(57)【要約】【課題】勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせるようにした屋根葺き構造において、重ね合わせた部の間隙、隣接する平板屋根材の側端部同士の当接部分の間隙からの雨水の浸透を防止して、屋根勾配方向において、平板屋根材同士の重なり部分を減少させる。【解決手段】勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせて積層部を形成する一方、隣り合う平板屋根材の側端部を相互に突き合わせて当接部を形成することにより順次平板屋根材を敷設してなる屋根葺き構造において、前記積層部の端部には積層部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第１空隙部を形成するとともに、前記当接部の端部にも当接部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第２空隙部を形成した平板屋根材による屋根葺き構造である。【選択図】　　図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせて積層部を形成する一方、隣り合う平板屋根材の側端部を相互に突き合わせて当接部を形成することにより順次平板屋根材を敷設してなる屋根葺き構造において、前記積層部の端部には積層部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第１空隙部を形成するとともに、前記当接部の端部にも当接部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第２空隙部を形成したことを特徴とする平板屋根材による屋根葺き構造。
【請求項２】
請求項１において、断面Ｌ字形状をなし上面に流水溝を有するジョイント板を前記当接部の下面側にＬ字状の立ち上がり部分が平板屋根材の棟側端部と係合するように配設したことを特徴とする平板屋根材による屋根葺き構造。
【請求項３】
請求項１また２いずれかにおいて、前記第１空隙部は、上流側の平板屋根材の軒側下面部と下流側の平板屋根材の棟側上面部の端部に形成した薄肉部により構成し、前記第２空隙部は、平板屋根材の棟側端部の両側に形成した隅切部で構成したことを特徴とする平板屋根材による屋根葺き構造。
【請求項４】
請求項３において、前記薄肉部は平板屋根材の棟側上面部の端部に形成した斜面部で構成したことを特徴とする平板屋根材による屋根葺き構造。
【請求項５】
請求項３において、前記薄肉部は平板屋根材の棟側上面部の端部に形成した断面Ｌ字の切欠き部で構成したことを特徴とする平板屋根材による屋根葺き構造。
【請求項６】
勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせて積層部を形成する一方、隣り合う平板屋根材の側端部を相互に突き合わせて当接部を形成して順次屋根葺きをなし、前記積層部の端部には積層部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第１空隙部を形成するとともに、前記当接部の端部にも当接部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第２空隙部を形成するようにした屋根葺き構造における平板屋根材であって、
前記平板屋根材は、水硬性無機質組成物からなる混練物を平板状に成型固化してなり、棟側端部に形成した薄肉部と、、棟側端部の両側に形成した隅切部とを具えた平板屋根材。
【請求項７】
請求項６において、前記薄肉部は棟側端部に形成した斜面部で構成したことを特徴とする平板屋根材。
【請求項８】
請求項６において、前記薄肉部は棟側端部に形成した断面Ｌ字の切欠き部で構成したことを特徴とする平板屋根材。
【請求項９】
請求項６ないし８いずれかにおいて、前記水硬性無機質組成物は、高炉スラグ微粉末２０〜８０重量部、フライアッシュ２０〜８０重量部、硬化促進材０．１〜４０重量部とを合計１００重量部としてなることを特徴とする平板屋根材。
【請求項１０】
請求項９において、硬化促進材は、アルカリ刺激剤であることを特徴とする平板屋根材。
【請求項１１】
請求項６ないし８いずれかにおいて、前記水硬性無機質組成物からなる混練物は、高炉スラグ、フライアッシュ、硬化促進材からなる水硬性組成物と繊維補強材と所定の顔料と水の混練物であることを特徴とする平板屋根材。
【請求項１２】
請求項１１において、水硬性組成物は高炉スラグ微粉末２０〜８０重量部、フライアッシュ２０〜８０重量部、硬化促進材０．１〜４０重量部とを合計１００重量部としてなり、硬化促進材は、アルカリ刺激剤であることを特徴とする平板屋根材。
【請求項１３】
請求項１２において、繊維補強材は水硬性組成物に対して外割りで０．００１〜１０部の割合で添加したことを特徴とする平板屋根材。
【請求項１４】
請求項１３において、さらに、砂利その他の骨材を水硬性組成物に対して外割りで５０〜３００部の割合で添加したことを特徴とする平板屋根材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、スレートかわら等の平板屋根材による屋根葺き構造とこれに用いる平板屋根材に関し、詳しくは屋根材の重なり部分や隣接部分からの雨水の侵入を防止するようにした屋根葺き構造とこれに使用する平板屋根材に関するものである。
【０００２】
【従来技術】
従来のスレートかわら等の平板屋根材は、全面が同一厚みの平板形状をなしており、これを用いた屋根葺きは平板屋根材の棟側の端部近傍を釘打ちにより固定し、横方向では隣り合う平板屋根材の側端部同士を突き合わせ、勾配（軒棟）方向においては下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせるようにして施工されている。
【０００３】
図９は、従来の平板屋根材により屋根葺き構造の１例を示す断面図である。
図９（ａ）において、５は屋根面であり、１は屋根面５に敷設されるスレート瓦である。　２はスレート瓦１を屋根面５に固定するための釘であり、各スレート瓦１の上部両縁に打ち込まれている。　スレート瓦１は、水平方向にそれぞれ側端部同士を突き合わせるように並設され、屋根面５の勾配方向で下流側（軒側）から上流側（棟側）にかけては、前列のスレート瓦１に下流側端が重なるように敷設されている。
【０００４】
ここで、前記スレート瓦１の重なり状態は雨水等が各スレート瓦１の重なり部分あるいは当接部分の間隙から毛細管現象等ににより侵入しないように重なり部分が当該スレート瓦１の約６０〜７０％程度に達するまで長く広く設定してある。　ここで、符号１ｂで示すスレート瓦１により、重なり状態を説明すれば、スレート瓦１ｂの両当接部１ａは上流側においては第３列目（下からの列）の、スレート瓦１により塞がれ、下流側においては第１列目（最下列）の、スレート瓦１によって塞がれている。
【０００５】
図９（ｂ）は、前記重なり状態を示す断面図であり、重なり部分は矢符Ｄで示すようにスレート瓦１が３枚重なる状態となっている。　以上説明したようなスレート瓦１の敷設構造により、屋根面５への雨水等の侵入を防止するようになっている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述の従来技術にあっては次のような不都合が生じている。
すなわち、スレート瓦等の平板系屋根葺き瓦は、抄造法等でスラリーを脱水成型した生板を、加圧成型後に養生して平板状に形成したもので、その厚さは一般的に流れ方向で均一に成型されている。　したがって、このような平板系屋根葺き瓦による屋根葺き構造では、瓦相互の重なり部分に強風降雨時に雨水が吹き込むと重なり部分の間隙において生じる毛細管現象により雨水が侵入し瓦の裏面にまで回り込み、漏水発生につながるおそれが生じる。
また、隣接する瓦同士の当接部分の間隙においても毛細管現象による雨水の侵入が起こり、前記と同様に漏水事故の発生原因となる。
【０００７】
このような不都合を防止するため、従来は、前記のような雨水侵入を防止するため、瓦相互の前記重なり部分の面積を当該の約６０〜７０％に達する程度にまで大きくしたり、瓦に水返し溝を設ける等の対策が講じられてきた。
しかしながら、前記重なり部分を大きくするには、瓦の寸法上の制約から前記図Ｘにも示すように、屋根瓦同士の重なりを例えば３枚重ねとせざるを得ない。
このため、瓦の必要枚数が多くなり施工効率の低下やコスト増を招来するうえ、屋根面における瓦の総重量の増化による家屋の耐久性に支障を来すことになる。　また、瓦に水返し溝を設けても、雨水の侵入対策としては十分な効果を得ることができなかった。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本願発明は、上記従来の課題を解決するための平板屋根材による屋根葺き構造を提供するものであり、
勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせて積層部を形成する一方、隣り合う平板屋根材の側端部を相互に突き合わせて当接部を形成することにより順次平板屋根材を敷設してなる屋根葺き構造において、前記積層部の端部には積層部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第１空隙部を形成するとともに、前記当接部の端部にも当接部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第２空隙部を形成した平板屋根材による屋根葺き構造である。
【０００９】
上記構成において、断面Ｌ字形状をなし上面に流水溝を有するジョイント板を前記当接部の下面側にＬ字状の立ち上がり部分が平板屋根材の棟側端部と係合するように配設することがある。
【００１０】
上記いずれかの構成において、前記第１空隙部は、上流側の平板屋根材の軒側下面部と下流側の平板屋根材の棟側上面部の端部に形成した薄肉部により構成し、前記第２空隙部は、平板屋根材の棟側端部の両側に形成した隅切部で構成することがある。
【００１１】
また、上記において、前記薄肉部は平板屋根材の棟側上面部の端部に形成した斜面部で構成することがある。
【００１２】
さらに、上記において、前記薄肉部は平板屋根材の棟側上面部の端部に形成した断面Ｌ字の切欠き部で構成することがある。
【００１３】
本願発明はさらに、上記屋根葺き構造を実現する平板屋根材の提供を目的とするもので、この平板屋根材は、
勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせて積層部を形成する一方、隣り合う平板屋根材の側端部を相互に突き合わせて当接部を形成して順次屋根葺きをなし、前記積層部の端部には積層部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第１空隙部を形成するとともに、前記当接部の端部にも当接部に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第２空隙部を形成するようにした屋根葺き構造における平板屋根材であって、
前記平板屋根材は、水硬性無機質組成物からなる混練物を平板状に成型固化してなり、棟側端部に形成した薄肉部と、棟側端部の両側に形成した隅切部とを具えている。
【００１４】
上記平板屋根材において、前記薄肉部は棟側端部に形成した斜面部で構成することがある。
【００１５】
また、上記において、前記薄肉部は棟側端部に形成した断面Ｌ字の切欠き部で構成することがある。
【００１６】
さらに、上記いずれかの平板屋根材において、前記水硬性無機質組成物は、高炉スラグ微粉末２０〜８０重量部、フライアッシュ２０〜８０重量部、硬化促進材０．１〜４０重量部とを合計１００重量部となすことがある。
【００１７】
またさらに、上記において、硬化促進材は、アルカリ刺激剤となすことがある。
【００１８】
また、上記いずれかにおいて、前記水硬性無機質組成物からなる混練物は、高炉スラグ、フライアッシュ、硬化促進材からなる水硬性組成物と繊維補強材と所定の顔料と水の混練物で構成することがある。
【００１９】
そして、上記において、水硬性組成物は高炉スラグ微粉末２０〜８０重量部、フライアッシュ２０〜８０重量部、硬化促進材０．１〜４０重量部とを合計１００重量部としてなり、硬化促進材は、アルカリ刺激剤となすことがある。
【００２０】
また、上記において、繊維補強材は水硬性組成物に対して外割りで０．００１〜１０部の割合で添加することがある。
【００２１】
また、上記において、さらに、砂利その他の骨材を水硬性組成物に対して外割りで５０〜３００部の割合で添加することがある。
【００２２】
【発明の実施形態】
図面に基づいて本願発明に係る平板屋根材による屋根葺き構造の一実施形態を説明する。
図１は、屋根葺き構造の一部切欠斜視図である。　図において、１１は屋根下地部１２上に下葺き材１３を介して設置される平板屋根材であり、これら平板屋根材１１、１１．．は、矢符に示す屋根勾配方向において下流側の平板屋根材１１の棟側上面部に上流側の平板屋根材１１の軒側下面部を重ね合わせて葺き工事がなされ重ねあわせ部分に積層部１４が形成されている。なお、図１において、１８は後述のジョイント板である。
【００２３】
また、隣り合う平板屋根材１１では、図２に示すように互いの側端部を突き合わせて当接部１５を形成するようにして、順次平板屋根材を敷設してなる屋根葺きがなされている。　そして、前記積層部１４の終端には、図３に示すように積層部１４に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第１空隙部１６が形成されている。そして、前記当接部１５の終端部にも、図２に示すように当接部１５に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための第２空隙部１７を形成してある。
【００２４】
図４は、前記ジョイント板１８の斜視図であり、このジョイント板１８は断面Ｌ字形状をなし前記当接部１５の下面側にＬ字状の立ち上がり部分１８ａが平板屋根材１１の棟側端部と係合するように配設されている。なお、ジョイント板１８の上面には流水溝を設けることがある。
【００２５】
図３に示す前記第１空隙部１６は、上流側の平板屋根材１１の軒側下面部と下流側の平板屋根材１１の棟側上面部の端部に形成した薄肉部１９とにより構成されるが、この薄肉部１９は、この実施形態では、図５に示すように平板屋根材１１の棟側上面部の端部に形成した斜面部１９ａにより構成されている。
【００２６】
さらに、前記第２空隙部１７は、図６に示すように平板屋根材１１の棟側端部の両側に形成した隅切部１７ａ、１７ａが互いに隣接して形成されるスペースで形成されている。
【００２７】
また、図５では、前記薄肉部１９は平板屋根材１１の棟側上面部の端部に形成した斜面部１９ａにより構成する場合を述べたが、薄肉部１９は，図７に示すように棟側上面部の端部に形成した断面Ｌ字の切欠き部１９ｂで構成することがある。
【００２８】
上述のように、屋根勾配方向において下流側の平板屋根材１１の棟側上面部に上流側の平板屋根材１１の軒側下面部を重ね合わせた部分に積層部１４が形成され、この積層部１４における間隙の終端部に、前記薄肉部１９によるオープンスペースである空隙（第１空隙部）が形成されるから、毛細管現象により積層部１４における間隙を進行した雨水は空隙（第１空隙部）に至り表面張力による毛管圧が減殺されてそれ以上の進行は停止する。　また、前記当接部１５の終端部にも、当接部１５に生じる間隙における雨水の毛細管現象による進行を防止するための空隙（第２空隙部）が形成されるから、前述と同様に、毛細管現象により当接部１５における間隙を進行した雨水は空隙（第２空隙部）に至り表面張力による毛管圧が減殺されてそれ以上の進行は停止する。
したがって、積層部１４の屋根勾配方向における長さ、換言すれば平板屋根材１１同士の重なり部分の長さを　従来に比較して著しく短くしても重なり部分からの雨水の浸透を効果的に防ぐことができる。
【００２９】
図８は、前記屋根葺き構造における平板屋根材の一実施形態を示す平面図であり、平板屋根材１１は、水硬性無機質組成物からなる混練物を平板状に成型固化してなり、棟側端部に形成した薄肉部１９と、棟側端部の両側に形成した隅切部１７ａ、１７ａとを具えている。
【００３０】
そして、上記平板屋根材１１において、前記薄肉部１９は図５に示すように棟側端部に形成した斜面部１９ａにより、又は図７に示すように棟側端部に形成した断面Ｌ字の切欠き部１９ｂで構成されている。
【００３１】
さらに、平板屋根材１１を形成する前記水硬性無機質組成物は、高炉スラグ微粉末２０〜８０重量部、フライアッシュ２０〜８０重量部、硬化促進材０．１〜４０重量部とを合計１００重量部となし、硬化促進材としてアルカリ刺激剤を使用して硬化させる。
【００３２】
また、前記水硬性無機質組成物からなる混練物は、高炉スラグ、フライアッシュ、硬化促進材からなる水硬性組成物と繊維補強材と所定の顔料と水の混練物で構成することがあり、この実施形態では繊維補強材としてガラス繊維を使用し、黒褐色の顔料を使用している。　なお、さらに小砂利等の骨材を使用すれば、所望の高強度、高靭性を有し、しかも自然石その他種々の風合いを有する平板屋根材を得ることができる。
【００３３】
【発明の効果】
本願発明は、以上説明したように、屋根勾配方向において下流側の平板屋根材の棟側上面部に上流側の平板屋根材の軒側下面部を重ね合わせた部分における間隙の終端部にオープンスペースである空隙を形成して毛細管現象により間隙を進行する雨水を停止させる一方、隣接する平板屋根材の側端部同士の当接部分における間隙の終端部にも、雨水の毛細管現象による進行を防止するための空隙を形成したので、前記間隙から侵入する雨水による漏水事故を適切に防止できるから、屋根勾配方向において、平板屋根材同士の重なり部分の長さを従来に比較して著しく短くすることが可能となり、単位面積当たりにおける瓦の必要枚数が少なくなり施工効率の向上やコスト削減ができるうえ、屋根面における瓦の総重量の減少により家屋の耐久性も向上する。　また、平板屋根材を高炉スラグ、フライアッシュ、硬化促進材による水硬性組成物により形成したので、比重が比較的小さく、所望の高強度、高靭性を有しかつ緊密な硬化性有する平板屋根材を低廉な原価コストで実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】屋根葺き構造の実施形態を示す一部切欠斜視図である。
【図２】屋根葺き構造の実施形態を示す平面図である。
【図３】屋根葺き構造の積層部の１実施形態を示す断面図である。
【図４】ジョイント板の実施形態を示す斜視図である。
【図５】図３の屋根葺き構造に使用した平板屋根材の側面図である。
【図６】隣接する平板屋根材の当接部の終端に形成される間隙を示す平面図である。
【図７】屋根葺き構造の積層部の他の実施形態を示す断面図である。
【図８】平板屋根材の１実施形態を示す平面図である。
【図９】従来技術を示す平面図および断面図である
【符号の説明】
１１．．．．．．．．．平板屋根材
１４．．．．．．．．．積層部
１５．．．．．．．．．当接部
１６．．．．．．．．．第１空隙部
１７．．．．．．．．．第２空隙部
１８．．．．．．．．．ジョイント板
１９．．．．．．．．．薄肉部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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