(57)【要約】【課題】ヒアルロン酸またはその薬学的に許容される塩を有効成分とし、安全性が高くかつ臨床上極めて有効な、神経ペプチドの産生又は放出抑制剤、及び神経原性炎症に起因する疾患の処置剤を提供すること。【解決手段】ヒアルロン酸またはその薬学的に許容される塩を有効成分とする、神経ペプチドの産生又は放出抑制剤。ヒアルロン酸またはその薬学的に許容される塩を有効成分とする、神経原性炎症に起因する疾患の処置剤。有効成分として用いるヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量は、６０万〜１２０万であるものが好ましい。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩を有効成分とする、神経ペプチドの産生又は放出抑制剤。
【請求項２】
ヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量が６０万〜１２０万であることを特徴とする、請求項１に記載の抑制剤。
【請求項３】
神経ペプチドが、サブスタンスＰであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の抑制剤。
【請求項４】
静脈内に投与されることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載の抑制剤。
【請求項５】
ヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩を有効成分とする、神経原性炎症に起因する疾患の処置剤。
【請求項６】
ヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量が６０万〜１２０万であることを特徴とする、請求項５に記載の処置剤。
【請求項７】
静脈内に投与されることを特徴とする、請求項５又は６に記載の処置剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩を有効成分とする神経ペプチドの産生又は放出抑制剤に関する。また本発明は、ヒアルロン酸又はその薬学的に許容される塩を有効成分とする神経原性炎症に起因する疾患の処置剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
まず、本明細書において用いる略号を説明する。
【０００３】
ＣＧＲＰ：カルシトニン遺伝子関連ペプチド
ＨＡ：ヒアルロン酸
ＰＢＳ：リン酸緩衝生理食塩水
Ｓｕｂ  Ｐ：サブスタンスＰ
特許文献１には、ＨＡを静脈投与して炎症や苦痛等を軽減する方法が記載されている。しかし、ＨＡが神経ペプチドの産生や放出を抑制すること等については開示も示唆もない。また、ＨＡが神経原性炎症に起因する疾患の処置剤として使用できること等についての開示も示唆もない。
【０００４】
【特許文献１】
特開昭６２−２５５４２８号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩を有効成分とし、安全性が高く、かつ医薬等として極めて有用な、神経ペプチドの産生又は放出抑制剤を提供することを目的とする。また本発明は、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩を有効成分とし、安全性が高く、かつ臨床上極めて有用な、神経原性炎症に起因する疾患の処置剤を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者は上記課題を解決するために鋭意検討を行った結果、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩が極めて優れた神経ペプチドの産生又は放出抑制効果を示し、かつ安全性も高いことを見出した。またこの知見を基礎にして、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩を、臨床上極めて有用な神経原性炎症に起因する疾患の処置剤として応用するに至った。
【０００７】
すなわち本発明は、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩を有効成分とする、神経ペプチドの産生又は放出抑制剤（以下「本発明産生・放出抑制剤」という）を提供する。
【０００８】
本発明産生・放出抑制剤の有効成分であるＨＡ又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量は、６０万〜１２０万であることが好ましい。また、ここにいう「神経ペプチド」はＳｕｂ  Ｐであることが好ましい。また、本発明産生・放出抑制剤は、静脈内に投与されることが好ましい。
【０００９】
また本発明は、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩を有効成分とする、神経原性炎症に起因する疾患の処置剤（以下「本発明処置剤」という）を提供する。
【００１０】
本発明処置剤の有効成分であるＨＡ又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量は、６０万〜１２０万であることが好ましい。また、本発明処置剤は、静脈内に投与されることが好ましい。
【００１１】
【発明の実施の形態】
＜１＞ＨＡ又はその薬学的に許容される塩
本発明において用いるＨＡ又はその薬学的に許容される塩の由来は特に限定されず、鶏冠、臍帯、ＨＡを産生する微生物等から分離、精製されたＨＡを用いることができる。特に、高純度に精製され、医薬として混入が許されない物質を実質的に含まないものが好ましい。
【００１２】
ＨＡの薬学的に許容される塩としては、例えば、アルカリ金属塩（ナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩等）、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩等の無機塩基との塩、又はジエタノールアミン塩、シクロヘキシルアミン塩、アミノ酸塩等の有機塩基との塩のうち、薬学的に許容される塩を用いることができる。なかでもＨＡナトリウムであることが好ましい。
【００１３】
本発明において用いるＨＡ又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量は特に限定されないが、６０万〜１２０万であるものが好ましく、７０万〜１１０万であるものがより好ましく、８０万〜１００万であるものがさらに好ましく、８５万〜９５万であるものが極めて好ましく、９０万程度のものが特に好ましい。なお、本発明に使用されるＨＡ又はその薬学的に許容される塩の重量平均分子量は、第十三改正日本薬局方：一般試験法・粘度測定法に従って極限粘度を測定し、Ｌａｕｒｅｎｔらの式（Ｂｉｏｃｈｉｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．  Ａｃｔａ，  ４２，  ４７６（１９６０））によって算出できる。
【００１４】
また、重量平均分子量６０万〜１２０万のＨＡ又はその薬学的に許容される塩の極限粘度は１１．５〜２０ｄｌ／ｇ、７０万〜１１０万のものは１３〜１８．５ｄｌ／ｇ、８０万〜１００万のものは１４．５〜１７．５ｄｌ／ｇ、８５万〜９５万のものは１５．０〜１６．５ｄｌ／ｇ、９０万程度のものは１６ｄｌ／ｇ程度である。
【００１５】
このようなＨＡ又はその薬学的に許容される塩を用いることにより、極めて優れた薬理作用を有する本発明産生・放出抑制剤及び本発明処置剤とすることができる。
【００１６】
なお、本発明に使用されるＨＡ又はその薬学的に許容される塩中のエンドトキシン濃度は、溶液形態の剤とした場合において０．３ＥＵ／ｍＬ以下であることが好ましい。エンドトキシン濃度は、当業者に周知慣用のエンドトキシンの測定法を用いて測定することができるが、カブトガニ・アメボサイト・ライセート成分を用いるリムルス試験法が好ましい。なおＥＵ（エンドトキシン単位）は、日本工業規格生化学試薬通則（ＪＩＳ  Ｋ８００８）に従って測定・算出できる。また、鉄含量は２０ｐｐｍ以下であることが好ましい。
＜２＞本発明産生・放出抑制剤等の剤形等
本発明産生・放出抑制剤及び本発明処置剤の投与方法は、これらの剤による神経ペプチドの産生又は放出抑制効果や神経原性炎症に起因する疾患に対する効果が発揮される限りにおいて特に限定されないが、例えば非経口投与や経口投与等の投与方法が挙げられる。なかでも非経口投与が好ましく、血管内（静脈内や動脈内）への投与がより好ましく、静脈内への投与が特に好ましい。
【００１７】
投与方法に応じてＨＡ又はその薬学的に許容される塩を適宜製剤化して、本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤とすることができる。剤形としては、注射剤（溶液、懸濁液、乳濁液、用時溶解用固形剤等）、錠剤、カプセル剤、液剤等が挙げられる。なかでも注射剤が好ましい。
【００１８】
本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤中のＨＡ又はその薬学的に許容される塩の濃度も特に限定されないが、溶液形態の剤形とする場合には０．０５〜１％（ｗ／ｖ）とするのが好ましい。特に本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤を非経口投与用の製剤、例えば注射剤（溶液）として提供する場合には、０．１〜０．６％（ｗ／ｖ）程度とするのが好ましく、０．２〜０．５％（ｗ／ｖ）程度とするのがより好ましく、０．３〜０．４％（ｗ／ｖ）程度とするのがさらに好ましい。また本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤を経口投与用の製剤、例えば液剤とする場合には、０．１％（ｗ／ｖ）以上とすることが好ましく、０．２〜１％（ｗ／ｖ）程度とすることがより好ましい。
【００１９】
本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤を注射剤として提供する場合、その形態は、溶液状、凍結状、又は凍結乾燥状のいずれであっても良い。これをアンプル、バイアル、注射用シリンジ等の適当な容器に充填・密封し、そのまま流通させあるいは保存して、注射剤として投与できる。
【００２０】
本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤の製剤化は、公知の方法を用いることができる。また製剤化にあたり、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩に悪影響を与えず、かつ本発明の効果に影響を与えない限りにおいて、他の医薬活性成分や、慣用の安定化剤、乳化剤、浸透圧調整剤、緩衝剤、等張化剤、保存剤、無痛化剤、着色剤、賦形剤、結合剤、滑沢剤、崩壊剤等、通常医薬に用いられる成分を使用できる。
＜３＞本発明産生・放出抑制剤等の投与対象等
本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤が投与される動物は、脊椎動物、特に哺乳動物が好ましく、とりわけヒトが好ましい。
【００２１】
本発明産生・放出抑制剤は、これらの動物のうち、神経ペプチドの産生や放出の抑制が望まれる個体に対して、神経ペプチドの産生や放出の抑制を目的として投与することができる。産生や放出の抑制の対象となる神経ペプチドとしては、Ｓｕｂ  Ｐ、ＣＧＲＰ等が例示されるが、Ｓｕｂ  Ｐであることが好ましい。
【００２２】
また本発明処置剤は、上記動物のうち、神経原性炎症に起因する疾患に罹患した個体に対して、神経原性炎症に起因する疾患の処置、例えば神経原性炎症に起因する疾患の予防、進行抑制（悪化防止）、改善、治療等を目的として投与することができる。すなわち本発明処置剤には、例えば神経原性炎症に起因する疾患の予防剤、進行抑制（悪化防止）剤、改善剤、治療剤等の思想が包含されている。
【００２３】
本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤は、神経ペプチドの産生や放出の抑制が望まれる疾患、神経原性炎症に起因する疾患に対して広く適用することができ、具体的な疾患に限定されるものではないが、変形性関節症、慢性関節リウマチ、喘息、偏頭痛、間質性膀胱炎、Ｃｏｍｐｌｅｘ  ｒｅｇｉｏｎａｌ  ｐａｉｎ  ｓｙｎｄｒｏｍｅ  （ＣＲＰＳ）、スギ花粉症、鼻炎、結膜炎、術後痛、尿失禁、うつ病、アトピー性皮膚炎  などに対して好ましく適用することができる。
【００２４】
本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤におけるＨＡ又はその薬学的に許容される塩の配合量、１回あたりの投与量、投与間隔等は、これらの剤の投与方法、投与形態、使用目的等、患者の具体的症状、年齢、性別、体重等に応じて個別に決定されるべき事項であり特に限定されないが、ＨＡ又はその薬学的に許容される塩の臨床量として、注射による非経口投与の場合、成人１人１回当り１００〜５００ｍｇ、１日当り２００〜１０００ｍｇ、経口投与の場合、成人１人１回当り５００〜２５００ｍｇ、１日当り１０００〜５０００ｍｇ程度の投与量が例示される。
【００２５】
また本発明産生・放出抑制剤や本発明処置剤の投与間隔は、１日１回程度でもよく、１日２〜３回に分けて投与することもできる。また１日〜３日に１回程度投与してもよい。
【００２６】
【実施例】
以下に、本発明の実施例を具体的に説明する。しかしながら、これらにより本発明の技術的範囲が限定されるものではない。
＜１＞材料等
まず、本実施例において用いた被験物質等を説明する。
（１）  被験物質
・生理食塩水
・ＨＡナトリウム（重量平均分子量９０万；極限粘度  １５．９ｄｌ／ｇ）
ＨＡナトリウム（本実施例中においては、単に「ＨＡ」という）は、０．４％（ｗ／ｖ）となるようにＰＢＳに溶解して用いた。ＰＢＳに溶解した後のエンドトキシン濃度はいずれも０．３ＥＵ／ｍＬ以下であり、また鉄含量はいずれも２０ｐｐｍ以下であった。
＜２＞ラット神経原性炎症モデルを用いた薬効薬理試験
ＨＡの神経ペプチド放出抑制効果を調べるため、以下の薬効薬理試験を行った。
【００２７】
ラット（ＳＤ（Ｃｒｊ：ＣＤ，ＩＧＳ）、ＳＰＦ）を以下の通り群分けした。ＰＢＳ（対照群）又はＨＡのＰＢＳ溶液（ＨＡ投与群；０．４％（ｗ／ｖ））を被験溶液とした。
【００２８】
ＰＢＳ投与群（対照群）    ５匹
ＨＡ  ２．５ｍｇ／ｋｇ  投与群      ５匹
ＨＡ  ５．０ｍｇ／ｋｇ  投与群      ５匹
ＨＡ  １０  ｍｇ／ｋｇ  投与群          ５匹
各群ともにハロセン麻酔（４．０％で導入し、１．５〜２．０％で維持する）下で気管内挿管して、腹臥位で頭部を固定した。第１頸椎の椎弓部脊髄を切断することによって脊髄動物とし、人工呼吸器で維持した。右肢伏在神経を内側関節神経分岐の中枢側で約２０ｍｍ剥離し、周囲の皮膚を用いてパラフィンプールを作製した。被験溶液を静脈内投与し、双極銀線電極に剥離した伏在神経を留置した。被験溶液投与から３０分後に電気刺激（頻度：１Ｈｚ、強度：０．２ｍＡ、間隔：０．０５ミリ秒）を１０分間加えた。その後直ちに開胸し、左心室から上行大動脈に灌流針を挿入し、右心房の拡張を確認した後、切開して灌流液の流出路を確保した。その後、生理食塩水を用いて１２０ｍｍＨｇで２分間灌流した。
【００２９】
その後、大腿部皮膚を摘出し、湿重量を測定した後、１Ｍ  水酸化カリウム水溶液中に浸漬して３７℃で２４時間インキュベートした。インキュベート後、リン酸アセトン溶液を９ｍｌ加え、溶液を遠心分離（３，０００ｘｇ、１５分間）した。遠心分離後の上清中のＳｕｂ  Ｐ濃度を、Ｓｕｂ  Ｐ測定キット（ＥＩＡ法）を用いて測定した。ここで求められたＳｕｂ  Ｐ濃度は、組織に放出されたＳｕｂ  Ｐ量を反映する。結果を図１に示す。図中の＊はＰ＝０．０５で有意差があることを示す（Ｗｉｌｌｉａｍの多重比較検定）。
【００３０】
その結果、いずれのＨＡ投与群も、対照群に比して組織に放出されるＳｕｂ  Ｐ量が有意に減少することが示された。このことから、ＨＡには、Ｓｕｂ  Ｐの組織への放出を抑制する作用があることが示された。
＜３＞ラットの電気刺激誘発Ｓｕｂ  Ｐ産生モデルを用いた薬効薬理試験
＜２＞とは異なる系で、ＨＡの神経ペプチドの産生又は放出抑制効果を調べるため、以下の薬効薬理試験を行った。
【００３１】
ラット（ＳＤ（Ｃｒｊ：ＣＤ，ＩＧＳ）、ＳＰＦ）を以下の通り群分けした。
ＰＢＳ投与群（対照群）  １匹
ＨＡ  １０  ｍｇ／ｋｇ  投与群      １匹
＜２＞と同様に脊髄動物を作製し、ＰＢＳ（対照群）又はＨＡのＰＢＳ溶液（ＨＡ投与群；０．４％（ｗ／ｖ））を被験溶液として、それぞれの脊髄動物の尾静脈に注射した。
【００３２】
その後、Ｌ５−６脊髄馬尾神経に電気刺激（＜２＞と同条件）を１０分間加えた。その後、関節液と滑膜組織を採取した。採取した関節液中のＳｕｂ  Ｐ濃度の測定は、＜２＞と同様に行った。また採取した滑膜組織については、これをダルベッコの最小必須培地（ＤＭＥＭ）中で３７℃、２４時間培養し、培養後の上清中のＳｕｂ  Ｐ濃度を＜２＞と同様に測定した。前者の結果を図２に、後者の結果を図３にそれぞれ示す。
【００３３】
その結果、ＨＡ投与群においては、関節液中及び滑膜組織培養上清中のいずれのＳｕｂ  Ｐ量も減少した。このことから、ＨＡには、Ｓｕｂ  Ｐの関節液への放出を抑制する作用のみならず、滑膜細胞によるＳｕｂ  Ｐの産生を抑制する作用もあることが示唆された。
＜４＞ウサギのパパイン投与関節炎モデルを用いた薬効薬理試験
＜２＞及び＜３＞とは異なる系及び動物で、ＨＡの神経ペプチド放出抑制効果を調べるため、以下の薬効薬理試験を行った。
【００３４】
ウサギ（ＪＷ系、雄）を以下の通り群分けした。
ＰＢＳ投与群（対照群）    ２３匹
ＨＡ  １．２５ｍｇ／ｋｇ／日  投与群  １７匹
ＨＡ  ２．５ｍｇ／ｋｇ／日  投与群    １７匹
ＨＡ  ５  ｍｇ／ｋｇ／日  投与群      １６匹
左後肢膝関節に０．５％  パパインを１５０μｌ投与して、関節炎を惹起させた。パパイン投与の直後、１日目及び２日目の計３回、ＰＢＳ（対照群）又はＨＡのＰＢＳ溶液（ＨＡ投与群；０．４％（ｗ／ｖ））を被験溶液として、それぞれの動物の耳静脈に注射した。
【００３５】
パパイン投与後３日目に関節液を採取した。採取した関節液中のＳｕｂ  Ｐ濃度の測定は、＜２＞と同様に行った。また関節液の量及び関節液中のタンパク質量についても測定した。関節液中のタンパク質量は、Ｌｏｗｒｙ法によって測定した。Ｓｕｂ  Ｐ濃度の測定結果を図４に、関節液量の測定結果を図５に、関節液中のタンパク質量の測定結果を図６にそれぞれ示す。図中の＊＊はＰ＝０．０１で有意差があることを示す（Ｄｕｎｎｅｔの多重比較検定）。
【００３６】
その結果、前記の薬効薬理試験とは異なる系・動物を用いても、ＨＡ投与群で関節液中のＳｕｂ  Ｐ量が減少することが示された。このことから、ＨＡには、Ｓｕｂ  Ｐの関節液への放出を抑制する作用があることが確認された。また、ＨＡの投与によって、関節液量や関節液中のタンパク質量も減少することが示された。
【００３７】
なお、ＨＡは、既に市販の関節機能改善剤や眼科手術補助剤等の有効成分として用いられていることから安全性が高い素材であるといえる。
【００３８】
【発明の効果】
ＨＡを有効成分とする本発明産生・放出抑制剤及び本発明処置剤は、前記薬効薬理試験の結果からも明らかな通り、神経ペプチドの産生や放出に対して極めて優れた抑制効果を発揮し、かつ安全性が極めて高いことから、神経原性炎症に起因する疾患の処置等に極めて有用である。
【図面の簡単な説明】
【図１】ＨＡ投与による、組織へのＳｕｂ  Ｐ放出の抑制効果を示す図である。
【図２】ＨＡ投与による、関節液へのＳｕｂ  Ｐ放出の抑制効果を示す図である。図中の「ｃｏｎｔｒｏｌ」は対照群を、「ＨＡ  Ｉ．ｖ．」はＨＡ  １０ｍｇ／ｋｇ投与群をそれぞれ示す。
【図３】ＨＡ投与による、滑膜細胞のＳｕｂ  Ｐ産生に対する抑制効果を示す図である。図中の「ｃｏｎｔｒｏｌ」は対照群を、「ＨＡ  Ｉ．ｖ．」はＨＡ  １０ｍｇ／ｋｇ投与群を、「ｎｏｒｍａｌ」は正常なラットをそれぞれ示す。
【図４】ＨＡ投与による、関節液へのＳｕｂ  Ｐ放出の抑制効果を示す図である。図中の「Ｃ」は対照群を、「Ｎ」は正常なウサギをそれぞれ示す。
【図５】ＨＡ投与による、関節液量の減少を示す図である。図中の「Ｃ」は対照群を、「Ｎ」は正常なウサギをそれぞれ示す。
【図６】ＨＡ投与による、関節液中のタンパク質量の減少を示す図である。図中の「Ｃ」は対照群を、「Ｎ」は正常なウサギをそれぞれ示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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