(57)【要約】【課題】硬質地盤であっても円以外の異形断面のトンネルを掘削できるトンネル掘削機を提供する。【解決手段】掘削機本体の前部に、切羽を切削するメインカッタを設けると共に、該メインカッタの切り残し部分に対向させて少なくとも前後方向に振動するパーカッションドリルを設けたもの。メインカッタの切り残し部分の切羽は、パーカッションドリルによって叩かれて破砕される。よって、岩盤等の硬質地盤であっても、円以外の異形断面のトンネルを掘削できる。【選択図】　　　図１
2004019301.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
掘削機本体の前部に、切羽を切削するメインカッタを設けると共に、該メインカッタの切り残し部分に対向させて少なくとも前後方向に振動するパーカッションドリルを設けたことを特徴とするトンネル掘削機。
【請求項２】
上記メインカッタを切羽に対向させて複数配置すると共に、上記パーカッションドリルをそれらメインカッタの間に配置した請求項１記載のトンネル掘削機。
【請求項３】
上記パーカッションドリルを上記メインカッタの後方に配置した請求項１乃至２記載のトンネル掘削機。
【請求項４】
上記パーカッションドリルは、前後方向に振動又は打撃すると共に前後軸廻りに回転するものである請求項１乃至３記載のトンネル掘削機。
【請求項５】
上記パーカッションドリルは、当該ドリルで掘削した土砂を掘進機本体内に移送する排土通路を有する請求項１乃至４記載のトンネル掘削機。
【請求項６】
上記パーカッションドリルが、上記掘進機本体内の隔壁に前後方向にスライド自在に設けられた請求項１乃至５記載のトンネル掘削機。
【請求項７】
上記隔壁に、後退させたパーカッションドリルを収容しその出没口を塞ぐシャッタを有する収容室を設けた請求項６記載のトンネル掘削機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、円以外の異形断面のトンネルを掘削するトンネル掘削機に係り、特に、硬質地盤に好適なトンネル掘削機に関する。
【０００２】
【従来の技術】
シールド掘進機（トンネル掘削機）は、円以外の異形断面のトンネルを掘削する場合、通常、掘削機本体の前部に、切羽を切削する回転式のメインカッタを設けると共に、メインカッタの切り残し部分に対向させて回転式のアジテータや固定式のビットを設け、これらアジテータの回転力や固定ビットの掘進に伴う押付力によって切り残し部分の土砂を崩していた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、土質が岩盤等の硬質地盤の場合、上記アジテータの回転力や固定ビットの押付力のみでは地山を崩す（破砕する）ことができず、切羽を異形断面に切削することができない。よって、硬質地盤の場合、実際上、掘削機による機械掘りによって、異形断面のトンネルを掘削することは極めて困難であった。
【０００４】
以上の事情を考慮して創案された本発明の目的は、硬質地盤であっても円以外の異形断面のトンネルを掘削できるトンネル掘削機を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために本発明に係るトンネル掘削機は、掘削機本体の前部に、切羽を切削するメインカッタを設けると共に、該メインカッタの切り残し部分に対向させて少なくとも前後方向に振動するパーカッションドリルを設けたものである。
【０００６】
本発明によれば、メインカッタの切り残し部分の切羽は、パーカッションドリルによって叩かれて破砕される。よって、岩盤等の硬質地盤であっても、円以外の異形断面のトンネルを掘削できる。
【０００７】
また、上記メインカッタを切羽に対向させて複数配置すると共に、上記パーカッションドリルをそれらメインカッタの間に配置してもよい。こうすれば、硬質地盤に各種異形断面のトンネルを掘削できる。
【０００８】
また、上記パーカッションドリルを上記メインカッタの後方に配置してもよい。こうすれば、両カッタの掘削域がラップするため、メインカッタの切り残し部分（硬質地盤）をパーカッションドリルによって確実に破砕できる。
【０００９】
また、上記パーカッションドリルは、前後方向に振動又は打撃すると共に前後軸廻りに回転するものであってもよい。こうすれば、振動又は打撃および回転によって切り残し部分を掘削するので、掘削性能が更に向上する。
【００１０】
また、上記パーカッションドリルは、当該カッタで掘削した土砂を掘進機本体内に移送する排土通路を有していてもよい。こうすれば、パーカッションドリルへの土砂の付着が抑制されるので、長期間安定した掘削性能を維持できる。
【００１１】
また、上記パーカッションドリルが、上記掘進機本体内の隔壁に前後方向にスライド自在に設けられてもよい。こうすれば、パーカッションドリルによるメインカッタに対する先掘り又は後掘りが可能となる。
【００１２】
また、上記隔壁に、後退させたパーカッションドリルを収容しその出没口を塞ぐシャッタを有する収容室を設けてもよい。こうすれば、パーカッションドリルを収容室内に収容してシャッタを閉じることで、そのビット部を交換できる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明の一実施形態を添付図面に基いて説明する。
【００１４】
図１及び図２に示すように、本実施形態に係るトンネル掘削機は、岩盤等の硬質地盤を掘進するものであり、断面が略枝豆型の筒体状のシールドフレーム１と、その内部を前後に仕切る隔壁２とを備えた掘削機本体３を有する。隔壁２には、切羽を掘削するメインカッタ４が、左右一対回転可能に取り付けられている。詳しくは、隔壁２の左右には、軸受５を介して回転リング６が夫々回転自在に装着されており、各回転リング６には、周方向に所定間隔を隔てて設けられた中間ビーム７を介し、メインカッタ４が夫々取り付けられている。
【００１５】
但し、メインカッタ４の取付方式は、かかる中間ビーム支持方式に限られるものではなく、上記中間ビーム７をより径方向外方に移動させた外周ビーム支持方式や、メインカッタ４にシールドフレーム１の前部（フード部）の内周面に入れ子状に嵌る嵌入筒体を取り付けた周辺支持方式であってもよい。また、メインカッタ４の回転中心に支持軸を設け、この支持軸を隔壁２に軸支したセンターシャフト支持方式であってもよい。
【００１６】
左右のメインカッタ４は、面一に配置されている。前後にズラして配置すると、その隙間に掘削した切羽の岩盤の礫等が挟まってしまい、カッタ４の破損や回転トルクの増大を招くからである。但し、必ず面一に配置しなければならないわけではなく、前後にズラして配置しても構わない。この場合、各カッタ４、４の前後のズラした間隔を、掘削した岩盤の礫等が挟まらない程度に広げることが好ましい。
【００１７】
回転リング６には、外歯ギヤ８が設けられており、外歯ギヤ８は、モータ９のピニオン１０に噛合されている。この構成によれば、モータ９を駆動することで、回転リング６が回転し、中間ビーム７を介してメインカッタ４が回転する。メインカッタ４は、中間ビーム７に取り付けられたカッタヘッド１１と、カッタヘッド１１に取り付けられた複数のローラカッタ１２およびティースビット１３とからなる。
【００１８】
各ローラカッタ１２は、カッタヘッド１１にその径方向に所定間隔を隔てて複数装着されており、カッタヘッド１１の回転によって切羽面（岩盤）を転動し、切羽面に複数の同芯円の切り込みを形成する。また、各ティースビット１３は、カッタヘッド１１にその径方向に所定間隔を隔てて複数装着されており、カッタヘッド１１の回転によって切羽面を摺動し、切り込みが形成された切羽面の岩盤を切削する。
【００１９】
カッタヘッド１１には、前後を連通させて土砂取込口１４が複数形成されている。土砂取込口１４は、ローラカッタ１２およびティースビット１３によって切削された切羽の土砂を、カッタヘッド１１と隔壁２との間に区画されたカッタ室１５に取り込むために設けられる。カッタ室１５内に取り込まれた土砂は、図示しない土砂搬送装置（スクリューコンベヤ等）によって隔壁２の後方の坑内に搬送される。
【００２０】
図１に示すように、左右のメインカッタ４、４の近接部分の上下には、略枝豆型に成形されたシールドフレーム１の断面縁線に合わせて、別のメインカッタ（以下サブカッタ１６という）が夫々配置されている。このサブカッタ１６は、上記メインカッタ４と同様の構成となっており、隔壁２に回転可能に支持されて回転駆動されるようになっている。また、サブカッタ１６は、図例ではメインカッタ４と面一に配置されているが、前後にズラして配置してもよい。
【００２１】
各メインカッタ４と各サブカッタ１６との間には、これらカッタ４、１６の切り残し部分に対向させて、少なくとも前後方向に振動するパーカッションドリル１７が、メインカッタ４およびサブカッタ１６の後方に、配置されている。パーカッションドリル１７は、各サブカッタ１６の左右に夫々配置され略枝豆型シールドフレーム１の括れ部の切り残し部分に対向された第１パーカッションドリル１７ａと、各サブカッタ１６の上又は下に夫々配置されメインカッタ４とサブカッタ１６との間の切り残し部分に対向された第２パーカッションドリル１７ｂとからなる。
【００２２】
図２に示すように、第１及び第２パーカッションドリル１７ａ、１７ｂは、隔壁２に開けられた出没口１８に繋げて取り付けられたガイド筒１９内に、スライド自在に収容されている。第１パーカッションドリル１７ａは、図３にも示すように、円柱状の本体２０と、本体２０の後部に回転自在に被嵌されたスイベル２１と、スイベル２１に固設されたギヤケース２２とを有する。そして、かかるパーカッションドリル１７ａは、図２に示すように、本体２０がガイド筒１９内にスライド自在に収容され、スイベル２１とガイド筒１９との間に介設されたアクチュエータ（シリンダ２３等）によってスライド移動される。
【００２３】
図３に示すように、本体２０の前部には、ビット２４が軸方向に移動可能で周方向に回転不能に装着されている。ビット２４は、スイベル２１を介して本体２０内に給排される高圧エアによって軸方向（前後方向）振動又は打撃される。すなわち、本体２０内にはエアの供給通路２５および排出通路２６と振動又は打撃装置が形成されており、スイベル２１の内周面にはこれら通路２５、２６にそれぞれ連通する環状のヘッダ室２７、２８が形成されている。そして、スイベル２１の外周面には、供給ヘッダ室２７に連通させてエア供給ライン２９と、排出ヘッダ２８に連通させてエア排出ライン３０とが、夫々取り付けられている。
【００２４】
この構成によれば、供給ライン２９に供給されたエアは、ヘッダ室２７および供給通路２５を通り、図示しない振動又は打撃機構によりビット２４を振動又は打撃させた後、排出通路２６およびヘッダ室２８を通って排出ライン３０から排出される。なお、油圧機器を使って振動又は打撃させるタイプでもよい。また、エア等によりドリルを振動又は打撃させる機構自体は公知であるため詳しい説明を省略する。
【００２５】
ギヤケース２２の内部には、本体２０に連結された被駆動ギヤ３１と、被駆動ギヤ３１に噛合するアイドルギヤ３２と、アイドルギヤ３２に噛合する駆動ギヤ（ピニオン３３）とが収容されている。ピニオン３３は、ギヤケース２２に取り付けられたモータ３４によって回転される。この構成によれば、モータ３４を駆動することで、本体２０がギヤケース２２およびスイベル２１に対して回転駆動される。
【００２６】
よって、モータ３４を駆動しつつ供給ライン２９にエアを供給することで、モータ３４によって本体２０が回転され同時にエアによって図示しない振動又は打撃機構によって、ビット２４が振動又は打撃しながら回転する。これにより、メインカッタ４の切り残し部分（シールドフレーム１の括れ部分）の切羽（岩盤等の硬質地盤）が破砕される。破砕された掘削土砂は、カッタ室１５内に取り込まれ、隔壁２に取り付けれた図示しない土砂搬送装置（スクリューコンベヤ等）を介して坑内に取り込まれる。
【００２７】
ここで、スイベル２１とガイド筒１９との間に介設されたシリンダ２３は、ビット２４の先端位置を調節するのみならず、スイベル２１およびギヤケース２２の回り止めとしても機能する。また、本体２０のガイド筒１９に対するスライド位置は、上記シリンダ２３によって調節された後、図示しないロック機構（シールドフレーム１側からスイベル２１に係脱されるジャッキ等）によってその位置が固定される。
【００２８】
図５に、上記第１パーカッションドリル１７ａを最も後退させた様子を示す。このときビット２４の先端は、隔壁２に開けられた出没口１８よりも後方に位置する。そして、出没口１８は、隔壁２に設けられたシャッタ３８によって閉じられる。シャッタ３８は、図２に示すように、通常時には出没口１８を開放しており、図５のときのみスライドして出没口１８を閉じる。
【００２９】
これにより、シャッタ３８より後方のガイド筒１９内は、切羽の土圧等から切り離された状態となり、その内部に区画された収容室３９内にて、ビット２４を安全に交換することが可能となる。具体的には、ガイド筒１９の側面に通常時には閉じられ図５のときのみ開かれる作業穴（図示せず）を設けておき、その作業穴を通じてビット２４を交換する。
【００３０】
図４に、上記第２パーカッションドリル１７ｂの概要を示す。この第２パーカッションドリル１７ｂは、図３に示す第１パーカッションドリル１７ａと略同様の構成となっているため、同一の部品には同一の符号を付して説明を省略し、相違点のみを説明する。第１の相違点は、本体２０と装着されるビット２４が複数である点である。各本体２０とビット２４は、正面から見て放射状に配置され、それぞれ軸方向に移動可能で周方向に回転不能に装着されている。
【００３１】
第２の相違点は、本体２０の内部に、各ビット２４によって掘削された土砂を取り込むための排土通路３５を形成した点である。排土通路３５は、本体２０の前面に入口を有し、本体２０の後部側面に出口を有する。出口は、スイベル２１の内周面に環状に形成された排土用のヘッダ室３６と連通している。そして、このヘッダ室３６は、スイベル２１の外周面に取り付けた排土ライン３７と連通している。
【００３２】
排土通路３５の入口は、ビット２４を複数とすることで本体２０の前面を全面的に切削可能としつつ前面にビット２４が装着されない領域を確保できることとなったことに伴い、その領域に形成されるものである。すなわち、第２パーカッションドリル１７ｂの排土通路３５は、ビット２４を複数とした点と密接に結びついている。なお、排土通路３５は、図例のように１本ではなく、各ビット２４の間に計３本設けてもよい。
【００３３】
この構成によれば、モータ３４を駆動しつつ供給ライン２９にエアを供給することで、各ビット２４が振動又は打撃しながら回転する。これにより、メインカッタ４とサブカッタ１６との間の部分の切羽（岩盤等の硬質地盤）が破砕される。そして、破砕された掘削土砂は、その一部が排土通路３５および排土ライン３７を通って坑内に排出されると共に、残りがカッタ室１５内に取り込まれ隔壁２に取り付けられた図示しない土砂搬送装置（スクリューコンベヤ等）を介して坑内に排出される。
【００３４】
なお、上記パーカッションドリル１７ａは、基本的にエアを送る管１本でもよい。但し、エアを切羽に出したくないときには、エア排出管をもう１本設ける。また、上記パーカッションドリル１７ａ、１７ｂは、エアを切羽に排出しても構わないときには、排出通路２６、ヘッダ室２８および排出ライン３０を省略できる。
【００３５】
以上の構成からなる本実施形態の作用を述べる。
【００３６】
本実施形態によれば、図１に示すメインカッタ４およびサブカッタ１６の切り残し部分の切羽（岩盤等の硬質地盤）は、第１および第２パーカッションドリル１７ａ、１７ｂによって叩かれて破砕される。すなわち、メインカッタ４およびサブカッタ１６の回転掘削領域以外（切り残し部分）の切羽は、岩盤等の硬質地盤であるため自律的に崩壊することはなく、柱状に延びてメインカッタ４およびサブカッタ１６の後方まで侵入するが、上記第１および第２パーカッションドリル１７ａ、１７ｂに叩かれて破砕される。
【００３７】
破砕された切羽の土砂（岩盤等）は、一部が図４に示す第２パーカッションドリル１７ｂの排土通路３５および排土ライン３７を通って坑内に排出されると共に、残りが図２に示すカッタ室１５内に一旦取り込まれた後隔壁２に取り付けれた図示しない土砂搬送装置（スクリューコンベヤ等）を介して坑内に排出される。よって、岩盤等の硬質地盤であっても、断面枝豆型の異形断面のトンネルを掘進機による機械掘りによって掘削できる。
【００３８】
ここで、図２に示すように、第１および第２パーカッションドリル１７ａ、１７ｂのビット２４の先端部とメインカッタ４およびサブカッタ１６の裏面部との間には、所定の隙間をあけることが好ましい。その隙間に破砕された切羽の礫等が挟まる事態を回避するためである。この隙間は、切羽の岩盤の破砕の性質によって、破砕粒径が大きいときには大きく小さいときには小さく変更するようにしてもよい。
【００３９】
また、第２パーカッションドリル１７ｂには、当該ドリル１７ｂで掘削した土砂を坑内に移送する排土通路３５が形成されているので、ビット２４及び本体２０の前面への土砂の付着が抑制され、長期に亘り安定した掘削性能を維持できる。すなわち、仮に排土通路３５が無いとすると、パーカッションドリル１７ｂで破砕切削した土砂がビット２４の部分に付着して掘削性能が低下する可能性があるが、これを回避できる。
【００４０】
なお、第１パーカッションドリル１７ａには、排土通路３５が設けられていないが、第２パーカッションドリル１７ｂに比べて直径が小さいため、それ程大きな問題とならない。但し、第１パーカッションドリル１７ａも第２パーカッションドリル１７ｂと同様の構成としてもよい。この場合、本体２０に複数のビット２４を装着すると共にその内部に排土通路３５を形成する都合上、直径をある程度大きくしなければならない。
【００４１】
第１パーカッションドリル１７ａのビット２４のビット部が寿命となったなら、図５に示すように、第１パーカッションドリル１７ａを後退させてガイド筒１９の内部の収容室３９に収容し、隔壁２の出没口１８をシャッタ３８で閉じる。これにより、シャッタ３８より後方の収容室３９内は、切羽の土圧等から切り離された状態となり、その収容室３９内にてビット２４の先端の刃先を安全に交換することが可能となる。
【００４２】
例えば、ガイド筒１９の側面に通常時には閉じられ図５のときのみ開かれる作業穴（図示せず）を設けておき、その作業穴を通じてビット２４の先端のビットを交換する。また、第２パーカッションドリル１７ｂも、同様にして、ガイド筒１９の内部の収容室３９内に引き込むとことにより、各ビット２４の先端のビットを交換することが可能である。
【００４３】
本発明の別の実施形態を図６及び図７に示す。
【００４４】
図示するようにこの実施形態に係るトンネル掘削機は、前実施形態に係るトンネル掘削機と略同様の構成となっているため、同一の部品には同一の符号を付して説明を省略し、相違点のみを説明する。このトンネル掘削機は、メインカッタ４の回転中心部に前後を連通して開口部５０を設け、隔壁にその開口部５０が対向する切羽（岩盤等の硬質地盤）を破砕する第３パーカッションドリル１７ｃを設けたものである。
【００４５】
この構成によれば、メインカッタ４の回転中心部が対向する切羽は、メインカッタ４から切り離して設けられた第３パーカッションドリル１７ｃによって掘削される。よって、メインカッタ４の回転中心部の切羽をメインカッタ４を回転させて掘削することによって生じる種々の問題は一切生じず、回転中心部の掘削性能が向上する。
【００４６】
すなわち、図１に示すトンネル掘削機は、回転駆動されるメインカッタ４の掘削断面積全体にローラカッタ１２およびティースビット１３を装着し、メインカッタ４の回転中心部においても、カッタヘッド１１の回転によるローラカッタ１２およびティースビット１３の切羽面への円状の摺動によって切羽を掘削するため、次のような問題が生じ得る。
【００４７】
先ず、カッタヘッド１１の中心部に取り付けられたローラカッタ１２は、切羽面に対する摺動半径が小さいため、切羽面上を転動し難く、固着気味となり易い。このため、中心部のローラカッタ１２には、偏摩耗が発生し易い。また、摺動半径が小さいため、当該ローラカッタ１２の軸受に偏荷重が加わって軸受が破損する可能性もある。
【００４８】
次に、カッタヘッド１１の中心部では、外側部よりもローラカッタ１２の取付スペースが少ないため、ローラカッタ１２の取付間隔（カッタヘッド１１の径方向に沿った取付間隔）を外側部と同等とすることが困難である上、土砂取込口１４の開口スペースも確保し難い。このため、カッタヘッド１１の中心部においては、ローラカッタ１２の偏摩耗・偏荷重の問題とも相俟って、掘削性能が低下し易い。
【００４９】
このような問題が生じ得る図１に示すタイプに対し、図６に示す本実施形態は、問題となるメインカッタ４の回転中心部の切羽を、カッタヘッド１１の回転によるローラカッタ１２およびティースビット１３の切羽面への円状の摺動によって掘削するのではなく、メインカッタ４とは切り離して設けた第３パーカッションドリル１７ｃによって叩いて掘削するので、上記種々の問題は一切生じない。
【００５０】
つまり、メインカッタ４の中心部が対向する切羽（岩盤）は、上記第３パーカッションドリル１７ｃのビット２４の振動又は打撃・回転によって破砕・掘削され、それ以外の部分の切羽（岩盤）は、カッタヘッド１１の回転に伴って各ローラカッタ１２が転動することで同心円状に切り込まれ各ティースビット１３によって切削される。これにより、回転中心部の掘削性能を図１のタイプよりも向上できる。
【００５１】
また、本実施形態においても、前実施形態と同様に、メインカッタ４の切り残し部の切羽を第１及び第２パーカッションドリル１７ａ、１７ｂによって破砕することにより、岩盤等の硬質地盤であっても異形断面トンネルを掘進機による機械掘りによって形成できるという作用効果を奏することは勿論である。
【００５２】
なお、第３パーカッションドリル１７ｃには、図２に示す排土通路３５を形成してもよい。また、第３パーカッションドリル１７ｃを隔壁２のガイド筒１９に前後方向にスライド自在に設けることで、ビット２４のビットの交換を可能とすると共に、メインカッタ４に対する先掘り又は後掘りを可能としてもよい。
【００５３】
本発明の別の実施形態を図８に示す。
【００５４】
図示するようにこの実施形態に係るトンネル掘削機は、図１に示す実施形態に係るトンネル掘削機に対し、メインカッタ４を１個とし、シールドフレーム１を断面矩形状とし、その四隅にパーカッションドリル１７ｄを配置した点のみが異なっており、その他は同様の構成となっているため、同一の部品には同一の符号を付して説明を省略する。
【００５５】
本実施形態に係るトンネル掘削機によれば、メインカッタ４の回転掘削領域以外の切羽（シールドフレーム１の四隅の切羽）は、岩盤等の硬質地盤であるため自律的に崩壊することはなく、柱状に延びてメインカッタ４の後方まで侵入するが、上記パーカッションドリル１７ｄに叩かれて破砕される。よって、岩盤等の硬質地盤の地山であっても、断面矩形状のトンネルを形成できる。
【００５６】
なお、パーカッションドリル１７ｄの内部に、図４に示すように、排土通路３５を形成してもよく、メインカッタ４の回転中心部の構造を、図６及び図７に示すタイプと同様の構成にしてもよいことは勿論である。
【００５７】
また、本発明は、上記各実施形態に限定されるものではない。例えば、メインカッタ４は、図例のように回転式ではなく、平行リンク機構によって平行状態のまま円運動（平行リンク運動）するタイプであってもよい。
【００５８】
【発明の効果】
以上説明したように本発明に係るトンネル掘削機によれば、硬質地盤であっても円以外の異形断面のトンネルを掘削できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態に係るトンネル掘削機の正面図である。
【図２】上記トンネル掘削機の平断面図である。
【図３】上記トンネル掘削機に備えられた第１パーカッションドリルの説明図であり、図３（ａ）は正面図、図３（ｂ）は側断面図である。
【図４】上記トンネル掘削機に備えられた第２パーカッションドリルの説明図であり、図４（ａ）は正面図、図４（ｂ）は側断面図である。
【図５】上記パーカッションドリルを後退させたトンネル掘削機の平断面図である。
【図６】本発明の別の実施形態に係るトンネル掘削機の正面図である。
【図７】上記トンネル掘削機の平断面図である。
【図８】本発明の更に別の実施形態に係るトンネル掘削機の正面図である。
【符号の説明】
２　隔壁
３　掘削機本体
４　メインカッタ
１７ａ　第１パーカッションドリル
１７ｂ　第２パーカッションドリル
１７ｃ　第３パーカッションドリル
１８　出没口
３５　排土通路
３８　シャッタ
３９　収容室
【図１】
2004019301.tif 000003
【図２】
2004019301.tif 000004
【図３】
2004019301.tif 000005
【図４】
2004019301.tif 000006
【図５】
2004019301.tif 000007
【図６】
2004019301.tif 000008
【図７】
2004019301.tif 000009
【図８】
2004019301.tif 000010