(57)【要約】【課題】本発明の目的は、発光輝度に優れ、長寿命な有機エレクトロルミネッセンス素子及びその有機エレクトロルミネッセンス素子を用いた低消費電力、高輝度な発光装置を提供するものである。【解決手段】下記一般式（１）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。【化１】
2004014380.tif 000024
〔式中、Ｘ１１〜Ｘ１４は、各々Ｃ−Ｒａ又は窒素原子を表す。Ｒａは水素原子又は置換基を表す。Ｚ１は非共役な７員環を形成するのに必要な原子群を表す。〕【選択図】　　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2004014380.tif 000018
〔式中、Ｘ１１〜Ｘ１４は、各々Ｃ−Ｒａ又は窒素原子を表す。Ｒａは水素原子又は置換基を表す。Ｚ１は非共役な７員環を形成するのに必要な原子群を表す。〕
【請求項２】
下記一般式（２）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2004014380.tif 000019
〔式中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、各々水素原子又は置換基を表す。Ｚ２は非共役な７員環を形成するのに必要な原子群を表す。〕
【請求項３】
下記一般式（３）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2004014380.tif 000020
〔式中、Ｒ２１、Ｒ２２は、各々σｐが−０．５以上、０．０以下の置換基を表す。Ｚ３は非共役な７員環を形成するのに必要な原子群を表す。〕
【請求項４】
下記一般式（４）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化４】
2004014380.tif 000021
〔式中、Ｘ２１〜Ｘ２４は、各々Ｃ−Ｒｂ又は窒素原子を表す。Ｒｂ、Ｒ３１〜Ｒ３４は、各々水素原子又は置換基を表す。〕
【請求項５】
下記一般式（５）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2004014380.tif 000022
〔式中、Ｒ４１〜Ｒ４８は、各々水素原子又は置換基を表す。〕
【請求項６】
下記一般式（６）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化６】
2004014380.tif 000023
〔式中、Ｒ５１、Ｒ５２は、各々σｐが−０．５以上、０．０以下の置換基を表す。Ｒ５３〜Ｒ５６は、各々水素原子又は置換基を表す。〕
【請求項７】
前記一般式（４）におけるＲ３１、Ｒ３２が、各々アリール基であることを特徴とする請求項４に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
前記一般式（５）におけるＲ４５、Ｒ４６が、各々アリール基であることを特徴とする請求項５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
前記一般式（６）におけるＲ５３、Ｒ５４が、各々アリール基であることを特徴とする請求項６に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
前記化合物が、りん光発光用のホスト化合物であることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
前記化合物が、正孔ブロック層に含有されることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
りん光性化合物を含有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１３】
前記りん光性化合物が、オスミウム、イリジウム及び白金錯体系化合物から選ばれる少なくとも１つであることを特徴とする請求項１２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を有することを特徴とする発光装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス（以下、有機ＥＬとも略記する）素子とそれを用いた発光装置に関するものであり、詳しくは、発光輝度に優れ、長寿命な有機エレクトロルミネッセンス素子とそれを用いた発光装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
発光型の電子ディスプレイデバイスとして、エレクトロルミネッセンスディスプレイ（ＥＬＤ）がある。ＥＬＤの構成要素としては、無機エレクトロルミネッセンス素子や有機エレクトロルミネッセンス素子が挙げられる。無機エレクトロルミネッセンス素子は、平面型光源として使用されてきたが、発光素子を駆動させるためには交流の高電圧が必要である。有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光する化合物を含有する発光層を、陰極と陽極で挟んだ構成を有し、発光層に電子及び正孔を注入して、再結合させることにより励起子（エキシトン）を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出（蛍光・リン光）を利用して発光する素子であり、数Ｖ〜数十Ｖ程度の電圧で発光が可能であり、さらに、自己発光型であるために視野角に富み、視認性が高く、薄膜型の完全固体素子であるために省スペース、携帯性等の観点から注目されている。
【０００３】
しかしながら、今後の実用化に向けた有機ＥＬ素子においては、さらに低消費電力で効率よく高輝度に発光する有機ＥＬ素子の開発が望まれている。
【０００４】
特許第３０９３７９６号では、スチルベン誘導体、ジスチリルアリーレン誘導体又はトリススチリルアリーレン誘導体に、微量の蛍光体をドープし、発光輝度の向上、素子の長寿命化を達成している。
【０００５】
また、８−ヒドロキシキノリンアルミニウム錯体をホスト化合物として、これに微量の蛍光体をドープした有機発光層を有する素子（特開昭６３−２６４６９２号公報）、８−ヒドロキシキノリンアルミニウム錯体をホスト化合物として、これにキナクリドン系色素をドープした有機発光層を有する素子（特開平３−２５５１９０号公報）が知られている。
【０００６】
以上のように、励起一重項からの発光を用いる場合、一重項励起子と三重項励起子の生成比が１：３であるため、発光性励起種の生成確率が２５％であることと、光の取り出し効率が約２０％であるため、外部取り出し量子効率（ηｅｘｔ）の限界は５％とされている。ところが、プリンストン大より、励起三重項からのリン光発光を用いる有機ＥＬ素子の報告（Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏ　ｅｔ　ａｌ．，ｎａｔｕｒｅ、３９５巻、１５１〜１５４ページ（１９９８年））がなされて以来、室温でリン光を示す材料の研究が活発になってきている（例えば、Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏ　ｅｔ　ａｌ．，ｎａｔｕｒｅ、４０３巻、１７号、７５０〜７５３ページ（２０００年）、米国特許第６，０９７，１４７号など）。励起三重項を使用すると、内部量子効率の上限が１００％となるため、励起一重項の場合に比べて原理的に発光効率が４倍となり、冷陰極管とほぼ同等の性能が得られ照明用にも応用可能であり、現在注目されている。
【０００７】
ドーパントとして用いられる燐光性化合物の発光色は、緑色では内部量子効率としてほぼ１００％、寿命についても２万時間が達成されている。一方、例えば、第６２回応用物理学会学術講演会予稿集１２−ａ−Ｍ７、パイオニア技術情報誌、第１１巻、第１号では、青〜青緑色の燐光性化合物をドーパントとして用いた場合、ＣＢＰのようなカルバゾール誘導体をホスト化合物として使用した例があるが、その外部取り出し量子効率が６％であり、燐光性化合物を使用している割には不十分な結果である（例えば、第６２回応用物理学会学術講演会予稿集１２−ａ−Ｍ８）。これは、ホスト化合物として、ＣＢＰが青〜青緑色の燐光性化合物と相性が悪いために、十分な効率が得られていないものと考えられる。
【０００８】
燐光性化合物をドーパントとして用いるときのホストは、例えば、Ｃ．Ａｄａｃｈｉ　ｅｔ　ａｌ．，Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，７７巻、９０４ページ（２０００年）、Ｔｈｅ　１０ｔｈ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｗｏｒｋｓｈｏｐ　ｏｎ　Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ　ａｎｄ　Ｏｒｇａｎｉｃ　Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ（ＥＬ’００、浜松）等に詳しく記載されており、燐光性化合物の発光極大波長よりも短波な領域に発光極大波長を有することが必要である。一方、最近になって注目されている青〜青緑色発光のイリジウム錯体のホスト化合物には、従来のＣＢＰや電子輸送性のホストとは異なる新しい観点からの分子設計が必要であり、それによって高輝度かつ長寿命なホスト化合物が達成されるものと考えられる。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、発光輝度の改善を目的になされたものであり、発光輝度に優れ、長寿命な有機エレクトロルミネッセンス素子及びその有機エレクトロルミネッセンス素子を用いた低消費電力、高輝度な発光装置を提供するものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明の上記課題は、以下の構成により解決された。
【００１１】
１．前記一般式（１）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１２】
２．前記一般式（２）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１３】
３．前記一般式（３）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１４】
４．前記一般式（４）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１５】
５．前記一般式（５）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１６】
６．前記一般式（６）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１７】
７．前記一般式（４）におけるＲ３１、Ｒ３２が、各々アリール基であることを特徴とする前記４項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１８】
８．前記一般式（５）におけるＲ４５、Ｒ４６が、各々アリール基であることを特徴とする前記５項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００１９】
９．前記一般式（６）におけるＲ５３、Ｒ５４が、各々アリール基であることを特徴とする前記６項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２０】
１０．前記化合物が、りん光発光用のホスト化合物であることを特徴とする前記１〜９項のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２１】
１１．前記化合物が、正孔ブロック層に含有されることを特徴とする前記１〜１０項のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２２】
１２．りん光性化合物を含有することを特徴とする前記１〜１１項のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２３】
１３．前記りん光性化合物が、オスミウム、イリジウム及び白金錯体系化合物から選ばれる少なくとも１つであることを特徴とする前記１２項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２４】
１４．前記１〜１３項のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を有することを特徴とする発光装置。
【００２５】
本発明において、蛍光性化合物とは、光励起により２個の電子スピンが反平行の状態である励起一重項からの発光が観測される化合物のことであり、燐光性化合物とは、光励起により２個の電子スピンが平行の状態である励起三重項からの発光が観測される化合物である。ここで、本発明に係るりん光性化合物では、前記蛍光性化合物の励起一重項状態、又は、励起三重項状態からのエネルギー移動で、室温（１５〜３０℃）で励起三重項状態が形成されると考えられている。通常、燐光発光は７７Ｋの低温でしか観測不能と考えられていたが、近年、室温で燐光発光を観測できる化合物が見出されてからは、多くの化合物がイリジウム錯体系など重金属錯体を中心に合成検討されている（例えば、Ｓ．Ｌａｍａｎｓｋｙ　ｅｔ　ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２３巻、４３０４ページ、２００１年）。
【００２６】
最近になって注目されている青〜青緑色発光のイリジウム錯体のホスト化合物には、従来のＣＢＰや電子輸送性のホストを用いても、十分な外部取り出し量子効率が得られないのは、それらのホストが何らかの原因でイリジウム錯体にエネルギー移動する効率が悪いためと推定される。
【００２７】
そこで、本発明者らは鋭意検討を重ねた結果、分子内に非平面構造を導入することにより、イリジウムへ十分なエネルギー移動の効率を有するホストを見出し、本発明を完成するに至った。非平面構造としては、７員の非共役環を導入した場合に著しく好ましい結果を得た。これは、非平面であるため分子間の相互作用が抑制され、エネルギー移動の効率が改善されたものと考えられる。
【００２８】
また、本発明の化合物は、青〜青緑色の燐光のホスト化合物だけでなく、より長波な緑色〜赤色領域のドーパントのホスト化合物にも使用できる特徴を有する。さらに、これらの化合物は、燐光だけでなく、蛍光性ドーパントのホスト化合物としての使用でも良好な発光輝度や寿命を示した。また、発光材料として単独での使用においても素子の寿命が伸びることが分かった。
【００２９】
以下に、本発明を詳細に説明する。
はじめに、請求項１〜３に係る一般式（１）〜（３）で表される化合物について説明する。
【００３０】
前記一般式（１）〜（３）において、Ｚ１〜Ｚ３は各々非共役な７員環を形成するに必要な原子群を表す。Ｚ１〜Ｚ３は各々置換基を有していても良い。Ｘ１１〜ＸＸ１４は各々Ｃ−Ｒａ又は窒素原子を表す。又、一般式（１）〜（３）において、Ｒａ、Ｒ１１〜Ｒ１４は各々独立して、水素原子又は置換基を表す。Ｒａ、Ｒ１１〜Ｒ１４が各々置換基を表す場合、その置換基としては、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ヒドロキシエチル基、メトキシメチル基、トリフルオロメチル基、パーフルオロプロピル基、パーフルオロ−ｎ−ブチル基、パーフルオロ−ｔ−ブチル基、ｔ−ブチル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アラルキル基（例えば、ベンジル基、２−フェネチル基等）、アリール基（例えば、フェニル基、ナフチル基、ｐ−トリル基、ｐ−クロロフェニル基等）、アルコキシ基（例えば、エトキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基等）、シアノ基、水酸基、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等）等が挙げられる。これらの基は、更に置換されていてもよい。
【００３１】
前記一般式（３）において、Ｒ２１、Ｒ２２は、各々σｐが−０．５以上、０．０以下の置換基である。
【００３２】
本発明において、置換基のσｐ値が−０．５以上、０．０以下の置換基の代表例としては、メチル基、エチル基、シクロプロピル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、シクロブチル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、シクロヘキシル基、ヒドロキシル基、アルキルオキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ドデシルオキシ基、ベンジルオキシ基）等が挙げられる。
【００３３】
σｐ値は、Ｈａｍｍｅｔｔ等によって安息香酸エステルの加水分解に及ぼす置換基の電子的効果から求められた置換基定数であり、ジャーナル・オブ・オーガニック・ケミストリー２３巻、４２０〜４２７頁（１９５８）、実験化学講座１４巻（丸善出版社）、フィジカル・オーガニック・ケミストリー（ＭｃＧｒａｗＨｉｌｌ　Ｂｏｏｋ社：１９４０），ドラックデザインＶＩＩ巻（Ａｃａｄｅｍｉｃ　Ｐｒｅｅｓ　Ｎｅｗ　Ｙｏｒｋ：１９７６）、薬物の構造活性相関（南江堂：１９７９）、ジャーナル・オブ・メディカルケミストリー（Ｊｏｕｒｎａｌｏｆ　Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）第２０巻、３０４頁、１９７７年、記載のＣ．ハンシュ（Ｃ．Ｈａｎｓｃｈ）等に詳しく記載されている。
【００３４】
次いで、請求項４〜６に係る一般式（４）〜（６）で表される化合物について説明する。
【００３５】
前記一般式（４）において、Ｘ２１〜Ｘ２４は各々Ｃ−Ｒｂ又は窒素原子を表す。又、一般式（４）〜（６）において、Ｒｂ、Ｒ３１〜Ｒ３４、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５３〜Ｒ５６は、各々独立して、水素原子又は置換基を表す。Ｒｂ、Ｒ３１〜Ｒ３４、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５３〜Ｒ５６が、各々置換基を表す場合、その置換基としては、前述の一般式（１）〜（３）で示した置換基と同義である。
【００３６】
前記一般式（６）において、Ｒ５１、Ｒ５２は、各々σｐが−０．５以上、０．０以下の置換基である。具体的には、前述の一般式（３）におけるＲ２１、Ｒ２２と同義である。
【００３７】
前記一般式（４）〜（６）において、好ましくは、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ５３、Ｒ５４が各々アリール基である場合が好ましい。
【００３８】
以下に、前記一般式（１）〜（６）で表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３９】
【化７】
2004014380.tif 000002
【００４０】
【化８】
2004014380.tif 000003
【００４１】
【化９】
2004014380.tif 000004
【００４２】
【化１０】
2004014380.tif 000005
【００４３】
【化１１】
2004014380.tif 000006
【００４４】
【化１２】
2004014380.tif 000007
【００４５】
【化１３】
2004014380.tif 000008
【００４６】
【化１４】
2004014380.tif 000009
【００４７】
本発明に係る上記化合物の代表的製造例を以下に示す。その他の化合物についても同様の方法により製造することができる。
【００４８】
（合成例１：例示化合物５−８の合成）
化合物（２）の４０ｇとＮａＨの１７ｇとを窒素気流下で、脱水トルエン３００ｍｌに溶解し６０度に保った。この溶液に、化合物（１）の３７ｇを脱水トルエン１００ｍｌに溶解したものを滴下した。滴下終了後、一昼夜攪拌をした。その後、反応液に濃硫酸を添加して中和した後、酢酸エチルと水で分液した。有機層を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去してから、トルエンで再結晶して、化合物（３）を２０ｇ得た。
【００４９】
化合物（３）の１５ｇと化合物（４）の５ｇとをエタノール２００ｍｌ、酢酸１０ｍｌの溶液に溶解し、４時間加熱攪拌した。反応液を冷やしてから、濃塩酸を１０ｍｌ添加した。一昼夜冷蔵庫に保管した後、生成した沈殿物をろ過して化合物（５）を８ｇ得た。
【００５０】
化合物（５）の５ｇを、テトラヒドロフラン６０ｍｌ−水５ｍｌからなる２層系の溶媒中で、炭酸カリウム、パラジウム触媒の存在下、３．５ｇのフェニルボロン酸と反応させることで、３．１ｇの例示化合物５−８を得た。ＮＭＲ（核磁気共鳴スペクトル）及びマススペクトルにより目的物であることを確認した。
【００５１】
【化１５】
2004014380.tif 000010
【００５２】
本発明に係るホスト化合物とは、２種以上の化合物で構成される発光層中において、混合比（質量）の最も多い化合物であり、それ以外の化合物はドーパント化合物という。例えば、発光層を化合物Ａ、化合物Ｂという２種で構成しその混合比がＡ：Ｂ＝１０：９０であれば化合物Ａがドーパント化合物であり、化合物Ｂがホスト化合物である。更に、発光層を化合物Ａ、化合物Ｂ、化合物Ｃの３種から構成し、その混合比がＡ：Ｂ：Ｃ＝５：１０：８５であれば、化合物Ａ、化合物Ｂがドーパント化合物であり、化合物Ｃがホスト化合物である。本発明におけるリン光性化合物は、ドーパント化合物の一種である。
【００５３】
本発明に係るリン光性化合物とは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、リン光量子収率が、２５℃において０．００１以上の化合物である。好ましくは０．０１以上である。更に好ましくは０．１以上である。
【００５４】
上記リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光ＩＩの３９８ページ（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に用いられるリン光性化合物とは、任意の溶媒のいずれかにおいて上記リン光量子収率が達成されれば良い。
【００５５】
本発明の有機ＥＬ素子は、必要に応じ発光層の他に、正孔輸送層、電子輸送層、陽極バッファー層および陰極バッファー層等を有し、陰極と陽極で狭持された構造を取る。
【００５６】
具体的には、
（Ｉ）陽極／発光層／陰極
（ＩＩ）陽極／正孔輸送層／発光層／陰極
（ＩＩＩ）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
（ＩＶ）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（Ｖ）陽極／陽極バッファー層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極バッファー層／陰極などの構造がある。
【００５７】
本発明に係る一般式（１）〜（６）で表される化合物は、いずれの層中に含有されていてもよいが、発光層または正孔ブロック層に含有されていることが好ましい。
【００５８】
上記発光層は、電極又は電子輸送層、正孔輸送層から注入されてくる電子及び正孔が再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接層との界面であっても良い。
【００５９】
発光材料は、発光性能の他に、正孔輸送機能や電子輸送機能を併せ持っていても良く、正孔輸送材料や電子輸送材料の殆どが、発光材料としても使用できる。
【００６０】
この発光層は、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、Ｌａｎｇｍｕｉｒ−Ｂｌｏｄｇｅｔｔ法（ＬＢ法）などの公知の薄膜形成方法により製膜して形成することができる。発光層としての膜厚は、特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲で選ばれる。この発光層は、これらの発光材料１種又は２種以上からなる一層構造であってもよいし、あるいは、同一組成又は異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。
【００６１】
また、この発光層は、特開昭５７−５１７８１号公報に記載されているように、樹脂などの結着材と共に上記発光材料を溶剤に溶かして溶液としたのち、これをスピンコート法などにより薄膜化して形成することができる。このようにして形成された発光層の膜厚については、特に制限はなく、状況に応じて適宜選択することができるが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲である。
【００６２】
また、発光層にはドーパント（ゲスト物質）を併用することが好ましく、有機ＥＬ素子のドーパントとして使用される公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。
【００６３】
ドーパントの具体例としては、例えば、キナクリドン、ＤＣＭ、クマリン誘導体、ローダミン、ルブレン、デカシクレン、ピラゾリン誘導体、スクアリリウム誘導体、ユーロピウム錯体等がその代表例として挙げられる。また、例えば、特開２００１−２４７８５９明細書に記載されているイリジウム錯体、あるいはＷＯ００７０６５５号明細書１６〜１８ページに記載されているような一般式で表されるトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム等やオスミウム錯体、あるいは２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金錯体のような白金錯体もドーパントとして挙げられる。ドーパントとして、このような燐光性化合物を用いることにより、内部量子効率の高い発光有機ＥＬ素子を実現できる。
【００６４】
これらの燐光性化合物として具体的に好ましいのは、特に、元素の周期律表でＶＩＩＩ属の金属を中心金属とする錯体系化合物である。さらに好ましくは、中心金属がオスミウム、イリジウム又は白金錯体系化合物である。最も、好ましくは、イリジウム錯体である。
【００６５】
これらの燐光性化合物ドーパントの具体例として、以下の化合物がが挙げられるが、本発明はこれらの化合物に限定されるものではない。
【００６６】
【化１６】
2004014380.tif 000011
【００６７】
【化１７】
2004014380.tif 000012
【００６８】
【化１８】
2004014380.tif 000013
【００６９】
次に、正孔注入層、正孔輸送層及び電子注入層、電子輸送層について説明する。
【００７０】
正孔注入層、正孔輸送層は、陽極より注入された正孔を発光層に伝達する機能を有し、この正孔輸送層を陽極と発光層の間に介在させることにより、より低い電界で多くの正孔が発光層に注入され、そのうえ、発光層に陰極、陰極バッファー層、電子注入層又は電子輸送層より注入された電子は、発光層と正孔輸送層の界面に存在する電子の障壁により、発光層内の界面に累積され発光効率が向上するなど発光性能の優れた素子となる。この正孔輸送層の材料（以下、正孔注入材料、正孔輸送材料という）については、前記の好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において、正孔の電荷注入輸送材料として慣用されているものや有機ＥＬ素子の正孔輸送層に使用される公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。
【００７１】
上記正孔注入材料、正孔輸送材料は、正孔の注入もしくは輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。この正孔輸送材料としては、例えばトリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また、導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマーなどが挙げられる。正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第三級アミン化合物を用いることが好ましい。
【００７２】
上記芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノフェニル、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−〔１，１′−ビフェニル〕−４，４′−ジアミン（ＴＰＤ）、２，２−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ−ｐ−トリル−４，４′−ジアミノビフェニル、１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン、ビス（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）フェニルメタン、ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）フェニルメタン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ジ（４−メトキシフェニル）−４，４′−ジアミノビフェニル、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノジフェニルエーテル、４，４′−ビス（ジフェニルアミノ）クオードリフェニル、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリ（ｐ−トリル）アミン、４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４′−〔４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル〕スチルベン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−（２−ジフェニルビニル）ベンゼン、３−メトキシ−４′−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチルベンゼン、Ｎ−フェニルカルバゾール、更には、米国特許第５，０６１，５６９号明細書に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば、４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル（ＮＰＤ）、特開平４−３０８６８８号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４′，４″−トリス〔Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）などが挙げられる。
【００７３】
更に、これらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００７４】
また、ｐ型−Ｓｉ、ｐ型−ＳｉＣなどの無機化合物も正孔注入材料、正孔輸送材料として使用することができる。この正孔注入層、正孔輸送層は、上記正孔注入材料、正孔正孔輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法などの公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔注入層、正孔輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度である。この正孔注入層、正孔輸送層は、上記材料の一種又は二種以上からなる一層構造であってもよく、同一組成又は異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。さらに、必要に応じて用いられる電子輸送層は、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、その材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
【００７５】
この電子注入層、電子輸送層に用いられる材料（以下、電子注入材料、電子輸送材料という）の例としては、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレンペリレンなどの複素環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナントロリン誘導体などが挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子注入材料、電子輸送材料として用いることができる。
【００７６】
さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、８−キノリノール誘導体の金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ３）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）など、及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も、電子注入材料、電子輸送材料として用いることができる。その他、メタルフリー若しくはメタルフタロシアニン、又はそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基などで置換されているものも、電子注入材料、電子輸送材料として好ましく用いることができる。また、発光層の材料として用いられるジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様に、ｎ型−Ｓｉ、ｎ型−ＳｉＣなどの無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。
【００７７】
この電子注入層、電子輸送層は、上記化合物を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法などの公知の薄膜化法により製膜して形成することができる。電子注入層、電子輸送層としての膜厚は、特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲で選ばれる。この電子注入層、電子輸送層は、これらの電子注入材料、電子輸送材料一種又は二種以上からなる一層構造であってもよいし、あるいは、同一組成又は異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。
【００７８】
さらに、陽極と発光層又は正孔注入層の間、および、陰極と発光層又は電子注入層との間にはバッファー層（電極界面層）を存在させてもよい。バッファー層とは、駆動電圧低下や発光効率向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日　エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（第１２３頁〜第１６６頁）に詳細に記載されており、陽極バッファー層と陰極バッファー層とがある。
【００７９】
陽極バッファー層は、特開平９−４５４７９号、同９−２６００６２号、同８−２８８０６９号等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファー層、酸化バナジウムに代表される酸化物バッファー層、アモルファスカーボンバッファー層、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファー層等が挙げられる。
【００８０】
陰極バッファー層は、特開平６−３２５８７１号、同９−１７５７４号、同１０−７４５８６号等にもその詳細が記載されており、具体的には、ストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファー層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファー層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファー層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファー層等が挙げられる。特に、本発明の有機ＥＬ素子において、上記陰極バッファー層が存在した場合、駆動電圧低下や発光効率向上が大きく得られ好ましい。
【００８１】
上記バッファー層は、ごく薄い膜であることが望ましく、素材にもよるが、その膜厚は０．１〜１００ｎｍの範囲が好ましい。
【００８２】
更に、上記基本構成層の他に必要に応じてその他の機能を有する層を積層してもよく、本発明においては、例えば特開平１１−２０４２５８号、同１１−２０４３５９号、および「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日　エヌ・ティー・エス社発行）」の第２３７頁等に記載されている正孔ブロック層を有しているのが好ましい。
【００８３】
正孔（ホール）ブロック層は、発光層と電子輸送層の間に、又、発光層を正孔輸送層が兼ねる場合には、正孔輸送層と電子輸送層の間に設けられ、正孔（ホール）の輸送を制御するためのものである。代表的にはバソクプロイン（ＢＣ）やフェナントロリン誘導体、トリアゾール誘導体等の化合物がもちいられているが（前記特開平８−１０９３７３号及び特開平１０−２３３２８４号等）、正孔ブロック層の存在により、注入されたホールは電子輸送層に移動しにくくなるため、正孔ブロック層に充満するようになり、正孔ブロック層に充満したホールによって、発光層中に正孔が効率よく蓄積し、発光層での電子−ホールの再結合確率を向上させ、発光の高効率化を達成する。
【００８４】
次に、有機ＥＬ素子の電極について説明する。
有機ＥＬ素子の電極は、陰極と陽極からなる。この有機ＥＬ素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としてはＡｕなどの金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ２、ＺｎＯなどの導電性透明材料が挙げられる。
【００８５】
上記陽極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリングなどの方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また、陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００８６】
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウムーカリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属などが挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化などに対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、リチウム／アルミニウム混合物などが好適である。
【００８７】
更に、本発明の有機ＥＬ素子に用いる陰極としては、アルミニウム合金が好ましく、特に、アルミニウム含有量が９０質量％以上１００質量％未満であることが好ましく、最も好ましくは９５質量％以上１００質量％未満である。これにより、有機ＥＬ素子の発光寿命や、最高到達輝度を非常に向上させることができる。
【００８８】
上記陰極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリングなどの方法により、薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光を透過させるため、有機ＥＬ素子の陽極又は陰極のいずれか一方が、透明又は半透明であれば発光効率が向上し好都合である。
【００８９】
本発明の有機ＥＬ素子に好ましく用いられる基板は、ガラス、プラスチックなどの種類には特に限定はなく、また、透明のものであれば特に制限はない。本発明の有機ＥＬ素子に好ましく用いられる基板としては、例えば、ガラス、石英、光透過性プラスチックフィルムを挙げることができる。
【００９０】
光透過性プラスチックフィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート（ＰＣ）、セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、セルロースアセテートプロピオネート（ＣＡＰ）等からなるフィルム等が挙げられる。
【００９１】
次に、該有機ＥＬ素子を作製する好適な例を説明する。例として、前記の陽極／陽極バッファー層／正孔輸送層／発光層／正孔ブロック層／電子輸送層／陰極バッファー層／陰極からなるＥＬ素子の作製法について説明する。まず適当な基板上に、所望の電極物質、例えば陽極用物質からなる薄膜を、１μｍ以下、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように、蒸着やスパッタリングなどの方法により形成させ、陽極を作製する。次に、この上に陽極バッファー層、正孔輸送層、発光層、正孔ブロック層、電子輸送層、陰極バッファー層の材料からなる薄膜を形成させる。
【００９２】
この有機薄膜層の製膜法としては、前記の如くスピンコート法、キャスト法、蒸着法などがあるが、均質な膜が得られやすく、かつピンホールが生成しにくいなどの点から、真空蒸着法またはスピンコート法が特に好ましい。さらに層ごとに異なる製膜法を適用しても良い。製膜に蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は、使用する化合物の種類、分子堆積膜の目的とする結晶構造、会合構造などにより異なるが、一般にボート加熱温度５０〜４５０℃、真空度１０−６〜１０−２Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／秒、基板温度−５０〜３００℃、膜厚５ｎｍ〜５μｍの範囲で適宜選ぶことが望ましい。
【００９３】
これらの層の形成後、その上に陰極用物質からなる薄膜を、１μｍ以下好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように、例えば蒸着やスパッタリングなどの方法により形成させ、陰極を設けることにより、所望のＥＬ素子が得られる。この有機ＥＬ素子の作製は、一回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製するのが好ましいが、途中で取り出して異なる製膜法を施してもかまわないが、その際には作業を乾燥不活性ガス雰囲気下で行う等の配慮が必要となる。
【００９４】
また作製順序を逆にして、陰極、陰極バッファー層、電子輸送層、正孔ブロック層、発光層、正孔輸送層、陽極バッファー層、陽極の順に作製することも可能である。このようにして得られたＥＬ素子に、直流電圧を印加する場合には、陽極を＋、陰極を−の極性として電圧５〜４０Ｖ程度を印加すると、発光が観測できる。また、逆の極性で電圧を印加しても電流は流れずに発光は全く生じない。さらに、交流電圧を印加する場合には、陽極が＋、陰極が−の状態になったときのみ発光する。なお、印加する交流の波形は任意でよい。
【００９５】
本発明の有機ＥＬ素子は、照明用や露光光源のような一種のランプとして使用しても良いし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置（ディスプレイ）として使用しても良い。動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は、単純マトリクス（パッシブマトリクス）方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでも良い。また、異なる発光色を有する本発明の有機ＥＬ素子を２種以上使用することにより、フルカラー表示装置を作製することが可能である。
【００９６】
【実施例】
以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明の態様はこれに限定されない。
【００９７】
実施例１
（有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１の作製）
陽極としてガラス上にＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を厚さ１５０ｎｍで製膜した基板（ＮＨテクノグラス社製：ＮＡ−４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をｉ−プロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。この透明支持基板を、市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定した。
【００９８】
真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ＩＴＯ上に正孔輸送層としてα−ＮＰＤを４０ｎｍの厚さに蒸着した。さらに、ＣＢＰと例示化合物Ｉｒ−１２の蒸着速度が１００：７になるように調節し、３０ｎｍの厚さに蒸着し、発光層を設けた。
【００９９】
次いで、ＢＣを１０ｎｍの厚さに蒸着し正孔ブロック層を設けた。更に、Ａｌｑ３を膜厚４０ｎｍの厚さに蒸着し、電子輸送層を設けた。更に、フッ化リチウムを１ｎｍ蒸着し、更にその上に、陰極としてアルミニウムを１００ｎｍ積層し、比較用有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１を作製した。
【０１００】
この素子からは、例示化合物Ｉｒ−１２からの青色の発光が得られた。
（有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−２〜１−１０の作製）
上記有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１の作製において、発光層で用いたＣＢＰを、表１に記載の各化合物に変更した以外は同様にして、有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−２〜１−１０を作製した。
【０１０１】
上記で使用した化合物の構造を以下に示す。
【０１０２】
【化１９】
2004014380.tif 000014
【０１０３】
これらの各有機ＥＬ素子を温度２３度、乾燥窒素ガス雰囲気下で１０Ｖ直流電圧印加による連続点灯を行い発光輝度（ｃｄ／ｍ２）及び輝度の半減時間（τ）を測定した。各有機ＥＬ素子について、発光輝度を有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１を１００とした時の相対値で表し、発光寿命を有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１の輝度が半減する時間を１００とした相対値で表した。
【０１０４】
以上により得られた各結果を表１に示す。
【０１０５】
【表１】
2004014380.tif 000015
【０１０６】
表１より明らかなように、本発明に係る化合物を発光層に用いた有機ＥＬ素子は、比較例に対して、発光輝度と発光寿命が両立し良好な性能を示しているのが分かる。
【０１０７】
更に、上記有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−４〜１−１０において、燐光性化合物である例示化合物Ｉｒ−１２を例示化合物Ｉｒ−１に変更した以外は同様にしてＯＬＥＤ１−４Ｇ〜１−１０Ｇを、また、例示化合物Ｉｒ−１２を例示化合物Ｉｒ−９に変更した以外は同様にしてＯＬＥＤ１−４Ｒ〜１−１０Ｒを作製した。これら作製した各有機ＥＬ素子においても、上記の例示化合物Ｉｒ−１２を使用した時と同様の効果が得られた。なお、例示化合物Ｉｒ−１を用いた素子からは緑色の発光が、例示化合物Ｉｒ−９を用いた素子からは赤色の発光が得られた。
【０１０８】
実施例２
実施例１に記載の有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１の作製において、有機ＥＬ素子の正孔ブロック層の材料をＢＣに代えて、表２に記載の各化合物を用いた以外は同様にして、有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ２−１〜２−７を作製し、実施例１に記載のの方法と同様にして発光輝度と発光寿命を測定した。なお、発光輝度と発光寿命は、有機ＥＬ素子ＯＬＥＤ１−１のそれぞれを１００とした相対値で表した。
【０１０９】
以上により得られた結果を、表２に示す。
【０１１０】
【化２０】
2004014380.tif 000016
【０１１１】
【表２】
2004014380.tif 000017
【０１１２】
表２より明らかなように、本発明に係る各化合物を正孔ブロック層に用いた有機ＥＬ素子は、比較例に対して、発光輝度と発光寿命が両立し良好な性能を示しているのが分かる。
【０１１３】
実施例３
実施例１で作製した赤色、緑色及び青色発光有機ＥＬ素子を同一基板上に並置し、図１に示すアクティブマトリクス方式フルカラー表示装置を作製した。
【０１１４】
図１には、作製したフルカラー表示装置の表示部１０１の模式図のみを示した。即ち同一基板上に、複数の走査線５及びデータ線６を含む配線部と、並置した複数の画素３（発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素等）とを有し、配線部の走査線５及び複数のデータ線６は、それぞれ導電材料からなり、走査線５とデータ線６を格子状に直交して、直交する位置で画素３に接続している（詳細は図示せず）。前記複数画素３は、それぞれの発光色に対応した有機ＥＬ素子、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタと駆動トランジスタそれぞれが設けられたアクティブマトリクス方式で駆動されており、走査線５から走査信号が印加されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。この様に各赤、緑、青の画素を適宜、並置することによって、フルカラー表示が可能となる。
【０１１５】
上記フルカラー表示装置を駆動することにより、輝度の高い鮮明なフルカラー動画表示が得られた。
【０１１６】
【発明の効果】
本発明により、発光輝度に優れ、長寿命な有機エレクトロルミネッセンス素子とそれを用いた発光装置を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【図１】フルカラー表示装置の表示部の模式図。
【符号の説明】
１０１　表示部
１　ガラス基板
２　配線部
３　画素
５　走査線
６　データ線
【図１】
2004014380.tif 000025