(57)【要約】【課題】ゲル化剤を含有していなくとも油性成分を安定にゲル状に配合し経時的な安定性にも優れるとともに、ペースト状から固体状態まで任意の固さのゲル状組成物を提供すること、およびクレンジング剤等に用いても使用感がよく、使用後の感触もよいゲル状組成物の提供。【解決手段】界面活性剤の１種又は２種以上を含有するゲル状組成物であって、少なくとも該界面活性剤の１種が長鎖疎水基と親水基とを分子内に２個以上づつ有する界面活性剤であることを特徴とするゲル状組成物。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
界面活性剤の１種又は２種以上、分子内に水酸基を２個以上有するポリヒドロキシル化合物の１種または２種以上、および油性成分の１種または２種以上を含有するゲル状組成物であって、少なくとも該界面活性剤の１種が長鎖疎水基と親水基とを分子内に２個以上づつ有する多鎖多親水基型界面活性剤であることを特徴とする油性ゲル状組成物。
【請求項２】
界面活性剤の１種または２種以上、分子内に水酸基を２個以上有するポリヒドロキシル化合物の１種または２種以上、および油性成分の１種または２種以上を含有するゲル状組成物であって、該組成物中の水分含量が５０重量％以下であり、かつ該組成物中の組成が、１）界面活性剤の総量が０．１〜４０重量％、２）ポリヒドロキシル化合物の総量が１〜６０重量％、３）油性成分の総量が１〜９５重量％、であることを特徴とする請求項１に記載のゲル状組成物。
【請求項３】
ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が、その長鎖疎水基が長鎖アシル基であり、親水基がカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基および／またはその塩であるアニオン性界面活性剤であることを特徴とする請求項１または２に記載のゲル状組成物。
【請求項４】
ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が、分子内にアミノ酸残基を有するものであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のゲル状組成物。
【請求項５】
ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が一般式（１）に示す化合物であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のゲル状組成物。
【化１】
2004168675.tif 000006
（一般式（１）において、ｎ個のＺはＸに置換したｍ個（ｍ≧ｎ）の官能基に由来する結合部であり、それぞれ独立で、すなわち、同一でも異なっていてもよく、Ｘは前記官能基以外の置換基を有していてもよい分子量１００万以下の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖であるスペーサーであり、Ｚを介してＸに付くｎ個の一般式（２）で表される置換基はそれぞれ独立で、すなわち、同一でも異なっていてもよく、
Ｒ１ＣＯは炭素原子数２〜２０の飽和または不飽和の脂肪酸から誘導される長鎖アシル基を示し、Ｒ２は水素であるか、またはヒドロキシル基またはカルボキシル基が置換していてもよい炭素原子数１〜３の低級アルキル基を示し、Ｙはカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基および／またはそれらの塩を示し、ｊ、ｋはそれぞれ独立に０，１，２のいずれかであり、かつｊ、ｋは同時に０ではなく、ｎは２〜２０の整数を示す）
【化２】
2004168675.tif 000007
【請求項６】
ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が一般式（１）に示す化合物であって、一般式（１）において、Ｘは前記官能基以外の置換基を有していてもよい炭素数１〜４０の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖であるスペーサーであることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のゲル状組成物。
【請求項７】
ゲル状組成物中の界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、および水からなる水相と、油性成分からなる油相との２０℃における屈折率の差が±０．０５以下であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のゲル状組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ゲル化剤を含有していなくとも油性成分を安定に配合し、ペースト状から固体状態まで任意の固さが可能な新規なゲル状組成物、およびその製造方法に関する。本発明の組成物は、特にクレンジング剤等の洗浄剤および医薬部外品、化粧品などトイレタリー・香粧品原料基材、固形状芳香・消臭剤等のゲル基材等に好適である。
【０００２】
【従来の技術】
ここで、ゲルとは例えばコロイド化学の基礎（大日本図書（株）、１９７６年発行）の２４５頁に記載されているようなペースト、クリーム、ゼリー等液体含有量の広範囲なものを指す。
油性成分を水性溶媒に配合し、その剤型をゲル状に調製した各種のゲル状組成物がある。
例えば特開昭５５−１４１２４３号公報で、ゲル化剤としてステアリン酸ナトリウムを用いて油脂を媒介として調製される油性ゲル状組成物開示されているが、この場合はゲル強度が十分ではなくひび割れが起きやすいうえに、固さが一定であるため任意の固さのゲル状組成物ができにくいという問題点がある。
【０００３】
また、特開昭５５−８１６５５号公報にゲル状の芳香剤が開示されている。ゲル状にするためには、ゲル化剤である水溶性高分子化合物を添加することが一般的に行われているが、この方法で得られたゲル状組成物は４０〜５０℃程度の温度下で放置すると油性成分が分離したり、高分子の重合度が変化して粘度が増加または減少したりする傾向にあり、経時安定性に乏しいという問題点がある。
また、ゲル状組成物を用いた化粧料としてゲル状クレンジング剤等がある。
例えば、油性成分を水性溶媒中に配合した、その剤型をゲル状に調製したもので、ゲル化剤として知られる水溶性高分子化合物を添加することが一般的に行われている。このように水溶性高分子で形成したゲル状組成物をクレンジング化粧料に用いた場合には、伸びが悪くなったり、汚れ落ちに問題があったり、水洗いした後にべたつく物もあるとともに、この場合には上記のように経時的な安定性に乏しいという問題点がある。
【０００４】
一方、油をゲル化剤でゲル化させたオイルゲルがあるが、これは生成するゲル状組成物の粘度の調整が難しく、またメイク落とし等のクレンジング剤として用いた場合に水で洗い流すことができず、使用後にティッシュペーパー等で拭き取り、更に洗顔料等で再洗浄する必要がある。同様に、油中水型に乳化させたゲル状組成物があるが、この場合も油相を連続相とするためオイルゲルと同様にクレンジング剤として用いた場合、使用後に再洗浄が必要である。いずれも、油性成分が手にべたつき使用感が好ましくない。
【０００５】
また、水中油型の乳化型ゲル状組成物も知られており、これは前記のような拭き取り操作なしに水で洗い流すことが可能であるが、油性成分が皮膚状に残留することが多く、水による洗浄のみでは不十分である。また、油汚れとのなじみが悪く、クレンジング性が不十分である。そのため、油性成分や界面活性剤の種類や量を変化させたものが数多く検討されているが、安定性や使用感などの点で充分満足できるものではない。
また、特開平１０−２１９２７８号公報にアシル基２長鎖２極性基含有陰イオン界面活性剤の組成物が開示され、ここで所望によりゲル状、ペースト状にできるとの記載があるが実施例は全て洗浄剤の水溶液しかなく、油性のゲル状組成物に関する記載は何らなされていない。
【０００６】
【特許文献１】
特開昭５５−１４１２４３号公報
【特許文献２】
特開昭５５−８１６５５号公報
【特許文献３】
特開平１０−２１９２７８号公報
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、ゲル化剤を含有していなくとも油性成分を安定にゲル状に配合し経時的な安定性にも優れるとともに、ペースト状から固体状態まで任意の固さのゲル状組成物を提供すること、およびクレンジング剤等に用いても使用感がよく、使用後の感触もよいゲル状組成物を提供することを目的とするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、特定の界面活性剤、即ち、分子内に長鎖疎水基と親水基とを２個以上づつ有する界面活性剤（多鎖多親水基型界面活性剤）を用いることで、ゲル化剤を用いることなく油性成分を安定にゲル状に配合し、その経時安定性にも優れるとともに、ペースト状から固体状態まで任意の固さのゲル状組成物を提供できることを突き止めた。また、驚くべきことに、こうして得られたゲル状組成物は水への分散性に極めて優れることから、本発明者らは、このゲル状組成物が、皮膚に塗布した後に水で容易に洗い流せ、使用後に残留がなく感触に優れるクレンジング剤等の基材として有用なゲル状組成物となること、を見出して本発明を完成するに至った。さらにには、このゲル状組成物は、界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、および水からなる水相と、油性成分からなる油相との屈折率の差を小さくするほど該ゲル状組成物の外観が透明になることを見出して、本発明を完成するに至った。
【０００９】
即ち本発明は、下記の通りである。
１．界面活性剤の１種又は２種以上を含有するゲル状組成物であって、少なくとも該界面活性剤の１種が長鎖疎水基と親水基とを分子内に２個以上づつ有する界面活性剤であることを特徴とするゲル状組成物。
２．界面活性剤の１種または２種以上、分子内に水酸基を２個以上有するポリヒドロキシル化合物の１種または２種以上、および油性成分の１種または２種以上を含有するゲル状組成物であって、該組成物中の水分含量が５０重量％以下であり、かつ該組成物中の組成が、１）界面活性剤の総量が０．１〜４０重量％、２）ポリヒドロキシル化合物の総量が１〜６０重量％、３）油性成分の総量が１〜９５重量％、であることを特徴とする１．に記載のゲル状組成物。
３．ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が、その長鎖疎水基が長鎖アシル基であり、親水基がカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基および／またはその塩であるアニオン性界面活性剤であることを特徴とする１．または２．に記載のゲル状組成物。
４．ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が、分子内にアミノ酸残基を有する物であることを特徴とする１．〜３．のいずれかに記載のゲル状組成物。
５．ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が一般式（１）に示す化合物であることを特徴とする１．〜４．のいずれかに記載のゲル状組成物。
【００１０】
【化３】
2004168675.tif 000002
【００１１】
（一般式（１）において、ｎ個のＺはＸに置換したｍ個（ｍ≧ｎ）の官能基に由来する結合部であり、それぞれ独立で、すなわち、同一でも異なっていてもよく、Ｘは前記官能基以外の置換基を有していてもよい分子量１００万以下の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖であるスペーサーであり、Ｚを介してＸに付くｎ個の一般式（２）で表される置換基はそれぞれ独立で、すなわち、同一でも異なっていてもよく、
Ｒ１ＣＯは炭素原子数２〜２０の飽和または不飽和の脂肪酸から誘導される長鎖アシル基を示し、Ｒ２は水素であるか、またはヒドロキシル基またはカルボキシル基が置換していてもよい炭素原子数１〜３の低級アルキル基を示し、Ｙはカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基および／またはそれらの塩を示し、ｊ、ｋはそれぞれ独立に０，１，２のいずれかであり、かつｊ、ｋは同時に０ではなく、ｎは２〜２０の整数を示す）
【００１２】
【化４】
2004168675.tif 000003
【００１３】
６．ゲル状組成物中に含まれる多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が一般式（１）に示す化合物であって、一般式（１）において、Ｘは前記官能基以外の置換基を有していてもよい炭素数１〜４０の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖であるスペーサーであることを特徴とする１．〜５．のいずれかに記載のゲル状組成物。
７．ゲル状組成物中の界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、および水からなる水相と、油性成分からなる油相との２０℃における屈折率の差が±０．０５以下であることを特徴とする１．〜６．のいずれかに記載のゲル状組成物。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を、特にその実施態様を中心に、詳細に説明する。
本発明でいうゲル状組成物は、界面活性剤の１種または２種以上を含む物であり、少なくとも該界面活性剤の１種は分子内に長鎖疎水基と親水基とを２個以上づつ有する多鎖多親水基型界面活性剤であるゲル状組成物である。さらに詳しくは、本発明のゲル状組成物は、界面活性剤の１種または２種以上、分子内に水酸基を２個以上有するポリヒドロキシル化合物の１種または２種以上、および油性成分の１種または２種以上を含有する油性ゲル状組成物である。
【００１５】
本発明のゲル状組成物において、多鎖多親水基型界面活性剤としては、長鎖疎水基としてはそれぞれ独立に、炭素数８〜２０個の飽和または不飽和の直鎖、分枝鎖、環状鎖からなる疎水基を有し、親水基としてはそれぞれ独立に、カルボキシル基、スルホン酸基、硫酸残基、リン酸残基またはそれらの塩等、あるいはオキシアルキレン基、ポリエチレングリコール基等、またはアミノ基、４級アンモニウム基、ピリジニウム基、スルホニウム基またはそれらの塩等を有するものである。
【００１６】
例えば、多鎖多親水基型界面活性剤の長鎖疎水基としては、例えば、ｎ−オクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、ｎ−オクタデシル、ｎ−ノナデシル、ｎ−エイコシル等の各残基とこれらの分枝鎖異性体、ならびにこれらに対応した、１カ所、２カ所または３カ所に不飽和部分を有する不飽和残基等が挙げられる。
また、多鎖多親水基型界面活性剤の長鎖疎水基としては、炭素原子数２〜２０の飽和または不飽和の脂肪酸から誘導される長鎖アシル基であり、
【００１７】
例えばカプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキン酸のような直鎖脂肪酸；
２−ブチル−５−メチルペンタン酸、２−イソブチル−５−メチルペンタン酸、ジメチルオクタン酸、ジメチルノナン酸、２−ブチル−５−メチルヘキサン酸、メチルウンデカン酸、ジメチルデカン酸、２−エチル−３−メチルノナン酸、２，２−ジメチル−４−エチルオクタン酸、メチルドコサン酸、２−プロピル−３−メチルノナン酸、
【００１８】
メチルトリデカン酸、ジメチルドデカン酸、２−ブチル−３−メチルノナン酸、メチルテトラデカン酸、エチルトリデカン酸、プロピルドデカン酸、ブチルウンデカン酸、ペンチルデカン酸、ヘキシルノナン酸、２−（３−メチルブチル）−３−メチルノナン酸、２−（２−メチルブチル）−３−メチルノナン酸、ブチルエチルノナン酸、
メチルペンタデカン酸、エチルテトラデカン酸、プロピルトリデカン酸、ブチルドデカン酸、ペンチルウンデカン酸、ヘキシルデカン酸、ヘプチルノナン酸、ジメチルテトラデカン酸、ブチルペンチルヘプタン酸、トリメチルトリデカン酸、メチルヘキサデカン酸、エチルペンタデカン酸、プロピルテトラデカン酸、ブチルトリデカン酸、ペンチルドデカン酸、ヘキシルウンデカン酸、ヘプチルデカン酸、メチルヘプチルノナン酸、
【００１９】
ジペンチルヘプタン酸、メチルヘプタデカン酸、エチルヘキサデカン酸、エチルヘキサデカン酸、プロピルペンタデカン酸、ブチルテトラデカン酸、ペンチルトリデカン酸、ヘキシルドデカン酸、ヘプチルウンデカン酸、オクチルデカン酸、ジメチルヘキサデカン酸、
メチルオクチルノナン酸、メチルオクタデカン酸、エチルヘプタデカン酸、ジメチルヘプタデカン酸、メチルオクチルデカン酸、メチルノナデカン酸、メチルノナデカン酸、ジメチルオクタデカン酸、ブチルヘプチルノナン酸のような分岐脂肪酸；
【００２０】
オクテン酸、ノネン酸、デセン酸、カプロレイン酸、ウンデシレン酸、リンデル酸、トウハク酸、ラウロレイン酸、トリデセン酸、ツズ酸、ミリストレイン酸、ペンタデセン酸、ヘキセデセン酸、パルミトレイン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸、オレイン酸、ノナデセン酸、ゴンドイン酸のような直鎖モノエン酸；
【００２１】
メチルヘプテン酸、メチルノネン酸、メチルウンデセン酸、ジメチルデセン酸、メチルドデセン酸、メチルトリデセン酸、ジメチルドデセン酸、ジメチルトリデセン酸、メチルオクタデセン酸、ジメチルヘプタデセン酸、エチルオクタデセン酸のような分岐モノエン酸；
リノール酸、リノエライジン酸、エレオステアリン酸、リノレン酸、リノレンエライジン酸、プソイドエレオステアリン酸、パリナリン酸、アラキドン酸のようなジまたはトリエン酸；
【００２２】
オクチン酸、ノニン酸、デシン酸、ウンデシン酸、ドデシン酸、トリデシン酸、テトラデシン酸、ペンタデシン酸、ヘプタデシン酸、オクタデシン酸、ノナデシン酸、ジメチルオクタデシン酸のようなアセチレン酸；
メチレンオクタデセン酸、メチレンオクタデカン酸、アレプロール酸、アレプレスチン酸、アレプリル酸、アレプリン酸、ヒドノカルプン酸、ショールムーグリン酸、ゴルリン酸、α−シクロペンチル酸、α−シクロヘキシル酸、α−シクロペンチルエチル酸のような環状酸から誘導されるアシル基等があげられる。
【００２３】
また天然油脂から得られる脂肪酸由来のアシル基でも良く、上記の炭素原子数８〜２０の飽和または不飽和脂肪酸を８０％以上含む混合脂肪酸由来のアシル基であれば良い。例えば、ヤシ油脂肪酸、パーム油脂肪酸、アマニ油脂肪酸、ヒマワリ油脂肪酸、大豆油脂肪酸、ゴマ油脂肪酸、ヒマシ油脂肪酸、オリーブ油脂肪酸、ツバキ油脂肪酸、菜種油脂肪酸、パーム核油脂肪酸等から誘導されるアシル基等が挙げられる。長鎖疎水基は、長鎖アシル基で、分子中の長鎖疎水基は同一であるのが好ましい。これら多鎖多親水基型界面活性剤は２種以上組み合わせて用いても良い。
【００２４】
本発明のゲル状組成物において、多鎖多親水基型界面活性剤の例を挙げると、構造的には分子内に少なくとも１個以上の疎水基と親水基とを有する界面活性剤を適当なスペーサーで連結した構造のものであり、この構造であればよく、これまで公知になっている化合物でよい。スペーサーとしては、置換基を有していてもよい分子量１００万以下の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖がよい。好ましくは、炭素数１〜４０の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖であるスペーサーがよい。また、この
【００２５】
本発明のゲル状組成物において、多鎖多親水基型界面活性剤の親水基はそれぞれ独立に、カルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基および／またはそれらの塩であることが好ましい。ここで塩としては、例えばアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、有機アミン塩、塩基性アミノ酸塩等が挙げられ、具体的には、ナトリウム、カリウム、リチウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、亜鉛等の金属、アンモニア、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン等の有機アミン、アルギニン、リジン等の塩基性アミノ酸等から任意に選ばれる１種または２種以上との塩である。これらの中でも、ナトリウム塩、カリウム塩、有機アミン塩、塩基性アミノ酸塩が好ましい。
【００２６】
本発明のゲル状組成物において、多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が、分子内にアミノ酸残基を有する界面活性剤であることが、生分解性の点、またクレンジング剤の皮膚外用剤等へ用いたときの刺激性の点から好ましい。さらには、多鎖多親水基型界面活性剤の少なくとも１種が一般式（１）で示される化合物であることが、さらに好ましい。
一般式（１）中、Ｒ１ＣＯで示される長鎖アシル基は独立して、すなわち、それぞれ異なっても同一でもよく、上記したように炭素原子数８〜２０の飽和または不飽和の脂肪酸から誘導されるものであれば何でも良く、直鎖、分岐、環状を問わない。また、分子中のＲ１ＣＯは、同一であるのが反応条件等からみても好ましい。
【００２７】
一般式（１）中、Ｒ２は水素であるか、またはヒドロキシル基またはカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基またはそれらの塩等が置換していてもよい炭素原子数１〜３の低級アルキル基を示し、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシ（イソ）プロピル基、ジヒドロキシ（イソ）プロピル基、カルボキシメチル基、カルボキシエチル基、カルボキシプロピル基、スルホエチル基等が挙げられる。
一般式（１）中、Ｘに付くｎ個の置換基（式（２））は独立して、すなわち、それぞれ異なっても同一でもよい。また、式（２）は、いわゆる酸性アミノ酸がＮ−アシル化されたものを示すものであり、それらは光学異性体例えばＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。
【００２８】
酸性アミノ酸は、分子中に存在するカルボキシル基とアミノ基の数がそれぞれ２個と１個のモノアミノジカルボン酸であり、アミノ基はＮ−メチル基またはＮ−エチル基でもかまわない。また光学異性体例えばＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。酸性アミノ酸としては、例えばグルタミン酸、アスパラギン酸、ランチオニン、β−メチルランチオニン、シスタチオニン、ジエンコール酸、フェリニン、アミノマロン酸、β−オキシアスパラギン酸、α−アミノ−α−メチルコハク酸、β−オキシグルタミン酸、γ−オキシグルタミン酸、γ−メチルグルタミン酸、γ−メチレングルタミン酸、γ−メチル−γ−オキシグルタミン酸、α−アミノアジピン酸、α−アミノ−γ−オキシアジピン酸、α−アミノピメリン酸、α−アミノ−γ−オキシピメリン酸、β−アミノピメリン酸、α−アミノスベリン酸、α−アミノセバシン酸、パントテン酸等が挙げられる。
【００２９】
Ｘに付くｎ個の置換基（式（２））は、酸性アミノ酸がＬ−酸性アミノ酸分子である場合が、生分解性に優れることから好ましい。それらの中でも、置換基は同一である方が好ましい。
一般式（１）中、Ｘに付くｎ個のＺは、Ｘに置換したｍ個（ｍ≧ｎ、かつ、２〜２０の整数）の官能基（ヒドロキシル基、アミノ基、チオール基）に由来する結合部（−Ｏ−、−ＮＲ３−、−Ｓ−）であり、それぞれ独立で、すなわち、同一でも異なっていてもよい。ここで、Ｒ３は水素、または炭素原子数１〜１０のアルキル基またはアルケニル基またはアリール基またはアルキルアリール基である。
【００３０】
一般式（１）中、Ｘはヒドロキシル基、アミノ基、チオール基から選ばれる１種または２種以上からなるｍ個の官能基を有する分子量１００万以下の直鎖または分枝鎖または環状鎖または芳香族炭化水素鎖であるスペーサーであり、Ｘは、前記ヒドロキシル基、アミノ基、チオール基以外の置換基を有していてもよい。
一般式（１）中、Ｘは好ましくはヒドロキシル基、アミノ基、チオール基から選ばれる１種または２種以上の官能基をｍ個有する分子量１００万以下のｍ価の化合物の残基であって、ヒドロキシル基、アミノ基、チオール基以外の置換基を有していてもよい化合物残基である。ここで、ｍ価の上記化合物は、ｍ個の官能基に由来する結合を作りうることを意味する。それらは光学異性体例えばＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。
【００３１】
このようなｍ価の化合物としては、例えば、セリン、トレオニン、システイン、シスチン、シスチンジスルホキシド、シスタチオニン、メチオニン、アルギニン、リジン、チロシン、ヒスチジン、トリプトファン、オキシプロリン等のアミノ酸類；
アミノエタノール、アミノプロパノール、アミノブタノール、アミノペンタノール、アミノヘキサノール、アミノプロパンジオール、アミノエチルエタノールアミン、アミノエチルアミノエタノール、アミノクレゾール、アミノナフトール、アミノナフトールスルホン酸、
アミノヒドロキシ安息香酸、アミノヒドロキシブタン酸、アミノフェノール、アミノフェネチルアルコール、グルコサミン等の分子内にアミノ基とヒドロキシル基を有する化合物類；
【００３２】
メルカプトエタノール、メルカプトフェノール、メルカプトプロパンジオール、グルコチオース等の分子内にチオール基とヒドロキシル基を有する化合物類；
アミノチオフェノール、アミノトリアゾールチオール等の分子内にチオール基とアミノ基を有する化合物類；が挙げられる。また、タンパク質やペプチド等、またはそれらを加水分解したもの等でも良い。
【００３３】
Ｘはこのような化合物の残基の中でも、炭素数１〜４０の場合が好ましい、さらに好ましくは、Ｘは炭素数１〜２０である。特に好ましいのは炭素数１〜１０である。さらには、Ｘが分子内にヒドロキシル基、アミノ基、チオール基以外の置換基として、少なくとも１個以上のそれぞれ独立なカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基またはそれらの塩等を含有する場合、一般式（１）で示される多鎖多親水基型界面活性剤が弱酸性での溶解性に優れる点で好ましい。また、Ｘは天然に存在する型である場合の方が、生分解性に優れるという点で好ましい。
【００３４】
また一般式（１）中、Ｘは好ましくはヒドロキシル基以外の置換基を有していてもよい分子量１００万以下のｍ価（ｍ≧ｎ）のポリヒドロキシル化合物残基である。ここで、ｍ価のポリヒドロキシル化合物は、ｍ個のエステル結合を作りうることを意味する。それらは光学異性体例えばＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。
このようなｍ価のポリヒドロキシル化合物としては、例えばエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、シクロヘキサンジオール、ジメチロールシクロヘキサン、ネオペンチルグリコール、１，８−オクタンジオール、
２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、イソプレングリコール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、ソルバイト、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＦ、
【００３５】
ダイマージオール、ジメチロールプロピオン酸、ジメチロールブタン酸、酒石酸、ジヒドロキシ酒石酸、メバロン酸、３，４−ジヒドロキシけい皮酸、３，４−ジヒドロキシヒドロけい皮酸、ヒドロキシ安息香酸、ジヒドロキシステアリン酸、ジヒドロキシフェニルアラニン等およびこれらの各異性体等の２価ヒドロキシル化合物；
【００３６】
グリセリン、トリオキシイソブタン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、
２，３，４−ヘキサントリオール、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリヒドロキシステアリン酸等の３価ポリヒドロキシル化合物；
【００３７】
ペンタエリスリトール、エリスリトール、１，２，３，４−ペンタンテトロール、２，３，４，５−ヘキサンテトロール、１，２，４，５−ペンタンテトロール、１，３，４，５−ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ソルビタン等の４価ポリヒドロキシル化合物；
アドニトール、アラビトール、キシリトール、トリグリセリン等の５価ポリヒドロキシル化合物；
ジペンタエリスリトール、ソルビトール、マンニトール、イジトール、イノシトール、ダルシトール、タロース、アロース等の６価ポリヒドロキシル化合物；
またはこれらの脱水縮合物、ポリグリセリン等が挙げられる。
【００３８】
また、糖類、例えばエリスロース、スレオース、エリスルロース等のテトロース；
リボース、アラビノース、キシロース、リクソース、キシルロース、リブロース等のペントース；アロース、アルトロース、グルコース、マンノース、ギューロース、イドース、ガラクトース、タロース、フラクトース、ソルボース、プシコース、タガトース等のヘキソース等の単糖類；
マルトース、イソマルトース、セロビオース、ゲンチオビオース、メリビオース、ラクトース、ツラノース、トレハロース、サッカロース、マンニトリオース、セロトリオース、ゲンチアノース、ラフィノース、メレチトース、セロテトロース、スタキオース等のオリゴ糖類が挙げられる。
【００３９】
また、その他の糖類、例えばヘプトース、デオキシ糖、アミノ糖、チオ糖、セレノ糖、アルドン糖、ウロン酸、糖酸、ケトアルドン酸、アンヒドロ糖、不飽和糖、糖エステル、糖エーテル、グリコシド等の残基でもよく、デンプン、グリコーゲン、セルロース、キチン、キトサン等の多糖類またはそれらを加水分解したものでもよい。
【００４０】
Ｘはこのような化合物の残基の中でも、炭素数１〜４０の場合が好ましい、さらに好ましくはＸは炭素数１〜２０である。特に好ましいのは炭素数１〜１０である。
さらには、Ｘが、置換基として少なくとも１個以上のそれぞれ独立なカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基またはそれらの塩等を含有する場合、一般式（１）で示される多鎖多親水基型界面活性剤が弱酸性での溶解性に優れる点で好ましい。また、Ｘは天然に存在する型である場合の方が、生分解性に優れるという点で好ましい。
【００４１】
また、一般式（２）中、Ｘは好ましくはアミノ基以外の置換基を有していてもよい分子量１００万以下のｍ価のポリアミノ化合物残基である。ここで、ｍ価のポリアミノ化合物は、ｍ個の酸アミド結合を作りうることを意味する。それらは光学異性体例えばＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。
このようなｍ価のポリアミノ化合物としては、例えばＮ，Ｎ’−ジメチルヒドラジン、エチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチルエチレンジアミン、ジアミノプロパン、ジアミノブタン、ジアミノペンタン、ジアミノヘキサン、ジアミノヘプタン、ジアミノオクタン、ジアミノノナン、ジアミノデカン、ジアミノドデカン、ジアミノアジピン酸、ジアミノプロパン酸、ジアミノブタン酸およびこれらの各異性体等の脂肪族ジアミン類；
【００４２】
ジエチレントリアミン、トリアミノヘキサン、トリアミノドデカン、１，８−ジアミノ−４−アミノメチル−オクタン、２，６−ジアミノカプリン酸−２−アミノエチルエステル、１，３，６−トリアミノヘキサン、１，６，１１−トリアミノウンデカン、ジ（アミノエチル）アミンおよびこれらの各異性体等の脂肪族トリアミン類；
ジアミノシクロブタン、ジアミノシクロヘキサン、３−アミノメチル−３，５，５−トリメチルシクロヘキシルアミン、トリアミノシクロヘキサン等の脂環族ポリアミン類；
【００４３】
ジアミノベンゼン、ジアミノトルエン、ジアミノ安息香酸、ジアミノアントラキノン、ジアミノベンゼンスルホン酸、ジアミノ安息香酸、およびこれらの各異性体等の芳香族ポリアミン類；
ジアミノキシレン、ジ（アミノメチル）ベンゼン、ジ（アミノメチル）ピリジン、ジ（アミノメチル）ナフタレン、およびこれらの各異性体等の芳香脂肪族ポリアミン類；
ジアミノヒドロキシプロパンおよびこれらの各異性体等のヒドロキシル基が置換したポリアミン類等が挙げられる。
Ｘはこのような化合物の残基の中でも、炭素数１〜４０の場合が好ましい、さらに好ましくはＸは炭素数１〜２０である。特に好ましいのは炭素数１〜１０である。
【００４４】
さらには、Ｘが置換基として少なくとも１個以上のそれぞれ独立なカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基またはそれらの塩等を含有する場合、一般式（１）で示される界面活性剤が弱酸性での溶解性に優れる点で好ましい。また、Ｘは天然に存在する型である場合の方が、生分解性に優れるという点で好ましい。
また一般式（１）中、Ｘは好ましくはチオール基以外の置換基を有していてもよい分子量１００万以下のｍ価のポリチオール化合物残基である。ここで、ｍ価のポリチオール化合物は、ｍ個のチオエステル結合を作りうることを意味する。それらは光学異性体例えばＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。
【００４５】
このようなｍ価のポリチオール化合物としては、例えば、ジチオエチレングリコール、ジチオエリトリトール、ジチオトレイトール等のジチオール化合物類等が挙げられる。Ｘはこのような化合物の残基の中でも、炭素数１〜４０の場合が好ましい、さらに好ましくはＸは炭素数１〜２０である。特に好ましいのは炭素数１〜１０である。
さらには、Ｘが置換基として１〜１０個のそれぞれ独立なカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基またはそれらの塩等を含有する場合、一般式（１）で示される多鎖多親水基型界面活性剤が弱酸性での溶解性に優れる点で好ましい。また、Ｘは天然に存在する型である場合の方が、生分解性に優れるという点で好ましい。
【００４６】
一般式（２）中、Ｙで示されるカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基およびＸ中に含まれうるカルボキシル基、スルホン酸基、硫酸エステル基、リン酸エステル基等は、種々の塩基性物質との間に塩を形成し得る。
かかる塩としては、例えばアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、有機アミン塩、塩基性アミノ酸塩等が挙げられ、具体的には、ナトリウム、カリウム、リチウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、亜鉛等の金属、アンモニア、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン等の有機アミン、アルギニン、リジン等の塩基性アミノ酸等から任意に選ばれる１種または２種以上との塩である。これらの中でも、ナトリウム塩、カリウム塩、有機アミン塩、塩基性アミノ酸塩が好ましい。
【００４７】
このような一般式（１）で示される多鎖多親水基型界面活性剤の製造方法としては、一般式（３）で示されるＮ−長鎖アシル酸性アミノ酸無水物と分子内にヒドロキシル基、アミノ基、チオール基から選ばれる１種または２種以上のｍ個の官能基を有する化合物とを、水および／または水と有機溶媒との混合溶媒中で反応させることによって得ることができる。
【００４８】
【化５】
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【００４９】
あるいは、一般式（１）で示される多鎖多親水基型界面活性剤は、一般式（３）で示されるＮ−長鎖アシル酸性アミノ酸無水物とポリヒドロキシル化合物またはポリアミノ化合物またはポリチオール化合物、または分子内にヒドロキシル基、アミノ基、チオール基のうちいずれか２種または３種を有する化合物とをいずれかの融点以上の温度で、またはテトラヒドロフラン、ベンゼン、トルエン、キシレン、四塩化炭素、クロロホルム、アセトン等の不活性溶媒を使用して−５〜２００℃で混合することで得ることができる。
【００５０】
または一般式（１）で示される多鎖多親水基型界面活性剤は、Ｎ−長鎖アシル酸性アミノ酸モノ低級エステル（例えば、メチルエステル、エチルエステル）とポリヒドロキシル化合物またはポリアミノ化合物またはポリチオール化合物、または分子内にヒドロキシル基、アミノ基、チオール基のうちいずれか２種または３種を有する化合物とをジメチルホルムアミド等の適当な溶媒中に溶解し、炭酸カリウム等の触媒を加え、減圧下に−５℃〜２５０℃で加熱反応させた後反応溶媒を除去することで得ることができる。あるいは、無溶媒で加熱溶融し、水酸化ナトリウム等の触媒を加えて室温〜２５０℃でエステル交換反応させて本発明の界面活性剤を得ることができる。
【００５１】
本発明のゲル状組成物において、界面活性剤として、多鎖多親水基型界面活性剤以外に、本発明の目的が損なわれない限り、その他の界面活性剤を含むことができる。こうした界面活性剤としては、例えば、分子内に長鎖疎水基および／または親水基が１個である構造のアニオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤等である。中でも該水溶液中にアニオン性界面活性剤としてＮ−長鎖アシルアミノ酸型界面活性剤またはアシルペプチド型界面活性剤を含有したものが好ましい。
【００５２】
本発明でいうＮ−長鎖アシルアミノ酸とは、アミノ酸のアミノ基に、炭素数８〜２０の飽和または不飽和の脂肪酸から誘導されるアシル基を導入したものである。Ｎ−長鎖アシルアミノ酸中のアミノ酸残基はα−アミノ酸、β−アミノ酸、γ−アミノ酸やω−アミノ酸等各種アミノ酸であり、アミノ基はＮ−メチル体、Ｎ−エチル体であってもかまわない。また光学異性体すなわちＤ−体、Ｌ−体、ラセミ体であるかは問わない。
【００５３】
例えばグルタミン酸、アスパラギン酸、グリシン、アラニン、バリイン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン、システイン、システイン、シスチン、メチオニン、リジン、アルギニン、フェニルアラニン、チロシン、ヒスチジン、トリプトファン、プロリン、オキシプロリン、ランチオニン、β−メチルランチオニン、シスタチオニン、ジエンコール酸、フェリニン、アミノマロン酸、β−オキシアスパラギン酸、α−アミノ−α−メチルコハク酸、β−オキシグルタミン酸、γ−オキシグルタミン酸、γ−メチルグルタミン酸、γ−メチレングルタミン酸、γ−メチル−γ−オキシグルタミン酸、α−アミノアジピン酸、α，α’−ジアミノアジピン酸、β，β’−ジアミノアジピン酸、α−アミノ−γ−オキシアジピン酸、α−アミノピメリン酸、α−アミノ−γ−オキシピメリン酸、β−アミノピメリン酸、α−アミノスベリン酸、α−アミノセバシン酸、パントテン酸、サルコシン、タウリン、メチルタウリン等である。
【００５４】
アシル基としては、炭素原子数８〜２０の飽和または不飽和の脂肪酸から誘導されるものであれば何でも良く、直鎖、分岐、環状を問わない。Ｎ−長鎖アシルアミノ酸がＮ−長鎖アシル−Ｌ−アミノ酸であることが生分解性の点から好ましい。
また、ここでいうアシルペプチドとは、タンパク質を加水分解した後、アシル化して得られる物である。
【００５５】
本発明のゲル状組成物において、分子内に水酸基を２個以上有するポリヒドロキシル化合物としては、例えばエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、シクロヘキサンジオール、ジメチロールシクロヘキサン、ネオペンチルグリコール、１，８−オクタンジオール、
２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、イソプレングリコール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、ソルバイト、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＦ、
ダイマージオール、ジメチロールプロピオン酸、ジメチロールブタン酸、酒石酸、ジヒドロキシ酒石酸、メバロン酸、３，４−ジヒドロキシけい皮酸、３，４−ジヒドロキシヒドロけい皮酸、ヒドロキシ安息香酸、ジヒドロキシステアリン酸、ジヒドロキシフェニルアラニン等およびこれらの各異性体等の２価ヒドロキシル化合物；
【００５６】
グリセリン、トリオキシイソブタン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、
２，３，４−ヘキサントリオール、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリヒドロキシステアリン酸等の３価ポリヒドロキシル化合物；
【００５７】
ペンタエリスリトール、エリスリトール、１，２，３，４−ペンタンテトロール、２，３，４，５−ヘキサンテトロール、１，２，４，５−ペンタンテトロール、１，３，４，５−ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ソルビタン等の４価ポリヒドロキシル化合物；
アドニトール、アラビトール、キシリトール、トリグリセリン等の５価ポリヒドロキシル化合物；
ジペンタエリスリトール、ソルビトール、マンニトール、イジトール、イノシトール、ダルシトール、タロース、アロース等の６価ポリヒドロキシル化合物；
またはこれらの脱水縮合物、ポリグリセリン等が挙げられる。
【００５８】
また、糖類、例えばエリスロース、スレオース、エリスルロース等のテトロース；
リボース、アラビノース、キシロース、リクソース、キシルロース、リブロース等のペントース；アロース、アルトロース、グルコース、マンノース、ギューロース、イドース、ガラクトース、タロース、フラクトース、ソルボース、プシコース、タガトース等のヘキソース等の単糖類；
マルトース、イソマルトース、セロビオース、ゲンチオビオース、メリビオース、ラクトース、ツラノース、トレハロース、サッカロース、マンニトリオース、セロトリオース、ゲンチアノース、ラフィノース、メレチトース、セロテトロース、スタキオース等のオリゴ糖類が挙げられる。
【００５９】
また、その他の糖類、例えばヘプトース、デオキシ糖、アミノ糖、チオ糖、セレノ糖、アルドン糖、ウロン酸、糖酸、ケトアルドン酸、アンヒドロ糖、不飽和糖、糖エステル、糖エーテル、グリコシド等の残基でもよく、デンプン、グリコーゲン、セルロース、キチン、キトサン等の多糖類またはそれらを加水分解したものでもよい。これらポリヒドロキシル化合物は２種以上組み合わせて用いても良い。ポリヒドロキシル化合物として好ましくは、３価以上のポリヒドロキシル化合物がよい。
【００６０】
本発明のゲル状組成物において、油性成分としては、液状油または固体脂のいずれをも使用することができ、化粧料や外用の医薬品などの成分として慣用されている油性成分でもよい。
例えば、アボガド油、アーモンド油、オリーブ油、カカオ油、ゴマ油、サフラワー油、大豆油、ツバキ油、パーシック油、ひまし油、ぶどう種子油、マカデミアナッツ油、ミンク油、綿実油、モクロウ、ヤシ油、卵黄油、パーム油、パーム核油、トリイソオクタン酸グリセリル、トリ２−エチルヘキサン酸グリセリルコレステロール脂肪酸エステル等の油脂、
鯨ロウ、カルナバロウ、キャンデリラロウ、ホホバ油、ミツロウ、ラノリン等およびその誘導体等のロウ類、
【００６１】
流動パラフィン、パラフィン、ワセリン、セレシン、マイクロクリスタリンワックス、スクワラン、スクアレン等の炭化水素、
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン、オレイン酸、ベヘニン酸、ウンデシレン酸、ラノリン脂肪酸、硬質ラノリン脂肪酸、軟質ラノリン脂肪酸酸等の高級脂肪酸、
ラウリルアルコール、セチルアルコール、セトステアリルアルコール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、オレイルアルコール、ベヘニルアルコール、ラノリンアルコール、水添ラノリンアルコール、へキシルデカノール等の高級アルコール、
【００６２】
ミリスチン酸イソピロピル、ミリスチン酸オクタデシル、ミリスチン酸２−オクチルドデシル、２−エチルヘキサン酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、イソステアリン酸イソステアリル、イソステアリルコレステリルエステル、ステアリン酸ブチル等の高級アルコール脂肪酸エステル、
メチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン等のシリコーン油等の揮発性および不揮発性の油性成分が挙げられる。これら油性成分は２種以上組み合わせて用いても良い。
【００６３】
本発明のゲル状組成物は、界面活性剤の１種または２種以上、分子内に水酸基を２個以上有するポリヒドロキシル化合物の１種または２種以上、および油性成分の１種または２種以上を含有するゲル状組成物であって、該組成物中の水分含量が５０重量％以下であり、かつ該組成物中の組成が、１）界面活性剤の総量が０．１〜４０重量％、２）ポリヒドロキシル化合物の総量が１〜６０重量％、３）油性成分の総量が１〜９５重量％、とすることが好ましい。ここで、界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、油性成分のそれぞれの含量は、それぞれに該当する成分の総和である。
【００６４】
各成分の組成がこの範囲外であってもゲル状の剤型になることはあるが、油性成分が分離して安定性に乏しかったり、ゲル形成力が不十分であったり、目的によっては汚れの洗浄力が低下したり、使用感が好ましくなくなることがある。
本発明のゲル状組成物においては、界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、油性成分の各成分組成は、より好ましくは、１）界面活性剤の総量が１〜２５重量％、２）ポリヒドロキシル化合物の総量が５〜４０重量％、３）油性成分の総量が２０〜８０重量％、である。さらに好ましくは、１）界面活性剤の総量が３〜１５重量％、２）ポリヒドロキシル化合物の総量が５〜３０重量％、３）油性成分の総量が３０〜７０重量％、である。
【００６５】
本発明のゲル状組成物において、水分含量は好ましくは５０重量％以下である。この範囲外であるとゲル状を安定に保持することが困難になる。水分含量はより好ましくは、３０重量％以下である。さらに好ましくは、２０重量％以下とする。
本発明のゲル状組成物において、外観が透明なゲル状組成物を得るためには該組成物中の界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、および水からなる水相と、油性成分からなる油相との２０℃における屈折率の差を±０．０５以下とすることが好ましい。両相の屈折率の差がこの範囲を外れると、外観の透明な組成物を得にくく、両相の屈折率差は０に近づける方がよい。より好ましくは、両相の屈折率の差を±０．０３以下とする。さらに好ましくは、両相の屈折率差を±０．０１以下とする。
【００６６】
本発明のゲル状組成物を製造するには、界面活性剤、ポリヒドロキシル化合物、油性成分および場合によっては水を高専断力の下で攪拌・混合することにより製造される。好ましい製造方法としては、油性成分以外の成分を十分に攪拌・混合し、これに油性成分を添加していく方法がよい。
【００６７】
かくして得られる本発明のゲル状組成物の特徴は、
１）ゲル状組成物形成力が高く、経時的にも非常に安定なゲルを保つ、２）ゲル状組成物の粘度幅が広い、３）水を添加すると極めて容易にエマルジョン状態に微分散する、４）クレンジング剤等の洗浄剤として使用した場合、容易に水で洗い流すことができ、後に残らずさっぱり感がある、という特徴があり、これまでの課題を解決するものである。
【００６８】
本発明のゲル状組成物の用途の代表例としては、例えば各種外用剤用途、ゲル基材用途、クリーナー用途等に好適に用いることができる。外用剤としては、洗顔・クレンジング用のクリームやゲル、コールドクリーム、バニシングクリームやモイスチャークリーム等の各種化粧料、マッサージゲル、整髪料等の皮膚用あるいは毛髪用化粧料、消炎剤やゲル状医薬品類、または害虫忌避剤等の薬剤等が挙げられる。また、包括・担持型のゲル基材として、香料や活性炭等の吸収・吸着剤を包括・分散させた徐放性香料ゲル、消臭ゲル基材用、これに加え、水分散性を生かして農薬用、浴用剤等への利用が挙げられる。また、クリーナーとして、油性成分とのなじみがよい性質を利用して、例えば、台所・レンジ周り等の油汚れクリーナー、同様に機械油汚れクリーナー、ハンドクリーナー等クリーナー用途、または自動車等の金属の塗膜面、仏壇・仏具・箪笥・机等の木製塗装面、テレビ・パソコン等の家電品のプラスチック表面、ガラス面等のクリーナー用途等が挙げられる。
【００６９】
また本発明のゲル状組成物においては、本発明の目的が損なわれない限り、通常香粧品やトイレタリー製品等に用いられる各種の基材と併用することができる。
具体的には、脂肪酸塩（石鹸）、アルキル硫酸エステル塩（ＡＳ）、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸エステル塩（ＡＥＳ）、アルファ−オレフィンスルホン酸塩（ＡＯＳ）、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、アルキルスルホン酸塩（ＳＡＳ）、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルファースルホン化脂肪酸塩、
Ｎ−長鎖アシルアミノ酸塩、Ｎ−アシル−Ｎ−メチルタウリン塩、硫酸化油脂、ポリオキシエチレンスチレン化フェニルエーテル硫酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルリン酸塩、ナフタリンスルフォン酸塩ホルマリン縮合物などのアニオン性界面活性剤；
【００７０】
アルキルベタイン類、アルキルアミドベタイン類、アルキルスルホベタイン類、アルキルヒドロキシスルホベタイン類、アルキルアミドヒドロキシスルホベタイン類、アルキルアミドアミン型ベタイン類、イミダゾリニウムベタイン類などの両性界面活性剤；
脂肪酸アルキロールアミド、アルキルアミンオキサイド、ポリオキシエチレンアルキルエーテル（ＡＥ）、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンポリスチリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル、
多価アルコール脂肪酸部分エステル、ポリオキシエチレン多価アルコール脂肪酸部分エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン硬化ひまし油、ポリオキシエチレンアルキルアミン、トリエタノールアミン脂肪酸部分エステルなどのノニオン性界面活性剤；
【００７１】
第１〜第３級脂肪アミン塩、塩化アルキルアンモニウム塩、テトラアルキルアンモニウム塩、トリアルキルベンジルアンモニウム塩、アルキルピリジニウム塩、アルキルヒドロキシエチルイミダゾリニウム塩、ジアルキルモルフォリニウム塩などのカチオン性界面活性剤；
アルギン酸ナトリウム、デンプン誘導体、トラガントゴムなどの高分子界面活性剤；
レシチン、ラノリン、コレステロール、サポニンなどの天然界面活性剤；
トリメチルグリシン、ソルビトール、ラフィノース、ピロリドンカルボン酸塩類、乳酸塩類、ヒアルロン酸塩類、セラミド、擬セラミド、尿素類などの保湿剤；
【００７２】
ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロースヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリドエーテル、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、可溶性デンプン、カルボキシメチルデンプン、メチルデンプン、
アルギン酸プロピレングリコールエステル、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル、カルボキシビニルポリマー、ポリアクリル酸塩、グアーガム、ローカストビンガム、クインスシード、カラギーナン、ガラクタン、
アラビアガム、ペクチン、マンナン、デンプン、キサンタンガム、デキストラン、サクシノグルカン、カードラン、ヒアルロン酸、ゼラチン、カゼイン、アルブミン、コラーゲン、メトキシエチレン無水マレイン酸共重合体、両性メタクリル酸エステル共重合体、ポリ塩化ジメチルメチレンピペリジニウム、ポリアクリル酸エステル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ニトロセルロース、シリコーンレジン等の水溶性および油溶性高分子；
【００７３】
ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルメチルグリコシド、テトラデセンスルホン酸塩等の増粘、増泡成分；
ギ酸、酢酸等の物モノカルボン酸とその塩類、シュウ酸、マロン酸、コハク酸等のジカルボン酸とその塩類、トリカルバリル酸、プロパン−１，１，２，３−テトラカルボン酸等のポリカルボン酸とその塩類、グリコール酸、酒石酸、クエン酸、オキサル酸、グルコン酸等のオキシまたはケトカルボン酸とその塩類、フタル酸等の芳香族カルボン酸とその塩類、エチレンジアミン、Ｎ−エチルエチレンジアミン等のアミンおよびその誘導体類、イミノジ酢酸、イミノジプロピオン酸、フェニルイミノジ酢酸、ヒドロキシエチルイミノジ酢酸、メルカプトエチルイミノジ酢酸等のイミノジ酢酸とその塩類、ニトリロトリ酢酸、カルボキシエチルイミノジ酢酸等のニトリロ酢酸とその塩類、Ｎ，Ｎ−エチレンジアミンジ酢酸等の誘導体、エチレンジアミンテトラ酢酸、ジエチレントリアミ  ンペンタ酢酸、トリメチレンテトラアミンヘキサ酢酸等  のアミノポリ酢酸とその塩類、グリシン、アラニン、グルタミン  酸、アスパラギン酸等のアミノ酸とその塩類等、トリポリリン酸、フチン酸、１，１−ヒドロキシエタン−１，２−ジ  ホスホン酸、ポリリン酸、メタリン酸塩等のリン酸とその塩類；その他、アスコルビン酸、ヒノキチール類などの金属イオン封鎖剤；
【００７４】
安息香酸およびその塩類、パラオキシ安息香酸イソプロピル、バラオキシ安息香酸イソプロピル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸ブチル、パラ  オキシ安息香酸プロピル等の安息香酸系防腐剤類、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム等のソルビン酸系防腐剤類、デヒドロ酢酸類、プロピオン酸類、ジフェニル、オ  ルトフェニルフェノール及びナトリウム等のジフェニル類、チアベンゾール、イマザリル、フェノキシエタノール、ヒノキチオール等の防腐剤；
クエン酸、リンゴ酸、アジピン酸、グルタミン酸、アスパラギン酸等のｐＨ調整剤；
【００７５】
その他トリクロロルカルバニリド、サリチル酸、ジンクピリチオン、イソプロピルメチルフェノールなどのふけ・かゆみ防止剤；
ベンゾフェノン誘導体、パラアミノ安息香酸誘導体、パラメトキシ桂皮酸誘導体、サリチル酸誘導体その他の紫外線吸収剤；
アルブチン、コウジ酸、アスコルビン酸、ヒノキチールおよびその誘導体などの美白剤；
センブリエキス、セファランチン、ビタミンＥおよびその誘導体、ガンマーオリザノールなどの血行促進剤；
トウガラシチンキ、ショオウキョウチンキ、カンタリスチンキ、ニコチン酸ベンジルエステルなどの局所刺激剤；
各種ビタミンやアミノ酸などの栄養剤；
女性ホルモン剤；
毛根賦活剤；
【００７６】
グリチルレチン酸、グリチルリチン酸誘導体、アラントイン、アズレン、アミノカプロン酸、ヒドロコルチゾンなどの抗炎症剤；
酸化亜鉛、硫酸亜鉛、アラントインヒドロキシアルミニウム、塩化アルミニウム、スルホ石炭酸亜鉛、タンニン酸などの収斂剤；
メントール、カンフルなどの清涼剤；
抗ヒスタミン剤；
高分子シリコーン、環状シリコーン等のシリコーン系物質、トコフェロール類、ＢＨＡ、ＢＨＴ、没食子酸、ＮＤＧＡなどの酸化防止剤；
【００７７】
脂肪族炭化水素、テルペン炭化水素、芳香族炭化水素等の炭化水素類、脂肪族アルコール、テルペンアルコール、芳香族アルコール等のアルコール類、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等のエーテル類、脂肪族オキサイド、テルペン類のオキサイド等のオキサイド類、脂肪族  アルデヒド、テルペン系アルデヒド、水素化芳香族アル  デヒド、チオアルデヒド、芳香族アルデヒド等のアルデ  ヒド類、脂肪族ケトン、テルペンケトン、水素化芳香族  ケトン、脂肪族環状ケトン、非ベンゼン系芳香族ケトン、芳香族ケトン等のケトン類、アセタール類、ケタール頼、フェノール類、フェノールエーテル類、脂肪酸、  テルペン系カルボン酸、水素化芳香族カルボン酸、芳香  族カルボン酸等の酸類、酸アマイド類、脂肪族ラクトン、大環状ラクトン、テルペン系ラクトン、水素化芳香  族ラクトン、芳香族ラクトン等のラクトン類、脂肪族エステル、フラン系カルボン酸エステル、脂肪族環状カルボン酸エステル、シクロヘキシルカルボン酸族エステ  ル、テルペン系カルボン酸エステル、芳香族カルボン酸  エステル等のエステル類、ニトロムスク類、ニトリル、  アミン、ピリジン類、キノリン類、ピロール、インドール等の含窒素化合物等々の合成香料及び植物からの天然香料；
精製水等などを含むことができる。
特に、各両イオン性界面活性剤との併用は刺激性を一層低減させるという点に於いてきわめて有用である。
【００７８】
以下で、本発明を実施例等を用いてさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例等により何ら限定させるものではない。実施例、比較例中の配合組成は重量％である。
以下、実施例に従って本発明の方法を詳細に説明する。
本発明の実施例等で用いる評価手段などは以下の通りである。
【００７９】
（安定性）
各ゲル状組成物を４０℃で保存して、１か月後における状態を観察し、安定性を下記基準に従い評価した。
○：状態変化がなく良好
△：わずかに分離が見られる
×：明らかに分離がみられる
（使用感）
パネラー５人により、ゲル状組成物を手に塗りよくマッサージした後、水で洗い流した後の使用感を下記基準に従い官能評価した。
○：べとつきがなく、使用感が良好と感じた人が、３人以上
△：                〃                      、１または２人
×：                〃                      、０人
【００８０】
（粘度）
Ｂ型粘度計で２５℃でゲル状組成物の粘度を測定し、下記基準により評価した。
高：ゲル状組成物の粘度が、１０００００ｍＰａ以上
中：        〃          、５０００〜１０００００ｍＰａ
低：        〃          、５０００ｍＰａ未満
（屈折率）
屈折率計により、各相の２０℃における屈折率を測定した。
【００８１】
（多鎖多親水基型界面活性剤の製造例１）
Ｌ−リジン塩酸塩９．１ｇ（０．０５ｍｏｌ）を水５７ｇ中と混合した。この液を２５％水酸化ナトリウム水溶液でｐＨ範囲を１０〜１１に調整しながら、また反応温度を５℃に維持しながら、攪拌下にＮ−ラウロイル−Ｌ−グルタミン酸無水物３１．１ｇ（０．１ｍｏｌ）を２時間を要して添加し、反応を実施した。さらに３０分攪拌を続けた後、ターシャリーブタノールを液中濃度２０重量％となるように添加した後、７５％硫酸を滴下して液のｐＨ値を２に、また液の温度を６５℃に調整した。滴下終了後、攪拌を停止し、２０分間６５℃で静置すると有機層と水層とに分層し、これから有機層を分離した。分離した有機層にターシャリーブタノールおよび水を添加して、温度を６５℃にして２０分攪拌した。攪拌停止後、静置すると有機層と水層とに分層した。得られた有機層に対して、同じ水洗操作をくり返した後、得られた有機層から溶媒を除去し、水酸化ナトリウムで固形分３０重量％でｐＨ６．５（２５℃）に中和した後乾燥して多鎖多親水基型界面活性剤を得た。
【００８２】
（多鎖多親水基型界面活性剤の製造例２）
製造例１において、反応条件をＬ−リジン塩酸塩９．１ｇ（０．０５ｍｏｌ）をエチレンジアミン３．０ｇ（０．０５ｇ）とし、中和条件を固形分３０重量％でｐＨ７．５（２５℃）とした以外は製造例１と同じ条件で実施し、多鎖多親水基型界面活性剤を得た。
【００８３】
【実施例１〜７、比較例１〜４】
表１に示す組成のゲル状組成物を製造し、それぞれについて、安定性、使用感および粘度、透明性を評価した。結果を表１に示す。配合組成は重量％である。（製法）いずれのゲル状組成物も下記の方法で調製した。
油性成分以外の成分を７０℃で攪拌しながら混合する。これに、攪拌しながら油性成分をゆっくりと滴下し、更に攪拌した後、冷却してゲル状組成物を得た。
【００８４】
【表１】
2004168675.tif 000005
【００８５】
【発明の効果】
本発明のゲル状組成物は長鎖疎水基と親水基とを分子内に２個以上づつ有する界面活性剤を含有するものであるが、実施例に示すようにこの界面活性剤を用いて製造したゲル状組成物は、他のいずれの界面活性剤を用いた場合より、非常に安定性に優れるものである。また、得られたゲル状組成物は、粘度も幅広く調整することができるとともに、極めて容易に水洗いが可能であり、クレンジング剤等に用いた場合、使用感に優れたものであることが、明らかである。