(57)【要約】【課題】  光散乱や反射がなく、表面エネルギーが低く、表面すべり性に優れ、かつ耐久においてもそれらの表面特性が持続する高機能な電子写真感光体、及び該感光体を用いた画像形成装置を提供する。【解決手段】  導電性支持体上に少なくとも感光層からなる電子写真感光体において、該感光層に下記一般式（１）で示される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。2004326103.tif 000019（式中  Ａは式量２０００以下で芳香環を２以上有する置換されていてもよいｎ価の炭化水素基を示し、Ｘは２価の結合基を示す。またＢは炭素数１０〜１００の直鎖または分岐の飽和炭化水素あるいは不飽和脂肪族炭化水素基を表す。ｎは１ないし５の整数を表す。）【選択図】  図１
2004326103.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体において、該感光層に下記一般式（１）で示される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2004326103.tif 000018
（式中、Ａは式量２０００以下で芳香環を２以上有する、置換されていてもよいｎ価の炭化水素基を示し、Ｘは２価の結合基を示す。また、Ｂは炭素数１０〜１００の直鎖または分岐の飽和炭化水素もしくは不飽和脂肪族炭化水素基を表す。ｎは１ないし１０の整数を表す。）
【請求項２】
一般式（１）で表される化合物が、ＸがＡの有する芳香環に結合しており、かつＸは１つの芳香環に同時に２以上結合しない化合物であることを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
一般式（１）で表される化合物が、Ｂが直鎖あるいは分岐数３以下の飽和脂肪族炭化水素基である化合物であることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
請求項１〜３に記載の電子写真感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段と、この静電潜像をトナーで現像する現像手段と、トナーを被転写体に転写する転写手段とを有することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体および該電子写真感光体を用いた画像形成装置に関するものである。詳しくは特定の化合物を含有する電子写真感光体および該電子写真感光体を用いた画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術は、即時性、高品質の画像が得られることなどから、複写機、各種プリンタ、ファクシミリなどに幅広く使われている。電子写真技術の中核をなす感光体については、アモルファスシリコン、砒素−セレン系などの無機光導電材料と有機系の光導電材料が使用されている。
有機系感光体の層構成としては、いくつか考案されているが、電荷発生と電荷輸送の機能を分離して電荷発生層と電荷輸送層を積層した、いわゆる積層型感光体と、電荷発生材料と電荷輸送材料とを同一の層に含有した、いわゆる単層型感光体が、一般に用いられている。そして、積層型感光体の層構成として、電荷輸送層と電荷発生層を導電性支持体側からこの順に積層した順積層型感光層と、逆に積層にした逆積層型感光層が知られている。
【０００３】
電子写真プロセスにおいては帯電、露光、現像、転写、クリーニング、除電等の作用を反復して受けるため、感光体に対しては物理的、機械的、化学的、電気的等様々な耐久性、安定性が要求される。特に現像剤、転写材、コロナ放電生成物、クリーニングブレード等の機械的接触に対する有機系感光体の耐久性は、無機系感光体に比較し、劣っているのが現状である。更に近年の高解像度化、高画質化を指向した現像剤の微粒子化あるいは球形度の高い化学重合トナーの実用化等に伴い、トナーの易転写性や高精度なクリーニング特性に対する要求が高まって来ている。
【０００４】
トナーの易転写性や高精度なクリーニング特性を達成するためには、感光体表面の摩擦力や付着力に関係するエネルギーを低下させる必要があるが、そのための手段としてこれまでに、例えばフッ素系やシリコーン系レベリング剤の使用、具体的にはシリコーンオイル等を表面層に添加する方法や、フッ素樹脂，シリコン粉末等の表面改質剤を表面層に分散させる方法が知られている。
【０００５】
具体的には例えば、シリコーンオイルを添加することや（例えば、特許文献１参照）、フッ素系樹脂粉体を含有させることが報告されている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１１−３５２７０７号公報
【特許文献２】特開２００２−４０６８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、これら一般に使用されている表面改質剤は、例えばレベリング剤では、塗工液成分との相溶性に乏しいため、塗膜製造工程での塗膜乾燥時あるいは比較的短期の保管の間にレベリング剤が表面に移行し、表面層の極表面に偏析しやすい。そのため、初期的には表面エネルギーを効果的に低下させることが出来るものの、繰り返し表面が摺擦される間にレベリング剤が容易に削り取られてしまい、すぐに効果が無くなり持続性に問題があった。また例えば、フッ素樹脂微粒子を感光層に分散させた場合には、確かに潤滑性が向上し、かつその効果も持続するようであるが、これらの微粒子は感光層に入射する潜像形成をするための光を散乱、反射してしまい忠実な潜像形成を妨げる場合があった。特に近年、デジタル信号により制御されたレーザー、ＬＥＤ、液晶シャッターなどのドット状微
小
潜像を用いるプロセスではこの影響が大きく、画像の均一性を大きく低下させてしまうことがわかっている。
【０００７】
一方、前述したように最近のトナー現像剤は高解像度化、高画質化、高速化に対してより小粒径化、ガラス転移点温度が低くなる傾向にあるが、これらは感光体表面との付着力アップによる転写効率の低下やフィルミングの発生を引き起こし易くなることを意味しており、これまで知られている感光体表面の改質技術をもってしても十分に対応することが出来ず、より高機能な表面特性を持った感光体が待ち望まれているのが現状である。
【０００８】
すなわち、本発明の目的は光散乱や反射がなく、表面エネルギーが低く、表面すべり性や表面離型性に優れ、かつ耐久においてもそれらの表面特性が持続する高機能な電子写真感光体、及び該感光体を用いた画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは上記課題に関し鋭意検討した結果、特定の化合物を感光層に含ませることにより、極めて効果的に表面エネルギーを低下させることができ、かつその効果も持続性のあることを見出し本発明に至った。すなわち本発明の要旨は、導電性支持体上に少なくとも感光層からなる電子写真感光体において、該感光層に下記一般式（１）で示される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体、該感光体を用いた画像形成装置にある。
【００１０】
【化２】
2004326103.tif 000003
【００１１】
（式中  Ａは式量２０００以下で芳香環を２以上有する、置換されていてもよいｎ価の炭化水素基を示し、Ｘは２価の結合基を示す。またＢは炭素数１０〜１００の直鎖または分岐の飽和炭化水素もしくは不飽和脂肪族炭化水素基を表す。ｎは１ないし１０の整数を表す。）
【発明の効果】
【００１２】
本発明による、感光層に特定の化合物を使用した電子写真感光体は、優れた表面特性を有しており、繰り返し使用においてもその表面特性は持続するため、常に安定した画像を形成することが出来る。また、該化合物を含有させたことによる感度、光応答特性等の光導電特性に対する悪影響もほとんどなく、耐久性に優れており、極めて品質の高い高速の複写機やカラープリンタ等の画像形成装置を提供することが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態につき詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は本発明の実施形態の代表例であって、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変形して実施することができる。
本発明の電子写真感光体は、一般式（１）で表される化合物を含有する。
【化３】
2004326103.tif 000004
式中Ａは、２以上の芳香環を持ち、式量２０００以下の置換されていてもよいｎ価の炭化水素基を表し、好ましくは式量１０００以下の置換されていてもよい炭化水素基を表す
。Ａ中における芳香族成分の式量が大きいと、感光層成分との親和性がよくなり有利であるが、大きすぎると表面エネルギーを低下させる効果が相対的に小さくなり、十分な効果を得るのに必要な添加量が多くなり不利となる。
式中Ａについては、下記式（２）の構造のものを用いることが好ましい。
【００１４】
【化４】
2004326103.tif 000005
【００１５】
式（２）中Ｙは、Ｑで表わされる芳香環ｍ個と直接結合する、置換基を有していてもよい芳香環を２個以上有するｍ価の結合基を表し、ｍは、１〜１０の整数を表す。ｍ＝１の場合Ｙは存在しないが、Ｒ1のいずれかに１つ以上の芳香環を含む。ｍが２以上の時は、
Ｒ1とｐはそれぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｒ1は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の脂肪族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の芳香族炭化水素基を表す。ｐは０以上４以下の整数をあらわす。ｐが２以上の時はＲ1は同一でもそれぞれ異な
っていてもよい。またＲ1同士で結合して環構造を形成していてもよい。Ｙとしてはたと
えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基のようなアルキレン基；エチリデン基、デカメチリデン基、シクロへキシリデン基、１−フェニルメチリデン基のようなアルキリデン基、シクロアルキリデン基もしくは置換アルキリデン基；フェニレン基、ナフタレン基のようなアリーレン基、などの２価の結合基、またはこれらの複合したｍの数に応じた価数の結合基を用いることができる。これらの結合基は置換基を有していてもよく、Ｙの内部にエーテル基、チオエーテル基、スルホニル基、スルホン基、サルフェニル基、カルボニル基、エステル基、炭酸エステル基、チオエステル基、リン酸エステル基などを有していてもよい。またＹがなく芳香環同士が直接結合していてもよい。
【００１６】
式中のＡを構成する成分の原料としては、特開平１−１１８１３７号公報に記載されているような、感光層の結着樹脂の原料として用いられるビスフェノール類や酸化防止剤として用いられるヒンダードフェノール類を用いるのが、感光層との親和性や原料の入手しやすさの点から好ましい。
式中Ｘは、２価の結合基であれば種々のものが使用できるが、酸素、硫黄、スルホニル基、スルホン基、サルフェニル基、カルボニル基、エステル基、チオエステル基、リン酸エステル基、メチレン基などの、原子数６以下の結合基であることが好ましい。これらの中でも特に、酸素原子（エーテル結合）あるいはエステル結合であることが合成の容易さから好ましい。
【００１７】
ＸはＡの芳香環部分に結合することが好ましく、またＸはＡの１つの芳香環に同時に２以上付かないことが好ましい。
式中Ｂは炭素数１０〜１００の直鎖または分岐の飽和炭化水素あるいは不飽和脂肪族炭化水素基を表す。Ｂの炭素数が少ない場合には感光層との相溶性が良くなる傾向にある反面、表面エネルギーの低下効果については少ない傾向が見られ、逆に炭素数が多い場合には表面エネルギーの低下効果は大きくなる傾向にある反面、感光層との相溶性や、感光層を形成する際の塗工液の安定性、相溶性が悪くなる傾向にあるため、式中Ｂ部分の炭素数は通常１０以上、好ましくは１８以上であり、通常１００以下、好ましくは６０以下である。
【００１８】
式中Ｂ部分の分岐の程度については特に制限はないが、効果的に表面エネルギーを低下させるためにはあまり多くないことが好ましく、分岐数は３以下であることが好ましい。その中でも分岐のない直鎖であるか、分岐数１であるものが特に好ましい。不飽和結合については存在しても差し支えはないが、すべて飽和であるほうが好ましい。
ｎは１〜１０、好ましくは２〜１０、さらに好ましくは２〜４の整数を表す。ｎが２〜１０の場合、ＸおよびＢはそれぞれ同一であっても異なっていてもかまわない。
【００１９】
好ましい例として、表１に示されるような化合物が挙げられるが、これらの化合物に限定されるものではない。また、表１には一般式（１）で示される化合物の、Ａ，Ｘ，Ｂに相当する部分のみを記載した。表中のＸのうち、エステル基については左右の向きが異なるが、表に示されるように配置したエステル基に対して、左側にＡが、右側にＢが結合するものとする。
【００２０】
【表１】
2004326103.tif 000006
【００２１】
【表２】
2004326103.tif 000007
【００２２】
【表３】
2004326103.tif 000008
【００２３】
【表４】
2004326103.tif 000009
【００２４】
【表５】
2004326103.tif 000010
【００２５】
【表６】
2004326103.tif 000011
【００２６】
【表７】
2004326103.tif 000012
【００２７】
一般式（１）で示される化合物は、一種類或いは二種以上の混合物としていずれの組み合わせで使用してもかまわない。
一般式（１）で示される化合物は、基本的に感光層の最表面層中に含有されることが好ましい。順積層型感光層の場合には、電荷輸送層が含有することが好ましく、この場合、電荷輸送層に含まれるバインダー樹脂１００重量部に対して、通常、０．０１〜３０重量部、好ましくは０．１〜２０重量部、より好ましくは０．３〜２０重量部の範囲で用いられる。単層型感光層が含有する場合には、通常感光層全体に含まれるバインダー樹脂に対して、通常、０．０１〜３０重量部、好ましくは０．１〜２０重量部、より好ましくは０．３〜２０重量部の範囲で用いられる。逆積層型感光層の場合には、オーバーコート層を有し、該層が含有することが好ましい。
【００２８】
オーバーコート層を有する感光体に使用する場合には、該層が含有することが好ましく、その場合の添加量としてはオーバーコート層の樹脂成分１００重量部に対して０．１〜５０重量部の範囲で用いることが好ましい。
また本発明の化合物は可視光全域に対して透明な化合物とすることができるので、露光光源として、通常用いられている近赤外域のレーザーやＬＥＤのみでなく、可視域の光源でも支障なく用いることができるため、白色光での露光や比較的短波長である青色のＬＥＤやレーザーでの露光も可能である。
【００２９】
＜支持体＞
本発明の感光層は導電性支持体上に設けられる。導電性支持体としては、例えばアルミニウム、ステンレス鋼、銅、ニッケルなどの金属材料をドラム状にしたもの、表面にアルミニウム、銅、パラジウム、酸化スズ、酸化インジウム等の導電性層を設けたポリエステルフィルム、紙等の絶縁性支持体をシート、ベルト、ドラム、ロール状にしたもの、更にはカーボン、銅粉末などの導電性微粒子をプラスチックや紙に練り混んだもの等が使用される。
【００３０】
アルミニウムドラムを用いる場合には、その材質としてはＪＩＳで規定されている例えば３０００番台、５０００番台、６０００番台等のアルミニウム合金の押し出し・引き抜き管或いはそれらを切削加工したものが用いられ、その表面粗さとしては最大表面粗さＲｍａｘで２．５μｍ以下が好ましい。
導電性支持体と感光層との間には通常使用されるような、公知のブロッキング層が設けられていてもよい。ブロッキング層としては、例えばアルミニウム陽極酸化被膜、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム等の無機層、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、セルロース類、ゼラチン、デンプン、ポリウレタン、ポリイミド、ポリアミドなどの有機層が使用される。
【００３１】
アルミニウム陽極酸化被膜を用いる場合の膜厚としては、例えば１乃至１０μｍが好都合であり、よりブロッキング機能を高めるため、酢酸ニッケルなどにより封孔されていることが望ましい。
有機層をブロッキング層として用いる場合には単独あるいはチタニア、アルミナ、シリカ、酸化ジルコニウム等の金属酸化物あるいは銅、銀、アルミニウム等の金属微粉末を単独或いは混合分散させて用いてもよい。これら微粉末の粒径としては適宜選べるが、例えば一次粒径として数十ｎｍ乃至数μｍのものを用いることが好ましく、混合して用いてもかまわない。
これらのバリアー層の膜厚は適宜設定できるが、０．０５μｍから２０μｍ、好ましくは０．１μｍから１０μｍの範囲で用いることが好ましい。
【００３２】
＜感光層＞
本発明を実施できる感光層の構成としては、単層型感光層でも積層型感光層でも構わない。また、積層型感光層では、順積層型感光層でも逆積層型感光層でも採用することができる。
＜電荷発生物質＞
感光層に用いられる電荷発生物質としては、例えばアゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン顔料、キナクリドン顔料、多環キノン顔料、インジゴ顔料、ベンズイミダゾール顔料、ピリリウム塩、チアピリリウム塩、スクエアリウム塩等を用いることができる。
【００３３】
＜電荷発生層＞
積層型感光層における電荷発生層には、これらの顔料および／または塩を、例えばポリエステル樹脂、ポリビニルアセテート、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリビニルアセトアセタール、ポリビニルプロピオナール、ポリビニルブチラール、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、セルロースエステル、セルロースエーテル等の各種バインダー樹脂で結着した形の分散層で使用してもよい。
【００３４】
この場合の使用比率はバインダー樹脂１００重量部に対して３０から５００重量部の範囲より使用され、その膜厚は通常０．１μｍ〜２μｍ 、好ましくは０．１５μｍ〜０．
８μｍが好適である。
また電荷発生層には、必要に応じて塗布性を改善するためのレベリング剤や酸化防止剤、増感剤等の各種添加剤を含んでいてもよい。さらに、上記物質の蒸着膜であってもよい。
【００３５】
＜電荷輸送物質＞
電荷輸送物質としては、電荷輸送機能を持ったバインダー樹脂単独が用いられても良いが、電荷輸送物質がバインダー樹脂中に分散された構成がより望ましい。
電荷輸送物質としては、例えばピレン、アントラセン等の多環芳香族化合物、カルバゾール、インドール、オキサゾール、チアゾール、ピラゾリン、オキサチアゾール、チアジ
アゾール、トリアゾール等の複素環化合物、ｐ−ジエチルアミノベンズアルデヒド−Ｎ，Ｎ−ジフェニルヒドラゾン、Ｎ−メチルカルバゾール−３−カルバルデヒド−Ｎ，Ｎ−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン系化合物、５−（４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）ベンジリデン）−５Ｈ−ジベンゾ（ａ，ｄ）シクロヘプテン等のスチリル系化合物、ｐ−トリトリルアミン等のトリアリールアミン化合物、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルベンジジン等のベンジジン系化合物、ブタジエン系化合物、ジ−（ｐ−ジトリルアミノフェニル）メタン等のトリフェニルメタン系化合物などが挙げられる。
【００３６】
＜電荷輸送層＞
積層型感光層における電荷輸送層には、上記の電荷輸送物質をバインダー樹脂で結着したものが用いられる。使用されるバインダー樹脂としては、例えばポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルなどのビニル重合体、及びその共重合体、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリイミド、フェノキシ、エポキシ、シリコーン樹脂などが挙げられ、またこれらの部分的架橋硬化物も使用できる。
【００３７】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、通常バインダー樹脂１００重量部に対して３０〜２００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部の範囲で使用される。また電荷輸送層には、必要に応じてヒンダードフェノール、ヒンダードアミン等の酸化防止剤、紫外線吸収剤、増感剤、レベリング剤、電子吸引性物質等の各種添加剤を含んでいてもよい。電荷輸送層の膜厚は１０〜６０μｍ、好ましくは１０〜４５μｍの厚みで使用される。
【００３８】
＜単層型感光層＞
感光体の構成として単層型感光層を有する場合には、上記のような配合比のバインダー樹脂と電荷輸送物質を主成分とするマトリックス中に、前記電荷発生物質が分散されるが、その場合の粒子径は十分小さいことが必要であり、好ましくは１μｍ以下、より好ましくは０．５μｍ以下である。
【００３９】
感光層内に分散される電荷発生物質の量は、少なすぎると十分な感度が得られず、多すぎると帯電性の低下、感度の低下などの弊害があるため、例えば好ましくは０．５〜５０重量％ 、より好ましくは１０〜４５重量％で使用される。感光層の膜厚は、通常５〜５
０μｍ 、より好ましくは１０〜４５μｍで使用される。  またこの場合にも成膜性、可
とう性、機械的強度等を改良するための公知の可塑剤、残留電位を抑制するための添加剤、分散安定性向上のための分散補助剤、塗布性を改善するためのレベリング剤、界面活性剤、シリコーンオイル、フッ素系オイルその他の添加剤を添加してもよい。
【００４０】
＜その他の機能層＞
最表面層として従来公知の、例えば熱可塑性あるいは熱硬化性ポリマーを主体とするオーバーコート層を設けてもよい。この場合、オーバーコート層またはオーバーコート層と感光層の両方が、一般式（１）で示される化合物を含有する。
【００４１】
＜層形成方法＞
感光体の各層は、層に含有させる物質を溶剤に溶解または分散させて得られた塗布液を、例えば浸漬塗布方法、スプレー塗布方法、リング塗布方法等の公知の方法を用いて順次塗布、形成される。
【００４２】
＜画像形成装置＞
次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置（本発明の画像形成装置）の実施の形態について、装置の要部構成を示す図１を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施す
ることができる。
【００４３】
図１に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体１，帯電装置２，露光装置３及び現像装置４を備えて構成され、更に、必要に応じて転写装置５，クリーニング装置６及び定着装置７が設けられる。
電子写真感光体１は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図１ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体１の外周面に沿って、帯電装置２，露光装置３，現像装置４，転写装置５及びクリーニング装置６がそれぞれ配置されている。
【００４４】
帯電装置２は、電子写真感光体１を帯電させるもので、電子写真感光体１の表面を所定電位に均一帯電させる。帯電装置としては、コロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電装置（接触型帯電装置）帯電ブラシ等の接触型帯電装置などがよく用いられる。直接帯電手段の例としては、帯電ローラ、帯電ブラシ等の接触帯電器などが挙げられる。なお、図１では、帯電装置２の一例としてローラ型の帯電装置（帯電ローラ）を示している。直接帯電手段として、気中放電を伴う帯電、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。また、帯電時に印可する電圧としては、直流電圧だけの場合、及び直流に交流を重畳させて用いることもできる。
【００４５】
露光装置３は、電子写真感光体１に露光を行なって電子写真感光体１の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやＨｅ−Ｎｅレーザー等のレーザー、ＬＥＤなどが挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが、例えば波長が７８０ｎｍの単色光、波長６００ｎｍ〜７００ｎｍのやや短波長寄りの単色光、波長３８０ｎｍ〜５００ｎｍの短波長の単色光などで露光を行なえばよい。
【００４６】
現像装置４は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分絶縁トナー現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像などの乾式現像方式や、湿式現像方式などの任意の装置を用いることができる。図１では、現像装置４は、現像槽４１、アジテータ４２、供給ローラ４３、現像ローラ４４、及び、規制部材４５からなり、現像槽４１の内部にトナーＴを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーＴを補給する補給装置（図示せず）を現像装置４に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジなどの容器からトナーＴを補給することが可能に構成される。
【００４７】
供給ローラ４３は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ４４は、鉄，ステンレス鋼，アルミニウム，ニッケルなどの金属ロール、又はこうした金属ロールにシリコン樹脂，ウレタン樹脂，フッ素樹脂などを被覆した樹脂ロールなどからなる。この現像ローラ４４の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。
現像ローラ４４は、電子写真感光体１と供給ローラ４３との間に配置され、電子写真感光体１及び供給ローラ４３に各々当接している。供給ローラ４３及び現像ローラ４４は、回転駆動機構（図示せず）によって回転される。供給ローラ４３は、貯留されているトナーＴを担持して、現像ローラ４４に供給する。現像ローラ４４は、供給ローラ４３によって供給されるトナーＴを担持して、電子写真感光体１の表面に接触させる。
【００４８】
規制部材４５は、シリコン樹脂やウレタン樹脂などの樹脂ブレード、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅などの金属ブレード、又はこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材４５は、現像ローラ４４に当接し、ばね等によって現像ローラ４４側に所定の力で押圧（一般的なブレード線圧は５〜
５００ｇ／ｃｍ）される。必要に応じて、この規制部材４５に、トナーＴとの摩擦帯電によりトナーＴに帯電を付与する機能を具備させてもよい。
【００４９】
アジテータ４２は、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーＴを攪拌するとともに、トナーＴを供給ローラ４３側に搬送する。アジテータ４２は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。
転写装置５は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法など、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置５が電子写真感光体１に対向して配置された転写チャージャー，転写ローラ，転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置５は、トナーＴの帯電電位とは逆極性で所定電圧値（転写電圧）を印加し、電子写真感光体１に形成されたトナー像を記録紙（用紙，媒体）Ｐに転写するものである。
【００５０】
クリーニング装置６について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナーなど、任意のクリーニング装置を用いることができる。クリーニング装置６は、感光体１に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。但し、感光体表面に残留するトナーが少ないか、殆ど無い場合には、クリーニング装置６は無くても構わない。
【００５１】
定着装置７は、上部定着部材（定着ローラ）７１及び下部定着部材（定着ローラ）７２から構成され、定着部材７１又は７２の内部には加熱装置７３が備えられている。なお、図１では、上部定着部材７１の内部に加熱装置７３が備えられた例を示す。上部及び下部の各定着部材７１，７２は、ステンレス，アルミニウムなどの金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にフッ素樹脂で被覆した定着ロール、定着シートなどが公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材７１，７２は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。
【００５２】
記録紙Ｐ上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材７１と下部定着部材７２との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙Ｐ上にトナーが定着される。
なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着など、任意の方式による定着装置を設けることができる。
【００５３】
以上のように構成された電子写真装置では、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体１の表面（感光面）が、帯電装置２によって所定の電位（例えば−６００Ｖ）に帯電される。この際、直流電圧により帯電させても良く、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。
続いて、帯電された感光体１の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置３により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その感光体１の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置４で行なう。
【００５４】
現像装置４は、供給ローラ４３により供給されるトナーＴを、規制部材（現像ブレード）４５により薄層化するとともに、所定の極性（ここでは感光体１の帯電電位と同極性であり、負極性）に摩擦帯電させ、現像ローラ４４に担持しながら搬送して、感光体１の表面に接触させる。
現像ローラ４４に担持された帯電トナーＴが感光体１の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体１の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置５
によって記録紙Ｐに転写される。この後、転写されずに感光体１の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置６で除去される。
【００５５】
トナー像の記録紙Ｐ上への転写後、定着装置７を通過させてトナー像を記録紙Ｐ上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。
なお、画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としても良い。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、ＬＥＤ等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。
【００５６】
また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程などの工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。
なお、電子写真感光体１を、帯電装置２、露光装置３、現像装置４、転写装置５、クリーニング装置６、及び定着装置７のうち１つ又は２つ以上と組み合わせて、一体型のカートリッジ（以下適宜「電子写真感光体カートリッジ」という）として構成し、この電子写真感光体カートリッジを複写機やレーザービームプリンタ等の電子写真装置本体に対して着脱可能な構成にしてもよい。この場合、例えば電子写真感光体１やその他の部材が劣化した場合に、この電子写真感光体カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい電子写真感光体カートリッジを画像形成装置本体に装着することにより、画像形成装置の保守・管理が容易となる。
【実施例】
【００５７】
以下、実施例によって、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、その要旨を越えない限り以下の実施例によって制限されるものではない。
合成例−１
炭素数３２，３４，３６の分岐１級アルコールの混合物（新日本理化（株）社製  商品名エヌジェコールＣ３２−３６）２００ｇ、トルエン４００ｃｍ3を温度計、還流冷却管
を取り付けた反応器に仕込み、６０℃に加熱して攪拌しながら３臭化リン５５ｇを滴下した。１時間反応させた後炭酸ナトリウム水溶液を加えて中和し、全量をメタノール３０００ｃｍ3に放出して生じた沈殿を濾取することにより炭素数３２〜３６の分岐アルキル臭
化物９８ｇを得た。
【００５８】
次にテトラメチルビスフェノールＦ（下記構造式  以下ＴｍＢＰＦということがある）２０．５ｇと臭化テトラブチルアンモニウム１５．５ｇ、水酸化カリウム１３．５ｇ、テトラヒドロフラン２５０ｃｍ3を温度計、還流冷却管を取り付けた反応器に仕込み、攪拌
しながら６０℃に加熱した。これに炭素数３２〜３６の分岐アルキル臭化物９８ｇを加え還流下で６時間反応させた。この反応液にトルエン３００ｃｍ3を加え、水洗を３回行っ
た。有機相を３０００ｃｍ3のメタノールで再沈することにより淡黄色の粗製ＴｍＢＰＦ
分岐アルキル２付加物１０１ｇを得た。
【００５９】
【化５】
2004326103.tif 000013
【００６０】
この粗製物をシリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製し、さらにトルエン２００ｃｍ3に溶かし、活性白土１２．５ｇを加えて６０℃で３０分間攪拌した後に
濾過により活性白土を除いた。さらに同様に活性白土（１２．５ｇ）１回、活性炭（２．５ｇ）１回、活性白土（１２．５ｇ）２回の処理を行い、溶媒を留去して無色の粘凋な液体の精製物３９ｇを得た。この化合物のＨ1−ＮＭＲチャートを図２に示す。
【００６１】
合成例−２
上記の炭素数３２，３４，３６の分岐１級アルコールの混合物の代わりに平均炭素数５０の直鎖１級アルコールの混合物（ベーカーペトロライト社製  商品名ユニリン７００）を用いて同じように臭素化反応、ＴｍＢＰＦとの縮合反応、精製を実施することによりＴｍＢＰＦの直鎖アルキル２付加物を得た。この化合物のＨ1−ＮＭＲチャートを図３に示
す。
【００６２】
実施例−１
図−４に示されるＣｕＫα線によるＸ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニン１０重量部、ポリビニルブチラール（電気化学工業（株）製、商品名「デンカブチラール」＃６０００Ｃ）５重量部に、１，２ジメトキシエタン５００重量部を加え、サンドグラインドミルで粉砕、分散処理を行った。このようにして得られた分散液を、表面にアルミニウムを蒸着したポリエチレンテレフタレートフィルム上に、乾燥後の膜厚が０．４μｍとなるようにバーコーターにより塗布し、電荷発生層を設けた。
【００６３】
この電荷発生層の上に、以下に示される電荷輸送物質を５０重量部、合成例−１で合成した化合物を１０重量部、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシトルエンを４重量部、および下記ポリカーボネート樹脂１００重量部（共重合比率はモル比）をテトラヒドロフランとアニソールの混合溶媒（体積比９：１）１０００重量部に溶解させた溶液をフィルムアプリケータにより塗布し、乾燥後の膜厚が２３μｍとなるように電荷輸送層を設けた。このようにして作成した感光体を感光体Ａとする。
【００６４】
【化６】
2004326103.tif 000014
【００６５】
実施例−２
実施例−１において, 合成例−１で合成した化合物の添加量を２０重量部に変えた以外は、実施例−１と同様に行い、感光体Ｂを作成した。
実施例−３
実施例−１において、合成例−１で合成した化合物に代えて合成例−２で合成した化合物とし（添加量は１０重量部）、ポリカ−ボネート樹脂を下記組成式で表されるもの１００重量部に変え、さらに溶媒をテトラヒドロフランとトルエンの混合溶媒（体積比８：２）とした以外は、実施例−１と同様に行い、感光体Ｃを作成した。
【００６６】
【化７】
2004326103.tif 000015
【００６７】
比較例−１
実施例−１において、合成例−１で合成した化合物を加えないことを除いては実施例−１と同様に行い、比較感光体Ｄを作成した。
比較例−２
実施例−３において、合成例−２で合成した化合物を加えないことを除いては実施例−３と同様に行い、比較感光体Ｅを作成した。
（電気特性の評価）
これらの電子写真感光体を幅１００ｍｍ、長さ２５０ｍｍの大きさに切り出し、直径８０ｍｍのアルミ管に感光層が外側になるように巻き付け、両面粘着テープを用いて固定した。このとき、感光層の４隅をテトラヒドロフランを浸した布により除去し、アルミニウム蒸着面を露出させ、この部分に電導性粘着テープの一方の端を貼り付けアルミニウム管に同テープの一方の端を貼り付け、感光体の導電性支持体とアルミニウム管を導通させた。
【００６８】
このように得た性能評価用試料を、温度２５℃，相対湿度５０％の環境試験室中に設置した感光体特性評価装置に装着した。電子写真感光体の表面電位が−７００Ｖなるように帯電させた後、７８０ｎｍの光を照射強度を変えながら照射し、１００ｍ秒後の表面電位を測定した。このときの強度１．０μＪ／ｃｍ2の光を照射したときの表面電位測定値（
以下、ＶＬｍａｘということがある）を表−２に示す。また、７８０ｎｍの光を露光してから１００ｍ秒後の感光体表面電位が−３５０Ｖになる露光強度を半減露光強度とし，この値を表−２に示す。
【００６９】
この結果から、本願発明の化合物を含有する電子写真感光体（感光体Ａ，ＢおよびＣ）と、従来知られた、本願発明の化合物を含有しない電子写真感光体（比較感光体ＤおよびＥ）とで、電気特性に差はないことがわかった。
【００７０】
【表８】
2004326103.tif 000016
【００７１】
（表面物性の評価）
前述の電子写真感光体を幅６０ｍｍ長さ１３０ｍｍの大きさに切り出し、スガ試験機株式会社製ＦＲ−２型摩耗試験機の往復移動テーブル上に粘着テープで固定した。７．８Ｎの荷重をかけ、３Ｍ社製Ｗｅｔｏｒｄｒｙ  Ｔｒｉ−Ｍ−ｉｔｅ  Ｐａｐｅｒ  ２０００により電子写真感光体上を３００回往復させ研磨した。その後、７．８Ｎ重の荷重をかけ株式会社クレシア社製ＪＫワイパー（登録商標）ティシュー１５０−Ｓにより電子写真感光体上を３００回往復させ研磨した。
【００７２】
これらの表面研磨前後の電子写真感光体について、新東科学株式会社製Ｈｅｉｄｏｎ−１４型表面性試験機を用い摩擦係数を測定した。このとき、摩擦体として幅１０ｍｍ、長さ１２ｍｍのダイニック株式会社製不織布ＳＯＦＰＡＤＳを用い、荷重２．９Ｎで掃引速度１００ｍｍ／分の条件で測定を行った。この結果を表−３に示す。
さらに、表面研磨前後の電子写真感光体について協和界面科学株式会社製ＦＡＣＥ  ＣＡ−Ｄ型接触角計を用いて、純水との接触角を測定した。この結果を表−３に示す。
【００７３】
これらの結果から、本願発明の感光体は、使用初期および研磨後ともに、比較感光体に比し摩擦係数が小さくその持続性も優れており、純水との接触角が大きく付着性が小さいことがわかった。
【００７４】
【表９】
2004326103.tif 000017
【００７５】
実施例−４
実施例―１において、電荷発生材料として、図―５に示すようなＣｕＫα線によるＸ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニンを代わりに使用した以外は、同様に電荷発生層塗布液および電荷輸送層塗布液を作製した。この塗布液を、直径３０ｍｍ
、長さ２５０ｍｍの表面をアルマイト処理したアルミニウム製チューブに、順次浸せき塗布により、乾燥後の膜厚が０．４μｍの電荷発生層、膜厚２０μｍの電荷輸送層を積層して形成し、感光体を作製した。
【００７６】
この感光体を、セイコーエプソン社製レーザープリンタＬＰ１９００に搭載し、プリント１枚目、１０００枚目の画像を比較したが、変化は見られなかった。また、感光体の摩擦係数、接触角にも変化は見られず、表面改質効果が持続することが確認された。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図２】合成例−１記載の化合物のＨ1−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図３】合成例−２記載の化合物のＨ1−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図４】実施例−１記載のオキシチタニウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図５】実施例−４記載のオキシチタニウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを示す図である。
【符号の説明】
【００７８】
１    感光体
２    帯電装置（帯電ローラ）
３    露光装置
４    現像装置
５    転写装置
６    クリーニング装置
７    定着装置
４１  現像槽
４２  アジテータ
４３  供給ローラ
４４  現像ローラ
４５  規制部材
７１  上部定着部材（定着ローラ）
７２  下部定着部材（定着ローラ）
７３  加熱装置
Ｔ    トナー
Ｐ    記録紙
【図１】
2004326103.tif 000020
【図２】
2004326103.tif 000021
【図３】
2004326103.tif 000022
【図４】
2004326103.tif 000023
【図５】
2004326103.tif 000024