(57)【要約】【課題】簡易にかつ高性能に製造できることのできる安価な分散減少光ファイバおよびこの分散減少光ファイバを用いた超広帯域光光源を提供する。【解決手段】入射された光信号を所定帯域に分散させて超広帯域光を発生する分散減少光ファイバ４であって、所定の分散特性を有する複数の光ファイバＦ１〜Ｆ１０が直列に接続されている分散減少光ファイバ４。この分散減少光ファイバ４が、超広帯域光を発生する手段として備えられている超広帯域光光源１。【選択図】　図３
2004062028.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入射された光信号を所定帯域に分散させて超広帯域光を発生する分散減少光ファイバであって、
所定の分散特性を有する複数の光ファイバが直列に接続されていることを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項２】
請求項１に記載の分散減少光ファイバにおいて、
前記直列に接続されている複数の光ファイバは、分散特性の異なる光ファイバの組み合わせであることを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項３】
請求項２に記載の分散減少光ファイバにおいて、
前記直列に接続されている複数の光ファイバは、入射された光信号が各光ファイバを通過するごとに段階的にその帯域が分散されることを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項４】
請求項３に記載の分散減少光ファイバにおいて、
３本以上の光ファイバが直列に接続されているとともに、それらの光ファイバのうち入射側の最初の光ファイバは、他の光ファイバよりその長手方向長さが大となっており、かつ、その最初の光ファイバと次の光ファイバとのそれぞれの分散特性の差は、該次の光ファイバより出射側における接続された任意の光ファイバ同士のそれぞれにおける分散特性の差よりも大に設定されていることを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項５】
請求項３に記載の分散減少光ファイバにおいて、
前記直列に接続されている光ファイバのうち出射側の最終段階の光ファイバにおける分散特性は、分散値の絶対値が０．１ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）未満であることを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項６】
請求項２から５のいずれかに記載の分散減少光ファイバにおいて、
３本の前記所定の分散特性を有する光ファイバを直列に接続して、光信号の分散減少が３段階で行われることを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載の分散減少光ファイバが、超広帯域光を発生する手段として備えられていることを特徴とする超広帯域光光源。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、超広帯域光、いわゆるスーパーコンティニュウム光の発生に供せられる分散減少光ファイバ、及びこの光ファイバを用いた超広帯域光光源に関する。
【０００２】
【従来の技術】
スーパーコンティニュウム光は、簡便な大容量ＯＴＤＭ／ＷＤＭ光源として利用が期待されている。従来、このスーパーコンティニュウム光を発生させるのに用いられる分散減少光ファイバは、一連の１本の光ファイバによって構成されていた。この従来の分散減少光ファイバでは、入射端から入射されたピーク値の高い所定単一波長の光信号が出射端に至るまでに連続的に徐々に分散されるように構成されたものである。この分散減少光ファイバは、図１０に示すように、中心波長をピークとしてこの中心波長から離れるほど分散値が小さくなる、すなわち波長方向で凸型となる特性を有するとともに、図１１（ａ）および図１２に示すように、伝送距離方向に対して、分散値が徐々に、かつ連続的に減少する特性を有するものであった。ここで、図１０は、横軸に中心波長近くでの波長を示し、縦軸として分散値を示す従来の分散減少光ファイバの分散特性を示すグラフである。図１１（ａ）は、横軸に、分散減少光ファイバの入射端を０ｍとし、出射端を５００ｍとするそのファイバの長手方向距離をとり、縦軸は分散値（単位はｐｓ／ｎｍ／ｋｍで示しているが、ＪＩＳ規格での単位ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）と同一である）としているのであって、従来の分散減少光ファイバの入射端から出射端に至る長手方向での分散特性を示している。この従来の分散減少光ファイバによって発生された超広帯域光の波長と光強度との関係を図１１（ｂ）のグラフに示している。すなわち、得られた超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）は、中心波長（入射光の中心波長であって、この場合、１．５５μｍ）を中心とする短波長側と長波長側とへその中心波長近傍において、１００ｎｍ（０．１μｍ）を超える帯域幅で比較的大きな光強度を有している。また、図１２には、従来の連続的に徐々に分散させる分散減少光ファイバにおける長手方向での分散値が変化していく様子を簡略的に示している。すなわち、図１２において、全長５００ｍの分散減少光ファイバが示されており、その入射端を０ｍとし、出射端を５００ｍとして、入射端から出射端へ向かうほどその位置での分散値が入射端側での分散値よりも低くなることが示されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
この従来の分散減少光ファイバの場合、例えば光ファイバのクラッド径とコア径との比率を連続的に徐々に変化させることで、単一の光ファイバにおいて分散値が連続的に徐々に変化していくようにする。その場合、例えばその光ファイバの線引き速度を連続的に徐々に変更させて、その分散減少光ファイバを製造する。このような製造方法では、線引き速度を制御して調整するにしても、例えば線引き時の温度の変化や機械的振動など、線引き成形に微妙に影響する各種条件により、その速度調整を高精度に行うことがきわめて困難である。また、光ファイバへの添加物の含有比率を光ファイバ長手方向で連続的に徐々に変化させる調整を行って製造するものなどがあるが、この場合もその線引きして光ファイバを製造する際の添加物の含有比率の調整がきわめて困難である。したがって、この困難性ゆえに、分散減少光ファイバとして使用可能な良品が作成される割合がきわめて小さく、製造コストが高くなるという問題があった。
【０００４】
したがって、従来の分散減少光ファイバは、高価となるので、その分散減少光ファイバを用いた超広帯域光光源についても高価なものとなる。
【０００５】
本発明は、簡易にかつ高性能に製造できることのできる安価な分散減少光ファイバおよびこの分散減少光ファイバを用いた超広帯域光光源の提供を解決しようとする課題としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
（１）本発明の請求項１に係る分散減少光ファイバは、入射された光信号を所定帯域に分散させて超広帯域光を発生する分散減少光ファイバであって、所定の分散特性を有する複数の光ファイバが直列に接続されていることを特徴とする。
【０００７】
ここで、超広帯域光とは、いわゆるスーパーコンティニュウム光のことであって、入射された励起光が分散されて、そのスペクトルが広がった光のことである。なお、入射される励起光は、通常単一波長光である。この広がる帯域幅としては、波長として１００ｎｍ以上であることが好ましい。分散減少光ファイバでは、この超広帯域光を発生させるため、入射励起光のスペクトルが広がるようにする分散機能を有しているものであって、その分散に伴い励起光の中心波長の光強度は減少し、分散された他の光の強度が増加する。複数の光ファイバが直列に接続されているとは、入射光が入射する入射端から出射端までひとつながりとなるように各光ファイバがファイバ長手方向に一列に並べられた状態で接続されていることをいう。
【０００８】
本発明の請求項１に係る発明によれば、分散特性が光ファイバの長手方向で変化していない所定の分散特性を有する光ファイバの複数を直列に接続したものであっても、入射端から出射端に至るまで入射光が各光ファイバごとに分散されていくことによって、超広帯域光を発生させることができる。そして、各光ファイバは、長手方向で分散特性が変化しないものにしておくことで、その分散特性が変化する光ファイバよりもきわめて簡易に製造できるものであるから、安価な光ファイバに構成できる。
【０００９】
本発明に係る分散減少光ファイバは、好ましくは、前記直列に接続されている複数の光ファイバは、分散特性の異なる光ファイバの組み合わせである。この場合、分散状態に合わせてさらに分散させていくように異なる分散特性の光ファイバを採用して分散減少光ファイバとするから、入射された光信号が適宜に分散される分散減少光ファイバを得ることができる。
【００１０】
本発明に係る分散減少光ファイバは、好ましくは、前記直列に接続されている複数の光ファイバは、入射された光信号が各光ファイバを通過するごとに段階的にその帯域が分散される。この場合、入射された光信号が段階的にその帯域が分散されることによって、従来のように連続的に徐々に光信号の帯域を広げるものと同様の所望の超広帯域光を容易に発生させることができながらも、分散減少光ファイバとして製造が容易な光ファイバを採用できるので、安価に構成できる。
【００１１】
本発明に係る分散減少光ファイバは、好ましくは、３本以上の光ファイバが直列に接続されているとともに、それらの光ファイバのうち入射側の最初の光ファイバは、他の光ファイバよりその長手方向長さが大となっており、かつ、その最初の光ファイバと次の光ファイバとのそれぞれの分散特性の差は、該次の光ファイバより出射側における接続された任意の光ファイバ同士のそれぞれにおける分散特性の差よりも大に設定されている。この場合、入射された光信号に対して分散の初期段階で一気に大きく分散させることによって、所望の帯域幅を十分確保し、次段以降はその大きく分散した光信号をさらに分散させていくことになり、従来のように連続的に徐々に光信号の帯域を広げるもので得られる超広帯域光に、より近似した超広帯域光を得ることができる。
【００１２】
本発明に係る分散減少光ファイバは、好ましくは、前記直列に接続されている光ファイバのうち出射側の最終段階の光ファイバにおける分散特性は、分散値の絶対値が０．１ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）未満である。ここで、分散値の絶対値が０．１ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）未満であるとは、分散値をａとすると、−０．１＜ａ＜０．１（ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ））を満たす分散値ａであること、つまり｜ａ｜＜０．１（ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ））であることを意味する。なお、この場合、分散値が０ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）である光ファイバが出射側の最終段階で採用されていることが最も好ましい。この場合、分散されたスペクトルがある程度の光強度を有する状態でスペクトルの帯域幅を有したものとなっている。
【００１３】
本発明に係る分散減少光ファイバは、好ましくは、３本の前記所定の分散特性を有する光ファイバを直列に接続して、光信号の分散減少が３段階で行われる。この場合、光ファイバの接続本数が少数であることでその接続工程を簡素化できながらも、光信号の超広帯域化が十分に図れる。
【００１４】
（２）本発明に係る超広帯域光光源は、本発明に係る分散減少光ファイバが、超広帯域光を発生する手段として備えられていることを特徴とする。
【００１５】
本発明に係る超広帯域光光源によれば、分散特性が所定のものとなっていて、安価に製造できる光ファイバを利用して構成される分散減少光ファイバを用いて、超広帯域光を発生させることのできる光源となっているから、超広帯域光光源として安価に構成できる。これにより、超広帯域光を利用する各種装置にもこの超帯域光光源を汎用性高く採用できる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。
【００１７】
図１は、超広帯域光光源の一例を概略的に示す説明図である。
【００１８】
図１を参照して、この超広帯域光光源１は、パルス光として励起光を発生する励起光パルス光源２と、この励起光パルス光源２から出射された励起光の光信号を増幅する増幅手段３（ＥＤＦＡ）と、増幅手段３から出射される所定の波長の光信号を入射し、その入射された光信号を分散してスーパーコンティニュウム光を発生するためのいわゆるＳＣファイバ（スーパーコンティニュウム光発生用光ファイバ）である分散減少光ファイバ４と、励起光パルス光源２にパルス光を励起させるため入射される電気信号を発振するための発振器５とを備えて構成されている。なお、超広帯域光光源としては、少なくとも分散減少光ファイバを有しているのであって、発振器５、増幅手段３、励起光パルス光源２などを分散減少光ファイバと共にユニットとして含まないものでも良い。
【００１９】
この場合、分散減少光ファイバ４は、図２に示すように、ファイバ長が５０ｍの所定分散特性を有する１０本の光ファイバＦ１〜Ｆ１０を直列に接続したものである。この接続は、例えば融着やカプラで行うなど、従来から知られている各種接続法を採用できる。この図２において、光ファイバ４を示す直線上の×印は、各光ファイバＦ１〜Ｆ１０の接続点を表している。各光ファイバＦ１〜Ｆ１０は、図２および図３（ａ）に示すように、分散特性における分散値が最も高い一定の分散特性を有する光ファイバＦ１から最も低い一定の分散特性を有する光ファイバＦ１０まで順にその分散特性における分散値が小さいものとなっている。すなわち、各光ファイバＦ１〜Ｆ１０の分散特性は、図２に、光信号入射側からみて一番目の光ファイバＦ１、中間の光ファイバＦ６、最後段の光ファイバＦ１０について例示しているように、中心波長をピークとしてこの中心波長から離れるほど分散値が小さくなる、すなわち波長方向で凸型となる特性を有するとともに、伝送距離方向に対して、分散値が各光ファイバＦ１〜Ｆ１０はごとに所定値で一定となる特性を有するものである。また、接続される前後の光ファイバ同士の分散値の差は、図３（ａ）に示すように、ほぼ一定となっている。そして、最終段階の光ファイバＦ１０については、その分散特性の分散値は、中心波長において、０ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。図３（ａ）には、この分散減少光ファイバ４の長手方向、つまり光信号の入射端から出射端に至るまでの光通過経路方向での分散特性がグラフ化されて図示されている。図３（ａ）において、横軸は、分散減少光ファイバ４の入射端を０ｍとし、出射端を５００ｍとするそのファイバの長手方向距離を示し、縦軸は分散値（単位はｐｓ／ｎｍ／ｋｍで示しているが、ＪＩＳ規格での単位ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）と同一である）を示している。また、図３（ｂ）には、この分散減少光ファイバ４の波長に対する規格化強度を示している。この場合、横軸は、中心波長近くの波長（単位はμｍ）を示し、縦軸は、光強度に対応する規格化強度（単位ｄＢ）を示している。この図３（ｂ）における実線が出射信号を示す。破線は、入射信号を示す。この場合、中心波長は１．５５μｍである。
【００２０】
この実施形態では、図　に示す従来の分散減少光ファイバで得られる超広帯域光と比較して、その必要な帯域幅は波長において、中心波長よりも高い側および低い側のどちらにもほぼ５０ｎｍの帯域で大きく減衰していない状態で光信号が広がっており、ほぼ１００ｎｍの超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）が発生し、出射されていることが確認できる。つまり、この場合、波長１．５５μｍを中心として、波長１．５０μｍから波長１．６０μｍの帯域幅に信号光が分散したものとなっている。
【００２１】
次に、別の実施形態と、比較例としての分散減少光ファイバについて、以下の（１）〜（６）において、それぞれ、図示して説明する。
【００２２】
（１）図４（ａ）には、別実施形態として、３本の所定分散特性を有する光ファイバが直列に接続された一例としての分散減少光ファイバにおける分散特性が示されている。図４（ｂ）には、図４（ａ）に示される分散減少光ファイバの波長に対する規格化強度を示している。この図４（ａ）に示すように、この分散減少光ファイバの場合、直列に接続された３本の光ファイバのうち、入射端が設けられている１番目のものは、その長手方向長さが３００ｍであり、２番目のものは、その長手方向長さが１５０ｍであり、出射端が設けられている３番目のものは、その長手方向長さが５０ｍである。最終段である３番目の光ファイバについては、その分散特性の分散値は、中心波長において、ほぼ０ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。図４（ａ）からもわかるように、１番目の光ファイバと２番目の光ファイバの分散値の差は、２番目の光ファイバと３番目の光ファイバの分散値の差よりも著しく大きくなっている。図４（ｂ）からわかるように、その必要な帯域幅は波長において、中心波長よりも高い側および低い側のどちらにもほぼ５０ｎｍの帯域で大きく減衰していない状態で光信号が広がっており、ほぼ１００ｎｍの超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）が発生し、出射されていることが確認できる。つまり、この場合、波長１．５５μｍを中心として、波長１．５０μｍから波長１．６０μｍの帯域幅に信号光が分散したものとなっている。
【００２３】
（２）図５（ａ）には、別実施形態並びに比較例として、４本の所定分散特性を有する光ファイバが直列に接続された一例としての分散減少光ファイバにおける分散特性が示されている。図５（ｂ）には、図５（ａ）に示される分散減少光ファイバの波長に対する規格化強度を示している。この図５（ａ）に示すように、この分散減少光ファイバの場合、直列に接続された４本の光ファイバのうち、入射端が設けられている１番目のものは、その長手方向長さが３００ｍであり、２番目のものは、その長手方向長さが１００ｍであり、３番目のものは、その長手方向長さが５０ｍであり、出射端が設けられている４番目のものは、その長手方向長さが５０ｍである。最終段である４番目の光ファイバについては、その分散特性の分散値は、中心波長において、−０．１ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。図５（ａ）からもわかるように、１番目の光ファイバと２番目の光ファイバの分散値の差は、２番目の光ファイバと３番目の光ファイバの分散値の差、３番目の光ファイバと４番目の光ファイバの分散値の差よりも著しく大きくなっている。図５（ｂ）からわかるように、その必要な帯域幅は波長において、中心波長よりも高い側および低い側のどちらにもほぼ５０ｎｍの帯域で比較的大きく減衰していない状態で光信号が広がっており、ほぼ１００ｎｍの超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）が発生し、出射されていることが確認できる。しかしながら、その得られる超広帯域光の強度は上記（１）の実施形態よりもその帯域内での変動が大きくなっており、中心波長近くで比較的大きな減衰となっている。
【００２４】
（３）図６（ａ）には、別実施形態並びに比較例として、４本の所定分散特性を有する光ファイバが直列に接続された一例としての分散減少光ファイバにおける分散特性が示されている。図６（ｂ）には、図６（ａ）に示される分散減少光ファイバの波長に対する規格化強度を示している。この図６（ａ）に示すように、この分散減少光ファイバの場合、直列に接続された４本の光ファイバのうち、入射端が設けられている１番目のものは、その長手方向長さが３００ｍであり、２番目のものは、その長手方向長さが１００ｍであり、３番目のものは、その長手方向長さが５０ｍであり、出射端が設けられている４番目のものは、その長手方向長さが５０ｍである。最終段である４番目の光ファイバについては、その分散特性の分散値は、中心波長において、０．１ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。図６（ａ）からもわかるように、１番目の光ファイバと２番目の光ファイバの分散値の差は、２番目の光ファイバと３番目の光ファイバの分散値の差、３番目の光ファイバと４番目の光ファイバの分散値の差よりも著しく大きくなっている。図６（ｂ）からわかるように、その必要な帯域幅は波長において、中心波長よりも高い側および低い側のどちらにもほぼ５０ｎｍの帯域で比較的大きく減衰していない状態で光信号が広がっており、ほぼ１００ｎｍの超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）が発生し、出射されていることが確認できる。しかしながら、その得られる超広帯域光の強度は上記（１）の実施形態よりもその帯域内での変動が大きくなっており、中心波長近くで比較的大きな減衰となっている。
【００２５】
（４）図７（ａ）には、別実施形態として、４本の所定分散特性を有する光ファイバが直列に接続された一例としての分散減少光ファイバにおける分散特性が示されている。図７（ｂ）には、図７（ａ）に示される分散減少光ファイバの波長に対する規格化強度を示している。この図７（ａ）に示すように、この分散減少光ファイバの場合、直列に接続された４本の光ファイバのうち、入射端が設けられている１番目のものは、その長手方向長さが３００ｍであり、２番目のものは、その長手方向長さが１００ｍであり、３番目のものは、その長手方向長さが５０ｍであり、出射端が設けられている４番目のものは、その長手方向長さが５０ｍである。最終段である４番目の光ファイバについては、その分散特性の分散値は、中心波長において、０ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。図７（ａ）からもわかるように、１番目の光ファイバと２番目の光ファイバの分散値の差は、２番目の光ファイバと３番目の光ファイバの分散値の差、３番目の光ファイバと４番目の光ファイバの分散値の差よりも著しく大きくなっている。図７（ｂ）からわかるように、その必要な帯域幅は波長において、中心波長よりも高い側および低い側のどちらにもほぼ５０ｎｍの帯域で比較的大きく減衰していない状態で光信号が広がっており、ほぼ１００ｎｍの超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）が発生し、出射されていることが確認できる。しかしながら、その得られる超広帯域光の強度は上記（１）の実施形態と同様、その帯域内での変動が比較的小さくなっている。ただし、中心波長近くで比較的大きな減衰となっている。
【００２６】
（５）図８（ａ）には、別実施形態として、図７に示されるものと同様、４本の所定分散特性を有する光ファイバが直列に接続された一例としての分散減少光ファイバにおける分散特性が示されている。図８（ｂ）には、図８（ａ）に示される分散減少光ファイバの波長に対する規格化強度を示している。この図８（ａ）に示すように、この分散減少光ファイバの場合、直列に接続された４本の光ファイバのうち、入射端が設けられている１番目のものは、その長手方向長さが３００ｍであり、２番目のものは、その長手方向長さが１００ｍであり、３番目のものは、その長手方向長さが５０ｍであり、出射端が設けられている４番目のものは、その長手方向長さが５０ｍである。最終段である４番目の光ファイバについては、その分散特性の分散値は、中心波長において、ほぼ０ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。図８（ａ）からもわかるように、１番目の光ファイバと２番目の光ファイバの分散値の差は、２番目の光ファイバと３番目の光ファイバの分散値の差、３番目の光ファイバと４番目の光ファイバの分散値の差よりも著しく大きくなっている。図８（ｂ）からわかるように、その必要な帯域幅は波長において、中心波長よりも高い側および低い側のどちらにもほぼ５０ｎｍの帯域で比較的大きく減衰していない状態で光信号が広がっており、ほぼ１００ｎｍの超広帯域光（スーパーコンティニュウム光）が発生し、出射されていることが確認できる。しかしながら、その得られる超広帯域光の強度は上記（１）の実施形態と同様、その帯域内での変動が比較的小さくなっている。ただし、中心波長近くで比較的大きな減衰となっている。
【００２７】
（６）図９（ａ）には、別実施形態並びに比較例として、４本の所定分散特性を有する光ファイバが直列に接続された一例としての分散減少光ファイバにおける分散特性が示されている。図９（ｂ）には、図９（ａ）に示される分散減少光ファイバの波長に対する規格化強度を示している。この図９（ａ）に示すように、この分散減少光ファイバの場合、直列に接続された４本の光ファイバのうち、入射端が設けられている１番目のものは、その長手方向長さが５０ｍであり、２番目のものは、その長手方向長さが５０ｍであり、３番目のものは、その長手方向長さが３５０ｍであり、出射端が設けられている４番目のものは、その長手方向長さが５０ｍである。最終段である４番目の光ファイバについては、その分散特性の分散値は、中心波長において、ほぼ０ｐｓ／（ｎｍ・ｋｍ）となっている。ただし、図９（ａ）からもわかるように、３番目の光ファイバと４番目の光ファイバの分散値の差は、１番目の光ファイバと２番目の光ファイバの分散値の差、２番目の光ファイバと３番目の光ファイバの分散値の差よりも著しく大きくなっている。図９（ｂ）からわかるように、入射光よりも出射光の帯域幅は幾分広がるものの、中心波長（この場合、１．５５μｍ）から波長の短い側および長い側へ離れるほど急に減衰するのであって、所定広帯域で所定強度に維持される超広帯域光が得られるものとなっていない。
【００２８】
本発明は、上記実施形態に限定されるものでなく、例えば以下に示す応用例や変形例の形態とすることもできる。
【００２９】
（イ）上記分散減少光ファイバを構成する直列接続される光ファイバが所定の一定の分散特性を有するもの、すなわち長手方向で分散特性が変化しないものを用いたものを示したが、分散特性が長手方向で変更されるものを少なくとも１本以上含む構成であってもよい。
【００３０】
（ロ）上記各分散減少光ファイバでは、入射光の中心波長を中心として長短両帯域にそれぞれにほぼ同程度に帯域幅を広げる分散特性のものを示したが、その分散特性が、入射光の中心波長を中心として長短両帯域のうち一方の帯域について他方よりも大きく偏るように帯域が広がるものも、本発明に含まれるものである。
【００３１】
【発明の効果】
以上のように本発明に係る分散減少光ファイバによれば、分散特性が光ファイバの長手方向で変化していない所定の分散特性を有する光ファイバの複数を直列に接続したものであっても、入射端から出射端に至るまで入射光が各光ファイバごとに分散されていくことによって、超広帯域光を発生させることができる。そして、各光ファイバは、長手方向で分散特性が変化しないものにしておくことで、その分散特性が変化する光ファイバよりもきわめて簡易に製造できるものであるから、安価な光ファイバに構成できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る超広帯域光光源の一例の構成を示す説明図
【図２】本発明の実施の形態に係る分散減少光ファイバと、それを構成する各光ファイバの分散特性について示す説明図
【図３】図２に示す分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図４】本発明の別の実施の形態における分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図５】本発明の別の実施の形態における分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図６】本発明の別の実施の形態における分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図７】本発明の別の実施の形態における分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図８】本発明の別の実施の形態における分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図９】本発明の別の実施の形態における分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図１０】従来の分散減少光ファイバの波長と分散特性との関係を示すグラフ
【図１１】従来の分散減少光ファイバのファイバ長手方向での分散特性を示すグラフ（ａ）と、該分散減少光ファイバの入射光と出射光との波長に対する強度の関係を示すグラフ（ｂ）
【図１２】従来の分散減少光ファイバの分散特性について示す説明図
【符号の説明】
１　　　超広帯域光光源
４　　　分散減少光ファイバ
Ｆ１〜Ｆ１０　　　所定分散特性を有する光ファイバ
【図１】
2004062028.tif 000003
【図２】
2004062028.tif 000004
【図３】
2004062028.tif 000005
【図４】
2004062028.tif 000006
【図５】
2004062028.tif 000007
【図６】
2004062028.tif 000008
【図７】
2004062028.tif 000009
【図８】
2004062028.tif 000010
【図９】
2004062028.tif 000011
【図１０】
2004062028.tif 000012
【図１１】
2004062028.tif 000013
【図１２】
2004062028.tif 000014