段９は、情報処理機器１の負荷を監視する（Ｓ１１０１）。負荷を監視する方法としては、例えば、試験対象物のプラットフォームがＵＮＩＸ（登録商標）であれば、ｐｓ、ｗ、ｕｐｄａｔｅコマンド等でＣＰＵ負荷を確認しても良いし、これらコマンドが読みに行っているシステム情報を直接確認しても良い。そして、予め、設定しておいた、限界値をこえそうかどうか判定する（Ｓ１１０２）。限界値は、例えば、ＣＰＵ負荷１００％状態がある時間続いたら、その時間かける係数とするとか、メモリ不足になりそうになったら、これもその使用率数かける係数としたり、二次記憶装置へのスワップ回数かける係数としたりするとか、ＤＩＳＫ容量が少なくなってきたら、これも使用率かける係数として、数値化する。
【００５０】
エラーが発生しそうにない場合、負荷監視手段９は、何も処理をせずに終了する。
エラーが発生しそうな場合、負荷監視手段９は、どれかの負荷プログラムを停止するが、その際、停止の条件として、優先度で決めるのか、負荷量で決めるのかを決定する（Ｓ１１０３）。これは、予め、どちらかを優先するのかを示す変数を用意、設定しておく。
【００５１】
停止の条件として負荷量を選択した場合、負荷監視手段９は、各負荷プログラム内の負荷度情報２０３ａ〜負荷度情報２０３ｄを参照し、最も負荷の低いもしくは高い負荷プログラムを停止する（Ｓ１１０４）。
同一負荷プログラムが複数走っているような設定を負荷処理実行手段３がしている場合には、負荷プログラムを一つずつ停止しても良いし、いきなり半分にしても良い。また、別個の負荷プログラムが同一負荷度である場合は、両方停止させてもよい。
【００５２】
停止の条件として優先度を選択した場合、負荷監視手段９は、各負荷プログラム内の優先度情報２０２ａ〜優先度情報２０２ｄを参照し、最も優先度の低い負荷プログラムを停止する（Ｓ１１０５）。同一負荷プログラムが複数走っているような設定をしている場合には、前述した負荷度の場合と同様に対処してもよい。
優先度で選択する場合は、優先度という特有の意味合い（多くのＯＳ等で複数のタスクを実行する際、スケジューラでタスクの優先度を変えている）より、優先度を動的に変更する場合もある。そのような場合、優先度を動的に変更するかどうかを示す変数及び優先度の変更ポリシーを用意し、それを参照し（Ｓ１１０６）、動的に変更する場合、負荷監視手段９は、負荷プログラムの優先度を変更する。変更する方法は用意した変更ポリシーに基づいて行う。
【００５３】
以上、被試験対象物（情報処理機器１）の負荷状況を獲得する負荷監視手段９により、システム負荷量の調整を評価作業前に行うだけではなく、評価中にも実施することにより、予測していなかった事態が発生した場合にも評価を中断することなく、実施することが可能となることを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００５４】
また、優先度情報を複数の負荷プログラムに対して、それぞれ個別に保有することにより、適宜システム負荷量の調整を自動的に実施し、長時間に渡って正しい評価を行えることを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００５５】
また、負荷度情報を複数の負荷プログラムに対して、それぞれ個別に保有することにより、適宜システム負荷量の調整を自動的に実施し、長時間に渡って正しい評価を行えることを特徴とする評価支援装置１００について説明した。
【００５６】
このように各負荷プログラムに対して優先度情報及び負荷度情報を用いることにより、長時間に渡る負荷試験を実施する際、試験途中でシステムがエラーを起さずに実施することが可能となる。また単にエラーを起こさせないだけではなく、被試験対象物（情報処理機器１）には最大限の負荷をかけた状態を保つことが可能となる。
【００５７】
また、本実施の形態に係る発明では、試験途中のシステムエラーを防ぐ方法として、実行していた複数の負荷プログラムのうち、少なくともいずれかの負荷プログラムを停止させるが、停止させる負荷プログラムの選択方法として、優先度情報もしくは負荷度情報を用いることで、停止させる負荷プログラムを効率よく選ぶことが可能となる。
【００５８】
実施の形態６．
実施の形態５では、長時間にわたる負荷試験の効率化を実現するために、それぞれの負荷プログラムに対し、優先度情報及び負荷度情報を用い、システムがエラーしないよう、停止させる負荷プログラムを選択するものであった。
これに対し、本実施の形態では、この停止する負荷プログラムを複数種類同時に選択する方法について述べる。
【００５９】
図１１は、このような場合のブロック図である。
図において、情報処理機器１〜負荷監視手段９、負荷プログラムＡ２０ａ〜負荷プログラムＤ２０ｄ、全負荷時間情報２１、プログラム本体２００ａ〜プログラム本体２００ｄ、個別負荷時間情報２０１ａ〜個別負荷時間情報２０１ｄ、優先度情報２０２ａ〜優先度情報２０２ｄ、負荷度情報２０３ａ〜負荷度情報２０３ｄ、加減値４０１〜エラー状態確認手段４０４は実施の形態５と同じであるので、説明を省略する。
【００６０】
新たに追加されたものは、各負荷プログラム自身がどのグループに所属しているのかを示すグループ情報２０４ａ〜グループ情報２０４ｄである。
グループ情報は予め設定しておくものであり、負荷プログラムと関連する他の負荷プログラムの識別情報をグループ情報として負荷プログラム毎に負荷情報記憶手段２に記憶しておく。
グループ分けの方法は、例えば、負荷プログラムＡ２０ａは、負荷プログラムＤ２０ｄと一緒に実行しなければ意味がない場合、双方のグループ情報に同一のグループに属している情報を入れておく。すなわち、負荷プログラムＡ２０ａのグループ情報２０４ａに負荷プログラムＤの識別情報を記憶し、負荷プログラムＤ２０ｄのグループ情報２０４ｄに負荷プログラムＡの識別情報を記憶する。
例えば、全部で８種類のグループ分けが必要である場合ならば、８ビットの変数をそれぞれの負荷プログラムに対して用意し、それぞれのビットをそれぞれのグループに割り当て、そのビットが１であれば所属する、０ならば所属しないとしてもよい。
【００６１】
次に図１０、図１２のフローチャートを用いて動作の説明を行う。そのフローのほとんどは実施の形態５と同じであり（Ｓ１１０１〜Ｓ１１０７）、負荷の低いものを停止する（Ｓ１１０４）または優先度の低いものを停止する（Ｓ１１０５）処理の後に新たに処理が追加されている。
【００６２】
新たに追加された処理は、負荷度情報を元に処理をする場合（Ｓ１１０４）も、優先度情報を元に処理をする場合（Ｓ１１０５）も同じであり、負荷監視手段９は、停止する負荷プログラムと同一のグループに所属している負荷プログラムがあるかどうかを停止する負荷プログラムのグループ情報から確認し（Ｓ１３０１、Ｓ１３０３）、存在する場合は停止する負荷プログラムと一緒に関連する他の負荷プログラムの停止を行う（Ｓ１３０２、Ｓ１３０４）。
【００６３】
このように、グループ情報を用いることにより、長時間負荷をかけた状態で測定を実施する際、ある負荷プログラムを停止するときに、その負荷プログラムと関連性のあるその他の負荷プログラムを同時に停止することが可能となり、効率化が行える。
【００６４】
上述した全ての実施の形態では、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物として評価する評価装置を支援する評価支援装置１００について説明を行った。
従って、評価支援装置１００が支援する評価装置は、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物としている。すなわち、評価支援装置１００が支援する評価装置の評価対象物は、ｃ／ｓシステム、ネットワークシステム等のシステムではなく、情報処理機器１のプラットフォーム（＝処理モジュール＝Ｈ／Ｗ，ＯＳ，Ｍ／Ｗ，Ｓ／Ｗ）である。
負荷処理実行手段３、事前性能予測手段４、性能測定処理実行手段５、Ｈ／Ｗ構成推測手段６、過去データ参照手段８、負荷監視手段９、エラー状態確認手段４０４の各手段が行う動作は、Ｈ／Ｗのみでも実施でき、Ｓ／Ｗのみでも実施でき、Ｈ／ＷとＳ／Ｗを組み合わせても実施することができる。
【００６５】
すべての実施の形態では、各構成要素の各動作はお互いに関連しており、各構成要素の動作は、上記に示された動作の関連を考慮しながら、一連の動作として置き換えることができる。そして、このように置き換えることにより、方法の発明の実施形態とすることができる。
また、上記各構成要素の動作を、各構成要素の処理と置き換えることにより、プログラムの実施の形態とすることができる。
また、プログラムを、プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記憶させることで、プログラムに記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体の実施の形態とすることができる。
【００６６】
従って、評価支援プログラムの実施の形態は、
情報処理機器が任意の処理モジュールを使用して実行した処理の結果に基づいて、情報処理機器内部で実行される処理モジュールを試験対象物として評価する評価装置を支援する評価支援プログラムに記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体であって、
情報処理機器に負荷を掛ける負荷処理を実行するための負荷モジュールを複数記憶する処理と、
情報処理機器に対して並行して実行する負荷モジュールの実行数と、負荷モジュールの実行数を加減する加減値とをメモリに記憶する処理と、
情報処理機器に対し、上記メモリに記憶した負荷モジュールの実行数分、上記記憶した負荷モジュールを並行して実行する処理と、
上記実行した負荷モジュールによって掛けられた負荷から、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーが生じているか否かを確認する処理と、
上記メモリが記憶した加減値を用いて、上記実行する負荷モジュールの実行数を加減することによって情報処理機器に掛ける負荷を調整し、上記確認した任意の処理のエラー時に上記実行していた負荷モジュールの実行数に基づいて、情報処理機器が実行する任意の処理にエラーを生じさせない１以上の負荷モジュールを評価装置が情報処理機器に掛ける負荷量として予測する処理とをコンピュータに実行させるための評価支援プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体、というように、評価支援プログラムに記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体の実施の形態とすることができる。
【００６７】
プログラムの実施の形態及びプログラムに記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体の実施の形態は、すべてコンピュータで動作可能なプログラムにより構成することができる。
プログラムの実施の形態およびプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体の実施の形態における各処理はプログラムで実行されるが、このプログラムは、記録装置に記録されていて、記録装置から中央処理装置（ＣＰＵ）に読み込まれ、中央処理装置によって、各プログラムが実行されることになる。
また、各実施の形態のソフトウェアやプログラムは、ＲＯＭ（ＲＥＡＤ  ＯＮＬＹ  ＭＥＭＯＲＹ）に記憶されたファームウェアで実現されていても構わない。あるいは、ソフトウェアとファームウェアとハードウェアとの組み合わせで前述したプログラムの各機能を実現しても構わない。
【００６８】
【発明の効果】
負荷量を自動調整することにより、評価装置が正しく、自動的に評価を実施することを支援することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る実施の形態１のブロック図である。
【図２】本発明に係る実施の形態１のフローチャートである。
【図３】本発明に係る実施の形態２のブロック図である。
【図４】本発明に係る実施の形態２のフローチャートである。
【図５】本発明に係る実施の形態３のブロック図である。
【図６】本発明に係る実施の形態３のフローチャートである。
【図７】本発明に係る実施の形態４のブロック図である。
【図８】本発明に係る実施の形態４のフローチャートである。
【図９】本発明に係る実施の形態５のブロック図である。
【図１０】本発明に係る実施の形態５のフローチャートである。
【図１１】本発明に係る実施の形態６のブロック図である。
【図１２】本発明に係る実施の形態６のフローチャートである。
【符号の説明】
１  情報処理機器、２  負荷情報記憶手段、３  負荷処理実行手段、４  事前性能予測手段、５  性能測定処理実行手段、６  Ｈ／Ｗ構成推測手段、７  過去データ記憶手段、８  過去データ参照手段、９  負荷監視手段、１０  メモリ、２０ａ  負荷プログラムＡ、２０ｂ  負荷プログラムＢ、２０ｃ  負荷プログラムＣ、２０ｄ  負荷プログラムＤ、２１  全負荷時間情報、１００  評価支援装置、２００ａ，２００ｂ，２００ｃ，２００ｄ  プログラム本体、２０１ａ，２０１ｂ，２０１ｃ，２０１ｄ  個別負荷時間情報、２０２ａ，２０２ｂ，２０２ｃ，２０２ｄ  優先度情報、２０３ａ，２０３ｂ，２０３ｃ，２０３ｄ  負荷度情報、２０４ａ，２０４ｂ，２０４ｃ，２０４ｄ  グループ情報、４０１  加減値、４０２  加減初期値、４０３  同時実行数、４０４  エラー状態確認手段。
【図１】
2004326386.tif 000003
【図２】
2004326386.tif 000004
【図３】
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【図４】
2004326386.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2004326386.tif 000009
【図８】
2004326386.tif 000010
【図９】
2004326386.tif 000011
【図１０】
2004326386.tif 000012
【図１１】
2004326386.tif 000013
【図１２】
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