(57)【要約】【課題】コンパクトであるとともに左右のバルブのリフト量にばらつきがでない安価な可変動弁機構を提供する。【解決手段】回転カム１０に押圧されて往復動する第一介在部材３０と、第一介在部材３０とともに往復動してロッカアーム１を押圧して揺動させることによりバルブ１２を押圧してリフトさせる第二介在部材４０とを相対変位可能に結合した可変動弁機構において、第一介在部材３０と第二介在部材４０とが一つずつ設けられ、バルブ１２及び各バルブ１２を押圧するロッカアーム１がそれぞれ複数設けられ、第二介在部材４０に、複数のロッカアーム１の第一ローラ７間にかかって該第一ローラ７を押圧しうるように連続して延びる押圧部４１を設けた。【選択図】　　　図１
2004027895.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転カムに押圧されて往復動する第一介在部材と、第一介在部材とともに往復動してロッカアームを押圧して該ロッカアームを揺動させることを介してバルブを押圧してリフトさせる第二介在部材とを相対変位可能に結合した可変動弁機構において、
前記第一介在部材と第二介在部材とが一つずつ設けられ、
前記バルブ及び各バルブを押圧する前記ロッカアームがそれぞれ複数設けられ、
前記第二介在部材に、前記複数のロッカアームのカム対応部間にかかって該カム対応部を押圧しうるように連続して延びる押圧部が設けられたことを特徴とする可変動弁機構。
【請求項２】
前記カム対応部が、前記ロッカアームに回転可能に軸着されたローラである請求項１記載の可変動弁機構。
【請求項３】
前記第一介在部材と第二介在部材とが、相対角度変化可能に結合されるとともに１本の支持シャフトに小角度回転可能に軸着され、
前記第一介在部材が前記回転カムにより押圧されるカム摺接部を備えた請求項１又は２記載の可変動弁機構。
【請求項４】
前記カム摺接部が、前記第一介在部材に回転可能に軸着されたローラである請求項３記載の可変動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内燃機関の運転状況に応じてバルブのリフト量及び作用角を連続的に又は段階的に変化させる可変動弁機構に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
この種の可変動弁機構としては、図９に示すように、二つのロッカアーム６１の近傍に、円筒状の支持シャフト６２が設けられ、支持シャフト６２の周りに回転カム（図示略）により押圧されるローラ６３が軸着された第一介在部材６４と、第一介在部材６４の左右に位置して二つのロッカアーム６１をそれぞれ押圧する押圧部６５を備えた二つの第二介在部材６６とが回動可能に軸着され、第一介在部材６４と二つの第二介在部材６６との相対角度を変化させて、二つのロッカアーム６１によりそれぞれ押圧される二つのバルブ７１のリフト量及び作用角を変化させる相対角度制御機構が設けられているものが知られている（特開２００１−２６３０１５公報）。
【０００３】
相対角度制御機構は、第一介在部材６４と第二介在部材６６との内側に形成されたスプライン６７，６８が噛み合うように設けられたスライダギヤ６９を、支持シャフト６２の中央部に摺動可能に挿通されたコントロールシャフト７０を介してスライドさせることにより第一介在部材６４と第二介在部材６６との相対角度が変えられるようになっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記の可変動弁機構の場合、次のような問題があった。
（１）二つの押圧部６５が二つに別体形成された第二介在部材６６にそれぞれ形成されていたために、二つのバルブ７１間のリフト量にばらつきが生じやすくかった。そうなった場合、特に微小リフト時にはリフト量に対してばらつきの量が大きくなって内燃機関の燃焼が不安定になった。また、第一介在部材６４と第二介在部材６６との幅を狭くするのに限界があり小型エンジンへの搭載が難しかった。
（２）部品点数が多く、原材料コスト及び生産コストに検討の余地があった。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、コンパクトであるとともに左右のバルブのリフト量にばらつきがでない安価な可変動弁機構を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明の可変動弁機構は、回転カムに押圧されて往復動する第一介在部材と、第一介在部材とともに往復動してロッカアームを押圧して該ロッカアームを揺動させることを介してバルブを押圧してリフトさせる第二介在部材とを相対変位可能に結合した可変動弁機構において、第一介在部材と第二介在部材とが一つずつ設けられ、バルブ及び各バルブを押圧するロッカアームがそれぞれ複数設けられ、第二介在部材に、複数のロッカアームのカム対応部間にかかって該カム対応部を押圧しうるように連続して延びる押圧部が設けられたことを特徴としている。なお、カム対応部とは、回転カムに第一介在部材と第二介在部材とをその順に介して対応し押圧される部位という意味である。
【０００７】
カム対応部は、固定された硬質チップでも回転可能なローラでもよい。但し、摺動抵抗や摩耗を考慮すると、ロッカアームに回転可能に軸着されたローラが好ましい。
【０００８】
第一介在部材と第二介在部材とは、特に限定されないが、相対角度変化可能に結合されるとともに１本の支持シャフトに小角度回転可能に軸着され、第一介在部材が第二回転カムにより押圧されるカム摺接部を備えたものが好ましい。また、この場合の押圧部の形状は、特に限定されないが、ベース時には第一介在部材と第二介在部材との相対変位量に関わらずロッカアームを揺動開始位置に留めてバルブが常に閉じた状態に保つように、支持シャフトを中心とした円弧面状に形成されていることが好ましい。
【０００９】
カム摺接部は、固定された硬質チップでも回転可能なローラでもよい。但し、摺動抵抗や摩耗を考慮すると、第一介在部材に回転可能に軸着されたローラが好ましい。
【００１０】
ロッカアームは、二つ設けられていても三つ以上設けられていてもよい。本発明の可変動弁機構を吸気バルブに適用する場合は、吸気効率や可変動弁機構を設けるスペース等を考慮してロッカアームの数が適宜選定される。また、本発明の可変動弁機構を排気バルブに適用する場合は、排気効率や可変動弁機構を設けるスペース等を考慮してロッカアームの数が適宜選定される。
【００１１】
ここで、ロッカアームは、次のいずれのタイプでもよい。
（１）ロッカアームの一端部に揺動中心部があり、中央部にカム対応部があり、他端端にバルブ押圧部があるタイプ（いわゆるスイングアーム）。
（２）ロッカアームの中央部に揺動中心部があり、一端部にカム対応部があり、他端端にバルブ押圧部があるタイプ。
【００１２】
ロッカアームとシーソアームとが同一面内で揺動する場合、そのシーソアームがロッカアームからはみ出しにくくスペース効率が良い点で、本発明は上記（１）のタイプに具体化することが好ましい。すなわち、ロッカアームは、その一端部に揺動中心部があり、中央部にカム対応部があり、他端端にバルブ押圧部があるタイプであり、該カム対応部に前記シーソーアームを軸着したものが好ましい。
【００１３】
揺動中心部としては、次の二態様を例示できる。
（ａ）揺動中心部はピボットに支持された凹球面部である態様。
（ｂ）揺動中心部はロッカシャフトに揺動可能に軸支された軸穴部である態様。
【００１４】
揺動中心部としてのピボットにはネジによるタペットクリアランス調整機構が設けられることが好ましい。例えば上記（ａ）の態様では、ピボットに設けた雄ネジをピボット支持材に設けた雌ネジに螺入量調節可能に螺入するようにしたタペットクリアランス調整機構を例示できる。
【００１５】
相対変位制御装置は、特に限定されないが、ヘリカルスプライン機構と、油圧を用いた駆動部と、マイクロコンピュータ等の制御装置とを備えたものを例示できる。
【００１６】
なお、本発明の可変動弁機構は、吸気バルブ又は排気バルブの何れか一方に適用することもできるが、両方に適用することが好ましい。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を実施した可変動弁機構の第一実施形態例について、図１〜図７を参照して説明する。
図１及び図２に示すように、この可変動弁機構には回転カム１０を形成した１本のカムシャフト１１が回転可能に軸支されている。回転カム１０はベース円１０ａと、突出量が漸増するノーズ漸増部１０ｂと、略同一突出量で広角度に続くノーズ１０ｃと、突出量が漸減するノーズ漸減部１０ｄとからなっている。
【００１８】
カムシャフト１１の下方には、スイングアームタイプのロッカアーム１が複数（図示例では二つ）のバルブ６及び各バルブ６に対応して複数（図示例では二つ）設けられている。各ロッカアーム１の一端部は同部に形成された凹球面部２がピボット３に支持されてなる揺動中心部となっている。また、各ロッカアーム１の他端下部には、バルブ押圧部５が凹設され、該バルブ押圧部５によりバルブ６がその基端部において押圧されるようになっている。
【００１９】
各ロッカアーム１の中央部に形成されたローラ配置穴８には、カム対応部としての第一ローラ７が、ロッカアーム１の上面からやや突出するようにそれぞれ配され、該第一ローラ７はアーム側壁と直交する軸の周りに回転可能に軸着されている。
【００２０】
ピボット３の軸下部に設けられた雄ネジは、ピボット支持材４に設けられた雌ネジに螺入量調節可能に螺入されて、タペットクリアランス調整機構が構成されている。
【００２１】
二つのロッカアーム１と回転カム１０との間には、一本の円筒状の支持シャフト２０が配され、図示しない軸支部材により回転しないように軸支されている。支持シャフト２０の外周には、回転カム１０に押圧されて往復動する第一介在部材３０と、第一介在部材３０とともに往復動してロッカアーム１を押圧して該ロッカアーム１を揺動させることを介してバルブ６を押圧してリフトさせる第二介在部材４０とが一つずつ小角度回転可能に軸着されるとともに該第一介在部材３０と該第二介在部材４０とが相対角度変化可能に結合されている。
【００２２】
第一介在部材３０と第二介在部材４０とは、両方ともに略カップ状に形成されるとともに小角度回転可能に且つ支持シャフト２０の長手方向には動かないように軸着され、図示しない部材により第一介在部材３０と第二介在部材４０とは図４における左回転方向に付勢されている。第一介在部材３０と第二介在部材４０とは、互いのカップ開放端部が相対回転可能に内外周（図示例では第二介在部材４０が内周側）に嵌合することにより相対角度変化可能となっており、さらに後述するスライダ５０を介して結合されている。
【００２３】
第二介在部材４０の下側には、略接線方向に延びるとともに二つのロッカアーム１の第一ローラ７間にかかって該第一ローラ７を押圧しうるように連続して延びる押圧部４１が設けられている。
【００２４】
押圧部４１は、左側の第一ローラ７から右側の第一ローラ７までの距離と略同一の長さを備え、該押圧部４１の下面には、基端寄りの位置に支持シャフト２０と同軸の円弧面状に形成された円弧面部４２と、先端寄りの位置に円弧面部４２から滑らかに繋がるとともに第一ローラ７の半径よりも大きい曲率半径の凹曲面状に形成された凹面部４４と、円弧面部４２と凹面部４４との境界となる境界部４３とが設けられている。
【００２５】
従って、第二介在部材４０が小角度回転するとき、押圧部４１の二つの第一ローラ７に対する当接位置は円弧面部４２から境界部４３を経て凹面部４４へと滑らかに移動可能で、逆方向にも滑らかに移動できるようになっている。また、二つの第一ローラ７に対する押圧部４１の当接位置が変わっても、凹面部４４はその略垂線方向に第一ローラ７を押圧するようになっている。
【００２６】
第一介在部材３０の外周面には半径方向に延びる一対のローラ支持部３１が突設されている。一対のローラ支持部３１の間には、回転カム１０に押圧されるカム摺接部としての第二ローラ３２が配され、該第二ローラ３２はローラ支持部３１の側壁と直交する軸の周りに回転可能に軸着されている。
【００２７】
第一介在部材３０び第二介在部材４０のカップ内には、図３に示すように、略円筒状のスライダ５０が支持シャフト２０に摺回動可能に外挿されている。第一介在部材３０の内径が第二介在部材４０の内径よりも大きいことに対応して、スライダ５０の第一介在部材３０に対応する部分の外径が第二介在部材４０に対応する部分の外径よりも大きくなっている。
【００２８】
スライダ５０の内周面には環状溝５１が形成され、該環状溝５１には次に述べるコネクトピン５２が係合している。すなわち、支持シャフト２０の内部には円柱状のコントロールシャフト２１が摺動可能に挿通され、コントロールシャフト２１の一箇所には半径方向に突出するコネクトピン５２が螺着されている。コントロールシャフト２１の摺動によるコネクトピン５２の変位を許容するために、支持シャフト２０の一箇所には長さ方向に延びてコネクトピン５２を挿通させる長孔２２が貫設されている。長孔２２を挿通したコネクトピン５２の先端部が前記環状溝５１に係合することにより、スライダ５０はコントロールシャフト２１と共に長さ方向に摺動可能になっているとともに、回転方向にはコントロールシャフト２１と無関係に回転可能となっている。この回転が第一介在部材３０及び第二介在部材４０の小角度回転を許容する。
【００２９】
スライダ５０の外周面の第一介在部材３０に対応する部分と第一介在部材３０の内周面とには、互いに係合するストレートスプライン３３，３４が切られている。また、スライダ５０の外周面の第二介在部材４０に対応する部分と第二介在部材４０の内周面とには、互いに係合するヘリカルスプライン４５，４６が切られている。図示簡略化のため、図３にはヘリカルスプライン４５，４６もストレートのように描いているが、実際はヘリカルである。このようにスライダ５０がスプラインを介して第一介在部材３０及び第二介在部材４０の両者に係合していることで、第一介在部材３０と第二介在部材４０とは前記の通り相対角度変化可能に結合されている。
【００３０】
コントロールシャフト２１は図示しない油圧機構により長さ方向に移動するようになっている。これらの油圧機構、コントロールシャフト２１、コネクトピン５２、スライダ５０、ヘリカルスプライン４５，４６が、第一介在部材３０に対する第二介在部材４０の相対角度を内燃機関の運転状況に応じ連続的に又は段階的（好ましくは三段階以上、さらに好ましくは四段階以上の多段階）に変えてバルブ６のリフト量及び作用角を変化させる相対角度制御装置を構成している。すなわち、コントロールシャフト２１が長さ方向に移動すると、コネクトピン５２を介してスライダ５０が移動し、このときストレートスプライン３３，３４により第一介在部材３０は回転しないのに対して、ヘリカルスプライン４５，４６により第二介在部材４０は小角度回転するため、第一介在部材３０に対する第二介在部材４０の相対角度をずらすことができる。相対角度変化は、内燃機関の回転センサやアクセル開度センサ等からの検知値に基づいてマイクロコンピュータ等の制御装置により制御されるようになっている。
【００３１】
上記の構成により、回転カム１０が回転して第一介在部材３０を押圧すると第一介在部材３０と共に第二介在部材４０が支持シャフト２０の周りを小角度回転し、第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７を一度に押圧することにより、二つのロッカアーム１がばらつくことなく同期して揺動させられるようになっている。また、第一介在部材３０と第二介在部材４０とは、図示しない部材により左回転方向に付勢されているので、常に回転カム１０に第二ローラ３２を摺接させるようになっている。
【００３２】
従って、第二ローラ３２が回転カム１０のベース円１０ａに摺接しているとき（いわゆるベース時に）は、第一介在部材３０は小角度回転開始位置に停滞している。しかし、第二ローラ３２がノーズ漸増部１０ｂに当接し始めると、回転カム１０の突出量が増加するので第一介在部材３０は図１の右回転方向に小角度回転を開始し、回転カム１０の回転が進むにつれて第一介在部材３０の小角度回転が継続する。
【００３３】
その後、第二ローラ３２の回転カム１０に対する当接位置がノーズ１０ｃに移行する（いわゆるノーズ時になる）と、第一介在部材３０の小角度回転は停止して第一介在部材３０は小角度回転終了位置に到達する。さらに回転カム１０の回転が進み第二ローラ３２の当接位置がノーズ漸減部１０ｄに至ると、回転カム１０の突出量が減少するので第一介在部材３０は左回転を開始して、第二ローラ３２の当接位置がベース円１０ａに戻るときには第一介在部材３０は小角度回転開始位置に復帰するようになっている。即ち、第一介在部材３０は小角度回転開始位置から小角度回転終了位置までの往復動を繰り返し、第二介在部材４０も第一介在部材３０と共に往復動を繰り返すことになる。
【００３４】
また、相対角度制御装置によって第一介在部材３０に対する第二介在部材４０の相対角度をずらすと、第二介在部材４０の小角度回転開始位置及び小角度回転終了位置も同角度分だけ同方向にずれる。これは小角度回転開始位置にある第二介在部材４０の位置から、第一ローラ７を境界部４３に摺接させ始める第二介在部材４０の位置までの角度差を変えることになる。この角度差を小さくするほど、第一介在部材３０が小角度回転し始めてから第一ローラ７が境界部４３に摺接し始めるまでの時間が短いことを意味する。即ち、第一介在部材３０に対する第二介在部材４０の相対角度をずらすことにより、第一ローラ７の押圧部４１に対する当接位置を変化させて第一ローラ７の押圧量を変えてロッカアーム１の押圧量及び作用角を変えることができるようになっている。
【００３５】
以上のように構成された可変動弁機構は、次のように作用する。
まず、図４（ａ）→（ｂ）は、最大リフト量・最大作用角が必要な運転状況下における第一介在部材３０及び第二介在部材４０の相対角度とそれによる作用を示している。
図４（ａ）に示すように、回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がベース円１０ａの位置（いわゆるベース時）であるとき、第一介在部材３０及び第二介在部材４０は小角度回転開始位置に停滞している。第一介在部材３０と第二介在部材４０とは、バルブ６が最大リフト量・最大作用角となるように相対角度が制御されており、第二ローラ３２に対して押圧部４１が最も下がった位置に制御されている。このとき二つのロッカアーム１に軸着された二つの第一ローラ７は、第二介在部材４０の押圧部４１の境界部４３付近にそれぞれ当接して最上位置にある。このとき各ロッカアーム１は最上位置に停滞しており、二つのバルブ６のリフト量Ｌは０である。
【００３６】
次に、図４（ａ）から図４（ｂ）までの間、すなわち回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がベース円１０ａからノーズ漸増部１０ｂに変位するときには、第二ローラ３２が回転カム１０により下方に押圧を受け、第一介在部材３０は右回転方向に揺動を開始するとともに第二介在部材４０も第一介在部材３０とともに揺動を開始する。このとき、第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７に対する当接位置を境界部４３から凹面部４４側に変位させながら二つの第一ローラ７を下方へ押圧し始める。二つのロッカアーム１は、二つの第一ローラ７がそれぞれ押圧され始めるのに対応して各ピボット３を中心として下方へ揺動を開始し、バルブ押圧部５が二つのバルブ６を下方に押圧して各バルブ６がリフトされ始める。
【００３７】
次に、図４（ｂ）に示すように、回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がノーズ１０ｃの位置（いわゆるノーズ時）であるとき、第二ローラ３２は回転カム１０により最大押圧を受けて最大押下位置に到達する。これに伴って、第一介在部材３０及び第二介在部材４０は、小角度回転終了位置に到達する。このとき第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７に対する当接位置を凹面部４４の先端付近にまで変位させながら二つの第一ローラ７を下方へ最大押圧する。このとき、二つのロッカアーム１は下方へ最大揺動し、二つのバルブ６のリフト量Ｌは増加して最大値Ｌｍａｘに達する。また、ベース時に既に第一ローラ７が境界部４３付近に当接しており、第二介在部材４０の小角度回転開始位置から小角度回転終了位置までの広い範囲で二つのバルブ６がリフトされるようになっていることから作用角も最大となる。
【００３８】
次に、図５（ａ）→（ｂ）は、微小リフト量・微小作用角が必要な運転状況下における第一介在部材３０及び第二介在部材４０の相対角度とそれによる作用を示している。
図５（ａ）に示すように、回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がベース円１０ａの位置（いわゆるベース時）であるとき、第一介在部材３０及び第二介在部材４０は小角度回転開始位置に停滞している。第一介在部材３０と第二介在部材４０とは、二つのバルブ６が微小リフト量・微小作用角となるように相対角度が制御されており、第二ローラ３２に対して押圧部４１が最も上がった位置付近に制御されている。このとき二つのロッカアーム１に軸着された二つの第一ローラ７は、円弧面部４２の境界部４３寄りの位置にそれぞれ当接して最上位置にあり、各ロッカアーム１は最上位置に停滞しており二つのバルブ６のリフト量Ｌは０である。
【００３９】
次に、図５（ａ）から図５（ｂ）までの間、すなわち回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がベース円１０ａからノーズ漸増部１０ｂに変位するときには、第二ローラ３２が回転カム１０により下方に押圧を受け、第一介在部材３０は右回転方向に揺動を開始するとともに第二介在部材４０も第一介在部材３０とともに揺動を開始する。このとき、第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７に対する当接位置を円弧面部４２から凹面部４４に向かって変位させ、当接位置が凹面部４４に移行し始めると二つの第一ローラ７は下方へ押圧され始める。二つのロッカアーム１は、二つの第一ローラ７が凹面部４４により押圧され始めると各ピボット３を中心として下方へ揺動を開始し、二つのバルブ押圧部５が二つのバルブ６を下方に押圧して各バルブ６がリフトされ始める。
【００４０】
次に、図５（ｂ）に示すように、回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がノーズ１０ｃの位置（いわゆるノーズ時）であるとき、第二ローラ３２は回転カム１０により最大押圧を受けて最大押下位置に到達する。これに伴って、第一介在部材３０及び第二介在部材４０は、小角度回転終了位置に到達する。このとき第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７に対する当接位置を凹面部４４の中央付近まで変位させながら二つの第一ローラ７を下方へ押圧する。このとき、二つのロッカアーム１は下方へ微小揺動し、二つのバルブ６のリフト量Ｌは微小増加してＬ１となる。また、一つの第二介在部材４０が二つのロッカアーム１を一度に押圧しているので、二つのバルブ６は、バルブ６間のリフト量をばらつかせることなくリフトされ、微小リフト時にもかかわらず内燃機関の燃焼が安定する。また、ベース時に二つの第一ローラ７が円弧面部４２の境界部４３寄りの位置に当接しており、二つのバルブ６は第二介在部材４０が小角度回転終了位置付近まで小角度回転しなければリフトされないようになっていることから作用角が微小となる。
【００４１】
なお、図４と図５との中間的なリフト量・作用角が必要な運転状況下では、図４と図５との中間的な第一介在部材３０及び第二介在部材４０の相対角度が相対角度制御装置により連続的に又は多段階的に作られ、図７に示すように中間的なリフト量・作用角が連続的に又は多段階的に得られる。
【００４２】
次に、図６（ａ）→（ｂ）は、リフト休止が必要な運転状況下における第一介在部材３０及び第二介在部材４０の相対角度とそれによる作用を示している。
図６（ａ）に示すように、回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がベース円１０ａの位置（いわゆるベース時）であるとき、第一介在部材３０及び第二介在部材４０は小角度回転開始位置に停滞している。第一介在部材３０と第二介在部材４０とは、リフト休止となるように相対角度が制御されており、第二ローラ３２に対して押圧部４１が最も上がった位置に制御されている。このとき二つのロッカアーム１に軸着された二つの第一ローラ７は、円弧面部４２の略中央にそれぞれ当接して最上位置にあり、二つのロッカアーム１は最上位置に停滞しており二つのバルブ６のリフト量Ｌは０である。
【００４３】
次に、図６（ａ）から図６（ｂ）までの間、すなわち回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がベース円１０ａからノーズ漸増部１０ｂに変位するときには、第二ローラ３２が回転カム１０により下方に押圧を受け、第一介在部材３０は右回転方向に揺動を開始するとともに第二介在部材４０も第一介在部材３０とともに揺動を開始する。このとき、第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７に対する当接位置を円弧面部４２の略中央から境界部４３に向かって変位させるが、当接位置が円弧面部４２内であり二つの第一ローラ７は変位しない。二つのロッカアーム１は、二つの第一ローラ７が変位しないので揺動せず、二つのバルブ６はリフトし始めない。
【００４４】
次に、図６（ｂ）に示すように、回転カム１０の第二ローラ３２に対する当接位置がノーズ１０ｃの位置（いわゆるノーズ時）であるとき、第二ローラ３２は回転カム１０により最大押圧を受けて最大押下位置に到達する。これに伴って、第一介在部材３０及び第二介在部材４０は、小角度回転終了位置に到達する。このとき第二介在部材４０の押圧部４１が二つの第一ローラ７に対する当接位置を円弧面部４２から凹面部４４に向かって変位させるものの円弧面部４２の境界部４３寄りの位置又は境界部４３に変位させるに留まるので二つの第一ローラ７は変位しない。このとき、二つのロッカアーム１は揺動せず、二つのバルブ６はリフト休止となってリフト量及び作用角は０となる。
【００４５】
従って、本実施形態の可変動弁機構によれば、一つの第二介在部材４０が二つのロッカアーム１を一度に押圧して、二つのロッカアーム１がばらつくことなく同期して揺動させられるので二つのバルブ６は、バルブ６間のリフト量をばらつかせることなくリフト量及び作用角を連続的に変化させられる。また、従来二つあった第二介在部材４０が一つになるので可変動弁機構がコンパクトになるとともに部品点数が減るので可変動弁機構を安価にすることができる。
【００４６】
次に、本発明を実施した第二実施形態について、図８を参照して第一実施形態と異なる部分についてのみ説明する。本実施形態の可変動弁機構は、支持シャフトに対するカムシャフトの位置とカム摺接部の位置とその構成においてのみ第一実施形態と相違するものである。
【００４７】
すなわち、本実施形態の可変動弁機構は、図８に示すように、支持シャフト２０の左側であって支持シャフト２０よりもやや低い位置にカムシャフト１１が移設されている。また、それに伴って、カム摺接部としての突設部３５が第一介在部材３０の左側に半径方向に延びるように設けられている。従って、カムシャフト１１が回転すると、回転カム１０が突設部３５を上方に向かって押圧することを介して第一介在部材３０を支持シャフト２０の周りに小角度回転させるようになっている。
【００４８】
本実施形態では、カムシャフト１１が支持シャフト２０の左側に移設されたことで可変動弁機構の横方向に対する占有スペースが同等若しくは若干増大する場合があるものの、カムシャフト１１が支持シャフト２０よりもやや低い位置に移設されることで可変動弁機構の高さ方向に対する占有スペースを縮小することができる。
【００４９】
従って、本実施形態の可変動弁機構によれば、カムシャフトの位置とカム摺接部の位置とその構成が異なるものの基本的には第一実施形態と同様である。そして本実施形態によれば、第一実施形態と同様の効果が得られるだけでなく、可変動弁機構の高さ方向における占有スペースを縮小することができる。
【００５０】
なお、本発明は前記実施形態の構成に限定されるものではなく、例えば次のように、発明の趣旨から逸脱しない範囲で変更して具体化することもできる。
（１）相対角度制御装置の構成や制御の仕方を適宜変更すること。
（２）中央部に揺動中心部のあるロッカアームとすること。
（３）押圧部の形状を適宜変更すること。
【００５１】
【発明の効果】
本発明の可変動弁機構は、上記の通り構成されているので、コンパクトであるとともに左右のバルブのリフト量にばらつきがでず、また安価であるという優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第一実施形態に係る可変動弁機構を示す斜視図である。
【図２】図１の角度を変えて描写した斜視図である。
【図３】同機構における相対角度制御装置の主要部を示す断面図である。
【図４】最大リフト量・作用角が必要なときの同機構の作用を示す断面図である。
【図５】微小リフト量・作用角が必要なときの同機構の作用を示す断面図である。
【図６】リフト休止が必要なときの同機構の作用を示す断面図である。
【図７】同機構により得られるバルブのリフト量及び作用角を示すグラフである。
【図８】本発明の第二実施形態に係る可変動弁機構を示す一部破断斜視図である。
【図９】従来例の可変動弁機構を示す一部破断斜視図である。
【符号の説明】
１　　ロッカアーム
７　　カム対応部としての第一ローラ
１０　　回転カム
１２　　バルブ
３０　　第一介在部材
４０　　第二介在部材
４１　　押圧部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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