(57)【要約】【課題】直噴式内燃機関の筒内に燃料噴射するものにおいて、燃料が噴射された筒内で、全体として略均質に分布可能になるように、自由度が高い噴霧形状の形成が図れる燃料噴射弁を提供する。【解決手段】複数の噴孔２８ａを有する噴孔プレート２８を備え、燃焼室へ噴孔２８ａから燃料を噴射する燃料噴射弁１において、燃焼室Ｒはシリンダボア２０６とピストン２０５とで区画されており、ピストン２０５の径をＢ、シリンダボア２０６の燃料噴射後にピストン２０５が移動可能な範囲をＬ、および複数の噴孔２８ａのそれぞれから噴射された燃料噴流が全体として形成する一つの燃料噴霧の噴霧軸とシリンダボア２０６の中心軸とのなす噴霧角度をαとすると、　α　≦　ｔａｎ−１（Ｌ／Ｂ）　を満足し、噴霧軸上の近傍に燃料噴霧のペネトレーションのピークがある。【選択図】　図１
2004019569.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の気筒毎に設けられ、バルブボディの先端部に形成された燃料通路の出口に複数の噴孔を有する噴孔プレートを備え、前記気筒の燃焼室へ、前記噴孔から燃料を噴射する燃料噴射弁において、
前記燃焼室は、前記内燃機関の本体のシリンダボアと前記シリンダボアに滑合可能なピストンとで区画されており、
前記ピストンの径をＢ、前記シリンダボアの燃料噴射後に前記ピストンが移動可能な範囲をＬ、および前記複数の前記噴孔のそれぞれから噴射された燃料噴流が全体として形成する一つの燃料噴霧の噴霧軸と前記シリンダボアの中心軸とのなす噴霧角度をαとすると、
α　≦　ｔａｎ−１（Ｌ／Ｂ）
を満足し、前記噴霧軸上の近傍に前記燃料噴霧のペネトレーションのピークがあることを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項２】
前記噴孔が不等間隔に配置されていることを特徴とする請求項１に記載の燃料噴射弁。
【請求項３】
前記各噴孔から噴射される前記燃料噴流の流路軸が不等間隔に配置されていることを特徴とする請求項１に記載の燃料噴射弁。
【請求項４】
前記各噴孔のうち、前記噴孔プレートの略中央に配置された内側噴孔の孔径が、前記略中央の外周側に配置された外側噴孔の孔径より大きいことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項５】
内燃機関の気筒毎に設けられ、バルブボディの先端部に形成された燃料通路の出口に複数の噴孔を有する噴孔プレートを備え、前記気筒の燃焼室へ、前記噴孔から燃料を噴射する燃料噴射弁において、
前記燃焼室は、前記内燃機関の本体のシリンダボアと前記シリンダボアに滑合可能なピストンと、吸気弁および排気弁とで区画されており、
前記複数の前記噴孔のそれぞれから噴射される燃料噴流が二つの群をなし、前記二つの群のうち、一方の燃料噴流群は、前記排気弁に向かう方向に、全体として一つの燃料噴霧を形成していることを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項６】
内燃機関の気筒毎に設けられ、バルブボディの先端部に形成された燃料通路の出口に複数の噴孔を有する噴孔プレートを備え、前記気筒の燃焼室へ、前記噴孔から燃料を噴射する燃料噴射弁において、
前記燃焼室は、前記内燃機関の本体のシリンダボアと前記シリンダボアに滑合可能なピストンと、吸気弁および排気弁とで区画されており、
前記複数の前記噴孔のそれぞれから噴射される燃料噴流が二つの群をなし、前記二つの群のうち、一方の燃料噴流群は、前記本体内の略頂部に配置された点火プラグに向かう方向に、全体として一つの燃料噴霧を形成していることを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項７】
前記一方の燃料噴流群を形成する前記噴孔は、二つの群に群配置されており、前記二つの群のうち、一方の群噴孔の孔径は、他方の群噴孔の孔径より大きいことを特徴とする請求項５または請求項６に記載の燃料噴射弁。
【請求項８】
前記一方の燃料噴流群を形成する前記噴孔は、二つの群に群配置されており、前記二つの群のうち、一方の群噴孔内の隣接する前記噴孔の噴孔軸の間隔は、他方の群噴孔の前記間隔より小さいことを特徴とする請求項５または請求項６に記載の燃料噴射弁。
【請求項９】
前記二つの群のうち、他方の燃料噴流群は、前記ピストンの上端面に向かう方向に、全体として一つの燃料噴霧を形成していることを特徴とする請求項５から請求項８のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【請求項１０】
前記他方の燃料噴流群を形成する前記噴孔は、二つの群に群配置されており、前記二つの群のうち、一方の群噴孔の孔径は、他方の群噴孔の孔径より小さいとともに、前記噴孔プレートの略中央側に配置されていることを特徴とする請求項９に記載の燃料噴射弁。
【請求項１１】
前記他方の燃料噴流群を形成する前記噴孔は、二つの群に群配置されており、前記二つの群のうち、一方の群噴孔内の隣接する前記噴孔の噴孔軸の間隔は、他方の群噴孔の前記間隔より大きいとともに、前記噴孔プレートの略中央側に配置されていることを特徴とする請求項９に記載の燃料噴射弁。
【請求項１２】
前記他方の群噴孔は、複数の環状に配列されていることを特徴とする請求項１１に記載の燃料噴射弁。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、燃料噴射弁に関し、特に内燃機関本体の燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁に関する。
【０００２】
【従来の技術】
燃料噴射弁としては、例えば燃料を直接、内燃機関の筒内すなわち燃焼室に噴射するインジェクタが知られている。この種の内燃機関いわゆる直噴式内燃機関では、インジェクタから噴射された燃料噴霧の形状が筒内の混合気形成に影響を及ぼし、場合によってはその噴霧形状によって内燃機関の性能低下を引き起こす可能性がある。そのため、直噴式内燃機関では、インジェクタから噴射される燃料の噴霧形状を最適化する必要があり、自由度の高い噴霧形状の形成手法の確立が要求されている。
【０００３】
例えば特開２０００−１０４６４７号公報は、インジェクタの噴霧形状形成手法として、微細な噴孔を形成した噴孔プレートを開示している。この従来技術によると、噴孔プレートに設けられた複数の噴孔が二つのグループに分かれており、各グループの噴孔がそれぞれ一つの噴流を形成している。各噴孔から噴射される噴流の流路軸が、燃料噴射方向に向かうに従い燃料噴射弁の中心軸から離れるように、形成されている。さらに、互いの流路軸は、燃料噴射方向に向かうに従い離れるとともに、その隣接する流路軸の間隔は略等しくなるように、噴孔が形成されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来技術に開示の燃料噴射弁では、隣接する噴孔の流路軸を等間隔としているため、その等間隔の距離を変えるように例えば燃料噴射弁の中心軸に対する流路軸の傾斜角を変えることで、噴霧の広がり角度を変えることは可能である。すなわち、一つのグループの噴孔から噴射される噴流群が、一つの燃料噴射方向に向かって噴射されるとき、その噴流群によって形成される噴霧の広がりを大きくしたり小さくすることは可能である。しかしながら、噴流群によって全体として形成される噴霧自体の形状を変えることは難しい。例えば、噴霧の輪郭を決める噴霧の到達距離を、各噴孔にかかる燃料圧力が同一、燃料の噴射速度が同一の条件下で、任意に変えることは、従来技術では困難である。
【０００５】
また、直噴式内燃機関の中でも、燃料を早期（例えば吸気行程時）に噴射し、混合気を均質状態で点火、燃焼させる直噴式内燃機関（以下、均質燃焼直噴と呼ぶ）においては、燃料を広角に噴射することで混合気の均質性を高めることが要求される。この均質燃焼直噴に、上記従来技術を適用した事例を、図２０に示す。図２０に示すように、例えば４気筒等の多気筒用内燃機関であって、内燃機関の本体２００には、４個（１個のみ図示）のシリンダボア２０６が形成され、各シリンダボア２０６にはピストン２０５が滑合されている。各シリンダボア２０６には吸気管２０７および排気管２０８が接続され、それら管の開口部にはそれぞれ吸気弁２０２および排気弁２０３が配置されている。また、本体２００の頂部には点火プラグ２０４が取付けられている。燃料噴射弁１０１は、本体２００の側部に取付けられ、吸気管２０７に近接し、シリンダボア２０６の軸線に対して斜め方向に向けて配置されている。なお、燃料噴射弁１０１の噴孔（図示せず）から燃料噴射した噴霧は、シリンダボア２０６の内壁すなわちライナ、ピストン２０５等によって区画される空間Ｒ内で全体として均質に分布される必要がある。これに対して、従来技術では、燃料噴射弁から噴射される噴流が、それぞれの流路軸上に同一の到達距離いわゆる同一のペネトレーションとなる。このため、ライナ２０６に向かう噴流の燃料がライナ２０６等に付着する可能性がある。これらライナ２０６に付着した付着燃料は、燃焼しにくくなるため、望ましくない排気ガス成分の増加、出力不足、燃費の悪化等を招く可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、直噴式内燃機関の筒内に燃料噴射するものにおいて、燃料が噴射された筒内で、全体として略均質に分布可能になるように、自由度が高い噴霧形状の形成が図れる燃料噴射弁を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１によると、内燃機関の気筒毎に設けられ、バルブボディの先端部に形成された燃料通路の出口に複数の噴孔を有する噴孔プレートを備え、その気筒の燃焼室へ、その噴孔から燃料を噴射する燃料噴射弁において、
燃焼室は、内燃機関の本体のシリンダボアとシリンダボアに滑合可能なピストンとで区画されており、ピストンの径をＢ、シリンダボアの燃料噴射後にピストンが移動可能な範囲をＬ、および複数の噴孔のそれぞれから噴射された燃料噴流が全体として形成する一つの燃料噴霧の噴霧軸とシリンダボアの中心軸とのなす噴霧角度をαとすると、α　≦　ｔａｎ−１（Ｌ／Ｂ）を満足し、噴霧軸上の近傍に燃料噴霧のペネトレーションのピークがある。
【０００８】
これにより、従来技術では燃料噴霧の輪郭を決める噴霧の到達距離いわゆるペネトレーションが略同一であるのに比べて、ペネトレーションを変えることが可能である。さらに、噴霧形状として、噴霧軸上の近傍に噴霧の到達距離が最大となる燃料噴流を配置可能であるので、シリンダボアとピストンの対角を有効利用して、燃料噴霧を燃焼室内にわたって広く分布させることが可能である。したがって、複数の噴孔から噴射された燃料噴流群によって燃焼室内に全体として略均質に分布させることが可能である。
【０００９】
上記噴孔は、本発明の請求項２に記載するように、不等間隔に配置されている。
【００１０】
すなわち、従来技術による噴孔配置が等間隔である構成に比べて、不等間隔にすることで、各噴孔から噴射される燃料噴流おいて、隣接する燃料噴流との間隔に、比較的疎なる燃料噴流群と、比較的密なる燃料噴流群の形成が可能である。これにより、燃焼室内で混合気となる周囲空気と比較的疎なる燃料噴流群すなわち燃料粒との間では、運動交換が促進し、結果としてペネトレーションが減衰しつまり噴霧到達距離を短くすることが可能であり、一方、周囲空気と比較的密なる燃料噴流群すなわち燃料粒との間では、燃料粒の周りの周囲空気の量が少なくなるため、運動交換が少なくなり、結果としてペネトレーションが増大つまり噴霧到達距離を延ばすことが可能である。
【００１１】
本発明の請求項３によると、各噴孔から噴射される燃料噴流の流路軸が不等間隔に配置されている。
【００１２】
これにより、各噴孔から噴射される燃料噴流おいて、隣接する燃料噴流との間隔に、比較的疎なる燃料噴流群と、比較的密なる燃料噴流群を形成することが容易となる。
【００１３】
本発明の請求項４によると、各噴孔のうち、噴孔プレートの略中央に配置された内側噴孔の孔径が、略中央の外周側に配置された外側噴孔の孔径より大きい。
【００１４】
これにより、孔径に応じて燃料粒径を小さくすることが可能である。しかも、略中央には燃料粒径が大きくすなわち燃料粒の表面積が大きい燃料噴流、略中央の外周側には燃料粒径が小さくすなわち燃料粒の表面積が小さい燃料噴流が配置することが可能であるので、これら燃料噴流によって全体として形成される燃料噴霧の略中央側つまり噴霧軸上の近傍に、略中央の外周側に比べて比較的長い噴霧到達距離を有する燃料噴流を形成することが可能である。
【００１５】
本発明の請求項５によると、内燃機関の気筒毎に設けられ、バルブボディの先端部に形成された燃料通路の出口に複数の噴孔を有する噴孔プレートを備え、その気筒の燃焼室へ、その噴孔から燃料を噴射する燃料噴射弁において、燃焼室は、内燃機関の本体のシリンダボアとシリンダボアに滑合可能なピストンと、吸気弁および排気弁とで区画されており、複数の噴孔のそれぞれから噴射される燃料噴流が二つの群をなし、二つの群のうち、一方の燃料噴流群は、排気弁に向かう方向に、全体として一つの燃料噴霧を形成している。
【００１６】
燃料噴射弁の各噴孔から噴射された燃料噴流を燃焼室内に均質に分布させることは、燃焼室を区画するシリンダボア、ピストン、および吸気弁と排気弁の形状、特に吸気弁および排気弁の内燃機関本体での配置位置を考慮すると一般に容易ではない。
【００１７】
これに対して、本発明の燃料噴射弁では、燃料の気化を促進させることで、燃料粒を微粒化させて噴霧を広く分布させることが可能である。その結果、全体として略均質に分布させることが可能である。
【００１８】
すなわち、燃料噴流を燃焼室内に均質に分布させるように、各噴孔から噴射される燃料噴流によって形成される燃料噴霧を一つではなく、二つ形成する。なお、この噴霧は二つに限らず、三つ等複数であってもよい。さらに、その二つの燃料噴射群うち、一方の燃料噴射群を、燃焼内で比較的高温の排気弁に向かって、全体として一つの燃料噴霧を形成するように、噴射することで、比較的高温な排気弁によって燃料の気化を促進させることが可能である。その結果、気化によって燃料粒を微粒化させて噴霧を広く分布させることが可能となる。
【００１９】
本発明の請求項６によると、内燃機関の気筒毎に設けられ、バルブボディの先端部に形成された燃料通路の出口に複数の噴孔を有する噴孔プレートを備え、その気筒の燃焼室へ、その噴孔から燃料を噴射する燃料噴射弁において、燃焼室は、内燃機関の本体のシリンダボアとシリンダボアに滑合可能なピストンと、吸気弁および排気弁とで区画されており、複数の噴孔のそれぞれから噴射される燃料噴流が二つの群をなし、二つの群のうち、一方の燃料噴流群は、本体内の略頂部に配置された点火プラグに向かう方向に、全体として一つの燃料噴霧を形成している。
【００２０】
これにより、点火プラグ付近に濃い混合気を形成することで、着火性の向上を図ることが可能である。その結果、燃焼室内に部分的には濃い混合気を形成するものの、着火性向上が図れるので、全体としては略均質に分布させることは可能である。
【００２１】
すなわち、燃料噴流を燃焼室内に均質に分布させるように、各噴孔から噴射される燃料噴流によって形成される燃料噴霧を一つではなく、二つ形成する。なお、この噴霧は二つに限らず、三つ等複数であってもよい。さらに、その二つの燃料噴射群うち、一方の燃料噴射群を、点火プラグに向かって、全体として一つの燃料噴霧を形成するように、噴射することで、点火プラグ付近に濃い混合気を形成することが可能である。その結果、燃焼室内に部分的には濃い混合気を形成するものの、着火性向上が図れ、全体としては効率的に略均質に分布させることが可能となる。
【００２２】
上記一方の燃料噴射群を形成する噴孔は、本発明の請求項７に記載するように、二つの群に群配置されており、この二つの群のうち、一方の群噴孔の孔径は、他方の群噴孔の孔径より大きい。
【００２３】
これにより、燃焼室内に突出する可能性のある吸気弁もしくは点火プラグに直接、燃料が衝突しないように、燃料噴霧の輪郭を構成する各ペネトレーションを短くすることが可能である。例えば、排気弁から遠い側の燃料噴流を形成する群噴孔の径を大きくするとともに、排気弁から近い側の燃料噴流を形成する群噴孔の径を小さくすることで、比較的高温の排気弁の周りに噴霧を集めることができるので、燃料の気化を効率的に促進させることが可能である。
【００２４】
上記一方の燃料噴射群を形成する噴孔は、本発明の請求項８に記載するように、二つの群に群配置されており、この二つの群のうち、一方の群噴孔内の隣接する噴孔の噴孔軸の間隔は、他方の群噴孔の前記間隔より小さい。
【００２５】
これにより、燃焼室内に突出する可能性のある吸気弁もしくは点火プラグに直接、燃料が衝突しないように、燃料噴霧の輪郭を構成する各ペネトレーションを、隣接する噴孔の噴孔軸つまり燃料噴流の流路軸の間隔を変えることで、短くすることが可能である。例えば、排気弁から遠い側の燃料噴流を形成する群噴孔内の隣接する噴孔の噴孔軸の間隔を小さくするとともに、排気弁から近い側の燃料噴流を形成する群噴孔のその間隔を大きくすることで、比較的高温の排気弁の周りに噴霧を集めることができるので、燃料の気化を効率的に促進させることが可能である。
【００２６】
上記二つの群のうち、他方の燃料噴流群は、本発明の請求項９に記載するように、ピストンの上端面に向かう方向に、全体として一つの燃料噴霧を形成している。
【００２７】
これにより、燃焼内で比較的高温のピストンに向かって、全体として一つの燃料噴霧を形成するように、噴射することで、比較的高温なピストンによって燃料の気化を促進させることが可能である。
【００２８】
上記他方の燃料噴射群を形成する噴孔は、本発明の請求項１０に記載するように、二つの群に群配置されており、この二つの群のうち、一方の群噴孔の孔径は、他方の群噴孔の孔径より小さいとともに、噴孔プレートの略中央側に配置されている。
【００２９】
これにより、ピストン上端面に向かって略同時に到達可能な各燃料噴流のペネトレーションを形成するように図るとともに、他方の燃料噴射群によって形成される燃料噴霧の略中央側のペネトレーションを、略中央側の外周側のペネトレーションより短くすることで、燃料噴霧とその燃料噴霧に対向するピストンとの間の外側から略中央側へ周囲空気を巻き込む流れの形成が可能である。
【００３０】
上記他方の燃料噴射群を形成する噴孔は、本発明の請求項１１に記載するように、二つの群に群配置されており、この二つの群のうち、一方の群噴孔内の隣接する噴孔の噴孔軸の間隔は、他方の群噴孔のその間隔より大きいとともに、噴孔プレートの略中央側に配置されている。
【００３１】
これにより、請求項１０と同様に、ピストン上端面に向かって略同時に到達可能な各燃料噴流のペネトレーションを形成するように図るとともに、他方の燃料噴射群によって形成される燃料噴霧の略中央側のペネトレーションを、略中央側の外周側のペネトレーションより短くすることで、燃料噴霧とその燃料噴霧に対向するピストンとの間の外側から略中央側へ周囲空気を巻き込む流れの形成が可能である。
【００３２】
本発明の請求項１２によると、他方の群噴孔は、複数の環状に配列されている。
【００３３】
これにより、他方の群噴孔内の噴孔を複数の環状に配列することで、噴孔プレートの略中央側に配置された郡噴孔内の隣接する噴孔の噴孔軸の間隔に対して、他方の群噴孔のその間隔を小さくすることが可能である。
【００３４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の燃料噴射弁を、具体化した実施形態を図面に従って説明する。
【００３５】
（第１の実施形態）
図１は、本実施形態に係わる燃料噴射弁の燃料噴霧の形状を、適用した直噴式内燃機関の燃焼室へ噴射される燃料噴霧の形状を示す模式的部分断面図である。図２は、図１中の燃料噴霧を形成する燃料噴流の噴霧到達距離いわゆるペネトレーションと噴射角度の関係を示すグラフである。図３は、図１中の燃料噴射弁の弁部周り、特に噴孔プレートを示す部分的断面図である。図７は、図３中の噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。図８は、図７の噴孔プレートから噴射された燃料噴霧を示す模式的矢視図である。なお、図１、図８中の矢印は、各噴孔から噴射される燃料噴流の流路である。
【００３６】
図１および図３に示すように、本実施形態の燃料噴射弁１は、内燃機関、特にガソリンエンジンに用いられ、内燃機関の筒内すなわち燃焼室（図１参照）へ燃料噴射するものである。この燃料噴射弁１は、略円筒形状であり、燃料の連通、遮断を行なう弁部１Ｂと、この弁部１Ｂを駆動する電磁駆動部１Ｓとを含んで構成されている。なお、電磁駆動部１Ｓは、弁部１Ｂ（詳しくは弁部材としてのノズルニードル２６と弁座部材としてのバルブボディ２９）を開弁、閉弁させる駆動手段を構成している。電磁駆動部は、図示しないコイルの通電、非通電によって発生、消失する吸引力によってアーマチャ（図示せず）を駆動する周知の構造であって、アーマチャの駆動によってノズルニードル２６を操作して、弁部１Ｂの開弁、閉弁を行なうことが可能な構成であれば、いずれの電磁駆動装置であってもよい。なお、電磁駆動部１Ｓの詳細説明は、本発明の特徴をなす部分ではないので省略する。
【００３７】
弁部１Ｂは、図３に示すように、ノズルニードル２６と、バルブボディ２９と、噴孔プレート２８とを含んで構成されている。また、弁部１Ｂのうち、ノズルニードル２６とバルブボディ２９は、互いに当接、離間することで燃料の連通、遮断を行なう周知の構造であればいずれでもよい。
【００３８】
まず、弁部１Ｂとしてのバルブボディ２９、およびノズルニードル２６等について以下説明する。バルブボディ２９は、図示しない金属内筒部材の内壁にレーザ溶接等により固定されている。このバルブボディ２９の内周側には、ノズルニードル２６が当接、離間する弁座２９ａが形成されている。図３に示すように、バルブボディ２９の内周側には、内燃機関へ燃料噴射する燃料の燃料通路が形成されており、内燃機関側の下流から燃料上流に向かって、弁座としての円錐斜面２９ａ、ノズルニードル２６を摺動自在に支承する円筒壁面２９ｄが順に形成されている。この円錐傾斜面すなわち弁座２９ａは、燃料噴射方向に縮径している。この弁座２９ａは、バルブボディ２９の先端部に形成された燃料通路の出口を構成している。なお、後述するノズルニードル２６の当接部２６ｃが弁座２９ａに当接、離間するように、当接部２６ｃと弁座２９ａとが着座可能に配置されている。これにより、燃料噴射する燃料の連通、遮断を行なう弁部１Ｂとしてのいわゆる開弁、閉弁が可能である。また、円筒壁面２９ｄは、ノズルニードル２６を摺動自在に支承するニードル支持孔を形成しているとともに、ノズルニードル２６の円筒突出部２６ａの外周側切欠部２６ｆとの間に燃料通路を形成している。
【００３９】
ノズルニードル２６は、バルブボディ２９（詳しくは円筒壁面２９ｄ）に摺動自在に支承される円筒突出部２６ａと、円筒突出部２６ａの燃料下流側に向かって形成される有底筒状体２６ｂと、円筒突出部２６ａの燃料上流側に形成されアーマチャ２５に係合する軸部（図示せず）とを含んで構成されている。円筒突出部２６ａは、略円環状であって、その外周が円筒壁面２９ｄに摺している。この円筒突出部２６ａの外周側には、円筒突出部２６ａの上流側燃料を下流側に配置される弁座２９ａへ流れるように、略円環状の円筒突出部２６ａを円弧状に除去する外周側切欠部２６ｆが形成されている。また、有底筒状体２６ｂの先端には、弁座２９ａに当接、離間可能な当接部２６ｃが形成されている。
【００４０】
噴孔プレート２８は、図３に示すように、燃料噴射弁１の先端側に、薄板状に形成されており、中央部には複数の噴孔２８ａが形成されている。この噴孔２８ａは、噴孔軸線および噴孔配列等により噴射方向の決定と、噴孔の開口面積および電磁駆動部１Ｓによる弁部１Ｂの開弁期間によって噴孔から噴射する燃料噴射量の計量とができる。なお、噴孔プレート２８上に配設される噴孔２８ａの配列方法については後述する。
【００４１】
（本実施形態の要部の詳細）
この噴孔２８ａから噴射された燃料は噴流となって、吸入空気との摩擦等により微粒化が図れる。噴孔プレート２８に配置される複数の噴孔２８ａから噴射される噴流は群をなし、いわゆる群噴流となって、それぞれの噴流が微粒化して全体として略一つの燃料噴霧（以下、噴霧体と呼ぶ）となる。なお、この噴霧体は、噴孔プレート２８に配置された噴孔２８ａの配列に応じて、一つの噴霧体に限らず、二つ等の複数の噴霧体であってもよい。結果として、全噴孔２８ａによって形成される一つの噴霧体または二つ以上の群噴孔によって形成される噴霧体の群であっても、それぞれの噴霧体は、所定の広がりを有する。
【００４２】
なお以下、本実施形態では、噴霧体ＳＰを一つ形成する（図１参照）ように噴孔２８ａが配列されている多噴孔の噴孔プレート２８として説明する。
【００４３】
ここで、本実施形態に係わる燃料噴射弁を適用した内燃機関、特に直噴式内燃機関について以下説明する。以下の本実施形態においては、従来技術の燃焼噴射弁を適用した直噴式内燃機関（図２０参照）と同じもしくは均等の構成には同一の符号を付す。なお、従来技術と同じもしくは均等の構成については説明を繰返さない。
【００４４】
図１に示すように、燃焼室Ｒは、内燃機関の本体２００のシリンダボア２０６と、シリンダボア２０６に滑合可能なピストン２０５とで区画されている。燃料噴射弁１は、本体２００の側部に取付けられ、吸気管２０７に近接し、シリンダボア２０６の軸線に対して斜め方向に向けて燃料噴射弁軸（詳しくは、弁部１Ｂの軸２８ｊ）が配置されている。なお、吸気弁２０２と燃料噴射弁１は、燃料噴射弁１から噴射される燃料噴流が直接衝突しない程度に、所定の間隔で離されている。なお、以下本実施形態では、内燃機関に２個の吸気弁が内蔵され、その２個の吸気弁の略中間位置に燃料噴射弁１を本体２００に取付けているものとして説明する。
【００４５】
ここで、本実施形態では、ピストン２０５の径をＢ、シリンダボア２０６の燃料噴射後にピストン２０５が移動可能な範囲をＬとし、噴霧体ＳＰの噴霧軸とシリンダボア２０６の軸線とのなす噴霧角度αで表すと、α　≦　ｔａｎ−１（Ｌ／Ｂ）を満足し、その噴霧軸上の近傍に燃料噴霧ＳＰのペネトレーション（詳しくは、燃料噴霧ＳＰの輪郭を形成する噴霧到達距離いわゆるペネトレーション）のピークがある。なお、ペネトレーションとは、各噴孔２８ａからそれぞれ噴射される燃料噴流の形状のことであって、その形状のうち、長さを噴霧到達距離、幅を広がり角等で表す。これにより、従来技術では燃料噴霧ＳＰのペネトレーションすなわち各燃料噴流の噴霧到達距離が略同一であるのに比べて、各燃料噴流の噴霧到達距離を変えることが可能である。さらに、噴霧形状として、噴霧軸上の近傍に到達距離が最大となる燃料噴流を配置可能であるので、シリンダボア２０６とピストン２０５の対角の長さを有効利用して、燃料噴霧ＳＰを燃焼室Ｒ内にわたって広く分布させることが可能である。
【００４６】
なお、燃料噴霧を構成する各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流のペネトレーションは、図２に示す特徴と有することが望ましい。図２において、横軸は、噴孔２８ａから噴射される燃料噴流の噴射方向を示すものであって、その噴射方向とシリンダボア２０６の軸線とのなす角度を、噴射角度αとして表す。また、縦軸は、その噴射角度αでの燃料噴流の許容可能な噴霧到達距離いわゆるペネトレーションを示す。図２に示すように、噴孔２８ａから噴射する燃料噴流の噴射方向すなわち噴射角度αによりペネトテーションを変化させることで、シリンダボアの壁面（詳しくはライナ）２０６への燃料付着の防止が図れる。噴射角度αがｔａｎ−１（Ｌ／Ｂ）以下の範囲（図２に示すＩの範囲）では、燃料噴霧ＳＰのペネトレーションのピークを形成することが可能である。一方、噴射角度αがｔａｎ−１（Ｌ／Ｂ）以上の範囲（図２に示すＩＩの範囲）では、ペネトレーションを小さくする。これにより、燃料噴射弁１から噴射される燃料を温度が比較的高いピストン２０５の上端面の全体を狙って燃料の気化の促進を図ることが可能である。さらに、噴射角度αがＩＩの範囲では、全体的にペネトレーションを小さくすることで、ライナ２０６へ向かう燃料噴霧のペネトレーションを小さくすることが可能であるので、燃料のライナ２０６への付着を防止することが可能である。
【００４７】
なお、噴射角度αがＩの範囲では、燃料噴流すなわち燃料がピストン２０５に同時に到達するように、各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流毎つまり噴射角度αにペネトレーションをコントロールすることが望ましい。
【００４８】
（燃料噴霧の形状を形成する手法の詳細説明）
各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流のペネトレーションを変化させて燃料噴霧の形状を形成する手法について、以下図４、図５、図６に従って説明する。図４は、図３中の噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明するための一実施例を示す図であって、図４（ａ）は噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図、図４（ｂ）は噴孔プレートの模式的断面図である。図５は、図３中の噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明するための他の実施例を示す図であって、図５（ａ）は噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図、図５（ｂ）は噴孔プレートの模式的断面図である。図６は、図３中の噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明するための他の実施例を示す図であって、図６（ａ）は噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図、図６（ｂ）は噴孔プレートの模式的断面図である。
（第１の燃料噴霧形状の成形手法）
図４に示すように、ペネトレーションを変化させて燃料噴霧の形状を形成する手法（以下、第１の燃料噴霧形状の形成手法と呼ぶ）の一実施例では、各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流の流路軸（図４（ａ）および図４（ｂ）に示す矢印）が不等間隔に配置されている。すなわち、図４（ａ）に示すように、噴孔プレート２８には、略中央に４個の噴孔２８ａと、略中央の外周側に６個の噴孔２８ａを配設している。なお、これら噴孔２８ａの噴孔プレート２８上の配列は、図４（ａ）に示す等間隔に限らず、不等間隔であってもいずれでもよい。第１の燃料噴霧形状の形成手法における実施例では、噴孔２８ａの噴孔プレート２８上の配列を等間隔として説明する。このとき、噴孔２８ａの配列は、図４（ａ）上下方向の列状配置であって、図４（ａ）の左右方向に、右から順に、第１列の噴孔２８ａ１、第２列の噴孔２８ａ２、第３列の噴孔２８ａ３、第４列の噴孔２８ａ４、第５列の噴孔２８ａ５から構成されている。噴孔プレート２８の中心軸２８ｊに対するそれら噴孔の噴孔軸の傾斜角度αを、第１列の噴孔２８ａ１、第２列の噴孔２８ａ２、第３列の噴孔２８ａ３、第４列の噴孔２８ａ４、第５列の噴孔２８ａ５の順で、大きくなるようにする。これにより、図４（ｂ）に示すように、噴孔軸の傾斜角度αが不等間隔となる。すなわち、各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流において、隣接する燃料噴流の流路の間隔が不等間隔となる。その結果、図４（ｂ）に示すように、噴霧に粗密つまり比較的疎なる燃料噴流群（図４（ｂ）では燃料噴霧の左側部分）と比較的密なる燃料噴流群（図４（ｂ）では燃料噴霧の右側部分）の形成が可能である。これにより、燃焼室Ｒ内において混合気となる周囲空気と比較的疎なる燃料噴流群すなわち燃料粒との間では、運動交換が促進し、結果としてペネトレーションが減衰しつまり噴霧到達距離を短くすることが可能となる。一方、周囲空気と比較的密なる燃料噴流群すなわち燃料粒との間では、燃料粒の周りの周囲空気の量が少なくなるため、運動交換が少なくなり、結果としてペネトレーションが増大つまり噴霧到達距離を延ばすことが可能である。
【００４９】
なお、上記実施例の説明にて、略中央に４個の噴孔２８ａ、および略中央の外周側に６個の噴孔２８ａの計１０個の多噴孔として説明したが、略中央に２個、あるいは６個、略中央の外周側に４個、あるいは８個等いずれの個数であってもよい。
（第２の燃料噴霧形状の成形手法）
第２の燃料噴霧形状の成形手法としての他の実施例では、図５（ａ）に示すように、第１の燃料噴霧形状の成形手法で説明した列状毎に噴射角度αを変える方法に代えて、噴孔２８ａの孔径を変える方法とする。図５（ａ）に示すように、噴孔２８ａの孔径を、第１列の噴孔２８ａ１、第２列の噴孔２８ａ２、第３列の噴孔２８ａ３、第４列の噴孔２８ａ４、第５列の噴孔２８ａ５の順で、小さくなるようにする。これにより、孔径に応じて燃料粒径を小さくすることが可能であるので、第１の燃料噴霧形状の成形手法の実施例と同様に、噴霧に粗密つまり比較的疎なる燃料噴流群（図５（ｂ）では燃料噴霧の左側部分）と比較的密なる燃料噴流群（図５（ｂ）では燃料噴霧の右側部分）の形成が可能である。
（第３の燃料噴霧形状の成形手法）
第３の燃料噴霧形状の成形手法としての他の実施例では、図６（ａ）に示すように、噴孔プレート２８上に配設された各噴孔２８ａは不等間隔に配置されている。これにより、第１の燃料噴霧形状の成形手法の実施例と同様に、噴霧に粗密つまり比較的疎なる燃料噴流群（図６（ｂ）では燃料噴霧の左側部分）と比較的密なる燃料噴流群（図６（ｂ）では燃料噴霧の右側部分）の形成が可能である。
【００５０】
上述した第１から第３の燃料噴霧形状の成形手法は、各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流のペネトレーションを変化させて燃料噴霧の形状を形成する手法の一実施例にすぎず、ペネトレーションを変化させて燃料噴霧の形状の成形自由度を高めるための手法であれば、第１と第２の燃料噴霧形状の成形手法等の組合せによる手法であってもよい。まお、図４（ｂ）、図５（ｂ）、図６（ｂ）に示す燃料噴霧の粗密の分布の例は例示であって、噴孔２８ａの配列によって変化させることができるものである。
【００５１】
以上第１の燃料噴霧形状の成形手法、第２の燃料噴霧形状の成形手法、および第３の燃料噴霧形状の成形手法のうち少なくとも一つの手法を用いて、図７および図８に示すように、燃料噴流によって全体として形成される燃料噴霧の略中央側つまり噴霧軸上の近傍に、略中央の外周側に比べて比較的長い噴霧到達距離を有する燃料噴流を形成することが可能である。
【００５２】
図７に示すように、各噴孔２８ａは、第３の燃料噴霧形状の成形手法のように、略中央に配置された噴孔２８ａの群（以下、内側群噴孔２８ａｉと呼ぶ）と、略中央の外周側に配置された噴孔２８ａの群（以下、外側群噴孔２８ａｏと呼ぶ）からなる。さらに、内側群噴孔２８ａｉ内の噴孔間隔は、外側群噴孔２８ａｏ内の噴孔間隔より小さい。これにより、内側群噴孔２８ａｉの燃料噴流間が比較的密になり、外側群噴孔２８ａｏの燃料噴流間が比較的疎になるので、燃料噴流によって全体として形成される燃料噴霧は、略中央側つまり噴霧軸上の近傍に、その略中央の外周側に比べて比較的長い噴霧到達距離つまりペネトレーションのピークの形成が可能である（図８参照）。
【００５３】
（第２の実施形態）
以下、本発明を適用した他の実施形態を説明する。なお、以下の実施形態においては、第１の実施形態と同じもしくは均等の構成には同一の符号を付し、説明を繰返さない。図９は、本実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。第２の実施形態では、燃料噴霧の噴霧軸上の近傍にペネトレーションのピークを形成する手法として、第１の実施形態で説明した隣接する噴孔２８ａの間隔を変える手法（図７参照）に代えて、図９に示すように、隣接する噴孔２８ａの孔径を変える手法とする。図９に示すように、内側群噴孔２８ａｉの孔径は、外側群噴孔２８ａｏの孔径より大きい。この構成によっても、第１の実施形態と同様な効果を得ることが可能である。
【００５４】
（第３の実施形態）
燃料噴射弁の各噴孔から噴射された燃料噴流を燃焼室内に均質に分布させることは、燃焼室を区画するシリンダボア、ピストン、および吸気弁と排気弁の形状、特に吸気弁および排気弁の内燃機関本体での配置位置を考慮すると一般に容易ではない。これに対して、以下の実施形態では、噴孔プレート２８に配設された噴孔２８ａから噴射される燃料噴流によって噴霧体ＳＰが二つ形成される場合で、さらに、燃焼室Ｒ内で、全体として略均質に分布可能になるよう、自由度が高い噴霧形状の形成手法を提案する。
【００５５】
第３の実施形態では、第１の実施形態で説明した噴霧体ＳＰの噴霧軸上の近傍にペネトレーションのピークを設ける手法に代えて、図１０および図１１に示すように、噴霧体ＳＰのペネトレーションを部分的に短くする手法とする。図１０は、本実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。図１１は、図１０の噴孔プレートから噴射された燃料噴霧を示す模式的矢視図である。図１０に示すように、各噴孔２８ａは、二つの群に配置された郡噴孔２８ａＲ、２８ａＬから構成されている。なお、群は二つに限らず、三つ等複数であってもよい。以下本実施形態では、各噴孔２８ａが二つの群で構成されているものとして説明する。郡噴孔２８ａＲと郡噴孔２８ａＬは、図１０に示すように、噴孔プレート２８上に図１０の左右方向に分けられている。なお、群噴孔２８ａＲ、２８ａＬ内の噴孔２８ａは、図１０に示す環状に配置される場合に限らず、列状に配置されていてもよい。さらに、図１０に示すように、郡噴孔２８ａＬの孔径は、郡噴孔２８ａＲの孔径より大きく形成されている。これにより、図１１に示すように、郡噴孔２８ａＬの燃料噴流によるペネトレーションを、郡噴孔２８ａＲのそのペネトレーションより延ばすことが可能である。
【００５６】
上記の燃料噴霧形状の形成手法を用いれば、図１７に示すように、二つの噴霧体ＳＰのうち、一方の噴霧体ＳＰ１が点火プラグ２０４に向かう方向に噴射される場合に好適である。図１７は、本実施形態に係わる燃料噴射弁の燃料噴霧の形状を、適用した直噴式内燃機関の燃焼室へ噴射される燃料噴霧の形状を示す模式的部分断面図である。これにより、点火プラグ２０４付近に濃い混合気を形成することが可能である。しかも、点火プラグ２０４から遠い側の燃料噴流を形成する群噴孔２８ａＬの孔径を大きくするとともに、点火プラグ２０４から近い側の燃料噴流を形成する群噴孔２８ａＲの孔径を小さくすることで、点火プラグ２０４の周りを覆うように噴霧体ＳＰ１を形成することが可能である。その結果、燃焼室Ｒ内に部分的には濃い混合気を形成するものの、噴霧体ＳＰ１を点火プラグ２０４の近傍に近づけることで着火性の向上が図れ、全体としては効率的に略均質に分布させることが可能である。
【００５７】
なお、上記実施形態の説明では、二つの噴霧体ＳＰのうち、一方の噴霧体ＳＰ１が点火プラグ２０４に向かう方向に噴射される場合で説明したが、燃焼室Ｒ内で比較的高温の排気弁２０３に向かう方向に噴射される場合にも好適である。この構成においても、点火プラグ２０４の周りを覆うように噴霧体ＳＰ１を形成することが可能である。その結果、燃焼室Ｒ内に部分的には濃い混合気を形成するものの、噴霧体ＳＰ１を比較的高温の排気弁２０３の近傍に近づけることで、噴霧体ＳＰ１の燃料の気化促進が図れ、全体としては効率的に略均質に分布させることが可能である。
【００５８】
（第４の実施形態）
第４の実施形態では、噴霧体ＳＰのペネトレーションを部分的に短くする手法として、第３の実施形態で説明した隣接する噴孔２８ａ（詳しくは、郡噴孔２８ａＲと郡噴孔２８ａＬ）の孔径を変える手法に代えて、図１２に示すように、隣接する噴孔２８ａの間隔を変える手法とする。図１２は、本実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。図１２に示すように、
郡噴孔２８ａＬ内の噴孔間隔は、郡噴孔２８ａＲの噴孔間隔より小さく形成されている。これにより、第３の実施形態と同様に、郡噴孔２８ａＬの燃料噴流によるペネトレーションを、郡噴孔２８ａＲのそのペネトレーションより延ばすことが可能である。
【００５９】
（第５の実施形態）
第５の実施形態では、第１の実施形態で説明した噴霧体ＳＰの噴霧軸上の近傍にペネトレーションのピークを設ける手法に代えて、図１３および図１４に示すように、噴霧体ＳＰ２（図１７参照）の略中央側のペネトレーションを短くする手法とする。図１３は、本実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。図１４は、図１３の噴孔プレートから噴射された燃料噴霧を示す模式的矢視図である。図１３に示すように、外側群噴孔２８ａｏの孔径は、内側群噴孔２８ａｉより大きく形成されている。これにより、内側群噴孔２８ａｉの燃料噴流によるペネトレーションを、外側群噴孔２８ａｏの燃料噴流によるペネトレーションより短くするとともに、噴霧体ＳＰ２の略中央側に窪みを形成することが可能である。
【００６０】
上記の燃料噴霧形状の形成手法を用いれば、図１７に示すように、二つの噴霧体ＳＰのうち、他方の噴霧体ＳＰ２がピストン２０５の上端面に向かう方向に噴射される場合に好適である。これにより、ピストン２０５の上端面に向かって略同時に到達可能な各燃料噴流のペネトレーションを形成するように図るとともに、噴霧体ＳＰ２の略中央側のペネトレーションを、略中央側の外周側のペネトレーションより短くすることで、噴霧体ＳＰ２とその噴霧体ＳＰ２に対向するピストン２０５との間の外側から略中央側へ周囲空気を巻き込む流れの形成が可能である。しかも、燃焼室Ｒ内で比較的高温のピストン２０５に向かって噴霧体ＳＰ２を近づけることが可能であるので、比較的高温のピストン２０５によって噴霧体ＳＰ２の燃料の気化を促進させることが可能である。したがって、噴霧体ＳＰ２の燃料と空気のミキシングの向上が図れる。
【００６１】
（第６の実施形態）
第６の実施形態では、噴霧体ＳＰ２（図１７参照）の略中央側のペネトレーションを短くする手法として、第５の実施形態で説明した隣接する噴孔２８ａ（詳しくは、内側群噴孔２８ａｉと外側群噴孔２８ａｏ）の孔径を変える手法に代えて、図１５に示すように、隣接する噴孔２８ａの間隔を変える手法とする。図１５は、実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。図１５に示すように、外側群噴孔２８ａｏ内の噴孔間隔は、内側群噴孔２８ａｉ内の噴孔間隔より小さい。これによっても、第５の実施形態と同様な効果を得ることが可能である。
【００６２】
（第７の実施形態）
第７の実施形態では、第５の実施形態で説明した外側群噴孔２８ａｏ内の噴孔間隔を内側群噴孔２８ａｉ内の噴孔間隔より小さくする方法として、図１６に示すように、外側群噴孔２８ａｏは複数の環状に配列されている。図１６は、本実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。図１６に示すように、外側群噴孔２８ａｏ内の噴孔２８ａを複数の環状（図１６では２重環状）に配列するように構成する。これにより、内側群噴孔２８ａｉに比べて周長が長くなる外側群噴孔２８ａｏ内の噴孔間隔を小さくすることが容易となる。
【００６３】
（第８の実施形態）
第８の実施形態では、噴霧体ＳＰ２に周囲空気を導入し易くする手法として、第５の実施形態で説明した噴霧体ＳＰ２（図１７参照）の略中央側のペネトレーションを短くする手法に代えて、図１８および図１９に示すように、ペネトレーション間の周方向間隔を不等間隔にする手法とする。図１８は、実施形態に係わる噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明する説明図であって、噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図である。図１８に示すように、各噴孔２８ａから噴射される燃料噴流の流路軸（図１８に示す各矢印）において、隣接する流路軸の間隔を不等間隔となるようにする。これにより、図１９に示すように、噴霧体ＳＰ２に周囲空気を導入し易くすることが可能である。したがって、噴霧体ＳＰ２の燃料と周囲空気のミキシングの向上が図れる。また、その結果、噴霧体ＳＰ２の燃料粒と周囲空気との運動交換が促進するため、噴霧体ＳＰを構成するペネトレーションのうち、少なくとも一部分を意図的に低下させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態に係わる燃料噴射弁の燃料噴霧の形状を、適用した直噴式内燃機関の燃焼室へ噴射される燃料噴霧の形状を示す模式的部分断面図である。
【図２】図１中の燃料噴霧を形成する燃料噴流の噴霧到達距離いわゆるペネトレーションと噴射角度の関係を示すグラフである。
【図３】図１中の燃料噴射弁の弁部周り、特に噴孔プレートを示す部分的断面図である。
【図４】図３中の噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明するための一実施例を示す図であって、図４（ａ）は噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図、図４（ｂ）は噴孔プレートの模式的断面図である。
【図５】図３中の噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明するための他の実施例を示す図であって、図５（ａ）は噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図、図５（ｂ）は噴孔プレートの模式的断面図である。
【図６】図３中の噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明するための他の実施例を示す図であって、図６（ａ）は噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図、図６（ｂ）は噴孔プレートの模式的断面図である。
【図７】図３中の噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図８】図７の噴孔プレートから噴射された燃料噴霧を示す模式的矢視図である。
【図９】第２の実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図１０】第３の実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図１１】図１０の噴孔プレートから噴射された燃料噴霧を示す模式的矢視図である。
【図１２】第４の実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図１３】第５の実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図１４】図１３の噴孔プレートから噴射された燃料噴霧を示す模式的矢視図である。
【図１５】第６の実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図１６】第７の実施形態に係わる噴孔プレートの噴孔の配置を示す模式的平面図である。
【図１７】本発明の他の実施形態に係わる燃料噴射弁の燃料噴霧の形状を、適用した直噴式内燃機関の燃焼室へ噴射される燃料噴霧の形状を示す模式的部分断面図である。
【図１８】第８の実施形態に係わる噴孔プレートに配設される噴孔の配列と燃料噴霧の関係を説明する説明図であって、噴孔プレートを燃料入口側からみた模式的平面図である。
【図１９】図１８中の燃料噴霧の模式的斜視図である。
【図２０】従来技術の燃料噴射弁の燃料噴霧の形状を適用した直噴式内燃機関の燃焼室へ噴射される燃料噴霧の形状を示す模式的部分断面図である。
【符号の説明】
１　燃料噴射弁
１Ｂ　弁部
１Ｓ　電磁駆動部
２６　ノズルニードル（弁部材）
２６ｃ　当接部
２８　噴孔プレート
２８ａ　噴孔
２８ｊ　中心軸（噴孔プレート２８に直交する軸線）
２９　バルブボディ（弁座部材）
２９ａ　弁座
２０２、２０３　吸気弁、排気弁
２０４　点火プラグ
２０５　ピストン
２０６　シリンダボア
Ｂ　ピストン２０５の径
Ｌ　シリンダボア２０６の燃料噴射後にピストン２０５が移動可能な範囲
α　噴霧軸、噴射角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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