(57)【要約】【課題】ホストアドレスによりポイント−ポイント接続のエンド・ポイントのＩＰアドレスを指定すること、または、非番号インタフェースとして指定することを可能にする。【解決手段】本発明は、２つの通信装置間においてポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を、該各通信装置においてポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして手動設定を行うことで静的に確立する、または、各通信装置間においてＰＰＰの通信手順に基づきポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして自動設定を行うことで自動的に確立する。【選択図】　　　図１
2004080533.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＩＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）処理機能を有する通信装置における、イーサネット（登録商標）通信のためのネットワーク・インタフェースの通信制御方法において、
２つの通信装置間においてポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を、
各通信装置においてポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして手動設定を行うことで静的に確立する、
または、前記各通信装置間においてＰＰＰ（Ｐｏｉｎｔ−ｔｏ−Ｐｏｉｎｔ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ，　ＲＦＣ１６６１）　の通信手順に基づきポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして自動設定を行うことで自動的に確立することを特徴とする通信網制御方法。
【請求項２】
前記ＩＰ処理機能を有するＩＰルーティングテーブルを前記通信処理装置に具備し、
前記ＩＰルーティングテーブルにおいて、
ポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして識別され、当該ＩＰネットワーク・インタフェースに対して、ホストＩＰアドレスが付与されるインターフェース（以下、番号型インターフェースと記す）、もしくは、ＩＰアドレスが付与されないＩＰネットワーク・インタフェース（以下、非番号型インタフェースと記す）をエントリとして持つ請求項１記載の通信制御方法。
【請求項３】
前記２つの通信装置間でイーサネット（登録商標）フレームを転送する際に、
前記イーサネット（登録商標）フレームのイーサネット（登録商標）ヘッダにおけるイーサタイプの識別子において他のイーサネット（登録商標）フレームとは異なる識別子を用いることで、他のイーサネット（登録商標）フレームと識別する請求項１記載の通信網制御方法。
【請求項４】
ＩＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）処理機能を有する通信装置であって、
２つの通信装置間においてポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を、該各通信装置においてポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして手動設定を行うことで静的に確立する、または、前記各通信装置間においてＰＰＰ（Ｐｏｉｎｔ−ｔｏ−Ｐｏｉｎｔ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ，　ＲＦＣ１６６１）　の通信手順に基づきポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして自動設定を行う接続設定手段を有することを特徴とする通信装置。
【請求項５】
ポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして識別され、当該ＩＰネットワーク・インタフェースに対して、ホストＩＰアドレスが付与されるインターフェース（以下、番号型インターフェースと記す）、もしくは、ＩＰアドレスが付与されないＩＰネットワーク・インタフェース（以下、非番号型インタフェースと記す）をエントリとして持つＩＰルーティングテーブルを有し、
前記接続設定手段は、前記ＩＰルーティングテーブルを参照し、ポイント−ポイント接続を行う請求項４記載の通信装置。
【請求項６】
前記イーサネット（登録商標）フレームのイーサネット（登録商標）ヘッダにおけるイーサタイプの識別子において他のイーサネット（登録商標）フレームとは異なる識別子を用いて、該他のイーサネット（登録商標）フレームと識別するフレーム転送手段を有する請求項４記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、通信網制御方法及び通信装置に係り、特に、イーサネット（登録商標）網通信制御方法における通信網制御方法及び通信装置に関する。
【０００２】
詳しくは、ＩＰ処理機能を持つ通信装置における、イーサネット（登録商標）通信のためのＩＰネットワーク・インタフェースにおいて２装置間のポイント−ポイント型接続によるデータリンク層のコネクションを実現するための通信網制御方法及び通信装置に関する。
【０００３】
【従来の技術】
従来のイーサネット（登録商標）網における通信制御方法は、企業内、キャンパス内のＬＡＮにおける多数の端末を接続した共有メディアにおいて、多地点通信を行う通信制御方法として確立された技術でる。このイーサネット（登録商標）網を利用してＩＰによる通信を行う場合、ＩＰ処理機能を持つ通信装置におけるイーサネット（登録商標）通信のためのネットワーク・インタフェースを、イーサネット（登録商標）通信網に接続する。この場合に、ＩＰ処理機能を持つ通信装置のルーティングテーブルにおいて、このイーサネット（登録商標）網のＩＰネットワーク・インタフェースは、ＩＰ網における多数の装置が設置されることが前提となったＩＰサブネットという単位で区分され、ブロードキャストによるアドレス解決プロトコル（ＡＲＰ）を用いることから、ブロードキャスト型ＩＰネットワーク・インタフェースとして取り扱われる。
【０００４】
専用線、ＩＳＤＮ、アナログ回線等を用いて２台の装置間のみ接続する場合においては、ポイント−ポイント型接続による接続となるため、各装置のＩＰネットワーク・インタフェースを番号型インタフェースとしてネットワーク設計を行う場合には、２台の各装置に付与される２台のＩＰアドレスのみの使用、もしくは、非番号型インタフェースとしてネットワーク設計を行う場合には、１または、０のＩＰアドレスのみを使用している。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来の通信制御方法では、イーサネット（登録商標）網において、２台の装置間のみ接続する場合においても、多数の装置を収容することを前提とした方式を用いるＩＰサブネットとして区分し、ブロードキャスト型ＩＰネットワーク・インタフェースとしてネットワーク設計を行い、アドレス割り当てを行う必要があり、その場合には、２台の各装置に付与される２つのＩＰアドレスの他、ネットワーク・アドレスならびにブロードキャスト・アドレスを含めて同一のＩＰサブネットに属する計４つのＩＰアドレスを割り当てる必要があり、アドレスを必要以上に使用することになるという問題がある。
【０００６】
本発明は、上記の点に鑑みなされたもので、ホストアドレスによりポイント−ポイント接続のエンド・ポイントのＩＰアドレスを指定すること、または、非番号インタフェースとして指定することが可能な通信制御方法及び通信装置を提供することを目的とする。
【０００７】
また、本発明の目的は、使用するＩＰアドレスを削減することが可能な通信制御方法及び通信装置を提供することである。
【０００８】
また、更なる本発明の目的は、ポイント−ポイント接続シーケンスを用いる場合に、ＩＰアドレスの設定を自動化することが可能な通信制御方法及び通信装置を提供することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
図１は、本発明の原理を説明するための図である。
【００１０】
本発明は、ＩＰ処理機能を有する通信装置における、イーサネット（登録商標）通信のためのネットワーク・インタフェースの通信制御方法において、
２つの通信装置間においてポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を、該各通信装置においてポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして手動設定を行うことで静的に確立する、
または、各通信装置間において、ＰＰＰの通信手順に基づきポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして自動設定を行うことで自動的に確立する。
【００１１】
また、本発明の通信制御方法は、ＩＰ処理機能を有するＩＰルーティングテーブルを通信処理装置に具備し、
ＩＰルーティングテーブルにおいて、
ポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして識別され、当該ＩＰネットワーク・インタフェースに対して、ホストＩＰアドレスが付与される番号型インターフェース、もしくは、ＩＰアドレスが付与されないＩＰネットワーク・インタフェースである、非番号型インタフェースをエントリとして持つ。
【００１２】
また、本発明の通信制御方法は、２つの通信装置間でイーサネット（登録商標）フレームを転送する際に、
イーサネット（登録商標）フレームのイーサネット（登録商標）ヘッダにおけるイーサタイプの識別子において他のイーサネット（登録商標）フレームとは異なる識別子を用いることで、識別を可能にする。
【００１３】
図２は、本発明の原理構成図である。
【００１４】
本発明は、ＩＰ処理機能を有する通信装置であって、
２つの通信装置間においてポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を、該各通信装置においてポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして手動設定を行うことで静的に確立する、または、各通信装置間において、ＰＰＰの通信手順に基づきポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして自動設定を行う接続設定手段３２を有する。
【００１５】
また、本発明の通信装置は、ポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションとして識別され、当該ＩＰネットワーク・インタフェースに対して、ホストＩＰアドレスが付与される番号型インターフェース、もしくは、ＩＰアドレスが付与されないＩＰネットワーク・インタフェースである非番号型インタフェースをエントリとして持つＩＰルーティングテーブル３１を有し、
接続設定手段３２は、ＩＰルーティングテーブル３１を参照し、ポイント−ポイント接続を行う。
【００１６】
また、本発明の接続設定手段３２は、
イーサネット（登録商標）フレームのイーサネット（登録商標）ヘッダにおけるイーサタイプの識別子において他のイーサネット（登録商標）フレームとは異なる識別子を用いることで、識別を可能にするフレーム転送手段３３を有する。
【００１７】
上記のように、本発明は、イーサネット（登録商標）通信のためのネットワーク・インタフェースの通信制御を行う際に、２装置間のポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を確立する。このとき、ＩＰ処理機能を持つ通信装置のルーングテーブルを用いて、イーサネット（登録商標）のＩＰネットワーク・インタフェースをポイント−ポイント接続されたデータリンク層のコネクションとして識別することが可能となる。
【００１８】
また、ポイント−ポイント接続の各エンドポイントは、ＩＰアドレスが付与されない非番号型インタフェースとして実現することが可能となる。
【００１９】
これにより、ホストアドレスによりポイント−ポイント接続のエンド・ポイントのＩＰアドレスを指定すること、または、非番号インタフェースとして指定することが可能となる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面と共に説明する。
【００２１】
本発明は、２装置間のポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を確立するための方法であり、ＩＰ処理機能を持つ通信装置のルーングテーブルを用いて、イーサネット（登録商標）上のＩＰネットワーク・インタフェースをポイント−ポイント接続されたデータリンク層のコネクションとして識別する。
【００２２】
ここで、ポイント−ポイント接続とは、２地点のみをエンドポイントとして接続する通信形態を意味しており、本発明では、「多地点接続を前提として開発されたイーサネット（登録商標）通信制御方式と同様に、ブロードキャストフレームを利用し、アドレス解決プロトコルを用いて宛先ノードのアドレスを自動検出し、そのアドレスを宛先アドレスとしてフレームを送信する方法」、「２地点のエンドポイント間の接続に限定するためアドレス解決プロトコルによる宛先ノードのアドレスの自動解決を省略し、方側のエンドポイントから対向するエンドポイントに対してすべてのフレームを送信する方法」のいずれかを採る。
【００２３】
他のイーサネット（登録商標）通信制御方法とは、独立したイーサネット（登録商標）ヘッダのイーサタイプを用いることで、ポイント−ポイント接続のインタフェースとして識別可能とする。
【００２４】
また、ポイント−ポイント接続の各エンドポイントは、ＩＰ網のサブネットとして区分することなく、ホストＩＰアドレスを割り当てることを可能とする。
【００２５】
また、ポイント−ポイント接続の各エンドポイントは、ＩＰアドレスが付与されない非番号型インタフェースとして実現することも可能である。
【００２６】
図３は、本発明の一実施の形態におけるネットワークを説明するための図である。
【００２７】
同図に示すシステムは、イーサネット（登録商標）処理を行うイーサネット（登録商標）通信装置２により構成されるイーサネット（登録商標）網１と、イーサネット（登録商標）網１と接続するネットワーク・インタフェースを具備したＩＰ処理機能を持つ複数のＩＰ通信装置３から構成される。
【００２８】
イーサネット（登録商標）網１に接続されるネットワーク・インタフェースとしては、１０／１００Ｍのイーサネット（登録商標）・インタフェース、１ギガビット・イーサネット（登録商標）・インターフェースの他、１０ギガビット・イーサネット（登録商標）・インタフェース等が例として考えられる。
【００２９】
同図においてＩＰ処理機能を持つ２つの通信装置３は、当該装置間の２地点間のポイント−ポイント接続され、イーサネット（登録商標）網１を介して通信路が確立される。この通信装置３は、ルーティングテーブルを有し、当該ルーティングテーブルにおいて、イーサネット（登録商標）のネットワーク・インタフェースをポイント−ポイント接続されたリンクとして識別する。
【００３０】
図４は、本発明の一実施の形態におけるＩＰ通信装置の構成を示す。
【００３１】
同図に示すＩＰ通信装置３は、ＩＰルーティングテーブル３１、フレーム設定部３２、フレーム転送部３３から構成される。
【００３２】
図５は、本発明の一実施の形態におけるＩＰルーティングテーブルの構成を示す。
【００３３】
同図（Ａ）は、従来のイーサネット（登録商標）におけるブロードキャスト型の場合のルーティングテーブルであり、２つの通信装置間は、同一のＩＰサブネットとしてネットワーク設計され、転送先は、そのＩＰサブネットに接続されたブロードキャスト型のインタフェースが指定される。同図（Ｂ）は、本発明の通信制御方法におけるポイント−ポイント接続型の場合のＩＰルーティングテーブルであり、転送先は、ポイント−ポイント接続されたインタフェースが指定される。
【００３４】
図６は、本発明の一実施の形態におけるイーサネット（登録商標）のフォーマットを示しており、同図（Ａ）は、ＶＬＡＮタグ無しの場合を示しており、同図（Ｂ）は、ＶＬＡＮタグ有りの場合を示している。通常のＭＡＣフレームの場合、ＶＬＡＮタグを用いる場合に、フレーム設定部３２において、イーサネット（登録商標）内のフレーム内のデータ種別を特定するために用いられるイーサネット（登録商標）フレームのヘッダ部におけるイーサネット（登録商標）・タイプの部分に、ポイント−ポイント接続であることを識別するための専用のＩＤを割り当て、各フレームに挿入する。これにより、ブロードキャスト型の従来のイーサネット（登録商標）通信方法並びに、その他のイーサネット（登録商標）通信制御方法と同一の網内で多重することを可能すると共に、他のイーサネット（登録商標）通信制御方法と識別が可能になる。
【００３５】
図７は、本発明の一実施の形態における論理的網構成を示す。ＩＰネットワークの設計をする際に、各種ＩＰネットワーク・インタフェースの種別とＩＰ通信装置３間を接続するイーサネット（登録商標）通信路の形態を分類したものである。
【００３６】
同図（Ａ）に示すように、従来のイーサネット（登録商標）通信制御方法を用いて２つの通信装置間の接続を行う場合、２つの通信装置間のイーサネット（登録商標）通信路は、ブロードキャスト型となり、ここで、ＩＰサブネットと呼ばれるネットワークとして区分する必要がある。この場合、各通信装置のＩＰネットワーク・インタフェースは、ブロードキャスト型のＩＰネットワーク・インタフェースとなり、同一のＩＰサブネットに属するＩＰアドレスを使用する必要がある。また、ＩＰサブネットでは、ネットワーク・アドレスとブロード・キャストドレスの２つのＩＰアドレスがさらに必要になる。
【００３７】
此れに対して、本発明では、図７（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）に示すように、２つの通信装置間のイーサネット（登録商標）通信は、ポイント−ポイント型接続となり、データリンク層のコネクションとして定義する。
【００３８】
図７（Ｂ）は、各装置のＩＰネットワーク・インタフェースが番号型の場合を示しており、この場合、ホストＩＰアドレスを割り当てる。
【００３９】
図７（Ｃ）は、片側が番号型、片側が非番号型の場合を示しており、この場合、番号型の方には、ホストＩＰアドレスを割り当て、非番号型にはＩＰアドレスを割り当てない。
【００４０】
図７（Ｄ）は、両側が非番号型の場合を示しており、この場合、両側にＩＰアドレスを割り当てない。
【００４１】
図８は、本発明の一実施の形態における接続シーケンス例を示す。
【００４２】
以下では、専用線、ＩＳＤＮ、アナログ回線によりＩＰ通信装置を接続する際に使用されているＰＰＰ（ＲＦＣ１６６１）の接続シーケンスを適用し、各装置でポイント−ポイント接続型のデータリンク層のコネクションを設定させる例を示す。
【００４３】
この場合、まず、ＬＣＰ（リンク制御プロトコル）により、リンクに関するパラメータのネゴシエーションが行われ（ステップ１０１）、次に、ＮＣＰ（ネットワーク制御プロトコル）によりＩＰネットワーク・インタフェースに関するパラメータのネゴシエーションが実施される（ステップ１０２）。
【００４４】
ＬＣＰ、ＮＣＰ共に、各通信装置３がそれぞれ設定要求を送出し、双方向に設定が行われる。また、認証プロトコルにより接続認証を行うことも可能である。このような、ＰＰＰの接続シーケンスを用いて自動的に設定を行う方法以外にも、接続シーケンスを用いずに各装置に手動で設定を行う方法をとることも可能である。
【００４５】
なお、本発明は、上記の実施の形態に限定されることなく、特許請求の範囲内において、種々変更・応用が可能である。
【００４６】
【発明の効果】
上述のように、本発明によれば、２地点間のポイント−ポイント接続されたイーサネット（登録商標）の通信路を確立する際に、ＩＰ処理機能を持つ通信装置のルーティングテーブルにおいて、イーサネット（登録商標）のＩＰネットワーク・インタフェースをポイント−ポイント接続されたリンクとして識別することができる。
【００４７】
これにより、ホストアドレスによりポイント−ポイント接続のエンド・ポイントのＩＰアドレスを指定すること、または、非番号インタフェースとして指定することが可能となり、使用するＩＰアドレス数を削減することができる。
【００４８】
また、ＰＰＰの接続シーケンスを用いる場合には、ＩＰアドレスの設定を自動化できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の原理を説明するための図である。
【図２】本発明の原理構成図である。
【図３】本発明の一実施の形態におけるネットワークを説明するための図である。
【図４】本発明の一実施の形態におけるＩＰ通信装置の構成を示す図である。
【図５】本発明の一実施の形態におけるルーティングテーブルの例である。
【図６】本発明の一実施の形態におけるイーサネット（登録商標）のフォーマットを示す図である。
【図７】本発明の一実施の形態における論理網構成を示す図である。
【図８】本発明の一実施の形態における接続シーケンス例である。
【符号の説明】
１　イーサネット（登録商標）網
２　イーサネト通信装置
３　ＩＰ通信装置、通信装置
３１　ＩＰルーティングテーブル
３２　接続設定手段、フレーム設定部
３３　フレーム転送手段、フレーム転送部
【図１】
2004080533.tif 000003
【図２】
2004080533.tif 000004
【図３】
2004080533.tif 000005
【図４】
2004080533.tif 000006
【図５】
2004080533.tif 000007
【図６】
2004080533.tif 000008
【図７】
2004080533.tif 000009
【図８】
2004080533.tif 000010