(57)【要約】【目的】建築用下地材同士の突き合わせ目地部上に塗工される左官用塗材を補強して亀裂の発生を防止する。【構成】下地構造材３上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材１が突き合わせ状態で固定されるとともに、建築用下地材の突き合わせ目地部が、シート状基材（６ａ）に補強繊維（６ｃ）が固着された目地被覆材６で被覆され、これら建築用下地材および目地被覆材上にモルタル８が塗着される。補強繊維は、モルタル施工の際のコテ圧力やモルタル中の水分などによって途中からちぎれたり根元から剥ぎ取られてモルタル内に混入し、モルタルを補強して亀裂発生を防止する。【選択図】　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材表面に混合物層を形成した建築用下地材を突き合わせ状態にして下地構造材上に固定する際に該建築用下地材の突き合わせ目地部を被覆するように用いられる目地被覆材であって、シート状基材に補強繊維が固着されてなることを特徴とする目地被覆材。
【請求項２】
下地構造材上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材が突き合わせ状態で固定されるとともに、建築用下地材の突き合わせ目地部が、シート状基材に補強繊維が固着された目地被覆材で被覆されてなり、これら建築用下地材および目地被覆材上に左官用塗材を直接塗着可能である建築用下地材の施工構造。
【請求項３】
下地構造材上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材を突き合わせ状態で固定し、建築用下地材の突き合わせ目地部にコーキング材を充填し、コーキング材が充填された突き合わせ目地部を覆うようにシート状物を建築用下地材上に固着し、シート状物の表面に補強繊維を固着して左官用塗材に対する下地を完成し、この下地上に左官用塗材を塗着することを特徴とする外装施工方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、建築用下地材の施工に用いる目地被覆材、該目地被覆材を使用した建築用下地材の施工構造および外装施工方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
図７に示されるように、木質系等の基材表面に無機結合材、アスファルト等を主成分とした混合物層を形成した建築用下地材ａを用い、これを柱・間柱・胴縁等の下地構造材ｂ上に直接または通気受材ｃを介して載置固定し、建築用下地材同士の突き合わせ目地部にコーキング材ｄを充填し、該突き合わせ目地部をネット状の目地被覆材ｅで被覆してステープル等の固着具ｆにより建築用下地材ａおよび目地被覆材ｅを下地構造材ｂに対して固着した後、その上に直接モルタル・しっくい・吹き付け塗剤等の左官用塗材ｇを塗着して外装仕上げを行うことが知られている。
【０００３】
目地被覆材ｅとしては、ガラス繊維・カーボン繊維・ポリプロピレン繊維等の無機質または有機質繊維、鉄・鋼・銅・アルミニウム等の金属繊維、寒冷紗繊維等を用いて織られたものや、ラス網・メタルラス等のネットが用いられている。目地被覆材ｅは一般的には建築用下地材ａとは別体であるが、目地被覆材ｅが建築用下地材ａの木口片から張り出すように一体に設けられたものを用いてもよい（実開昭６３−１０１６３２）。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
上述の従来技術によれば、建築用下地材ａ，ａ同士の突き合わせ目地部を覆うネット状目地被覆材ｅにより、建築用下地材ａの吸湿および乾燥に伴う膨張収縮によっても、その上に塗着された左官用塗材ｇにおける亀裂発生を防止する効果がある程度は認められるものの、亀裂の発生を完全に防止できるものではなかった。
【０００５】
また、目地被覆材ｅ上に左官用塗材ｇが密着して塗工されていないことによる施工不良が原因で、施工後に左官用塗材ｇが剥離してしまうことがあった。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
したがって、本発明は、上述の従来技術における問題点を解消し、建築用下地材同士の突き合わせ目地部上に塗工される左官用塗材を補強して亀裂の発生を防止することを目的とする。
【０００７】
この目的を達成するため、請求項１にかかる本発明は、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材を突き合わせ状態にして下地構造材上に固定する際に該建築用下地材の突き合わせ目地部を被覆するように用いられる目地被覆材であって、シート状基材に補強繊維が固着されてなることを特徴とする。
【０００８】
請求項２にかかる本発明は、下地構造材上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材が突き合わせ状態で固定されるとともに、建築用下地材の突き合わせ目地部が、シート状基材に補強繊維が固着された目地被覆材で被覆されてなり、これら建築用下地材および目地被覆材上に左官用塗材を直接塗着可能である建築用下地材の施工構造である。
【０００９】
請求項３にかかる本発明は、下地構造材上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材を突き合わせ状態で固定し、建築用下地材の突き合わせ目地部にコーキング材を充填し、コーキング材が充填された突き合わせ目地部を覆うようにシート状物を建築用下地材上に固着し、シート状物の表面に補強繊維を固着して左官用塗材に対する下地を完成し、この下地上に左官用塗材を塗着することを特徴とする外装施工方法である。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本発明の一実施形態による建築用下地材の施工構造が図１および図２に示されている。符号１は建築用下地材であり、その上にモルタル・しっくい・吹き付け塗剤等の左官用塗材８（以下「モルタル」とする）を直接塗着可能なものであればその具体的構成を問わないが、一例として、合板・繊維板等の木質系、石綿スレート・硅酸カルシウム等の無機質系の板状基材の表面に、合成樹脂エマルジョン・アスファルト・アスファルトエマルジョン・ゴムラテックス等を塗布して防水層を形成した後、セメント・石灰等の無機結合材と、砂・硅砂・炭カル・ヒル石・パーライト・合成樹脂粒・合成樹脂発泡粒等の骨材と、合成樹脂エマルジョン・ゴムラテックス・アスファルトエマルジョンとの混合物を塗布して混合物層を形成した構成のものや、該混合物層の上にさらに軽量モルタル層が形成された構成のものを挙げることができる。
【００１１】
建築用下地材１の突き合わせ接合部の表面側には面取りが施され、該面取り部２（図２）を含めた全表面領域に上記防水層および／または混合物層を形成してもよい。
【００１２】
建築用下地材１，１・・・は、柱・間柱・胴縁等の下地構造材３上に突き合わせ状態に載置して釘・ビス等の固着具（図示せず）により固定されるが、これらの間に通気層を確保するために通気受材４を介在させてもよい。
【００１３】
固定された建築用下地材１，１の突き合わせ目地部における面取り部２，２間の空隙にコーキング材５が充填される。このとき、コーキング材５の表面が建築用下地材１，１の表面と略面一且つ平滑となるように配慮する。
【００１４】
コーキング材５の表面を含む建築用下地材１，１の突き合わせ目地部を完全に覆うように目地被覆材６が配され、建築用下地材１，１上において釘やステープル等の固着具７で固定される。
【００１５】
以上で建築用下地構造が完成し、この上にモルタル８を直接塗着して外装仕上げする。
【００１６】
図３を参照して、目地被覆材６はシート状基材６ａの表面に表面接着層６ｂを介して補強繊維６ｃが固着されたものであり、シート状基材６ａの裏面には裏面接着層６ｄが設けられている。
【００１７】
モルタル８はアルカリ性が強く、シート状基材６ａがアルカリに冒されて脆くなると目地被覆材６が存在していた箇所が空隙となり、モルタル８との密着性が低下して、モルタル８に剥離や亀裂が生じてしまうので、このような問題を防止するために、シート状基材６ａは耐アルカリ性を有する材料で形成されることが好ましい。また、建築用下地材１の膨張収縮に伴うモルタル８の挙動に追従して亀裂の発生を防止するために必要な強度および柔軟性を備えていることが好ましい。
【００１８】
これらの要求性能を満たすシート状基材６ａとしての一つの好適な材料は、ポリアミド系繊維・アクリル系繊維・ポリエチレン系繊維・ポリプロピレン系繊維・ポリビニルアルコール繊維・綿繊維・耐アルカリガラス繊維・炭素繊維の有機または無機の繊維であり、これらから任意に選ばれる単独または複数種の繊維を織って得たネットをシート状基材６ａとして用いることができ、特にアクリル系繊維製ネット・耐アルカリガラス繊維製ネット・綿繊維製ネット・ポリビニルアルコール系繊維製ネットが好適に用いられる。
【００１９】
ネットとして構成されたシート状基材６ａを用いた場合（図４）には、その開口（網目）９に対する投錨効果によってモルタル８の密着性が良好となり、剥離や亀裂を抑制する効果に優れている。モルタル８の密着性は該モルタルに含まれる細骨材（砂）や軽量骨材の粒径によって異なるが、ネットの各網目の開口幅寸法を１．０〜７．０ｍｍとすることによって一般的に用いられる骨材の粒径範囲に適応して良好なモルタル密着性を与えることができる。ネットの開口幅が３．０ｍｍに満たないものであるとネット自体に対するモルタルの密着性は低下するが、本発明では後述する補強繊維６ｃがモルタルに絡んで密着性を向上させるので、ネット開口幅が１．０ｍｍ程度であってもモルタルの密着性が良好となる。ネットの開口幅が３．０ｍｍ以上である場合はネット自体に対するモルタル密着性が良好であるので、後述するようにネットから分離する補強繊維６ｃ’’（図２）の量を多くし、ネットに固着されて残る補強繊維６ｃ’の量を少なくしてネットの開口を塞がないようにすることが好ましい。
【００２０】
ネットとしてのシート状基材６ａの厚さは０．０９〜１．１ｍｍであり、モルタル仕上用の目地被覆材６に用いるシート状基材６ａとしては厚さ０．４ｍｍ程度が好適であるが、内装塗壁用および塗装用にも兼用させるために厚さ０．２ｍｍ程度の薄いネットを用い、モルタル仕上用に用いる場合には後述する補強繊維６ｃを多目に固着させて強度増大を図るようにすると、３つの用途に兼用できるので実用上有利である。
【００２１】
また、レーヨン系繊維や麻繊維は、耐アルカリ性が低いものの、後述する補強繊維６ｃの固着でアルカリによる該繊維劣化に伴う強度低下を補い、モルタルの亀裂発生を防止することができるので、これを材料とするネットもシート状基材６ａとして好適に用いることができる。
【００２２】
また、上記と同様の材料、すなわちポリアミド系繊維・アクリル系繊維・ポリエチレン系繊維・ポリプロピレン系繊維・ポリビニルアルコール繊維・綿繊維・耐アルカリガラス繊維・炭素繊維等の有機または無機の繊維を単独または任意混合して用いて製造された不織布も、シート状基材６ａとして用いることができる。不織布は平面状に構成されるのでそれ自体ではモルタルが密着しにくいものであるが、後述する補強繊維６ｃの固着によりモルタルの密着性を高めることができるので、シート状基材６ａとして有用である。
【００２３】
また、紙や、ポリアミド系・アクリル系・ポリエチレン系・ポリプロピレン系・ポリビニルアルコール・レーヨン等の合成樹脂によるシート状物もシート状基材６ａとして用いることができる。
【００２４】
目地被覆材６の表面に設けられる補強繊維６ｃは「すさ」とも呼ばれるもので、ネット６ａとして好適に用いられる上述の繊維に加えて、藁や紙を繊維状にしたものや、鉄・鋼・銅・アルミニウム等の金属繊維を単独または任意混合して用いることができるが、特に耐アルカリ性および補強性能の見地から耐アルカリガラス繊維・ポリビニルアルコール繊維・アクリル繊維が好適である。
【００２５】
一般に、補強繊維６ｃの長さは５〜４０ｍｍ程度であり、直径は０．２５〜１．６ｍｍ程度である。短い補強繊維はモルタルの施工性を向上させる一方、長い補強繊維はモルタルの強度を向上させ、また、細い補強繊維はモルタル８の密着性を高める一方、太い補強繊維はモルタルの強度を向上させるので、異なる要求性能を同時に満足させるために、前記範囲内において長さや太さの異なる補強繊維を混合して用いてもよい。
【００２６】
補強繊維６ｃはシート状基材６ａの表面に、好ましくは全表面に亘って、接着剤・粘着剤・両面テープ等からなる表面接着層６ｂを介して、その一端のみまたはその一部のみが固着されている。あるいは、熱可塑性合成繊維からなる補強繊維６ｃの一端または一部のみをシート状基材６ａの表面に熱融着してもよい。表面接着層６ｂを構成する接着剤・粘着剤・両面テープ等については、モルタル８との接着力・粘着力に優れたものを用いることが好ましく、たとえばアクリル系・エポキシ系・合成ゴムラテックス系のものが好適に使用される。シート状基材６ａがネットで形成される場合は、補強繊維６ｃが該ネットの網目９部分に跨るようにランダムな方向に配向させることが好ましい（図４）。
【００２７】
シート状基材６ａがネットであり、且つ、表面接着層６ｂとして接着剤または粘着剤を用いるときは、ネットの網目が接着剤・粘着剤によって実質的に塞がれてしまうことがないように配慮して、シート状基材６ａに塗布する必要がある。たとえば、接着剤・粘着剤の粘度を小さくして、これをネットを構成する糸にのみ浸透させるようにして塗布し、糸間の網目部分がそのまま網目として残されるようにする。ネットの網目が接着剤等で塞がれてしまうと、目地モルタルが施工されたときに、目地被覆材６上に塗工されたモルタル８がネット網目に入り込むことができず、モルタル８の密着性が小さくなって剥離しやすいものとなってしまう。
【００２８】
同様の理由により、表面接着層６ｂとして両面テープを用いる場合は、ネットの表面を両面テープで覆ってしまうとモルタルの密着力が低下してしまうので、ネットを部分的に覆う小片状の両面テープをネット上に散在させて、ネットの網目９をできるだけ残すようにすることが好ましい。
【００２９】
補強繊維６ｃはその基端部においてシート状基材６ａの表面側に固着されているが、モルタル施工の際のコテ圧力やモルタル中の水分などによって、目地被覆材６の表面に浮遊している先端部が部分的にシート状基材６ａからちぎれ、または補強繊維６ｃの固着基端部ごと剥ぎ取られてモルタル８内に混入する。図２において、シート状基材６ａの表面に固着されて残っている補強繊維の基端部が符号６ｃ’、剥がれ（またはちぎれ）てモルタル８内に混入した補強繊維が符号６ｃ’’でそれぞれ示されている。
【００３０】
なお、補強繊維６ｃとして比較的強度の小さいものを混合して用いることにより該強度の小さな補強繊維が途中からちぎれやすくなり、また、補強繊維６ｃをシート状基材６ａに固着させている表面接着層６ｂとして比較的接着力の弱い接着剤を用いることにより補強繊維６ｃの全体がシート状基材６ａから剥がれやすくなる。
【００３１】
このように補強繊維の少なくとも一部６ｃ’’がモルタル８内に混入されることによって目地部分のモルタルを補強し、特に施工直後のモルタル収縮による亀裂発生を有効に防止する。また、シート状基材６ａの表面に残された補強繊維基端部６ｃ’は目地被覆材６とモルタル８との密着性を向上させる効果を発揮する。
【００３２】
図３に示す目地被覆材６の構成によれば、シート状基材６ａの裏面側に裏面接着層６ｄが設けられている。裏面接着剤６ｄは粘着剤で構成され、その一面がシート状基材６ａの裏面側に貼着されるとともに他面には剥離紙（図示せず）が貼着された状態で準備され、目地被覆材６の使用時に剥離紙を剥離して粘着面を露出させて建築用下地材１上に貼着する。
【００３３】
図３に示す目地被覆材６ではシート状基材６ａの表面に表面接着層６ｂを介して補強繊維６ｃが固着されているが、補強繊維６ｃは、モルタル塗工の際に目地被覆材６の表面側に少なくともその先端部が突出していれば前述の作用効果を発揮することができるので、このような作用効果を発揮し得る態様であれば、シート状基材６ａに対する固着手法を問わない。たとえば、シート状基材６ａとしてネットが用いられる場合は、その裏面側に補強繊維を固着して、該補強繊維をネットの網目から表面側に引き出して突出させるような構成を採用してもよい。あるいは、このようにネット裏面に固着されて表面側に引き出される補強繊維と、ネット表面に固着してそのまま表面側に突出する補強繊維６ｃとを併用してもよい。
【００３４】
以上に記述した実施形態では、目地被覆材６のシート状基材６ａの表面側にあらかじめ補強繊維６ｃが固着されているが、補強繊維６ｃを設けない構成の目地被覆材を用意しておき、この目地被覆材を、上記実施形態と同様にして、コーキング材５の表面を含む建築用下地材１，１の突き合わせ目地部を完全に覆うように配置して、建築用下地材１，１上において釘やステープル等の固着具７で固定した後、該目地被覆材のシート状基材６ａの表面に補強繊維６ｃを現場で固着してもよい。この場合は、現場でシート状基材６ａの表面に接着剤を塗布して表面接着層６ｂを形成して、その上に補強繊維６ｃを固着させるか、あるいは、あらかじめシート状基材６ａの表面に粘着剤を塗布して表面接着層６ｂを形成してその上に剥離紙を貼着しておき、現場でこの目地被覆材６を建築用下地材１，１上に固着するとともに、表面接着層６ｂ上の剥離紙を剥離し、露出した粘着面に補強繊維６ｃを固着させる。
【００３５】
このようにして、補強繊維６ｃを有する構成の目地被覆材６（図３）を建築用下地材１，１上に固着し、あるいは、補強繊維６ｃを設けない構成の目地被覆材を建築用下地材１，１上に固着した後に該目地被覆材の表面に補強繊維を現場で固着することによって、モルタル８に対する下地が完成する。
【００３６】
この下地上にモルタル８を塗工する。このとき、補強繊維６ｃに水を塗布または散布する等によって所定以上の含水状態としておくことが好ましい。これにより塗工モルタル８との馴染みが良好になり、モルタルの密着性を向上させることができる。特に、補強繊維６ｃとして吸水性に優れた綿や麻を用いた場合には、乾燥状態で用いるとモルタル８中の水分を吸収して施工性が悪化したり、モルタルが硬化する際の結晶水が得られずに硬化不良（ドライアウト）を起こすことがあるので、あらかじめまたは現場で水を塗布または散布してこれらの補強繊維６ｃを含水状態にしておくことが好ましい。
【００３７】
＜実施例１＞
建築用下地材１として、合板上に防水層が形成され、その上にラテックス・アスファルトエマルジョン等が混合された混合層が形成された構成の、縦２００ｍｍ×横９１０ｍｍ×厚さ１０ｍｍのもの（商品名「ラスカット」、株式会社ノダ）を用いた。
【００３８】
１８２０ｍｍ間隔で柱３ａを建て込み、その間に等間隔に３本の間柱３ｂ，３ｂ，３ｂを建て込んで躯体を形成し、この躯体上に前記の下地材１，１を柱３ａおよび間柱３ｂ上で突き合わせてビス（図示せず）で固着し、突き合わせ目地部にコーキング材４を充填した後、目地部上に目地被覆材６をステープル（図示せず）で柱３ａ、間柱３ｂに固着して下地を完成させ、この下地の全面にモルタル８を１０ｍｍ厚に塗布した（図５）。目地被覆材６は、幅５０ｍｍ、開口径２．０ｍｍ×２．０ｍｍ、厚さ０．２７ｍｍの綿繊維製ネットをシート状基材６ａとし、その表面側に直径０．５ｍｍの麻繊維製補強繊維６ｃを多数接着剤（６ｂ）で固着した構成のものを用いた。
【００３９】
＜実施例２＞
目地被覆材６の補強繊維６ｃを直径０．２５ｍｍのガラス繊維製のものに代えたほかは、実施例１と同様にして施工した。
【００４０】
＜比較例１＞
目地被覆材６として幅５０ｍｍ、開口径２．０ｍｍ×２．０ｍｍ、厚さ０．２７ｍｍの綿繊維製ネット単独で構成されたもの（すなわち補強繊維６ｃを有しないもの）を用いたほかは実施例１と同様にして施工した。
【００４１】
＜比較例２＞
目地被覆材６を用いず、下地材１，１およびコーキング材４上に直接モルタル８を塗布したほかは、実施例１と同様にして施工した。
【００４２】
これらの施工において経時による目地部のモルタル亀裂幅を測定した結果を図６のグラフに示す。このグラフにおいて横軸は施工後の経過日数を示し、縦軸はモルタル表面に目視観察された亀裂の幅（単位ｍｍ）を示している。
【００４３】
このグラフに示す結果から明らかなように、実施例１および実施例２による施工ではモルタル亀裂発生が４日目からであり、その後のモルタル亀裂の進行も比較的緩慢であったのに対し、比較例１および比較例２による施工では２日目からモルタルに亀裂が発生し、しかもその後も亀裂が拡大して実施例１，２の場合の２倍以上の亀裂幅となることが判明した。この試験結果から、目地被覆材６の表面に補強繊維６ｃを配した状態でモルタル下地を形成することにより、施工後のモルタルにおける亀裂の発生を有効に防止できることが確認された。
【００４４】
【発明の効果】
請求項１にかかる本発明によれば、シート状基材に補強繊維が固着されてなる構成の目地被覆材が提供され、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材を突き合わせ状態にして下地構造材上に固定する際に、この目地被覆材を建築用下地材の突き合わせ目地部を被覆するように用いることにより、建築用下地材同士の突き合わせ目地部上に塗工される左官用塗材を補強して亀裂の発生を防止することができる。
【００４５】
請求項２にかかる本発明によれば、下地構造材上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材が突き合わせ状態で固定されるとともに、建築用下地材の突き合わせ目地部が、シート状基材に補強繊維が固着された目地被覆材で被覆されてなり、これら建築用下地材および目地被覆材上に左官用塗材を直接塗着可能である建築用下地材の施工構造が提供されるので、建築用下地材同士の突き合わせ目地部上に塗工される左官用塗材を補強して亀裂の発生を防止することができる。
【００４６】
請求項３にかかる本発明によれば、下地構造材上に、基材表面に混合物層を形成した建築用下地材を突き合わせ状態で固定し、建築用下地材の突き合わせ目地部にコーキング材を充填し、コーキング材が充填された突き合わせ目地部を覆うようにシート状物を建築用下地材上に固着し、シート状物の表面に補強繊維を固着して左官用塗材に対する下地を完成し、この下地上に左官用塗材を塗着することを特徴とする外装施工方法が提供されるので、従来技術の目地被覆材を使用しながら、現場作業にてその表面に補強繊維を固着することで、建築用下地材同士の突き合わせ目地部上に塗工される左官用塗材を補強して亀裂の発生を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による目地被覆材を建築用下地材の突き合わせ目地部を被覆するように用いてモルタル下地とし、該モルタル下地上にモルタルを塗布した施工状態を示す図である。
【図２】図１の施工状態における突き合わせ目地部を拡大して示す図である。
【図３】目地被覆材の構成例を示す断面図である。
【図４】目地被覆材の正面図である。
【図５】実施例におけるモルタル施工状態を示す図である。
【図６】実施例および比較例による施工において経時による目地部のモルタル亀裂幅を測定した結果を示すグラフである。
【図７】従来技術によるモルタル施工状態を示す図である。
【符号の説明】
１　建築用下地材
２　面取り部
３　下地構造材
４　通気受材
５　コーキング材
６　目地被覆材
６ａ　シート状基材
６ｂ　表面接着層
６ｃ　補強繊維
６ｄ　裏面接着層
７　固着具
８　左官用塗材（モルタル）
９　網目
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2004027545.tif 000007
【図６】
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【図７】
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