(57)【要約】【課題】従来よりも簡単な回路構成によってΔＶＣＲを補正する。【解決手段】コンバージェンス補正装置の構成として、インライン配列で進行する３本の電子ビームのうち、両側２つのサイドビームを垂直方向に変位させる第１の補正磁界を形成する第１の補正コイル１７と、この第１の補正コイル２７に並列に接続され且つ第１の補正磁界と逆向きの第２の補正磁界を形成する第２の補正コイル２８と、第１，第２の補正コイル２７，２８に対して水平偏向周期のパラボラ電流Ｉｐを供給するブリッジ回路２２と、第１の補正コイル２７に直列に接続された固定インダクタＬ１７と、第２の補正コイル２８に直列に接続された被変調コイルＬ１８，Ｌ１９を有し、この被変調コイルＬ１８，Ｌ１９と固定インダクタＬ１７とのインダクタンスの相対的な大小関係を垂直偏向周期内で反転させるインダクタンス可変手段（２９，３０，３１）とを備える。【選択図】　　　　図３
2004015683.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
インライン配列で進行する３本の電子ビームのうち、両側２つのサイドビームを垂直方向に変位させる第１の補正磁界を形成する第１の補正コイルと、
前記第１の補正コイルに並列に接続されるとともに、前記第１の補正磁界と逆向きの第２の補正磁界を形成する第２の補正コイルと、
前記並列に接続された前記第１の補正コイルと前記第２の補正コイルに対して水平偏向周期のパラボラ電流を供給するパラボラ電流供給手段と、
前記第１の補正コイルに直列に接続された固定インダクタと、
前記第２の補正コイルに直列に接続された被変調コイルを有し、当該被変調コイルと前記固定インダクタとのインダクタンスの相対的な大小関係を垂直偏向周期内で反転させるインダクタンス可変手段と
を備えることを特徴とするコンバージェンス補正装置。
【請求項２】
前記インダクタンス可変手段は、前記被変調コイル及び当該被変調コイルと磁気的に結合する変調コイルを有する可飽和リアクタと、垂直偏向周期の鋸歯状波電流を半波整流して得た電流を前記変調コイルに供給する電流供給手段とからなる
ことを特徴とする請求項１記載のコンバージェンス補正装置。
【請求項３】
インライン配列で進行する３本の電子ビームのうち、両側２つのサイドビームを垂直方向に変位させる第１の補正磁界を形成する第１の補正コイルと、
前記第１の補正コイルに並列に接続されるとともに、前記第１の補正磁界と逆向きの第２の補正磁界を形成する第２の補正コイルと、
前記並列に接続された前記第１の補正コイルと前記第２の補正コイルに対して水平偏向周期のパラボラ電流を供給するパラボラ電流供給手段と、
前記第１の補正コイルに直列に接続された固定インダクタと、
前記第２の補正コイルに直列に接続された被変調コイルを有し、当該被変調コイルと前記固定インダクタとのインダクタンスの相対的な大小関係を垂直偏向周期内で反転させるインダクタンス可変手段と
を備えるコンバージェンス補正装置を用いた
ことを特徴とする偏向ヨーク。
【請求項４】
前記インダクタンス可変手段は、前記被変調コイル及び当該被変調コイルと磁気的に結合する変調コイルを有する可飽和リアクタと、垂直偏向周期の鋸歯状波電流を半波整流して得た電流を前記変調コイルに供給する電流供給手段とからなる
ことを特徴とする請求項３記載の偏向ヨーク。
【請求項５】
インライン配列で進行する３本の電子ビームのうち、両側２つのサイドビームを垂直方向に変位させる第１の補正磁界を形成する第１の補正コイルと、
前記第１の補正コイルに並列に接続されるとともに、前記第１の補正磁界と逆向きの第２の補正磁界を形成する第２の補正コイルと、
前記並列に接続された前記第１の補正コイルと前記第２の補正コイルに対して水平偏向周期のパラボラ電流を供給するパラボラ電流供給手段と、
前記第１の補正コイルに直列に接続された固定インダクタと、
前記第２の補正コイルに直列に接続された被変調コイルを有し、当該被変調コイルと前記固定インダクタとのインダクタンスの相対的な大小関係を垂直偏向周期内で反転させるインダクタンス可変手段と
を備えるコンバージェンス補正装置を用いた偏向ヨークを陰極線管に搭載してなる
ことを特徴とする表示装置。
【請求項６】
前記インダクタンス可変手段は、前記被変調コイル及び当該被変調コイルと磁気的に結合する変調コイルを有する可飽和リアクタと、垂直偏向周期の鋸歯状波電流を半波整流して得た電流を前記変調コイルに供給する電流供給手段とからなる
ことを特徴とする請求項５記載の表示装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、画面上でのコンバージェンスのずれを補正するコンバージェンス補正装置とこれを用いた偏向ヨーク、さらに当該偏向ヨークを陰極線管に搭載してなる表示装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
カラー陰極線管においては、電子銃から出射される３本の電子ビームの進行方向を上下左右に偏向することにより、画面上にカラー画像を表示する。電子ビームの偏向には、水平偏向コイルと垂直偏向コイルを有する偏向ヨークが用いられる。偏向ヨークは陰極線管のネック部からファンネル部に至るコーン部に装着される。そして、電子銃から出射される３本の電子ビームの軌道上に水平偏向磁界と垂直偏向磁界を形成し、これらの偏向磁界によって電子ビームを上下左右に偏向する。水平偏向磁界は水平偏向コイルに水平偏向周期の鋸歯状波電流、即ち水平偏向電流を流すことで形成され、垂直偏向磁界は垂直偏向コイルに垂直偏向周期の鋸歯状波電流、即ち垂直偏向電流を流すことで形成される。
【０００３】
また、カラー陰極線管においては、電子銃から出射される３本の電子ビームをアパーチャグリルやシャドウマスク等の色選別マスクを通して蛍光面の一点にコンバージェンス（集中）させ、これによって得られるビームスポットを水平及び垂直方向に走査することにより、所望のカラー画像を再現している。このとき、３本の電子ビームが蛍光面の一点に集中しない、いわゆるミスコンバージェンスが発生すると、これが画面上での色ずれとなって現れる。
【０００４】
一般に、緑の蛍光体を発光させる電子ビームをセンタービームＧとし、青，赤の蛍光体を発光させる電子ビームをそれぞれサイドビームＢ，Ｒとするインライン形の電子銃を備えるカラー陰極線管では、垂直偏向磁界が斉一磁界である場合に、画面上でセンタービームＧを境にサイドビームＢが右側、サイドビームＲが左側にずれた状態のミスコンバージェンスが発生する。
【０００５】
このミスコンバージェンスは、垂直偏向コイルの巻線分布を調整して垂直偏向磁界をバレル磁界とすることで補正可能であることが知られている。しかしながら、垂直偏向磁界をバレル磁界とすると、水平軸に対して磁界が傾きをもつことになるため、図１１に示すように、縦方向（垂直方向）のミスコンバージェンスが生じる。この縦方向のミスコンバージェンスが生じている場合において、サイドビームＢ，Ｒの平均値とセンタービームＧとの差分がＶＣＲ（Ｖｅｒｔｉｃａｌ　Ｃｅｎｔｅｒ
Ｒａｓｔｅｒ）と呼ばれている。
【０００６】
ＶＣＲに関しては、例えば電子銃に磁性体を付加する等の手段により、静的な補正が可能である。しかし実際には、ＶＣＲの大きさが常に一定とは限らないため、画面センターの上下端と画面両サイドの上下端でＶＣＲに差が生じることがある。具体的には、例えば図１２に示すように、画面センターの上下端ではセンタービームＧが外側、サイドビームＢ，Ｒが内側となり、画面両サイドの上下端ではセンタービームＧが内側、サイドビームＢ，Ｒが外側となるようなパターンが残ることがある。ここでは、画面センターでのＶＣＲと画面両サイドでのＶＣＲとの差をΔＶＣＲと称する。
【０００７】
ΔＶＣＲを変化させる手法としては、主に２つの方法が考えられる。第１の方法は、垂直偏向コイルの巻線分布を調整することで、画面センターと画面両サイドとのバランスをとるものである。第２の方法は、水平偏向コイルが画面両サイドのＶＣＲに影響を与えることを利用し、水平偏向コイルの巻線分布を調整することで、画面センターと画面両サイドとのバランスをとるものである。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記第１の方法と第２の方法では、いずれの場合も、サイドビームＢ，Ｒのコンバージェンスやフォーカスとの関係で巻線分布に制約がある。そのため、垂直偏向コイルや水平偏向コイルの巻線分布を調整することでΔＶＣＲを最適に補正することが困難であった。
【０００９】
そこで本出願人は、２組の６重極コイルを用いてΔＶＣＲを補正する技術を特開２００１−２１１４６０号公報にて開示している。この公報に記載された技術によれば、２組の６重極コイルに対して水平偏向周期のパラボラ電流を供給するとともに、このパラボラ電流を垂直偏向周期で変調して各々の６重極コイルに流すことにより、ΔＶＣＲを補正することができる。しかしながら、かかる技術では、ΔＶＣＲを補正するにあたって、水平偏向周期のパラボラ電流を垂直偏向周期で変調するために２つの可飽和リアクタを組み込むとともに、各々の可飽和リアクタの変調側コイルに流れる電流を制御するための２つのダイオードを必要とするため、回路構成が複雑化してコスト高になるという難点があった。
【００１０】
本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、その目的とするところは、従来よりも簡単な回路構成によってΔＶＣＲを補正することができるコンバージェンス補正装置とこれを用いた偏向ヨーク及び表示装置を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明に係るコンバージェンス補正装置は、インライン配列で進行する３本の電子ビームのうち、両側２つのサイドビームを垂直方向に変位させる第１の補正磁界を形成する第１の補正コイルと、この第１の補正コイルに並列に接続されるとともに、第１の補正磁界と逆向きの第２の補正磁界を形成する第２の補正コイルと、並列に接続された第１の補正コイルと第２の補正コイルに対して水平偏向周期のパラボラ電流を供給するパラボラ電流供給手段と、第１の補正コイルに直列に接続された固定インダクタと、第２の補正コイルに直列に接続された被変調コイルを有し、当該被変調コイルと固定インダクタとのインダクタンスの相対的な大小関係を垂直偏向周期内で反転させるインダクタンス可変手段とを備えた構成となっている。また、本発明に係る偏向ヨークは上記構成のコンバージェンス補正装置を用いたものとなっており、本発明に係る表示装置は当該偏向ヨークを陰極線管に搭載したものとなっている。
【００１２】
上記構成のコンバージェンス補正装置とこれを用いた偏向ヨーク及び表示装置においては、第１の補正コイルが形成する第１の補正磁界と第２の補正コイルが形成する第２の補正磁界とが互いに逆向きの関係となっているため、実際の磁界形成では、第１の補正コイルに流れる電流と第２の補正コイルに流れる電流との差分に応じた補正磁界（合成磁界）が形成される。また、第１の補正コイルに固定インダクタを直列に接続する一方、第２の補正コイルに被変調コイルを直列に接続し、これら被変調コイルと固定インダクタとのインダクタンスの相対的な大小関係をインダクタンス可変手段により垂直偏向周期内で反転させることにより、第１の補正コイルに流れる電流と第２の補正コイルに流れる電流との差分に対応した電流、即ち実際の磁界形成に寄与する電流は、垂直偏向周期内でパラボラ電流の向きが反転したものとなる。これにより、パラボラ電流の向きが反転するタイミングを境に、垂直偏向周期の一方側と他方側でそれぞれ第１の補正磁界と第２の補正磁界を電子ビーム（主に２つのサイドビーム）に有効に作用させ、ΔＶＣＲを適切に補正することが可能となる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００１４】
図１は本発明が適用される陰極線管の全体像を示す概略斜視図である。図１において、陰極線管１０の本体部（ガラスバルブ）は、パネル部１１、ファンネル部１２及びネック部１３により構成されている。パネル部１１の内面には、青，緑，赤の各色蛍光体をパターン配列した蛍光面（不図示）が形成されている。一方、ネック部１３には、電子ビームの出射源となるインライン形の電子銃１４が内装されている。また、ネック部１３からファンネル部１２に至るコーン部には、電子ビームを偏向するための偏向ヨーク１５が装着されている。
【００１５】
上記構成の陰極線管１０は、パネル部１１内面の蛍光面にカラー画像（又は白黒画像）を再現するのに必要な各種の付属部品とともに図示せぬ筐体に組み込まれ、これによってテレビジョン受像機やコンピュータ用ディスプレイ等の表示装置が構成される。
【００１６】
図２は本発明に係る偏向ヨークの一部破断面を含む側面図である。図２において、偏向ヨーク１５には、水平偏向コイル１６、垂直偏向コイル１７、セパレータ１８、コア１９及びリングマグネット２０等の部品が装備されている。水平偏向コイル１６はセパレータ１８の内周側にサドル形に巻装され、垂直偏向コイル１８は、セパレータ１８の外周側にサドル形に巻装されている。
【００１７】
また、水平偏向コイル１６は偏向ヨーク１５の上下（垂直方向）に対をなして配置され、垂直偏向コイル１７は偏向ヨーク１５の左右（水平方向）に対をなして配置されている。そして、電子銃１４からインライン配列で出射される３本の電子ビームの軌道上において、水平偏向コイル１６は電子ビームを画面の左右方向（水平方向）に偏向するピンクッション形の水平偏向磁界を形成し、垂直偏向コイル１７は電子ビームを画面の上下方向（垂直方向）に偏向するバレル形の垂直偏向磁界を形成する。なお、垂直偏向コイル１８は、偏向ヨーク１５の上下に対をなしてコア１９にトロイダル形に巻装される場合もある。
【００１８】
コア１９はフェライト等の磁性材料からなるもので、ヨーク中心軸（Ｚ軸）方向の一方を他方よりも大きく開口した筒型構造をなしている。このコア１９は、水平偏向コイル１６及び垂直偏向コイル１７が発生する磁界の効力をより高めるために、それらの偏向コイル１６，１７を覆うように装着されている。リングマグネット２０は、電子銃１４の組み立て誤差等による電子ビームの軌道ずれを補正するために、偏向ヨーク１５の後端部に取り付けられている。さらに、偏向ヨーク１５の後端側には、本発明の実施形態に係るコンバージェンス補正装置の主要部となる補正コイル部２１が設けられている。
【００１９】
図３は本発明の実施形態に係るコンバージェンス補正装置のコイル結線状態を示す回路図である。図３において、一対の水平偏向コイルＬｈ，Ｌｈは互いに並列に接続されている。水平偏向コイルＬｈは、先の図２に示した水平偏向コイル１６に該当するものである。一対の水平偏向コイルＬｈ，Ｌｈには、図示しない水平偏向回路によって水平偏向周期の鋸歯状波電流、即ち水平偏向電流Ｉｈが供給される構成となっている。
【００２０】
一対の水平偏向コイルＬｈ，Ｌｈに対しては、４つのコイルＬ１，Ｌ２，Ｌ３，Ｌ４をブリッジ状に接続してなるブリッジ回路２２が直列に接続されている。ブリッジ回路２２内においては、２つのコイルＬ１，Ｌ２が共通の接続点Ｐをもって互いに直列に接続され、他の２つのコイルＬ３，Ｌ４も共通の接続点Ｑをもって互いに直列に接続されている。そして、直列接続の２つのコイルＬ１，Ｌ２と、同じく直列接続の２つのコイルＬ３，Ｌ４とが、共通の接続点Ｒ，Ｓをもって並列に接続されている。
【００２１】
ここで、パラボラ電流生成のための可飽和リアクタの構成について図４を用いて説明する。図示した可飽和リアクタ２３は、上述した２組のコイル対、即ちコイルＬ１，Ｌ４とコイルＬ２，Ｌ３を用いて構成されている。このうち、コイルＬ１，Ｌ４はドラムコア２４にバイファイラ巻きで巻装され、コイルＬ２，Ｌ３は他のドラムコア２５にバイファイラ巻きで巻装されている。バイファイラ巻きは、絶縁層を有する導線を２本同時に巻線することにより、１回の巻線作業で２つのコイルを得る巻線方式である。このバイファイラ巻きを採用すれば、２つのコイルの巻線状態が等しくなるため、それら２つのコイルにほぼ等しい磁気的特性を持たせることができる。但し、２つのコイルを別個に巻線する場合でも、各コイルの磁気的特性がほぼ等しくなるように巻線状態を調整すればよいため、必ずしもバイファイラ巻きに限定されるものではない。
【００２２】
コイルＬ２，Ｌ３及びコイルＬ１，Ｌ４は、上述した接続点Ｒ，Ｓ間に水平偏向周期の鋸歯状波電流（水平偏向電流）Ｉｈが流れたときに互いに逆向き（反対方向）の磁界を発生するよう、それぞれドラムコア２４，２５に対する巻線方向が設定されている。各々のドラムコア２４，２５は、互いに同様の形状をなすフェライト等の磁性体によって構成されたものである。また、２つのドラムコア２４，２５の間には永久磁石２６が配置されている。永久磁石２６は２つのドラムコア２４，２５によって両側から挟み込まれた状態で保持されている。また、永久磁石２６は、ドラムコア２４側にＮ極を、ドラムコア２５側にＳ極を向けた状態で配置されている。これにより、各々のドラムコア２４，２５に巻装されたコイルＬ２，Ｌ３及びＬ１，Ｌ４に対しては、それぞれ永久磁石２６による固定のバイアス磁界（図中左向きの磁界）が付与された構成となっている。
【００２３】
なお、可飽和リアクタの構成としては、２つのドラムコア２４，２５を互いに突き合わせた状態で、各々のドラムコア２４，２５の外側に永久磁石を配置することにより、上記同様にコイルＬ２，Ｌ３及びコイルＬ１，Ｌ４に対して固定のバイアス磁界を付与する構成としてもよい。
【００２４】
再び図３に戻って、ブリッジ回路２２におけるコイルＬ１，Ｌ２の共通接続点Ｐ（ブリッジ回路２０の一方の出力端）には、第１，第２の補正コイル２７，２８の各一端が、それぞれ共通の接続点Ｔをもって接続されている。第１の補正コイル２７は互いに直列に接続された６つのコイルＬ５，Ｌ６，Ｌ７，Ｌ８，Ｌ９，Ｌ１０（６重極コイル）によって構成され、第２の補正コイル２８も互いに直列に接続された６つのコイルＬ１１，Ｌ１２，Ｌ１３，Ｌ１４，Ｌ１５，Ｌ１６（６重極コイル）によって構成されている。これら第１の補正コイル２７と第２の補正コイル２８とは、ブリッジ回路２２の接続点Ｐ，Ｑ間において、共通の接続点Ｔ，Ｕをもって互いに並列に接続されている。これにより、ブリッジ回路２２の接続点Ｐ，Ｑ間においては、並列接続をなす第１，第２の補正コイル２７，２８に対して電流Ｉｐが供給される。この電流Ｉｐは、接続点Ｔ，Ｕ間で第１の補正コイル２７と第２の補正コイル２８に分流して流れる。即ち、第１の補正コイル２７には電流Ｉｐから分流した第１の補正電流Ｉ１が流れ、第２の補正コイル２８には電流Ｉｐから分流した第２の補正電流Ｉ２が流れる。
【００２５】
一方、ブリッジ回路２２におけるコイルＬ３，Ｌ４の共通接続点Ｑ（コイルブリッジ回路２２の他方の出力端）には、一つの可飽和リアクタ２９の一方側（被変調側）のコイル端と、固定インダクタであるコイルＬ１７の一端が、それぞれ共通の接続点Ｕをもって接続されている。コイルＬ１７の他端はコイルＬ１１の一端（第２の補正コイル２８の端部）に接続され、これによって第２の補正コイル２８とコイルＬ１７とが接続点Ｔ，Ｕの間で直列に接続されている。
【００２６】
可飽和リアクタ２９は、４つのコイルＬ１８，Ｌ１９，Ｌ２０，Ｌ２１を用いて構成されている。このうち、被変調側となる２つのコイル（被変調コイル）Ｌ１８，Ｌ１９は互いに直列に接続され、変調側となる２つのコイル（変調コイル）Ｌ２０，Ｌ２１も互いに直列に接続されている。コイルＬ１８の一端（開放端）は接続点Ｕに、コイルＬ１９の一端（開放端）はコイルＬ１０の一端（第１の補正コイル２７の端部）にそれぞれ接続され、これによって第１の補正コイル２７と可飽和リアクタ２９の２つのコイルＬ１８，１９とが接続点Ｔ，Ｕの間で直列に接続されている。
【００２７】
一方、可飽和リアクタ２９の変調側の２つのコイルＬ２０，Ｌ２１は、一対の垂直偏向コイルＬｖ，Ｌｖに直列に接続された抵抗素子（固定抵抗）３０の両端（接続点Ｖ，Ｗ）に、ダイオード３１とともに並列に接続されている。ダイオード３１のアノードは接続点Ｖに接続され、同カソードはコイルＬ２０の一端（開放端）に接続されている。また、コイルＬ２１の一端（開放端）は接続点Ｗに接続されている。これにより、ダイオード３１と２つのコイルＬ２０，Ｌ２１とが接続点Ｖ，Ｗの間で直列に接続されている。垂直偏向コイルＬｖは先の図２に示した垂直偏向コイル１７に該当するものである。一対の垂直偏向コイルＬｖ，Ｌｖには、図示しない垂直偏向回路によって垂直偏向周期の鋸歯状波電流、即ち垂直偏向電流Ｉｖが供給される構成となっている。
【００２８】
ここで、本発明の実施形態で採用したパラボラ電流変調のための可飽和リアクタ２９の構成について、図５を用いて説明する。可飽和リアクタ２９は、磁性体からなるＥ型コア３２と、同じく磁性体からなるＩ型コア３３と、上述した直列接続のコイルＬ１８，Ｌ１９と、同じく直列接続のコイルＬ２０，２１とから構成されている。
【００２９】
コイルＬ１８，Ｌ１９はＥ型コア３２の両端脚部にそれぞれ巻装され、コイルＬ２０，Ｌ２１もＥ型コア３２の両端脚部にそれぞれ巻装されている。即ち、コイルＬ１８，Ｌ２０はＥ型コア３２の一方端の脚部に巻装され、コイルＬ１９，Ｌ２１はＥ型コア３２の他方端の脚部に巻装されている。Ｅ型コア３２に対するコイル巻線方向は、コイルＬ１８，Ｌ１９が互いに反対方向に巻かれ、コイルＬ２０，Ｌ２１が互いに同一方向に巻かれている。Ｉ型コア３３はＥ型コア３２の各脚部の端面に密着した状態で組み付けられている。
【００３０】
上記構成からなる可飽和リアクタ２９においては、Ｅ型コア３２に対するコイルＬ１８，Ｌ１９の巻線方向が互いに反対方向（逆巻き）に設定されているため、当該コイルＬ１８，Ｌ１９に電流が流れたときにＥ型コア３２内に発生する磁界は、コイルＬ１８の巻線部分とコイルＬ１９の巻線部分で互いに反対方向（コア内を周回する方向）となる。即ち、コイルＬ１８が図中右向きの磁界を発生するときはコイルＬ１９が図中左向きの磁界を発生し、コイルＬ１８が図中左向きの磁界を発生するときはコイルＬ１９が図中右向きの磁界を発生する。これに対して、Ｅ型コア３２に対するコイルＬ２０，Ｌ２１の巻線方向は互いに同一方向に設定されているため、当該コイルＬ２０，Ｌ２１に電流が流れたときにＥ型コア３２内に発生する磁界は、コイルＬ２０の巻線部分とコイルＬ２１の巻線部分で互いに同一方向となる。即ち、コイルＬ２０が図中右向きの磁界を発生するときはコイルＬ２１も図中右向きの磁界を発生し、コイルＬ２０が図中左向きの磁界を発生するときはコイルＬ２１も図中左向きの磁界を発生する。
【００３１】
これにより、可飽和リアクタ２９の被変調側のコイルＬ１８，Ｌ１９と変調側のコイルＬ２０，Ｌ２１にそれぞれ電流が流れた場合において、例えば、Ｅ型コア３２の一方の脚部に巻線された２つのコイルＬ１８，Ｌ２０が互いに同一方向の磁界を発生するときは、同他方の脚部に巻線された２つのコイルＬ１９，Ｌ２１が互いに反対方向の磁界を発生する。この場合、コイルＬ１８，Ｌ２０が巻線されたコア部分では磁気飽和の傾向が強まるため、コイルＬ１８のインダクタンスが顕著が低下し、これによってコイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスが小さくなる。また、コイルＬ１８，Ｌ２０が互いに反対方向の磁界を発生するときは、コイルＬ１９，Ｌ２１が互いに同一方向の磁界を発生する。この場合、コイルＬ１９，Ｌ２１が巻線されたコア部分では磁気飽和の傾向が強まるため、コイルＬ１９のインダクタンスが顕著に低下し、これによってコイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスが小さくなる。
【００３２】
このことから、可飽和リアクタ２９の各々のコイルＬ１８，Ｌ１９，Ｌ２０，Ｌ２１に電流が流れた場合は、これに伴うＥ型コア３２内での磁界形成とコアの磁気飽和現象により、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスが低下する。また、上述したコイルＬ１７のインダクタンスと相対的に比較した場合、コイルＬ２０，Ｌ２１に電流が流れていない状態では、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスがコイルＬ１７のインダクタンスよりも大きくなるように設定され、コイルＬ２０，Ｌ２１に所定のレベル以上の電流が流れた状態では、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスがコイルＬ１７のインダクタンスよりも小さくなるように設定されている。
【００３３】
また、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスは、コイルＬ２０，Ｌ２１に流れる電流に応じて変化する。具体的には、コイルＬ２０，Ｌ２１に流れる電流が増加すると、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスが低下する。そして、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスが低下すると、第１の補正コイル２７に電流が流れやすくなる。したがって、コイルＬ２０，Ｌ２１に垂直偏向周期の電流Ｉ３を流すことにより、第１の補正コイル２７に流れる電流Ｉ１を垂直偏向周期で変調することができる。
【００３４】
続いて、補正コイル部２１（図２参照）における第１，第２の補正コイル２７，２８の配置状態について、上記図５を用いて説明する。ここでは、陰極線管の前面（蛍光面）側から見たときのコイル配置状態を図示している。図５においては、陰極線管のネック部１３の周囲に、一対のＣ型コア３４，３５と、一対のＴ型コア３６，３７とが配置されている。一対のＣ型コア３４，３５は、ネック部１３を介して垂直軸上で対向する状態に配置されている。また、各々のＣ型コア３４，３５の両脚部の端部は、ネック部１３の外周面に近接した状態で配置されている。一対のＴ型コア３６，３７は、ネック部１３を介して水平軸上で対向する状態に配置されている。また、各々のＴ型コア３６，３７の端部は、ネック１３の外周面に近接した状態で配置されている。
【００３５】
これに対して、第１の補正コイル２７を構成する６つのコイルＬ５〜Ｌ１０のうち、コイルＬ５は上側のＣ型コア３４の一方（図の左側）の脚部に巻装され、コイルＬ６はＣ型コア３４の他方（図の右側）の脚部に巻装され、コイルＬ７は右側のＴ型コア３６に巻装されている。また、コイルＬ８は下側のＣ型コア３５の一方（図の右側）の脚部に巻装され、コイルＬ９はＣ型コア３５の他方（図の左側）の脚部に巻装され、コイルＬ１０は左側のＴ型コア３７に巻装されている。これら６つのコイルＬ５〜Ｌ１０からなる第１の補正コイル（６重極コイル）２７に対しては、接続点Ｔ，Ｕ間で補正電流Ｉ１が流れる。そして、例えば図５の矢印で示す向きで補正電流Ｉ１が流れた場合は、各々のコイルＬ５〜Ｌ１０によって発生する磁界とこれに伴う磁極の形成により、ネック部１３の内部（電子ビームの軌道上）に実線矢印で示す向きで第１の補正磁界（６重極磁界）が形成される。
【００３６】
また、第２の補正コイル２８を構成する６つのコイルＬ１１〜Ｌ１６のうち、コイルＬ１１は上側のＣ型コア３４の一方（図の左側）の脚部に巻装され、コイルＬ１２はＣ型コア３４の他方（図の右側）の脚部に巻装され、コイルＬ１３は右側のＴ型コア３６に巻装されている。また、コイルＬ１４は下側のＣ型コア３５の一方（図の右側）の脚部に巻装され、コイルＬ１５はＣ型コア３５の他方（図の左側）の脚部に巻装され、コイルＬ１６は左側のＴ型コア３７に巻装されている。これら６つのコイルＬ１１〜Ｌ１６からなる第２の補正コイル（６重極コイル）２８に対しては、接続点Ｔ，Ｕ間で補正電流Ｉ２が流れる。そして、例えば図５の矢印で示す向きで補正電流Ｉ２が流れた場合は、各々のコイルＬ１１〜Ｌ１６によって発生する磁界とこれに伴う磁極の形成により、ネック部１３の内部（電子ビームの軌道上）に破線矢印で示す向きで第２の補正磁界（６重極磁界）が形成される。
【００３７】
このことから、第１の補正コイル２７と第２の補正コイル２８は互いに逆向きの補正磁界を形成するように構成されている。また、コイルＬ５，Ｌ１１は互いの磁気的特性が等しくなるようにバイファイラ巻きで巻装されている。同様に、コイルＬ６，Ｌ１１と、コイルＬ７，Ｌ１３と、コイルＬ８，Ｌ１４と、コイルＬ９，Ｌ１５と、コイルＬ１０，Ｌ１６も、それぞれ互いの磁気的特性が等しくなるようにバイファイラ巻きで巻装されている。この場合も、各々のコイル対の磁気的特性が等しくなるように巻線状態を調整すればよいため、必ずしもバイファイラ巻きに限定されるものではない。
【００３８】
上述のように第１の補正コイル２７が形成する第１の補正磁界と第２の補正コイル２８が形成する第２の補正磁界は互いに逆向きの６重極磁界となるため、実際の磁界形成では互いに打ち消し合うように作用する。そのため、陰極線管のネック部１３内には、第１の補正磁界と第２の補正磁界を合成したかたちの磁界（以下、合成磁界とも記す）が形成される。また、第１の補正磁界の強度は第１の補正コイル２７に流れる補正電流Ｉ１の電流量に対応し、第２の補正磁界の強度は第２の補正コイル２８に流れる補正電流Ｉ２の電流量に対応する。そのため、陰極線管のネック部１３内に形成される補正磁界は、補正電流Ｉ１，Ｉ２の差分に相当する電流波形に対応したものとなる。
【００３９】
続いて、上記構成からなるコンバージェンス補正装置を用いたΔＶＣＲの補正原理について説明する。先ず、水平偏向周期の鋸歯状波電流である水平偏向電流Ｉｈは、一対の水平偏向コイルＬｈ，Ｌｈを介してブリッジ回路２２の接続点Ｒ，Ｓ間に供給される。このとき、水平偏向電流Ｉｈが接続点Ｒ側から流入したとすると、図４に示す永久磁石２６による固定のバイアス磁界に対し、コイルＬ２，Ｌ３はバイアス磁界と反対方向の磁界を発生し、コイルＬ１，Ｌ４はバイアス磁界と同一方向の磁界を発生する。
【００４０】
このとき、コイルＬ２，Ｌ３が巻装されたドラムコア２４では、コイルＬ２，Ｌ３による磁界とバイアス磁界との相殺作用によって磁気飽和の傾向が弱まるため、それにしたがってコイルＬ２，Ｌ３のインダクタンスが増加する。また、コイルＬ１，Ｌ４が巻装されたドラムコア２５では、コイルＬ１，Ｌ４による磁界とバイアス磁界との相乗作用によって磁気飽和の傾向が強まるため、それにしたがってコイルＬ１，Ｌ４のインダクタンスが減少する。これに対して、ブリッジ回路２２の接続点Ｒから流入した電流は、インダクタンスの小さい方のコイルにより多く流れる。そのため、ブリッジ回路２２内では、接続点Ｒから流入した電流の一部がコイルＬ１を通して接続点Ｐから第１，第２の補正コイル２７，２８へと分流し、さらに接続点ＱからコイルＬ４を通して接続点Ｓから流出する。
【００４１】
一方、水平偏向電流Ｉｈが接続点Ｓ側から流入した場合は、図４に示す永久磁石２６による固定のバイアス磁界に対し、コイルＬ２，Ｌ３はバイアス磁界と同一方向の磁界を発生し、コイルＬ１，Ｌ４はバイアス磁界と反対方向の磁界を発生する。
【００４２】
このとき、コイルＬ２，Ｌ３が巻装されたドラムコア２４では、コイルＬ２，Ｌ３による磁界とバイアス磁界との相乗作用によって磁気飽和の傾向が強まるため、それにしたがってコイルＬ２，Ｌ３のインダクタンスが減少する。また、コイルＬ１，Ｌ４が巻装されたドラムコア２５では、コイルＬ１，Ｌ４による磁界とバイアス磁界との相殺作用によって磁気飽和の傾向が弱まるため、それにしたがってコイルＬ１，Ｌ４のインダクタンスが増加する。これに対して、ブリッジ回路２２の接続点Ｓから流入した電流は、インダクタンスの小さい方のコイルにより多く流れる。そのため、ブリッジ回路２２内では、接続点Ｓから流入した電流の一部がコイルＬ２を通して接続点Ｐから第１，第２の補正コイル２７，２８へと分流し、さらに接続点ＱからコイルＬ３を通して接続点Ｒから流出する。
【００４３】
このような回路動作において、ブリッジ回路２２の接続点Ｐ，Ｑ間には、当該ブリッジ回路２２の接続点Ｒ，Ｓ間に供給される電流の方向にかかわらず常に同一方向の電流が流れる。したがって、接続点Ｐ，Ｑの間で並列に接続された第１，第２の補正コイル２７，２８に対して供給される電流Ｉｐの波形は、図６に示すようにパラボラ状波形に近いものとなる。以上のことから、可飽和リアクタ２３のコイルＬ１〜Ｌ４によって構成されるブリッジ回路２２は、当該ブリッジ回路２２に水平偏向電流Ｉｈが供給されることで水平偏向周期のパラボラ電流Ｉｐを生成し、このパラボラ電流Ｉｐを、並列接続をなす第１，第２の補正コイル２７，２８に対して供給するように動作する。
【００４４】
このようにブリッジ回路２２によって供給された水平偏向周期のパラボラ電流Ｉｐは、接続点Ｔで二股状に分流し、一方が第１の補正電流Ｉ１、他方が第２の補正電流Ｉ２となる。そして、第１の補正電流Ｉ１は第１の補正コイル２７に流れ、第２の補正電流Ｉ２は第２の補正コイル２８に流れる。このとき、第１の補正コイル２７には可飽和リアクタ２９のコイルＬ１８，Ｌ１９が直列に接続され、第２の補正コイル２８にはコイルＬ１７が直列に接続されているため、第１の補正コイル２７に流れる第１の補正電流Ｉ１はコイルＬ１８，Ｌ１９のインダクタンスに対応し、第２の補正コイル２７に流れる第２の補正電流Ｉ２はコイルＬ１７のインダクタンスに対応したものとなる。
【００４５】
一方、垂直偏向周期の鋸歯状波電流である垂直偏向電流Ｉｖは、一対の垂直偏向コイルＬｖ，Ｌｖを介して接続点Ｖ，Ｗ間に供給される。このとき、垂直偏向周期の前半部分で垂直偏向電流Ｉｖが接続点Ｖ側から流入するものとすると、この電流の方向に対してダイオード３１が順方向となるため、抵抗素子３０による電圧の印加によってダイオード３１がオンする。このダイオード３１がオンした状態で、可飽和リアクタ２０のコイルＬ２０，Ｌ２１には垂直偏向電流Ｉｖのレベルに対応した電流が流れる。
【００４６】
これに対して、垂直偏向周期の後半部分で垂直偏向電流Ｉｖが接続点Ｗ側から流入するものとすると、この電流の方向に対してダイオード３１が逆方向となるため、ダイオード３１がオフ状態に保持される。したがって、可飽和リアクタ２９のコイルＬ２０，Ｌ２１に電流が流れることはない。以上のことから、可飽和リアクタ２９のコイルＬ２０，Ｌ２１に流れる電流Ｉ３の波形は、図７に示すように、垂直偏向電流Ｉｖをダイオード３１で半波整流した波形となる。この波形にしたがい、電流Ｉ３のレベル（電流量）は、垂直偏向周期の始端で急激に増加してピークとなり、そこから徐々に低下して、垂直偏向周期の中盤でゼロになり、このゼロレベルが垂直偏向周期の終端まで維持される。この電流Ｉ３は、垂直偏向電流Ｉｖと同様に垂直偏向周期に同期したものとなる。
【００４７】
ちなみに、垂直偏向周期の前半とは、画面の上側で電子ビームを垂直走査する期間をいい、垂直偏向周期の中盤とは、画面の上下方向のセンター位置近傍で電子ビームを垂直走査する期間をいい、垂直偏向周期の後半とは、画面の下側で電子ビームを垂直走査する期間をいう。また、垂直偏向周期の始端と終端とは、電子ビームを垂直方向に走査する際の帰線期間を境に区分されるものである。垂直偏向周期の始端では電子ビームの垂直走査位置が画面の上端となり、垂直偏向周期の中間点では電子ビームの垂直走査位置が画面の上下方向のセンターとなり、垂直偏向周期の終端では電子ビームの垂直走査位置が画面の下端となる。こうした偏向周期内の区分の仕方は、水平偏向周期にも同様に適用されるものである。
【００４８】
上述のような垂直偏向周期の電流Ｉ３が可飽和リアクタ２９のコイルＬ２０，Ｌ２１に供給されると、上述した可飽和リアクタ２９の動作原理に基づき、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスが変化する。この場合、コイルＬ２０，Ｌ２１には垂直偏向周期の前半部分だけ電流Ｉ３が流れるため、これに伴うコイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスの低下により、垂直偏向周期の前半部分では第１の補正コイル２７に流れる補正電流Ｉ１の量が多くなり、垂直偏向周期の中盤から後半部分にかけては第１の補正コイル２７に流れる補正電流Ｉ１の量が少なくなる。したがって、第１の補正コイル２７に流れる補正電流Ｉ１は図８（Ａ）に示すような波形となる。
【００４９】
一方、第２の補正コイル２８には固定インダクタであるコイルＬ１７が接続されているため、コイルＬ１７のインダクタンスは常に一定となるものの、上述したコイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスの変化により、接続点Ｔ，Ｕ間に流れるトータルの電流量（Ｉ１＋Ｉ２）が増減するため、この影響で第２の補正コイル２８に流れる補正電流Ｉ２は図８（Ｂ）に示すような波形となる。この場合、コイルＬ１８，Ｌ１９とコイルＬ１７とのインダクタンスの相対的な大小関係は、コイルＬ２０，Ｌ２１に電流Ｉ３が流れたときのコイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスの低下により、垂直偏向周期内で反転したものとなる。
【００５０】
即ち、垂直偏向周期の始端から中盤にかけては、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスがコイルＬ１７のインダクタンスよりも大きくなり、垂直偏向周期の中盤から終端にかけては、コイルＬ１８，Ｌ１９の合成インダクタンスがコイルＬ１７のインダクタンスよりも大きくなる。したがって、垂直偏向周期の始端から中盤にかけては補正電流Ｉ１が補正電流Ｉ２よりも多くなり、垂直偏向周期の中盤から終端にかけては補正電流Ｉ１が補正電流Ｉ２よりも少なくなる。ここで本実施形態においては、垂直偏向周期の始端側における補正電流の差分の絶対値と終端側における補正電流の差分の絶対値がほぼ等しくなるように、各々のコイルＬ１７，Ｌ１８，Ｌ１９のインダクタンスを調整（設定）してある。
【００５１】
以上のことから、実際に磁界形成に寄与するパラボラ波形の補正電流（以下、実効電流とも記す）は、図８（Ａ）に示す補正電流Ｉ１と図８（Ｂ）に示す補正電流Ｉ２との差分に応じた波形電流となる。具体例として、第１の補正コイル２７を基準に考えると、磁界形成に寄与する実効電流は、図８（Ａ）に示す補正電流Ｉ１と図８（Ｂ）に示す補正電流Ｉ２との差分（Ｉ１−Ｉ２）に相当する波形電流、即ち図８（Ｃ）に示すような波形電流（仮想電流）となる。この図８（Ｃ）に示す実効電流では、垂直偏向周期の中盤、より詳しくは垂直偏向周期の中間点から若干始端側にずれたタイミングを境に、当該タイミングよりも始端側では図中上側に凸のパラボラ電流で、当該タイミングよりも終端側では図中下側に凸のパラボラ電流といった具合に、パラボラ電流の向きが反転する。
【００５２】
一方、第１の補正コイル２７と第２の補正コイル２８は、ブリッジ回路２２によるパラボラ電流Ｉｐの供給に際して、互いに逆向きの補正磁界（第１の補正磁界、第２の補正磁界）を形成するように接続されているため、陰極線管のネック部１３内（電子ビームの軌道上）に形成される補正磁界は、第１の補正コイル２７による第１の補正磁界と第２の補正コイル２８による第２の補正磁界とを合成したものとなる。この合成磁界は、各々の補正コイル２７，２８に流れる補正電流Ｉ１，Ｉ２の差分（Ｉ１−Ｉ２）に相当する電流、即ち図８（Ｃ）に示す波形電流（実効電流）に対応して形成される。
【００５３】
ここで、パラボラ電流の極性を上記図６に示すように仮定し、このパラボラ電流の極性が負（−）のときに第１，第２の補正磁界による合成磁界が図９（Ａ）に示す６重極磁界として形成され、パラボラ電流の極性が正（＋）のときに第１，第２の補正磁界による合成磁界が図９（Ｂ）に示す６重極磁界として形成されるものとする。図９（Ａ）に示す６重極磁界ではサイドビームＢ，Ｒが共に下側に変位し、図９（Ｂ）に示す６重極磁界ではサイドビームＢ，Ｒが共に上側に変位する。このとき、センタービームＧの近傍では、水平軸に沿う２極の磁界成分を、４極の磁界成分で完全に打ち消す（キャンセルする）ように、コイルＬ５〜Ｌ１０及びコイルＬ１１〜Ｌ１６の巻線状態がそれぞれ調整されている。そのため、センタービームＧの位置は不動のまま保持される。
【００５４】
したがって、陰極線管のネック部１３内（電子ビームの軌道上）に図９（Ａ）に示す６重極磁界を形成した場合は、センタービームＧに対してサイドビームＢ，Ｒの位置を相対的に下げることができ、図９（Ｂ）に示す６重極磁界を形成した場合は、センタービームＧに対してサイドビームＢ，Ｒの位置を相対的に上げることができる。因みに、図９（Ａ），（Ｂ）はいずれも陰極線管の前面（蛍光面）から見た場合を示している。
【００５５】
こうした磁界形成を先の図８（Ｃ）に示す実効電流の波形に対応させて考えると、次のようになる。先ず、垂直偏向周期の始端側（画面の上端側）で電子ビームを水平走査するときは、図８（Ｃ）の左側の電流波形にしたがい、水平偏向周期の前半と後半でそれぞれ図９（Ａ）に示す６重極磁界が形成されるとともに、水平偏向周期の中盤で図９（Ｂ）に示す６重極磁界が形成される。そのため、画面の上端側で電子ビームを水平走査する場合は、水平偏向周期の前半と後端でサイドビームＢ，Ｒが下方に変位し、水平偏向周期の中盤でサイドビームＢ，Ｒが上方に変位する。
【００５６】
一方、垂直偏向周期の終端側（画面の下端側）で電子ビームを水平走査するときは、図８（Ｃ）の右側の電流波形にしたがい、水平偏向周期の前半と後半でそれぞれ図９（Ｂ）に示す６重極磁界が形成されるとともに、水平偏向周期の中盤で図９（Ａ）に示す６重極磁界が形成される。そのため、画面の下端側で電子ビームを水平走査する場合は、水平偏向周期の前半と後端でサイドビームＢ，Ｒが上方に変位し、水平偏向周期の中盤でサイドビームＢ，Ｒが下方に変位する。
【００５７】
以上のような６重極磁界の形成によってサイドビームＢ，Ｒを垂直方向（上下方向）に変位させることにより、実際の画面上では、図１０に示すように、画面センターの上下端でセンタービームＧが内側、サイドビームＢ，Ｒが外側となり、画面両サイドの上下端ではセンタービームＧが外側、サイドビームＢ，Ｒが内側となるようなパターンが得られる。この図１０に示すパターンは、先の図１２に示すパターンに比較して、センタービームＧとサイドビームＢ，Ｒの位置関係が反転している。したがって、図１０に示すパターンでセンタービームＧとサイドビームＢ，Ｒの相対位置を変化させることにより、図１２に示すパターン、即ちΔＶＣＲを独立に補正することができる。
【００５８】
また、従来（特開２００１−２１１４６０号公報）のΔＶＣＲ補正回路と比較した場合、水平偏向周期のパラボラ電流を変調するための可飽和リアクタと変調側コイルに流れる電流を制御するダイオードの個数を２つから１つに減らすことができるため、回路構成を簡素化することができる。これにより、従来よりも部品点数を減らすことができるため、部品の取付スペースの縮小化やコストダウンを図ることが可能となる。
【００５９】
なお、上記実施形態においては、図１２に示すΔＶＣＲのパターンを図１０に示すパターンによって補正するとしたが、例えば、第１，第２の補正コイル２７，２８におけるコイル巻線方向や、各々の補正コイル２７，２８に供給される補正電流Ｉ１，Ｉ２の方向などを変えることにより、第１，第２の補正コイル２７，２８による補正磁界によって図１２に示すパターンを得ることも可能である。したがって、例えば図１２に示すパターンでΔＶＣＲが発生した場合は、これを図１０に示すパターンによって補正することも可能となる。
【００６０】
また、上記実施形態においては、４つのコイルＬ１〜Ｌ４によって構成されたブリッジ回路２２に対し、一対の水平偏向コイルＬｈ，Ｌｈを介して水平偏向周期の鋸歯状波電流（水平偏向電流）Ｉｈを供給する構成としたが、本発明はこれに限らず、個別の電源装置を用いて水平偏向周期の鋸歯状波電流をブリッジ回路２２に供給する構成としてもよい。
【００６１】
但し、上記実施形態のように一対の水平偏向コイルＬｈ，Ｌｈに対してブリッジ回路２２を直列に接続し、これによってブリッジ回路２２に水平偏向電流Ｉｈを供給して水平偏向周期のパラボラ電流を生成する構成とした方が、製造コスト等の面で有利である。これと同様の理由により、一対の垂直偏向コイルＬｖ，Ｌｖに供給される垂直偏向電流Ｉｈをダイオード３１で半波整流して所望の電流Ｉ３を生成し、この電流Ｉ３を可飽和リアクタ２９の変調用のコイルＬ２０，Ｌ２１に供給する構成とした方が製造コスト等の面で有利である。
【００６２】
また、本発明に係るコンバージェンス補正装置は、偏向ヨーク１５に搭載して用いる以外にも、偏向ヨーク１５とは独立した構成要素（例えば、ネックアセンブリ）として陰極線管に組み込むことも可能である。
【００６３】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、互いに逆向きの補正磁界を形成する第１，第２の補正磁界に対して水平偏向周期のパラボラ電流を供給するとともに、第１の補正コイルに固定インダクタを、第２の補正コイルに被変調コイルをそれぞれ直列に接続し、それら固定インダクタと被変調コイルとのインダクタンスの相対的な大小関係を垂直偏向周期内で反転させる構成を採用することにより、従来よりも簡単な回路構成によってΔＶＣＲを補正することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明が適用される陰極線管の全体像を示す概略斜視図である。
【図２】本発明に係る偏向ヨークの一部破断面を含む側面図である。
【図３】本発明の実施形態に係るコンバージェンス補正装置のコイル結線状態を示す回路図である。
【図４】パラボラ電流生成のための可飽和リアクタの構成を示す図である。
【図５】パラボラ電流変調のための可飽和リアクタの構成と補正コイルの配置状態を示す図である。
【図６】パラボラ電流の波形と極性を示す図である。
【図７】変調コイルに流れる電流の波形を示す図である。
【図８】補正コイルに流れる電流の波形を説明する図である。
【図９】補正磁界の向きと電子ビームの動きを説明する図である。
【図１０】コンバージェンス補正装置によって得られる電子ビームのパターンを示す図である。
【図１１】画面に生じる縦方向のミスコンバージェンスを示す図である。
【図１２】ΔＶＣＲが発生した状態での電子ビームの位置ずれ状態を示す図である。
【符号の説明】
１０…陰極線管、１５…偏向ヨーク、１６，Ｌｈ…水平偏向コイル、１７，Ｌｖ…垂直偏向コイル、２１…補正コイル部、２２…ブリッジ回路、２３，２９…可飽和リアクタ、２７…第１の補正コイル、２８…第２の補正コイル、３０…抵抗素子、３１…ダイオード、Ｌ５〜Ｌ１０…コイル（６重極コイル）、Ｌ１１〜Ｌ１６…コイル（６重極コイル）、Ｌ１７…コイル（固定インダクタ）、Ｌ１８，Ｌ１９…コイル（被変調コイル）、Ｌ２０，Ｌ２１…コイル（変調コイル）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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