(57)【要約】【課題】新たに異常検出回路を設けることなく、位置検出すると同時に異常も合わせて検出でき、安価に装置を構成することができる。【解決手段】所定の周期波形を有する励磁信号が供給され、第１および第２の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第１および第２の振幅変調信号を出力する位置センサ１０と、上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号のいずれか一方を所定角だけ電気的に位相をずらす移相手段２３または２４と、上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号の他方を、上記移相手段より出力した信号と加算または減算することで位相変調信号に変換する変換手段１７〜２０と、上記変換手段により出力される前記位相変調信号の位相を検出することにより検出位置を求める演算手段２２と、上記位相を検出することにより位置検出動作が異常であるか否かを判定する異常判定手段２１とを備えている。【選択図】図１
2004347612.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の周期波形を有する励磁信号が供給され、第１の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第１の振幅変調信号を出力するとともに、第２の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第２の振幅変調信号を出力する位置センサと、
上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号のいずれか一方を所定角だけ電気的に位相をずらす移相手段と、
上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号の他方を、上記移相手段より出力した信号と加算または減算することで位相変調信号に変換する変換手段と、
上記変換手段により出力される前記位相変調信号の位相を検出することにより検出位置を求める演算手段と、
上記位相を検出することにより位置検出動作が異常であるか否かを判定する異常判定手段と
を備えたことを特徴とする異常検出装置。
【請求項２】
上記位置検出誤差が所定範囲外となるとき、位置検出動作が異常であると判定することを特徴する請求項１記載の異常検出装置。
【請求項３】
上記位置検出誤差が急変したとき、位置検出動作が異常であると判定することを特徴する請求項１に記載の異常検出装置。
【請求項４】
上記異常判定手段は、位置検出が所定値である場合に位置検出動作の異常を判定することを特徴とする請求項１に記載の異常検出装置。
【請求項５】
上記位置センサは、モータ回転位置を検出するようにモータと直結されており、
モータを駆動する駆動回路をさらに備え、
上記異常判定手段が、位置検出動作が異常と判断したときには、上記モータ駆動のための制御を中断し、モータ駆動を禁止することを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の異常検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は異常検出装置に関し、特に、位置検出するためのレゾルバ、あるいは、シンクロのような回転位置を検出する装置に関するものであり、特に、ブラシレスモータを駆動するためのモータ位置検出のための異常検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
図７は、従来のこの種の位置検出装置を示したものである（例えば、特許文献１参照。）。図７において、例えばレゾルバから構成される位置センサ１０に、カウンタ１２のクロックに基づき励磁信号を発生する発振回路２２から励磁用の正弦波電圧である励磁信号（ｓｉｎωｔ）が入力される。位置センサ１０からは、その回転位置θに応じて励磁信号が、ｃｏｓθ、および、ｓｉｎθで振幅変調された誘起信号ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α）、および、ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）が出力される。ここで、αは、位置センサ１０から位置検出回路までの経路あるいは位置センサ巻線の温度変化などによる励磁信号に対する出力信号の位相変動誤差を表す。
【０００３】
一方の出力信号ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α）を移相回路１４によって、位相を所定値９０degずらすと位相シフト出力ｓｉｎθｃｏｓ（ωｔ±α）となる。上記位相シフト信号と上記位置センサ１０からのもう一方の出力信号ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）とを加算回路にて加算すると加算信号ｓｉｎ（ωｔ＋θ±α）が出力される。同様に、上記位相シフト信号と上記位置センサ１０から出力されるもう一方の出力信号ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）とを減算回路にて減算すると減算信号ｓｉｎ（ωｔ−θ±α）が出力される。
【０００４】
ここで、基準信号である励磁信号（ｓｉｎωｔ）はカウンタ１２を基準にカウントされる。つまり、カウントは、０から３６０degまでの１周期としてカウントされるから、加算信号ｓｉｎ（ωｔ＋θ±α）のゼロクロス点をゼロクロス検出回路１７により検出し、ラッチ回路１９によりラッチされるデータＤ１は、＋θ±αとなる。また同様に、減算信号ｓｉｎ（ωｔ−θ±α）のゼロクロス点をゼロクロス検出回路１８により検出し、ラッチ回路２０によりラッチされるデータＤ２は、−θ±αとなる。さらに、誤差計算回路２１のおいて、（Ｄ１＋Ｄ２）／２は上記の通り±αとなる。よって、位相変動誤差±αを算出する事ができる。減算回路２２によりデータＤ１と上記位相変動誤差±αとの減算が行われ、θを求めることができ、位相変動誤差±αの除いた位置θを抽出する事ができる。
【０００５】
【特許文献１】特開平９−１２６８０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特開平９−１２６８０９号公報では、以上のように構成されているため、上記位置検出回路が何らかの原因により故障したとき、特に、移相回路１４が故障し、位相シフトされなくなったときには、加算信号は、ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α）＋ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）＝（ｓｉｎθ＋ｃｏｓθ）ｓｉｎ（ωｔ±α）となり、減算信号は、ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α）−ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）＝（ｓｉｎθ−ｃｏｓθ）ｓｉｎ（ωｔ±α）となる。よって、データＤ１は、θが１３５deg、３１５degのときを除いて、±α、もしくは、１８０deg±αとなり、また、カウンタＤ２は、４５deg、２２５degを除いて、１８０deg±α、もしくは、±αとなる。よって、θは、±α、９０deg±α、１８０deg±α、２７０deg±αの何れかを検出することになる。ここで、簡略して説明するため、仮にα＝０としたとき、本来の位置（例えば、モータ回転位置）と検出した位置との関係は、図８となる。誤差としては、最大１３５degとなり、ブラシレス同期機を駆動のためにモータ回転位置検出装置として使用した場合には、本来の駆動方向と逆方向に駆動するような誤作動を起こす可能性がある。これを回避するために、位置検出装置を２つ設け、比較することで故障したかどうか判断するものも提案されているが、位置検出装置そのものが２つも必要となるので高価となる。
【０００７】
また、位置θを演算するには、位相変動誤差±αを一旦演算し、位置変動誤差を除く演算処理を必要とするため、構成回路も複雑となり高価なものとなる。
【０００８】
本発明は、このような問題点を解決しようとしたものであり、仮に移相回路が故障しても、故障による影響を最小限にすることができる異常検出装置を得ることを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明は、所定の周期波形を有する励磁信号が供給され、第１の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第１の振幅変調信号を出力するとともに、第２の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第２の振幅変調信号を出力する位置センサと、上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号のいずれか一方を所定角だけ電気的に位相をずらす移相手段と、上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号の他方を、上記移相手段より出力した信号と加算または減算することで位相変調信号に変換する変換手段と、上記変換手段により出力される前記位相変調信号の位相を検出することにより検出位置を求める演算手段と、上記位相を検出することにより位置検出動作が異常であるか否かを判定する異常判定手段とを備えた異常検出装置である。
【発明の効果】
【００１０】
この発明は、所定の周期波形を有する励磁信号が供給され、第１の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第１の振幅変調信号を出力するとともに、第２の出力巻線より検出位置に応じて誘起される第２の振幅変調信号を出力する位置センサと、上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号のいずれか一方を所定角だけ電気的に位相をずらす移相手段と、上記第１の振幅変調信号及び第２の振幅変調信号の他方を、上記移相手段より出力した信号と加算または減算することで位相変調信号に変換する変換手段と、上記変換手段により出力される前記位相変調信号の位相を検出することにより検出位置を求める演算手段と、上記位相を検出することにより位置検出動作が異常であるか否かを判定する異常判定手段とを備えた異常検出装置であるので、新たに異常検出回路を設けることなく、位置検出すると同時に異常も合わせて検出でき、安価に装置を構成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
実施の形態１．
以下、図と共にこの発明の一実施の形態について説明する。図１は、本発明の位置検出装置（異常検出装置）の構成を示した構成図である。図において、１０は、１相励磁入力／２相出力型の位置センサであり、例えば、レゾルバ等から構成してもよく、また、それに限らず、どのようなタイプの位置センサであってもよい。位置センサ１０は、所定の周波数形を有する励磁信号を供給するとき、検出位置に応じてｃｏｓθ、および、ｓｉｎθで振幅変調された振幅変調信号をそれぞれ第１及び第２の出力巻線より出力する。１２はクロック信号を発生させるカウンタであり、２２は、カウンタ１２によるクロック信号に基づいて上記所定の周波数形を有する励磁信号を位置センサ１０に入力する発振回路である。２３及び２４は、位置センサ１０から出力された振幅変調信号を所定角だけ電気的に位相をずらす移相回路である。１５は、移相回路２３より出力した信号と移相回路２４より出力した信号を加算する加算回路、１６は、移相回路２３より出力した信号と移相回路２４より出力した信号を減算する減算回路である。１７及び１８は、加算回路１５及び減算回路１６の出力信号がそれぞれ入力され、入力された当該信号のゼロクロスを検出するゼロクロス検出回路である。１９及び２０は、各ゼロクロス検出回路１７及び１８で検出されたゼロクロス検出パルス、すなわち、各信号の振幅値が負から正に変化する０位相検出パルスがラッチパルスとして入力され、それぞれのラッチパルスのタイミングで、カウンタ１２のカウント値をラッチするラッチ回路である。各ラッチ回路１９及び２０にラッチしたデータＤ１，Ｄ２は、それぞれ、基準のサイン信号ｓｉｎωｔに対する加算回路１５及び減算回路１６の各出力信号の位相ずれに対応している。２１は、各ラッチ回路１９，２０にラッチしたデータＤ１，Ｄ２が入力されて「（Ｄ１＋Ｄ２）／２（＝β）」の計算により位相変動誤差βを求める誤差計算回路である。２２は、一方のラッチ回路１９にラッチしたデータＤ１と誤差計算回路２１により得られた値βとが入力されて「Ｄ１−β（＝θ）」の減算を行って、位相変動誤差βを除去した正しい検出位置θを出力する減算回路である。
【００１２】
次に、動作について説明する。まず、図７の従来例と同様に、位置センサ１０に、発振回路２２により励磁信号ｓｉｎωｔを入力することで、誘起信号、すなわち、振幅変調信号ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α）、および、ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）を出力する。そこで、従来例においては、図７に示すように、どちらか一方に移相回路１４を設けて入力していたが、本発明では２相ともに移相回路を設置し、位置センサ１０からの一方の出力を第１の移相回路２３を通して加算回路１５および減算回路１６に入力するとともに、位置センサ１０からのもう一方の出力信号を第２の移相回路２４を通して加算回路１５および減算回路１６に入力する。ただし、第１の移相回路２３、および、第２の移相回路２４の電気的位相関係を相対的に９０deg移相をずらすように設定する。例えば、移相回路２３では、＋４５deg移相し、出力をｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α＋４５deg）とし、もう一方の移相回路２４では、−４５deg移相し、ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α−４５deg）とする。ここで、±α−４５degをβとすると、第１の移相回路２３の出力は、ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±β＋９０deg）＝ｓｉｎθｃｏｓ（ωｔ±β）となり、第２の移相回路２４の出力は、ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±β）となる。加算回路１５の出力信号は、ｓｉｎ（ωｔ±β＋θ）となり、減算回路１６の出力信号は、ｓｉｎ（ωｔ±β−θ）となる。このように、移相回路２３，２４により出力された信号は、加算回路１５及び減算回路１６により加算または減算することで、位相変調信号ｓｉｎ（ωｔ±β＋θ）及びｓｉｎ（ωｔ±β−θ）に変換される。その後、従来例と同様に、ゼロクロス検出回路１７，１８、ラッチ回路１９，２０を通して、データＤ１、および、データＤ２を算出する。なお、ゼロクロス検出については、立ち上がり、もしくは、立ち下がりのどちらか一方のエッジを検出する。これにより、演算回路２１，２２によりθを算出することが可能となる。また、（Ｄ１＋Ｄ２）／２を演算する処理を設けることによって、（Ｄ１−Ｄ２）／２＝θと位置θを検出することもできる。
【００１３】
βは、αに移相回路にて設定した＋４５deg付加した位相変動誤差と考えればよく、従来例の移相変動誤差には、β−４５degとして考慮すれば、従来例と同様に±αが温度特性をもつ誤差変動であるから温度検出データとして取り扱うことが可能となる。よって、上記位相変動誤差と温度との関係をあらかじめ設定しておけば、上記位置変動誤差を検出することで温度を計測したことになる。例えば、モータと一緒に付設された位置センサでは、モータの温度、もしくはモータの周囲温度を計測する事が可能となる。したがって、モータが高温にさらされているとき、もしくは高温に発熱しているとき、これ以上温度上昇すると、モータが故障する可能性があるときには、上記位置変動誤差を基に、モータ駆動するための電流を制限、もしくは停止するように制御し、モータの故障を未然に防ぐことができる。
【００１４】
一般に回路が故障する場合には、同時に２カ所が故障する可能性は極めて低く、通常、装置の Failure Mode and Effects Analysis では、１カ所のみの故障に着目して解析する。したがって、本発明では、一方の移相回路が故障したことを想定すれば良い。仮に、第２の移相回路２４が故障し、移相されなかったと仮定すると、ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）となる。したがって、加算回路１５では、ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α＋４５deg）＋ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）が出力され、減算回路１６では、ｓｉｎθｓｉｎ（ωｔ±α＋４５deg）−ｃｏｓθｓｉｎ（ωｔ±α）が出力される。このとき簡略して説明するために、仮にα＝０としたとき、本来の位置（例えば、モータ回転位置）と検出した位置との関係は図２となる。図２で示すように、図７の従来例で故障したときの位置検出を示す図８に比べ、検出位置の誤差は小さい。以上のように、相対的な移相角が所望の角度に近ければ誤差が小さく、大きければ誤差が大きくなる。よって、本発明にあるように、巻線出力信号の２相ともに移相回路を設けることにより、一方が故障しても、もう一方が移相されるため、位置検出誤差は、もう一方の移相角分だけ誤差を小さくすることができる。２つの移相回路があり、故障する確率は同じであるから、同じ移相角設定すべきであり、位置センサは直交する振幅変調信号を位相変調信号に変換するように移送しようとすると、その相対移相角は、９０degであり、これを２分するから、２つの移相角は、±４５degとしたときは、故障時の影響を最小限にすることが可能となる。例えば、ブラシレス同期機を駆動するような装置でモータ回転位置を検出装置として用いても、モータ駆動が逆方向に駆動する事はなく、誤作動する影響としては軽微なものとなる。
【００１５】
位置検出装置に異常が発生し、図２のように位置検出に誤差が発生したときには、同様に位相変動誤差についても図６に示すように、位置により変動する。これからわかるように、正常時の位相変動誤差は、温度に依存することから温度上昇が急激には発生することはなく徐々に変化する。しかし、異常時には正常状態から異常状態へ急激に変化することから位相変動誤差も急激に変化する。これを捕らえ、位置検出装置が異常となったことを判定することができる。また、位置によって位相変動誤差が変化するので、位置が常に変わるようなシステムにおいては、正常時、温度により徐々に変化するものが、異常時には位相変動誤差が位置に合わせて変化するのでこれを検出することで異常と判断することができる。これにより、本発明の位置検出装置は、異常検出装置としても用いることができる。
【００１６】
さらに、位置センサや位置検出装置などを使用する温度範囲内の位相変動誤差の変化する量、すなわち、位相変動誤差の変動範囲が小さい場合においては、図６に示すように位相変動誤差の範囲外に位相変動誤差が発生した場合には、異常と判断することも可能となる。もし仮に、位置が位相変動範囲内になったとしても、図２と図６を比較してわかるように異常時に位置検出の誤差が小さいときには、位相変動誤差も小さい。すなわち、位相変動誤差が変動範囲内であるときには、異常検出できなくても位置検出の誤差は、小さいので誤差による影響はさらに小さくなる。
【００１７】
位置検出装置の異常を検出する方法は、本発明だけでなく、１つだけ移相回路を設けた従来例にも適応できる。すなわち、本発明では、移相回路を２重に設けることで故障による位置検出による影響を最小限にすることを目的としているが、これは位相変動誤差についても同様になる。よって、従来のような１相のみに移相手段を設けるような装置においては、位相変動誤差が故障時にはさらに大きな変動となり現れることになり、さらに異常検出が容易となる。
【００１８】
モータ駆動のための位置検出装置として用いているような場合には、上述のように異常と判定した場合には、モータの駆動を停止することで、誤作動を防止することができる。
【００１９】
なお、ゼロクロス検出は、立ち上がり、もしくは、立ち下がりの一方を検出することを想定したが両方を検出するようにしてもよく、この場合には、半周期となるので検出したカウントを倍して演算する必要がある。また、加算回路１５、減算回路１６の立ち上がり方向同士でラッチし、演算すると共に、加算回路１５、減算回路１６の立ち下がり方向同士でラッチし、演算することもできる。これら、立ち上がり、立ち下がりともに利用することにより、従来発振周期でしか、位置検出できなかったものが、半周期毎に位置検出できるようになるため、より高速に位置検出することが可能になる。さらに、ゼロクロスするポイントで検出するように提案してきたが、回路上に受けるノイズや装置の故障時などで誤検出することを防止するために、ゼロクロス点にヒステリシス設けて検出しても良い。
【００２０】
以上のように、本実施の形態に係わる位置検出回路（異常検出装置）は、仮に移相回路が故障しても、故障による影響を最小限にすることができ、また、上述で示したモータ駆動に用いられるような場合には、誤動作を防止することができる。さらに、新たに回路異常を検出するための手段を付加することなく、位置検出の異常を検出する異常検出装置として用いることが可能となる。位置変動誤差を演算するための演算処理を設けることなく、位置θを求めることができるので、安価に位置検出及び異常検出を行うことができる。
【００２１】
実施の形態２．
図３は、本実施の形態に係わる位置検出装置の構成を示したブロック図である。図において、３０は、Ｎ極対数を有するブラシレスモータであり、位置センサ１０に直結されており、位置センサ１０によりモータ回転位置が検出される。２５は、加算回路１５から出力される信号のゼロクロス点と減算回路１６から出力される信号のゼロクロス点との時間差ｄをカウントするカウンタである。２６は、各ゼロクロス検出回路１８で検出されたゼロクロス検出パルス、すなわち、０位相検出パルスがラッチパルスとして入力され、当該ラッチパルスのタイミングで、カウンタ２５のカウント値をラッチするラッチ回路である。なお、他の構成については上述の実施の形態１と同じであるため、同一符号を付して示し、ここでは、説明を省略する。
【００２２】
Ｎ極対数をもつブラシレスモータを駆動するとき、モータ１回転をＮ周期とするＮ軸倍角の位置センサを用いることが通例である。これは、モータ駆動そのものは、１極のみについて着目してみると位置センサより検出した回転位置は、モータの電気角度に相当し、そのまま検出位置をそのままモータ制御に適応できるためである。しかし、本発明の検出方法によれば、上記実施の形態からわかるように加算回路１５からの出力ｓｉｎ（ωｔ±β＋θ）と減算回路１６の出力ｓｉｎ（ωｔ±β−θ）の位相差は２θとなる。ここで、モータの電気角を２θとするようにすれば、加算回路１５の出力信号と減算回路１６の出力信号との位相差、すなわち、ゼロクロスする時間差を計測すれば、そのままモータ制御で適応できる電気角に置き換えることができる。したがって、従来例であるように、一旦位相変動誤差を演算してから、検出位置を演算する必要がなく、図３に示すように、加算回路１５から出力される信号のゼロクロス点と減算回路１６から出力される信号のゼロクロス点とが発生する時間差ｄをカウントする。加算回路１５、減算回路１６の出力信号は、所定の周期２π／ωで繰り返していることから、ｄ×ωが電気角となる。例えば、モータが４極対とし、位置センサを２軸倍角とするときの検出位置は図４のようになる。また、このとき上記実施の形態にもあるように、移相回路の一方が故障したとしたときの検出角度も合わせて示す。これでわかるように移相回路が故障しても、誤差が小さく、モータ制御に与えるような影響は軽微なものとなることがわかる。
【００２３】
ここで、所定の周期２π／ωとしたが、ωが発振回路の部品バラツキなどの影響により変動する可能性もあるので、加算回路１５、もしくは、減算回路１６のゼロクロス点が発生する周期Ｔを計測して、それを時間差ｄに適応し、２πｄ／Ｔしてもよい。
【００２４】
なお、Ｍ軸倍角の位置センサに対し、（２の倍数）×Ｍとする極対数のモータに対しても適応できる。例えば、６極対数のモータに対し、上記説明にあるように３軸倍角でもよいが、１軸倍角のセンサを適応しても良い。この場合には、センサ位置θに対し、本実施例を適応すると、２θが検出でき、これを１／３の演算する。２θ／３とすることで電気角を演算することができる。
【００２５】
以上のように、本実施の形態に係わる位置検出装置においては、モータの電気角を２θとするようにすれば、加算回路１５の出力信号と減算回路１６の出力信号との位相差、すなわち、ゼロクロスする時間差を計測して、それをモータ制御で用いる電気角にそのまま置き換えることができるので、仮に移相回路が故障しても、故障による影響を最小限にすることができ、また、上述で示したモータ駆動に用いられるような場合には、誤動作を防止することができる。
【００２６】
実施の形態３．
図５は、本実施の形態に係わる位置検出装置の構成を示したブロック図である。図において、３１は、ラッチ回路１９にラッチしたデータＤ１が入力されて「−Ｄ１−δ（＝θｐ）」の計算により位置θｐを求める位置計算回路である。３２は、ラッチ回路２０にラッチしたデータＤ２が入力されて「Ｄ２＋δ（＝θｍ）」の計算により位置θｍを求める位置計算回路である。３３は、検出回路上に受けるノイズにより位置検出θｐ，θｍがずれることを考慮して、θｐ，θｍの平均値を演算して、θとして出力する比較処理回路である。比較処理回路３３は、θｐ，θｍが大きく異なる場合には、すなわち、θｐとθｍとの差が所定のしきい値以上であった場合には、異常として判定する。なお、他の構成については上述の実施の形態１と同じであるため、同一符号を付して示し、ここでは、説明を省略する。
【００２７】
位置センサの出力巻線、および、位置センサから位置検出装置までの経路が長いと温度などの影響により、出力に位相変動誤差として現れるが、経路の長さが短い場合には、温度など変動する要因が小さくなり、位相変動する量が十分小さくなる。この場合、位相固定誤差δと考えても問題無いレベルとなる。このような場合には、図５に示すように発振回路から出力される励磁信号ｓｉｎωｔと、本発明で示される加算回路１５から出力される合成信号ｓｉｎ（ωｔ＋θ＋δ）をゼロクロス検出回路１７を通し、ラッチ回路１９でラッチすると、ラッチされたデータＤ１からは、−θ−δの位相差を検出することになる。また、減算回路１６から出力される合成信号ｓｉｎ（ωｔ−θ＋δ）をゼロクロス検出回路１８を通し、ラッチ回路２０でラッチすると、データＤ２からは、θ−δの位相差を検出することになる。ここで、位相誤差δが固定値であると仮定した場合、当該値は、あらかじめ装置を構築する際に決まるので、検出したデータＤ１、Ｄ２に固定位相誤差δを差し引きする処理３１，３２を行うことにより、位置θｐ、θｍを検出することができる。位置θとして、θｐ、もしくは、θｍの一方を使用するようにしてもよい。そうすることで、他方の検出回路を省くことができ、安価に構成できる。また、検出回路上に受けるノイズにより検出θｐ、θｍは多少ずれる可能性があるので、比較処理回路３３により、検出θｐ、θｍの平均値を演算し位置θとすれば、精度向上することができる。また、θｐ、θｍが大きく異なるような場合には、検出装置に異常が発生したと考えられ、異常判定を行う事ができる。さらに、モータ制御などに使用しているような場合には、制御を停止するように指示することもできる。
【００２８】
本実施の形態では、位相変動誤差が固定値と考えられるほど変動量が小さい場合には、実施の形態１で述べた位相変動誤差の変動範囲外をさらに感度をあげることができ、異常検出がさらに容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施の形態１に係わる位置検出装置を示す構成図である。
【図２】本発明の実施の形態１における位置検出の結果を示す説明図である。
【図３】本発明の実施の形態２に係わる位置検出装置を示す構成図である。
【図４】本発明の実施の形態における位置検出の結果を示す説明図である。
【図５】本発明の実施の形態３に係わる位置検出装置を示す構成図である。
【図６】本発明の実施の形態３での位相変動誤差を示す説明図である。
【図７】従来の位置検出方法を示す構成図である。
【図８】従来の位置検出方法で異常時の位置検出結果を示す説明図である。
【符号の説明】
【００３０】
１０  位置センサ、１２  カウンタ、１５  加算回路、１６  減算回路、１７  ゼロクロス検出回路、１８  ゼロクロス検出回路、１９  ラッチ回路、２０  ラッチ回路、２２  発振回路、２３  移相回路、２４  移相回路、２５  カウンタ、２６  ラッチ回路、３０  モータ、３３  比較処理回路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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