(57)【要約】【課題】巻上機や制御盤、調速機等の保守点検に必要な作業スペースを充分に取ることができる機械室を有するとともに、巻上機を設置するために建物側に受梁を追加する必要のないエレベータを提供する。【解決手段】左右一対のかご側ガイドレールのいずれか一方２１Ｌの上方に駆動装置４２、トラクションシーブ４１および錘側ロープ係止部４６を配置し、いずれか他方２１Ｒの上方にかご側ロープ係止部４４および調速機４７を配置する。また、機械室３０の後側の内壁面３４の中央部に沿わせて制御盤４８を配置するから、機械室３０の床面３１の中央部に広い作業スペースを確保することができる。さらに、機械室３０の内部においてマシンビーム５３を前後方向に一杯に延ばすことがてきるから、建物側受梁を追加的に設ける必要がない。【選択図】  図１
2004292162.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻上機、制御盤、調速機および巻き上げロープの係止部をそれぞれ機械室の内壁面に沿わせて配置し、これらの設備を保守点検するための作業用スペースを前記機械室の中央部分にまとめて配置したことを特徴とするエレベータ。
【請求項２】
左右一対のかご側ガイドレールに案内されて昇降路内を昇降する乗りかごと、
前記左右一対のかご側ガイドレールのうち左右いずれかの上方に配設されて前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブと、
前記トラクションシーブを回転駆動する前後方向に延びる軸線を有した駆動装置と、
前記トラクションシーブの下方において前後一対の錘側ガイドレールに案内されつつ前記昇降路内を昇降する釣合錘と、
前記乗りかごに設けられたかご側シーブと、
前記トラクションシーブに巻き付けられるとともに、その一端側が前記かご側シーブを介して前記乗りかごを懸架し、かつその他端側が前記釣合錘を懸架する巻き上げロープと、を備え、
前記昇降路の上方に設けられた機械室は、
互いに対向して前後方向に延びる左右一対の内壁面のうちの一方の内壁面に沿って建物側受梁間で前後方向に延びるマシンビームが、前記駆動装置および前記トラクションシーブと前記巻き上げロープのうち前記釣合錘側の端部を係止する錘側係止部とを支持しており、
かつ前記左右一対の内壁面のうちの他方の内壁面に沿って前記巻き上げロープのうち前記乗りかご側の端部を係止するかご側係止部と調速機とが配置され、
さらに前記他方の内壁面若しくは前記左右一対の内壁面間で左右方向に延びる内壁面に沿って前記駆動装置の作動を制御する制御盤が配置されている、
ことを特徴とするエレベータ。
【請求項３】
前記かご側係止部および前記調速機は、前記他方の内壁面のうち前記正面の内壁面から離間する側に共に配置されていることを特徴とする請求項２に記載したエレベータ。
【請求項４】
前記かご側係止部は、前記他方の内壁面に沿って建物側受梁間で前後方向に延びる支持ビームに設けられていることを特徴とする請求項２または３に記載したエレベータ。
【請求項５】
前記かご側係止部は、前記他方の内壁面に沿って前後方向に延びる建物側受梁から前記マシンビームへと左右方向に延びる支持ビームに設けられていることを特徴とする請求項２または３に記載したエレベータ。
【請求項６】
前記調速機は、前記乗りかご側の係止部よりも上方に設けられていることを特徴とする請求項３に記載したエレベータ。
【請求項７】
前記制御盤は、前記支持ビームと干渉しない位置に配置されていることを特徴とする請求項４または５に記載したエレベータ。
【請求項８】
前記制御盤は、前記支持ビームに載置されていることを特徴とする請求項４または５に記載したエレベータ。
【請求項９】
前記かご側シーブは、前記乗りかごの左右の側壁の近傍にそれぞれ配設された左右一対のかご側シーブであることを特徴とする請求項２乃至８のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項１０】
前記トラクションシーブは、鉛直上方から見たときに、少なくともその一部が前記乗りかごと重なるように配設されることを特徴とする請求項９に記載したエレベータ。
【請求項１１】
前記駆動装置は、その外形寸法よりも軸線方向寸法の方が大きいことを特徴とする請求項１乃至１０のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項１２】
巻上ロープにより釣瓶状に懸架された乗りかごおよび釣合錘がその内部を昇降する昇降路と、
前記昇降路の水平断面積と同等の床面積を有する、前記昇降路の上方に配設された機械室と、
前記機械室の内壁面のうち前記乗りかごの左右いずれか一方の側壁の上方において前後方向に延びる第１の内壁面に沿わせて配設された巻上機と、
前記機械室の内壁面のうち前記乗りかごの左右いずれか他方の側壁の上方において前後方向に延びる第２の内壁面の近くに配設された、前記巻上ロープの少なくとも一方の端部を係止するためのロープ係止部と、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に隣接して左右方向に延びる第３の内壁面若しくは前記第２の内壁面に沿わせて配設された制御盤と、
を備えることを特徴とするエレベータ。
【請求項１３】
前記巻上機、前記ロープ係止部、および前記制御盤を保守点検するための作業スペースは、前記機械室の中央部分にまとめて配設されていることを特徴とする請求項１２に記載したエレベータ。
【請求項１４】
前記巻上機は、前記機械室の各内壁面に沿って延びている建物側受梁間において前記第１の内壁面に沿って前後方向に延びる第１の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１２または１３に記載したエレベータ。
【請求項１５】
前記ロープ係止部は、前記機械室の各内壁面に沿って延びている建物側受梁間において前記第２の内壁面に沿って前後方向に延びる第２の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１２乃至１４のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項１６】
前記ロープ係止部は、前記機械室の各内壁面に沿って延びている建物側受梁の一つと前記第１の支持ビームとの間において前記第３の内壁面に沿って延びる第３の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１２乃至１５のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項１７】
前記制御盤は、前記第２の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１５に記載したエレベータ。
【請求項１８】
前記制御盤は、前記第３の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１６に記載したエレベータ。
【請求項１９】
昇降路の水平断面積と同等の床面積を有する、前記昇降路の上方に配設された機械室と、
左右一対のかご側ガイドレールに案内されて前記昇降路内を昇降する乗りかごと、
前記乗りかごの左右いずれか一方の側壁の側において前後一対の錘側ガイドレールに案内されつつ前記昇降路内を昇降する釣合錘と、
前記機械室の内壁面のうち前記釣合錘の上方において前後方向に延びる第１の内壁面に沿わせて配設された、前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブと、
その軸線が前後方向に延びるように前記第１の内壁面に沿わせて前記機械室内に配設された、前記トラクションシーブを回転駆動するための駆動装置と、
前記乗りかごに設けられたかご側シーブと、
前記トラクションシーブに巻き付けられるとともに、その一端側が前記かご側シーブを介して前記乗りかごを懸架し、かつその他端側が前記釣合錘を懸架する巻上ロープと、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に対向して前後方向に延びる第２の内壁面の近くに配設された、前記巻上ロープの前記乗りかごを懸架する側の端部を係止するためのかご側ロープ係止部と、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に隣接する第３の内壁面若しくは前記第２の内壁面に沿わせて配設された、前記駆動装置の作動を制御するための制御盤と、
を備えることを特徴とするエレベータ。
【請求項２０】
昇降路の水平断面積と同等の床面積を有する、前記昇降路の上方に配設された機械室と、
左右一対のかご側ガイドレールに案内されて前記昇降路内を昇降する乗りかごと、
前記乗りかごの後壁の側において左右一対の錘側ガイドレールに案内されつつ前記昇降路内を昇降する釣合錘と、
前記機械室の内壁面のうち前記乗りかごの左右いずれか一方の側壁の上方において前後方向に延びる第１の内壁面に沿わせて配設された、前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブと、
その軸線が前後方向に延びるように前記第１の内壁面に沿わせて前記機械室内に配設された、前記トラクションシーブを回転駆動するための駆動装置と、
前記乗りかごに設けられたかご側シーブと、
前記昇降路の内壁面に沿わせて配設されたそらせシーブと
前記トラクションシーブに巻き付けられるとともに、その一端側が前記かご側シーブを介して前記乗りかごを懸架し、かつその他端側が前記そらせシーブにより案内されつつ前記釣合錘側に延びて前記釣合錘を懸架する巻上ロープと、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に対向して前後方向に延びる第２の内壁面の近くに配設された、前記巻上ロープの前記乗りかごを懸架する側の端部を係止するためのかご側ロープ係止部と、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に隣接する第３の内壁面若しくは前記第２の内壁面に沿わせて配設された、前記駆動装置の作動を制御するための制御盤と、
を備えることを特徴とするエレベータ。
【請求項２１】
前記駆動装置は、前記機械室の周辺に沿って配設された建物側受梁間で前記第１の内壁面に沿って前後方向に延びる第１の支持ビームによって支持されていることを特徴とする請求項１９または２０に記載したエレベータ。
【請求項２２】
前記駆動装置は、その外形寸法よりも軸線方向寸法の方が大きいことを特徴とする請求項１９乃至２１のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項２３】
前記かご側シーブは、前記乗りかごの左右の側壁の近傍にそれぞれ配設された左右一対のかご側シーブであることを特徴とする請求項１９乃至２２のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項２４】
前記トラクションシーブは、鉛直上方から見たときに、少なくともその一部が前記乗りかごと重なるように配設されることを特徴とする請求項１９乃至２３のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項２５】
前記かご側ロープ係止部は、前記建物側受梁間において前記第２の内壁面に沿って前後方向に延びる第２の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１９乃至２４のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項２６】
前記かご側ロープ係止部は、前記第２の内壁面に沿って前後方向に延びる建物側受梁と前記第１の支持ビームとの間に掛け渡されて左右方向に延びる第３の支持ビームにより支持されていることを特徴とする請求項１９乃至２４のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項２７】
前記巻上ロープのうち前記釣合錘を懸架する側の端部を係止するための錘側ロープ係止部が、前記建物側受梁間において前記第２の内壁面に沿って前後方向に延びる第２の支持ビームにより支持されることを特徴とする請求項２０に記載したエレベータ。
【請求項２８】
前記制御盤は、前記支持ビームと干渉しない位置に配置されていることを特徴とする請求項２５乃至２７のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項２９】
前記制御盤は、前記支持ビーム上に載置されていることを特徴とする請求項２５乃至２７のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項３０】
前記第２の内壁面に沿わせて前記機械室内に配設された、前記乗りかごの昇降速度を調速するための調速機をさらに備えることを特徴とする請求項１９乃至２９のいずれかに記載したエレベータ。
【請求項３１】
前記かご側ロープ係止部および前記調速機は、前記第２の内壁面のうち前側の部分に共に配設されていることを特徴とする請求項３０に記載したエレベータ。
【請求項３２】
前記調速機は、前記かご側ロープ係止部よりも上方に設けられていることを特徴とする請求項３１に記載したエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、昇降路の水平断面と同等の面積でありながら巻上機や制御盤、調速機等の保守点検に必要な作業スペースを大きく取ることができる機械室を有するとともに、巻上機を設置するために建物側に受梁を追加する必要のないエレベータに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、エレベータの乗りかごや釣合錘等が昇降する昇降路の上方には機械室が設けられ、巻上機や制御盤、調速機等がその内部に設置されている（特許文献１参照）。
例えば、図２５に示した従来のエレベータの機械室１においては、その中央に巻上機２が、左側の壁１ａに沿って制御盤３が、また奥側の壁１ｂに沿って調速機４がそれぞれ設置されている。
そして、巻上機２によって回転駆動されるトラクションシーブ２ａおよびそらせシーブ２ｂに巻回されているメインロープ５により、図示されない乗りかごおよび釣合錘が釣瓶状に懸架されている。
【０００３】
一方、巻上機２がその上に載置されているマシンベッド６は、防振ゴム７ａ，７ｂを介して、図示左右方向に水平に延びる合計３本のマシンビーム８上に支持されている。
また、これらのマシンビーム８は、かさ上げ用マシンビーム９ａ，９ｂを介して、図示する紙面に対して垂直な方向に延びている建物側受梁１０ａ，１０ｂによって支持されている（例えば特許文献２参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開平８−１７５７７６号公報（図６、図７）
【特許文献２】
特開平１１−７９６２４号公報（図７）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
図２５に示した従来のエレベータにおいては、乗りかごおよび釣合錘を懸架する都合上、機械室１の中央に巻上機２が配置されている。
これにより、巻上機２や制御盤３、調速機４等を保守点検するために必要な作業スペースは巻上機２を囲むように配置されるが、保守点検作業を行うために必要充分な広さを確保することは可能である。
【０００６】
ところが、建物に関する法律やエレベータの安全確保に関する基準等は日本と外国とでは異なっており、機械室内における保守点検のために一定面積以上の広さの作業スペースをまとめて確保することを義務づけている国もある。
この場合、巻上機２を囲むように作業スペースを配置したのでは、その国の安全基準を満たすことができないため、昇降路の水平断面寸法より大きな床面積の機械室を設けなければならない。
【０００７】
一方、図２５に示した従来のエレベータにおいては、機械室１内のレイアウト上の理由からマシンビーム８の延長線上に制御盤３を配置せざるを得ない。
これにより、マシンビーム８の先端を左側の壁１ａの下方にある建物側受梁１０ｃまで延長することができず、建物側に受梁１０ａを追加せざるを得ない。
【０００８】
他方、図２６に示したように、マシンビーム８の先端を左側の壁１ａの下方にある建物側受梁１０ｃまで延長するためには、制御盤３をマシンビーム８上に載せるとともに、制御盤３を保守点検するための作業スペースを確保するために作業台１１を設置しなければならない。
このとき、制御盤３の上部が機械室１の天井部分と干渉しないように、制御盤３の高さ方向寸法を制限せざるを得ない場合もある。
【０００９】
そこで本発明の目的は、上述した従来技術が有する問題点を解消し、昇降路の水平断面積と同等の床面積でありながら巻上機や制御盤、調速機等の保守点検に必要な作業スペースを充分に確保することができる機械室を有するとともに、巻上機を設置するために建物側に受梁を追加する必要のないエレベータを提供することにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するための請求項１に記載した手段は、巻上機、制御盤、調速機および巻き上げロープの係止部をそれぞれ機械室の内壁面に沿わせて配置し、これらの設備を保守点検するための作業用スペースを前記機械室の中央部分に設けたことを特徴とするエレベータである。
【００１１】
すなわち、請求項１に記載したエレベータよれば、保守点検用の作業スペースを機械室の中央部分にまとめて配置することができるから、昇降路の水平断面と同等の床面積の機械室であっても、一定面積以上の作業スペースを確保するという安全基準を満たすことができる。
【００１２】
また、請求項２に記載した手段は、
左右一対のかご側ガイドレールに案内されて昇降路内を昇降する乗りかごと、前記左右一対のかご側ガイドレールのうち左右いずれかの上方に配設されて前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブと、
前記トラクションシーブを回転駆動する前後方向に延びる軸線を有した駆動装置と、
前記トラクションシーブの下方において前後一対の錘側ガイドレールに案内されつつ前記昇降路内を昇降する釣合錘と、
前記乗りかごに設けられたかご側シーブと、
前記トラクションシーブに巻き付けられるとともに、その一端側が前記かご側シーブを介して前記乗りかごを懸架し、かつその他端側が前記釣合錘を懸架する巻き上げロープと、を備えるエレベータである。
そして、前記昇降路の上方に設けられた機械室は、
互いに対向して前後方向に延びる左右一対の内壁面のうちの一方の内壁面に沿って建物側受梁間で前後方向に延びるマシンビームが、前記駆動装置および前記トラクションシーブと前記巻き上げロープのうち前記釣合錘側の端部を係止する錘側係止部を支持しており、
かつ前記左右一対の内壁面のうちの他方の内壁面に沿って前記巻き上げロープのうち前記乗りかご側の端部を係止するかご側係止部および調速機が配置され、さらに前記他方の内壁面若しくは前記左右一対の内壁面間で左右方向に延びる内壁面に沿って前記駆動装置の作動を制御する制御盤が配置されている、
ことを特徴としている。
【００１３】
すなわち、請求項２に記載したエレベータにおいては、左右一対のかご側ガイドレールのいずれか一方の上方に駆動装置、トラクションシーブおよび錘側係止部を配置し、いずれか他方の上方にかご側係止部および調速機を配置することができる。
これにより、機械室の左右一対の内壁面のうち、例えば左側の内壁面に沿わせて駆動装置、トラクションシーブおよび錘側係止部を配置するとともに、右側の内壁面に沿わせてかご側係止部および調速機を配置することができる。
また、駆動装置等の作動を制御する制御盤を右側の内壁面に沿わせて、若しくは正面若しくは後面の内壁面に沿わせて配置することができる。
したがって、保守点検用の作業スペースを機械室の中央部分にまとめて配置することができるから、昇降路の水平断面と同等の床面積の機械室であっても、一定面積以上の作業スペースを確保するという安全基準を満たすことができる。
さらに駆動装置、トラクションシーブおよび錘側係止部を支持するマシンビームは、かご側係止部、調速機および制御盤に邪魔されることなく、右側の内壁面に沿って建物側受梁間で前後方向に延びることができるから、マシンビームを支持するために建物側受梁を追加的に設ける必要がない。
【００１４】
また、請求項３に記載した手段は、請求項２に記載したエレベータにおいて、前記かご側係止部および前記調速機が、前記他方の内壁面のうち前記正面の内壁面から離間する側に共に配置されることを特徴としている。
【００１５】
すなわち、請求項３に記載したエレベータにおいては、機械室の他方の内壁面のうち正面側の内壁面に近接する部分に空きスペースが出現するから、例えば機械室扉を設けることもできるし、制御盤を配置することもできる。
【００１６】
また、請求項４に記載した手段は、請求項２または３に記載したエレベータにおいて、前記かご側係止部が、前記他方の内壁面に沿って建物側受梁間で前後方向に延びる支持ビームに設けられていることを特徴としている。
【００１７】
すなわち、請求項４に記載したエレベータにおいては、機械室の前後の２辺に沿って左右方向に延びる一対の建物側受梁間に架け渡されて前後方向に延びる支持ビームによって、かご側係止部を堅固に支持することができる。
【００１８】
また、請求項５に記載した手段は、請求項２または３に記載したエレベータにおいて、前記かご側係止部が、前記他方の内壁面に沿って前後方向に延びる建物側受梁から前記マシンビームへと左右方向に延びる支持ビームに設けられていることを特徴としている。
【００１９】
すなわち、請求項５に記載したエレベータにおいては、機械室の左右の２辺に沿って前後方向に延びる一対の建物側受梁間のいずれかとマシンビームとの間に架け渡されて左右方向に延びる支持ビームにより、かご側係止部を堅固に支持することができる。
【００２０】
また、請求項６に記載した手段は、請求項３に記載したエレベータにおいて、前記調速機が、前記かご側係止部よりも上方に設けられていることを特徴としている。
【００２１】
すなわち、請求項６に記載したエレベータにおいては、かご側係止部および調速機が互いに隣接して配置されるが、かご側係止部よりも高い位置に調速機が設けられるので、かご側係止部によって邪魔されることなく調速機の保守点検作業を行うことができる。
【００２２】
また、請求項７に記載した手段は、請求項４または５に記載したエレベータにおいて、前記制御盤が、前記支持ビームと干渉しない位置に配置されることを特徴としている。
【００２３】
すなわち、請求項７に記載したエレベータにおいては、かご側係止部が支持ビームに設けられているが、この支持ビームと干渉しない位置に制御盤が設けられるので、支持ビームによって邪魔されることなく制御盤の保守点検作業を行うことができる。
【００２４】
また、請求項８に記載した手段は、請求項４または５に記載したエレベータにおいて、前記制御盤は、前記支持ビームに載置されていることを特徴とする。
【００２５】
すなわち、請求項８に記載したエレベータにおいては、かご側係止部が支持ビームに設けられているが、この支持ビームの上に制御盤が設けられるので、支持ビームによって邪魔されることなく制御盤の保守点検作業を行うことができる。
【００２６】
また、請求項９に記載した手段は、請求項２乃至８のいずれかに記載したエレベータにおいて、前記かご側シーブが、前記乗りかごの左右の側壁の近傍にそれぞれ配設された左右一対のかご側シーブであることを特徴としている。
【００２７】
すなわち、請求項９に記載したエレベータにおいては、左右一対のかご側シーブを可能な限り左右方向に一杯に離間させることができるから、機械室内部におけるトラクションシーブとかご側係止部との間の左右方向間隔を拡げて、機械室の内部の作業スペースを大きく取ることができる。
【００２８】
また、請求項１０に記載した手段は、請求項９に記載したエレベータにおいて、前記トラクションシーブが、鉛直上方から見たときに、少なくともその一部が前記乗りかごと重なるように配設されることを特徴としている。
【００２９】
すなわち、請求項１０に記載したエレベータによれば、トラクションシーブの左右いずれか一方の直下にかご側シーブを配置することができる。加えて、トラクションシーブの左右いずれか一方の直下に釣合錘が配置される。
これにより、トラクションシーブに対する巻き上げロープの巻き付き角度を１８０度若しくはそれ以上とすることができるから、トラクション性能を確保してトラクションシーブから巻き上げロープへと確実に吊上力を伝達することができる。
【００３０】
また、請求項１１に記載した手段は、請求項１乃至１０のいずれかに記載したエレベータにおいて、前記駆動装置が、その外形寸法よりも軸線方向寸法の方が大きいことを特徴としている。
【００３１】
すなわち、巻き上げロープとして、例えば外径が４〜６ミリメートルの小径ロープを採用すると、かご側シーブやトラクションシーブの外径を小さく抑えることが可能となり、各シーブの配置の自由度を高めることができる。
また、トラクションシーブの外径が小さくなると、駆動装置を小径長軸で高速回転型のダイレクトドライブモータとすることができる。
これにより、機械室の内部において駆動装置が占める左右方向のスペースを減少させることができるから、機械室の内部における作業スペースを左右方向に拡大することができる。
【００３２】
さらに、上記の課題を解決するための請求項１２に記載したエレベータは、
巻上ロープにより釣瓶状に懸架された乗りかごおよび釣合錘がその内部を昇降する昇降路と、
前記昇降路の水平断面積と同等の床面積を有する、前記昇降路の上方に配設された機械室と、
前記機械室の内壁面のうち前記乗りかごの左右いずれか一方の側壁の上方において前後方向に延びる第１の内壁面に沿わせて配設された巻上機と、
前記機械室の内壁面のうち前記乗りかごの左右いずれか他方の側壁の上方において前後方向に延びる第２の内壁面の近くに配設された、前記巻上ロープの少なくとも一方の端部を係止するためのロープ係止部と、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に隣接して左右方向に延びる第３の内壁面若しくは前記第２の内壁面に沿わせて配設された制御盤と、
を備えることを特徴としている。
【００３３】
すなわち、請求項１２に記載したエレベータによれば、巻上機とロープ係止部および制御盤をそれぞれ機械室の各内壁面に沿わせて配置することができる。
これにより、昇降路の水平断面積と同等の床面積でありながら巻上機や制御盤、調速機等の保守点検に必要な作業スペースを充分に確保可能な機械室を有したエレベータを提供することができる。
【００３４】
また、請求項１３に記載したように、保守点検用の作業スペースを機械室の中央部分にまとめて配置することにより、昇降路の水平断面積と同等の床面積の機械室であっても、一定面積以上の作業スペースを確保するという安全基準を満たすことができる。
【００３５】
また、請求項１４に記載したように、機械室の各内壁面に沿って延びている建物側受梁間において第１の内壁面に沿って前後方向に延びる第１の支持ビームを設けるとともに、この第１の支持ビームによって巻上機を支持することにより、建物側受梁を追加的に設けることなしに巻上機を堅固に支持することができる。
【００３６】
また、請求項１５に記載したように、機械室の各内壁面に沿って延びている建物側受梁間において第２の内壁面に沿って前後方向に延びる第２の支持ビームを設けるとともに、この第２の支持ビームによってロープ係止部を支持することにより、建物側受梁を追加的に設けることなしにロープ係止部を堅固に支持することができる。
【００３７】
また、請求項１６に記載したように、機械室の各内壁面に沿って延びている建物側受梁の一つと第１の支持ビームとの間において第３の内壁面に沿って延びる第３の支持ビームを設けるとともに、この第３の支持ビームによってロープ係止部を支持することにより、建物側受梁を追加的に設けることなしにロープ係止部を堅固に支持することができる。
【００３８】
また、請求項１７および１８に記載したように、第２の支持ビーム若しくは第３の支持ビームにより制御盤を支持することにより、建物側受梁を追加的に設けることなしに制御盤を堅固に支持することができる。
【００３９】
一方、請求項１９に記載したエレベータは、
昇降路の水平断面積と同等の床面積を有する、前記昇降路の上方に配設された機械室と、
左右一対のかご側ガイドレールに案内されて前記昇降路内を昇降する乗りかごと、
前記乗りかごの左右いずれか一方の側壁の側において前後一対の錘側ガイドレールに案内されつつ前記昇降路内を昇降する釣合錘と、
前記機械室の内壁面のうち前記釣合錘の上方において前後方向に延びる第１の内壁面に沿わせて配設された、前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブと、
その軸線が前後方向に延びるように前記第１の内壁面に沿わせて前記機械室内に配設された、前記トラクションシーブを回転駆動するための駆動装置と、
前記乗りかごに設けられたかご側シーブと、
前記トラクションシーブに巻き付けられるとともに、その一端側が前記かご側シーブを介して前記乗りかごを懸架し、かつその他端側が前記釣合錘を懸架する巻上ロープと、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に対向して前後方向に延びる第２の内壁面の近くに配設された、前記巻上ロープの前記乗りかごを懸架する側の端部を係止するためのかご側ロープ係止部と、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に隣接する第３の内壁面若しくは前記第２の内壁面に沿わせて配設された、前記駆動装置の作動を制御するための制御盤と、を備えることを特徴としている。
【００４０】
すなわち、請求項１９に記載したエレベータにおいては、左右一対のかご側ガイドレールのいずれか一方の上方に駆動装置、トラクションシーブおよび錘側ロープ係止部を配置し、いずれか他方の上方にかご側ロープ係止部および調速機を配置することができる。
これにより、機械室の左右一対の内壁面のうち、例えば左側の内壁面に沿わせて駆動装置、トラクションシーブおよび錘側ロープ係止部を配置するとともに、右側の内壁面に沿わせてかご側ロープ係止部および調速機を配置することができる。
また、駆動装置等の作動を制御する制御盤を右側の内壁面に沿わせて、若しくは前側若しくは後側の内壁面に沿わせて配置することができる。
したがって、保守点検用の作業スペースを機械室の中央部分にまとめて配置することができるから、昇降路の水平断面と同等の床面積の機械室であっても、一定面積以上の作業スペースを確保するという安全基準を満たすことができる。
【００４１】
他方、請求項２０に記載したエレベータは、
昇降路の水平断面積と同等の床面積を有する、前記昇降路の上方に配設された機械室と、
左右一対のかご側ガイドレールに案内されて前記昇降路内を昇降する乗りかごと、
前記乗りかごの後壁の側において左右一対の錘側ガイドレールに案内されつつ前記昇降路内を昇降する釣合錘と、
前記機械室の内壁面のうち前記乗りかごの左右いずれか一方の側壁の上方において前後方向に延びる第１の内壁面に沿わせて配設された、前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブと、
その軸線が前後方向に延びるように前記第１の内壁面に沿わせて前記機械室内に配設された、前記トラクションシーブを回転駆動するための駆動装置と、
前記乗りかごに設けられたかご側シーブと、
前記昇降路の内壁面に沿わせて配設されたそらせシーブと
前記トラクションシーブに巻き付けられるとともに、その一端側が前記かご側シーブを介して前記乗りかごを懸架し、かつその他端側が前記そらせシーブにより案内されつつ前記釣合錘側に延びて前記釣合錘を懸架する巻上ロープと、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に対向して前後方向に延びる第２の内壁面の近くに配設された、前記巻上ロープの前記乗りかごを懸架する側の端部を係止するためのかご側ロープ係止部と、
前記機械室の内壁面のうち前記第１の内壁面に隣接する第３の内壁面若しくは前記第２の内壁面に沿わせて配設された、前記駆動装置の作動を制御するための制御盤と、を備えることを特徴としている。
【００４２】
すなわち、請求項２０に記載したエレベータにおいては、左右一対のかご側ガイドレールのいずれか一方の上方に駆動装置およびトラクションシーブを配置し、いずれか他方の上方にかご側ロープ係止部と錘側ロープ係止部および調速機を配置することができる。
これにより、機械室の左右一対の内壁面のうち、例えば左側の内壁面に沿わせて駆動装置およびトラクションシーブを配置するとともに、右側の内壁面に沿わせてかご側ロープ係止部、錘側ロープ係止部および調速機を配置することができる。
また、駆動装置等の作動を制御する制御盤を右側の内壁面に沿わせて、若しくは前側若しくは後側の内壁面に沿わせて配置することができる。
したがって、保守点検用の作業スペースを機械室の中央部分にまとめて配置することができるから、昇降路の水平断面積と同等の床面積の機械室であっても、一定面積以上の作業スペースを確保するという安全基準を満たすことができる。
【００４３】
また、請求項２１に記載したように、機械室の周辺に沿って配設された建物側受梁間で第１の内壁面に沿って前後方向に延びる第１の支持ビームを設けるとともに、この第１の支持ビームによって駆動装置を支持することにより、かご側ロープ係止部、調速機および制御盤に邪魔されることなく、かつ建物側受梁を追加的に設ける必要なしに、駆動装置を堅固に支持することができる。
【００４４】
また、請求項２２に記載したように、駆動装置の外形寸法よりも軸線方向寸法の方を大きくすることにより、機械室の内部において駆動装置が占める左右方向のスペースを減少させることができるから、機械室の内部における作業スペースを左右方向に拡大することができる。
このとき、巻上ロープとして、例えば外径が４〜６ミリメートルの小径ロープを採用すると、かご側シーブやトラクションシーブの外径を小さく抑えることが可能となり、各シーブの配置の自由度を高めることができる。
そして、ラクションシーブの外径が小さくなると、駆動装置を小径長軸で高速回転型のダイレクトドライブモータとすることができる。
【００４５】
また、請求項２３に記載したように、かご側シーブを乗りかごの左右の側壁の近傍にそれぞれ配設した左右一対のかご側シーブとすることにより、左右一対のかご側シーブを可能な限り左右方向に一杯に離間させることができるから、機械室内部におけるトラクションシーブとかご側ロープ係止部との間の左右方向間隔を拡げて、機械室の内部の作業スペースを大きく取ることができる。
【００４６】
また、請求項２４に記載したように、鉛直上方から見たときに、少なくともその一部が乗りかごと重なるようにトラクションシーブを配設することにより、トラクションシーブの直下に左右いずれか一方のかご側シーブを配置することができる。これにより、トラクションシーブに対する巻上ロープの巻き付き角度を１８０度若しくはそれ以上とすることができるから、トラクション性能を確保してトラクションシーブから巻上ロープへと確実に吊上力を伝達することができる。
【００４７】
また、請求項２５に記載したように、建物側受梁間において第２の内壁面に沿って前後方向に延びる第２の支持ビームによってかご側ロープ係止部を支持することにより、建物側受梁を追加的に設ける必要なしにかご側ロープ係止部を堅固に支持することができる。
【００４８】
また、請求項２６に記載したように、第２の内壁面に沿って前後方向に延びる建物側受梁と第１の支持ビームとの間に掛け渡されて左右方向に延びる第３の支持ビームによってかご側ロープ係止部を支持することにより、建物側受梁を追加的に設ける必要なしにかご側ロープ係止部を堅固に支持することができる。
【００４９】
また、請求項２７に記載したように、巻上ロープのうち釣合錘を懸架する側の端部を係止するための錘側ロープ係止部を、建物側受梁間において第２の内壁面に沿って前後方向に延びる第２の支持ビームによって支持することにより、建物側受梁を追加的に設ける必要なしに錘側ロープ係止部を堅固に支持することができる。
【００５０】
また、請求項２８に記載したように、制御盤を第１乃至第３の支持ビームと干渉しない位置に配置することにより、これらの支持ビームによって邪魔されることなく制御盤の保守点検作業を容易に行うことができる。
【００５１】
また、請求項２９に記載したように、制御盤を第１乃至第３の支持ビーム上に載置することにより、これらの支持ビームによって邪魔されることなく制御盤の保守点検作業を容易に行うことができることに加えて、建物側受梁を追加的に設ける必要なしに制御盤を堅固に支持することができる。
【００５２】
また、請求項３０に記載したように、乗りかごの昇降速度を調速するための調速機を第２の内壁面に沿わせて機械室内に配設することにより、機械室の中央部分に設けた作業スペースにおいて調速機の保守点検作業を行うことがてきる。
【００５３】
また、請求項３１に記載したように、かご側ロープ係止部および調速機を第２の内壁面のうちの前側の部分に共に配設すると、第２の内壁面のうちの後側の部分に空きスペースが出現するから、この空きスペースの部分に機械室扉を設けることもできるし制御盤を配置することもできる。
【００５４】
また、請求項３２に記載したように、かご側ロープ係止部よりも上方に調速機を配設することにより、かご側ロープ係止部によって邪魔されることなく調速機の保守点検作業を容易に行うことができる。
【００５５】
【発明の実施の形態】
以下、図１乃至図２４を参照し、本発明に係るエレベータの各実施形態について詳細に説明する。
なお、以下の説明においては、乗りかごのドアが開閉する方向を左右方向と、乗客が乗りかごに出入りする方向を前後方向と、鉛直方向を上下方向と言う。
また、同一の部分には同一の参照符号を用いてその説明を省略する。
【００５６】
第１実施形態
まず最初に図１および図２を参照し、第１実施形態のエレベータの全体構造について説明すると、乗りかご２０は左右一対のかご側ガイドレール２１Ｌ，２１Ｒによって案内されて建物に設けた昇降路Ｓ内を昇降する。
乗りかご２０の前面に設けられた左右一対のドア２２Ｌ，２２Ｒは、左右方向に開閉する。
乗りかご２０を支持するかご枠は、乗りかご２０の上方で左右方向に水平に延びる上梁２３と、その上面が上梁２３の長手方向中央部の下面に密着するように上梁２３に接続されるとともに上梁２３に対し水平面内で前後左右に傾斜して延びるシーブ支持梁２４とを有している。
また、シーブ支持梁２４の左右両端部には、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒがそれぞれ回転自在に支持されている。
【００５７】
乗りかご２０と前後一対の錘側ガイドレール４５ｆ，４５ｒによって案内される釣合錘４５とがその内部を昇降する昇降路Ｓの上方には、機械室３０が設けられている。
そして、機械室３０の床面３１上で左側のかご側ガイドレール２１Ｌの上方の部分には、前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブ４１と、このトラクションシーブ４１を回転駆動するための前後方向に延びる軸線を有した駆動装置４２とが、左側の内壁面３２に沿って延びるように配設されている。
【００５８】
トラクションシーブ４１に巻回されている巻上ロープ４３は、その外径が４〜６ミリメートルの複数本の小径ロープからなり、乗りかご２０および釣合錘４５をそれぞれ２：１ローピングで釣瓶状に懸架している。
巻上ロープ４３は、トラクションシーブ４１から乗りかご２０側に垂下する部分４３ａと、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒの間で水平に延びる部分４３ｂと、右側のかご側シーブ２５Ｒから上方に延びて機械室３０の床面を貫通するとともにその上端が機械室３０内のかご側ロープ係止部４４に係止される部分４３ｃとを有している。
また、巻上ロープ４３は、トラクションシーブ４１から機械室３０の床面を貫通して釣合錘４５側に垂下する部分４３ｄと、釣合錘４５に回転自在に設けられている錘側シーブ４５ａに巻回されてから上方に延びるとともに機械室３０の床面を貫通してその上端が機械室３０内の錘側ロープ係止部４６に係止される部分４３ｅとを有している。
【００５９】
このとき、巻上ロープ４３を構成しているロープの外径が４〜６ミリメートルと小さいため、トラクションシーブ４１、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒおよび錘側シーブ４５ａは、いずれもその外径を２００〜２５０ミリメートル程度に抑えることができる。
これにより、各シーブの配置の自由度が高まるから、巻上ロープ４３の引き回しの自由度もまた高まることになる。
【００６０】
具体的には、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒを乗りかご２０の左右の側壁２０ａ，２０ｂに充分に接近させつつ、シーブ支持梁２４の上梁２３に対する傾斜角度を小さくすることができる。
これにより、巻上ロープ４３のうちトラクションシーブ４１と左側のかご側シーブ２５Ｌとの間で延びる部分４３ａのねじれ角度を小さく抑えることができるから、巻上ロープ４３を構成する各ロープと各シーブのロープ溝との接触に伴って騒音や振動が発生することを防止することができる。
【００６１】
また、左側のかご側シーブ２５Ｌが乗りかご２０の左の側壁２０ａに充分に接近するように配置され、かつ鉛直上方から見たときにトラクションシーブ４１の一部が乗りかご２０と重なるように配置され、加えて錘側シーブ４５ａがトラクションシーブ４１の真下に配置されている。
これにより、トラクションシーブ４１に対する巻上ロープ４３の巻き付き角度を１８０度若しくはそれ以上とすることができるから、トラクション性能を確保してトラクションシーブ４１から巻上ロープ４３へ確実に吊上力を伝達することができる。
【００６２】
次に、図２乃至図４を参照し、機械室３０内のレイアウトについて説明すると、互いに対向して前後方向に延びる左右一対の内壁面３２，３３のうち左側の内壁面３２に沿って、前後方向に延びる軸線を有したトラクションシーブ４１および駆動装置４２と、錘側ロープ係止部４６とが配置されている。
また、右側の内壁面３３の近くにかご側ロープ係止部４４および調速機４７が配置されている。
さらに、左右一対の内壁面３２，３３の間で左右方向に延びる後側の内壁面３４の左右方向の中央部に沿って、駆動装置４２等の作動を制御する制御盤４８が配置されている。
これにより、機械室３０の床面３１の中央には、これらの設備を保守点検するための広い作業スペースをまとめて確保することができる。
【００６３】
すなわち、本第１実施形態のエレベータ１００においては、図２に示したように、トラクションシーブ４１、駆動装置４２および錘側ロープ係止部４６が左側のかご側ガイドレール２１Ｌの上方に設けられているので、これらの設備を機械室３０の左側の内壁面３２に沿って配置することができる。
また、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒによって乗りかご２０を支持しているので、かご側ロープ係止部４４を機械室３０の右側の内壁面３３の近くに配置することができる。
さらに、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒをそれぞれ乗りかご２０の左右の側壁２０ａ，２０ｂに接近させて配置しているので、トラクションシーブ４１および駆動装置４２とかご側ロープ係止部４４との間の左右方向の間隔を大きく取ることができる。
したがって、機械室３０の床面３１の中央に充分に広い作業スペースを確保することができる。
【００６４】
一方、駆動装置４２を支持するマシンベッド５１は、合計４個の防振ゴム５２を介し、左右一対のＣ形鋼５３ａ，５３ｂを組み合わせて構成したマシンビーム５３上に載置されている。
このとき、マシンビーム５３は、機械室３０の前後の２辺に沿って左右方向に延びる前後一対のかさ上げ用マシンビーム５４，５５間に架け渡されて、機械室３０の内部において前後方向に一杯に延びている。
さらに、前後一対のかさ上げ用マシンビーム５４，５５は、機械室３０の前後の２辺に沿って左右方向に延びる前後一対の建物側受梁Ｂ１，Ｂ４および機械室３０の左辺に沿って前後方向に延びる建物側受梁Ｂ２の上に載っている。
これにより、本実施形態のエレベータ１００においては、駆動装置４２を支持するマシンビーム５３のために建物側に追加の受梁を設置する必要がない。
【００６５】
他方、機械室３０の右側の内壁面３３に沿って配置されているかご側ロープ係止部４４は、機械室３０の床面３１の強度が充分にある場合は、床面３１上に設置された支持枠６０によって支持することができる。
また、かご側ロープ係止部４４に隣接して右側の内壁面３３に沿って配置されている調速機４７は、かご側ロープ係止部４４よりも高い位置に設けられているので、その保守点検作業を容易に行うことができる。
さらに、かご側ロープ係止部４４および調速機４７は、共に後側の内壁面３４から前側に離間するように配置されているので、図４に示したように、右側の内壁面３３に機械室扉４９を設けることができる。
【００６６】
なお、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒの配置の変更に合わせて、図５に示した第１変形例のエレベータ１１０のように、調速機４７を後側の内壁面３４に接近させて配置することもできる。
【００６７】
さらに、図６に示した第２変形例のエレベータ１２０のように、図４における機械室扉４９に代えて、右側の内壁面３３のうち後側の内壁面３４に近接した部分に沿わせて制御盤４８を配置することもできる。
【００６８】
加えて、図７に示した第３変形例のエレベータ１３０のように、左右一対の内壁面３２，３３の間で左右方向に延びる後面側の内壁面２５に沿わせて制御盤４８を配置することもできる。
【００６９】
第２実施形態
次に、図８乃至図１２を参照し、第２実施形態のエレベータ２００について説明する。
【００７０】
上述した第１実施形態のエレベータ１００においては、機械室３０の床面３１上に設けた支持枠６０によってかご側ロープ係止部４４を支持していた。
ところが、機械室３０の床面３１に充分な強度を確保できない場合や、乗りかご２０が大型で重い場合等には、かご側ロープ係止部４４を機械室３０の床面３１によって直接支持することができない。
【００７１】
このような場合は、図８および図９に示したように、機械室３０の内部で前後方向に一杯に延びる左右一対のＣ形鋼６１ａ，６１ｂからなる支持ビーム６１によってかご側ロープ係止部４４を支持する。
そして、機械室３０の前後の２辺に沿って左右方向に延びている前後一対の建物側受梁Ｂ１，Ｂ４の上に載せて前後一対のかさ上げ用支持ビーム６２，６３を固定するとともに、これらのかさ上げ用支持ビーム６２，６３上に支持ビーム６１の前後の両端部を載せて固定する。
これにより、機械室３０の床面３１に充分な強度を確保できない場合においてもかご側ロープ係止部４４を堅固に支持しつつ、機械室３０の床面３１の中央部に広い作業スペースを確保することができる。
【００７２】
なお、図１０に示した第４変形例のエレベータ２１０のように、かご側ロープ係止部４４を支持する支持ビーム６１を機械室３０の内部で左右方向に延びるように配置することもできる。
この場合は、支持ビーム６１の右端がその上に載るかさ上げ用支持ビーム６４を、機械室３０の右辺に沿って前後方向に延びている建物側受梁Ｂ３の上に載せて固定する。
同時に、支持ビーム６１の左端をマシンビーム５３に接続する。
【００７３】
また、図１１に示した第５変形例のエレベータ２２０のように、前後方向に延びる支持枠６０の上に制御盤４８を載置することができる。
【００７４】
さらに、図１２に示した第６変形例のエレベータ２３０のように、前後方向に延びる支持枠６０の上に制御盤４８を載置することもできる。
【００７５】
第３実施形態
次に、図１３および図１４を参照し、第３実施形態のエレベータの全体構造について説明する。
【００７６】
本第３実施形態のエレベータ３００においては、乗りかご２０は左右一対のかご側ガイドレール２１Ｌ，２１Ｒによって案内されて建物に設けた昇降路Ｓ内を昇降する。
乗りかご２０の前面に設けられた左右一対のドア２２Ｌ，２２Ｒは、左右方向に開閉する。
乗りかご２０を支持するかご枠は、乗りかご２０の上方で左右方向に水平に延びる上梁２３と、その上面が上梁２３の長手方向中央部の下面に密着するように上梁２３に接続されるとともに上梁２３に対し水平面内で前後左右に傾斜して延びるシーブ支持梁２４とを有している。
また、シーブ支持梁２４の左右両端部には、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒがそれぞれ回転自在に支持されている。
【００７７】
乗りかご２０の後方には、昇降路Ｓの後壁Ｓ３に沿うように配設された左右一対の錘側ガイドレール７１Ｌ，７１Ｒによって案内されて昇降路Ｓ内を昇降する釣合錘７２が設けられている。
また、釣合錘７２の上部には、左右一対の錘側シーブ７３Ｌ，７３Ｒがそれぞれ回転自在に支持されている。
【００７８】
乗りかご２０および釣合錘７２がその内部を昇降する昇降路Ｓの上方には、機械室３０が設けられている。
この機械室３０の床面３１上で左側のかご側ガイドレール２１Ｌの上方、若しくは乗りかご２０の左側の側壁２０ａの上方に位置する部分には、前後方向に延びる回転軸線の回りに回転するトラクションシーブ４１と、このトラクションシーブ４１を回転駆動するための前後方向に延びる軸線を有した駆動装置４２とが、機械室３０の左側の内壁面３２に沿って延びるように配設されている。
【００７９】
昇降路Ｓの左側内壁面Ｓ１の近傍でトラクションシーブ４１から充分に下方の位置には、前後一対の下側そらせシーブ７４ｆ，７４ｒが左右方向に延びる回転軸の回りに回転自在に支持されている。
また、昇降路Ｓの後側内壁面Ｓ２の近傍で機械室３０の床面３１の直下には、左右一対の上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒが前後方向に延びる回転軸の回りに回転自在に支持されている。
【００８０】
トラクションシーブ４１に巻回されている巻上ロープ７６は、乗りかご２０および釣合錘７２をそれぞれ２：１ローピングで釣瓶状に懸架している。
巻上ロープ７６は、トラクションシーブ４１から機械室３０の床面を貫通して乗りかご２０側に垂下する部分７６ａと、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒの間で水平に延びる部分７６ｂと、右側のかご側シーブ２５Ｒから上方に延びて機械室３０の床面を貫通するとともにその上端が機械室３０内のかご側ロープ係止部４４に係止される部分７６ｃとを有している。
【００８１】
また、巻上ロープ７６は、トラクションシーブ４１から機械室３０の床面を貫通して下方に垂下する部分７６ｄと、前後一対の下側そらせシーブ７５ｆ，７５ｒ間で前後方向に水平に延びる部分７６ｅと、後方の下側そらせシーブ７４ｒから左方の上側そらせシーブ７５Ｌへと上方に延びる部分７６ｆと、左右一対のそらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒ間で左右方向に水平に延びる部分７６ｇと、右方の上側そらせシーブ７５Ｒから左方の錘側シーブ７３Ｌへと下方に延びる部分７６ｈと、左右一対の錘側シーブ７３Ｌ，７３Ｒ間で左右方向に延びる部分７６ｉと、右方の錘側シーブ７３Ｒから上方に延びて機械室３０の床面３１を貫通し、床面３１上の支持枠７７により支持された錘側ロープ係止部７８に係止される部分７６ｊとを有している。
【００８２】
このとき、巻上ロープ７６を構成しているロープの外径が４〜６ミリメートルと小さいため、トラクションシーブ４１、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，左右一対の錘側シーブ７３Ｌ，７３Ｒ、前後一対の下側そらせシーブ７４ｆ，７４ｒ、左右一対の上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒは、いずれもその外径を２００〜２５０ミリメートル程度に抑えることができる。
これにより、各シーブの配置の自由度が高まるから、巻上ロープ７６の引き回しの自由度もまた高まることになる。
【００８３】
また、釣合錘７２が乗りかご２０の後方において昇降路Ｓの後壁Ｓ３に沿って昇降するとともに、トラクションシーブ４１および前後一対の下側そらせシーブ７４ｆ，７４ｒが昇降路Ｓの左側内壁面Ｓ１の近傍に配設され、かつ左右一対の上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒが昇降路Ｓの頂部において後壁Ｓ３の近傍に配設されている。
これにより、下側そらせシーブ７４ｆ，７４ｒと釣合錘７２とが互いに干渉することはない。
【００８４】
また、上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒは昇降路Ｓの最も上方に配設されているから、上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒと釣合錘７２とが互いに干渉することがなく、釣合錘７２の昇降ストロークを充分に大きく取ることができる。
【００８５】
さらに、下側そらせシーブ７４ｆ，７４ｒをトラクションシーブ４１の充分に下方に配設することができるから、巻上ロープ７６のうちトラクションシーブ４１から下側そらせシーブ７４ｆ，７４ｒおよび上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒを通って左方の錘側シーブ７３Ｌに至る部分の湾曲を緩やかにすることができる。
これにより、巻上ロープ７６の耐久性を向上させることができるとともに、巻上ロープ７６の各部分に張力の差が生じることがないから、乗りかご２０が停止した後に昇降を再開するときに乗りかご２０に上下振動が生じることがなく、さらには各シーブのロープ溝と巻上ロープとの接触に伴う騒音や振動の発生を防止することができる。
【００８６】
次に、図１５および図１６を参照して機械室３０内のレイアウトについて説明すると、互いに対向して前後方向に延びる左右一対の内壁面３２，３３のうち左側の内壁面３２に沿って、前後方向に延びる軸線を有したトラクションシーブ４１および駆動装置４２が配置されている。
また、右側の内壁面３３に沿ってかご側ロープ係止部４４および調速機４７が配置されている。
さらに、左右一対の内壁面３２，３３の間で左右方向に延びる後側の内壁面３４に沿って、駆動装置４２等の作動を制御する制御盤４８と錘側ロープ係止部７８が配置されている。
これにより、機械室３０の床面３１の中央には、これらの設備を保守点検するための広い作業スペースをまとめて確保することができる。
【００８７】
すなわち、本第３実施形態のエレベータ３００においては、図１４に示したように、トラクションシーブ４１、駆動装置４２を左側のかご側ガイドレール２１Ｌの上方に設けているので、これらの設備を機械室３０の左側の内壁面３２に沿わせて配置することができる。
また、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒによって乗りかご２０を支持しているので、かご側ロープ係止部４４を機械室３０の右側の内壁面３３に沿わせて配置することができる。
さらに、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒをそれぞれ乗りかご２０の左右の側壁２０ａ，２０ｂに接近させて配置しているので、トラクションシーブ４１および駆動装置４２とかご側ロープ係止部４４との間の左右方向の間隔を大きく取ることができる。
したがって、機械室３０の床面３１の中央に充分に広い作業スペースを確保することができる。
【００８８】
さらに、本第３実施形態のエレベータ３００においては、図１４に示したように、釣合錘７２が乗りかご２０の後方において昇降路Ｓの後壁Ｓ３に沿って昇降するように配置されているので、錘側ロープ係止部７８を機械室３０の後側内壁面３４に沿わせて配置することができる。
さらに、巻上ロープ７６のうち釣合錘７２を懸架する部分が、昇降路Ｓの後壁Ｓ３の近傍に配設された左右一対の上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒと左右一対の錘側シーブ７３Ｌ，７３Ｒとの間に巻回されているので、機械室３０の奥側の後側内壁面３４のうち機械室３０の右側内壁面３３に近い位置に錘側ロープ係止部７８を配置することができる。
これにより、駆動装置４２等の作動を制御する制御盤４８は、トラクションシーブ４１と錘側ロープ係止部７８との間で、機械室３０の後側内壁面３４に沿わせて配置することができる。
したがって、機械室３０の床面３１の中央に確保した広い作業スペースにおいて制御盤４８の保守点検作業を行うことが可能となる。
【００８９】
また、かご側ロープ係止部４４および調速機４７が機械室３０の右側内壁面３３のうち前側に配置されているので、機械室３０の右側内壁面３３のうち後側の部分に機械室扉４９を設けることができる。
【００９０】
なお、図１７に示した第１変形例のエレベータ３１０のように、調速機４７を機械室３０の後側内壁面３４に接近させて配置することもできる。この場合は、機械室３０の前側内壁面３５に機械室扉４９を設けることができる。
【００９１】
さらに、図１８に示した第２変形例のエレベータ３２０のように、機械室の右側内壁面３３のうち後側内壁面３４に近接した部分に沿わせて制御盤４８を配置することもできる。この場合も、機械室扉４９を機械室３０の前側内壁面３５に設けることができる。
【００９２】
加えて、図１９に示した第３変形例のエレベータ３３０のように、機械室の右側内壁面３３のうち前側内壁面３５に近接した部分に沿わせて制御盤４８を配置することもできる。この場合は、機械室扉４９を機械室３０の後側内壁面３４に設けることができる。
【００９３】
さらに加えて、巻上ロープ７６のうちトラクションシーブ４１から釣合錘７２側に延びる部分を案内するために、前後一対の下側そらせシーブ７５ｆ，７５ｒおよび左右一対の上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒを用いているが、前後一対の下側そらせシーブ７５ｆ，７５ｒを一つの下側そらせシーブに置き換えるとともに、左右一対の上側そらせシーブ７５Ｌ，７５Ｒを一つの上側そらせシーブに置き換えることもできる。
合わせて、左右一対の錘側シーブ７３Ｌ，７３Ｒを一つの錘側シーブに置き換えることもできる。
【００９４】
第４実施形態
次に、図２０および図２１を参照し、第４実施形態のエレベータ４００について説明する。
【００９５】
上述した第３実施形態のエレベータ３００においては、機械室３０の床面３１上に設けた支持枠７７によって錘側ロープ係止部７８を支持していた。
ところが、機械室３０の床面３１に充分な強度を確保できない場合や、乗りかご２０が大型で重い場合等には、錘側ロープ係止部７８を機械室３０の床面３１によって直接支持することができない。
【００９６】
このような場合は、図２０および図２１に示したように、機械室３０の後側内壁面３４に沿って左右方向に延びる支持ビーム８０によって錘側ロープ係止部７８を支持する。
支持ビーム８０は、前後一対のＣ形鋼８１，８２から構成され、その右端は建物側受梁Ｂ３上に配設されて前後方向に延びているかさ上げ用支持ビーム８３上に載置されて固定され、かつその左端はマシンビーム５３に接続されて固定されている。
これにより、機械室３０の床面３１に充分な強度を確保できない場合においても錘側ロープ係止部７８を堅固に支持しつつ、機械室３０の床面３１の中央部に広い作業スペースを確保することができる。
そして、機械室３０の前側内壁面３５に沿わせて制御盤４８を配置することにより、床面３１の中央部の広い作業スペースにおいて制御盤４８の保守点検作業を行うことができる。
【００９７】
なお、図２２に示した第１変形例のエレベータ４１０のように、錘側ロープ係止部７８を支持している支持ビーム８０の上に制御盤４８を載置することもできる。この場合には、機械室扉４９を機械室３０の前側内壁面３５に設けることもできる。
【００９８】
また、図２３に示した第２変形例のエレベータ４２０のように、かご側ロープ係止部４４を支持するために支持ビーム６１を用いる場合には、この支持ビーム６１の後端側において錘側ロープ係止部７８を支持することができる。
【００９９】
さらに、図２４に示した第３変形例のエレベータ４３０のように、支持ビーム６１上に制御盤４８を載置すると、機械室３０の床面３１の中央部に、機械室の前側内壁面３５から後側内壁面３４に至る広大な作業スペースを確保することができる。
【０１００】
以上、本発明に係るエレベータの一実施形態ついて詳しく説明したが、本発明は上述した実施形態によって限定されるものではなく、種々の変更が可能であることは言うまでもない。
例えば、上述した各実施形態においては、機械室３０の右側内壁面３３の前方側にかご側ロープ係止部４４を配置しているが、左右一対のかご側シーブ２５Ｌ，２５Ｒの配置に合わせて右側内壁面３３の後方側、すなわち機械室３０の後側の内壁面３４の近くにかご側ロープ係止部４４を配置することもできる。
【０１０１】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明によれば、昇降路の水平断面積と同等の床面積でありながら巻上機や制御盤、調速機等の保守点検に必要な作業スペースを充分に確保可能なエレベータを提供することができる。
また、機械室の内部において前後方向に一杯に延びるマシンビームを機械室の左右いずれかの内壁面に沿わせて配置することができるから、機械室の前後の２辺に沿ってそれぞれ左右方向に延びる建物側受梁によってマシンビームを支持することが可能となり、マシンビームを支持するために建物側受梁を追加的に設ける必要がない。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る第１実施形態のエレベータを示す斜視図。
【図２】昇降路と機械室の関係を模式的に示す平面図。
【図３】図１に示した機械室内に設備類を設置した状態を示す斜視図。
【図４】図３に示した機械室の平面図。
【図５】図４に示した機械室の第１変形例を示す平面図。
【図６】図４に示した機械室の第２変形例を示す平面図。
【図７】図４に示した機械室の第３変形例を示す平面図。
【図８】本発明に係る第２実施形態のエレベータの機械室内に設備類を設置した状態を示す斜視図。
【図９】図８に示した機械室の平面図。
【図１０】図９に示した機械室の第１変形例を示す平面図。
【図１１】図９に示した機械室の第２変形例を示す平面図。
【図１２】図９に示した機械室の第３変形例を示す平面図。
【図１３】本発明に係る第３実施形態のエレベータを示す斜視図。
【図１４】昇降路と機械室の関係を模式的に示す平面図。
【図１５】図１３に示した機械室内に設備類を設置した状態を示す斜視図。
【図１６】図１５に示した機械室の平面図。
【図１７】図１６に示した機械室の第１変形例を示す平面図。
【図１８】図１６に示した機械室の第２変形例を示す平面図。
【図１９】図１６に示した機械室の第３変形例を示す平面図。
【図２０】本発明に係る第４実施形態のエレベータの機械室内に設備類を設置した状態を示す斜視図。
【図２１】図２０に示した機械室の平面図。
【図２２】図２１に示した機械室の第１変形例を示す平面図。
【図２３】図２１に示した機械室の第２変形例を示す平面図。
【図２４】図２１に示した機械室の第３変形例を示す平面図。
【図２５】従来のエレベータの機械室を示す平面図（ａ）および側面断面図（ｂ）。
【図２６】従来のエレベータの他の機械室を示す側面断面図。
【符号の説明】
Ｓ  昇降路
Ｓ１  昇降路の左側内壁面
Ｓ２  昇降路の右側内壁面
Ｓ３  昇降路の後側内壁面
Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３，Ｂ４  建物側受梁
１  従来のエレベータの機械室
２  巻上機
３  制御盤
４  調速機
５  巻上ロープ
６  マシンベッド
７ａ，７ｂ  防振ゴム
８  マシンビーム
９ａ，９ｂ  かさ上げ用マシンビーム
１０ａ，１０ｂ，１０ｃ  建物側受梁
１１  作業台
２０  乗りかご
２１Ｌ，２１Ｒ  かご側ガイドレール
２２Ｌ，２２Ｒ  ドア
２３  上梁
２４  シーブ支持梁
２５Ｌ，２５Ｒ  かご側シーブ
４１  トラクションシーブ
４２  駆動装置
４３  巻上ロープ
４４  かご側ロープ係止部
４５  釣合錘
４５ａ  錘側シーブ
４５ｆ，４５ｒ  錘側ガイドレール
４６  錘側ロープ係止部
４７  調速機
４８  制御盤
５１  マシンベッド
５２  防振ゴム
５３  マシンビーム
５４，５５  かさ上げ用マシンビーム
６０  支持枠
６１  支持ビーム
６２，６３，６４  かさ上げ用支持ビーム
７１Ｌ，７１Ｒ  錘側ガイドレール
７３Ｌ，７３Ｒ  錘側シーブ
７４ｆ，７４ｒ  下側そらせシーブ
７５Ｌ，７５Ｒ  上側そせらシーブ
７６  巻上ロープ
７７  支持枠
７８  錘側ロープ係止部
８０  支持ビーム
８３  かさ上げ用支持ビーム
１００  第１実施形態のエレベータ
１１０  第１変形例のエレベータ
１２０  第２変形例のエレベータ
１３０  第３変形例のエレベータ
２００  第２実施形態のエレベータ
２１０  第１変形例のエレベータ
２２０  第２変形例のエレベータ
２３０  第３変形例のエレベータ
３００  第３実施形態のエレベータ
３１０  第１変形例のエレベータ
３２０  第２変形例のエレベータ
３３０  第３変形例のエレベータ
４００  第４実施形態のエレベータ
４１０  第１変形例のエレベータ
４２０  第２変形例のエレベータ
４３０  第３変形例のエレベータ
【図１】
2004292162.tif 000003
【図２】
2004292162.tif 000004
【図３】
2004292162.tif 000005
【図４】
2004292162.tif 000006
【図５】
2004292162.tif 000007
【図６】
2004292162.tif 000008
【図７】
2004292162.tif 000009
【図８】
2004292162.tif 000010
【図９】
2004292162.tif 000011
【図１０】
2004292162.tif 000012
【図１１】
2004292162.tif 000013
【図１２】
2004292162.tif 000014
【図１３】
2004292162.tif 000015
【図１４】
2004292162.tif 000016
【図１５】
2004292162.tif 000017
【図１６】
2004292162.tif 000018
【図１７】
2004292162.tif 000019
【図１８】
2004292162.tif 000020
【図１９】
2004292162.tif 000021
【図２０】
2004292162.tif 000022
【図２１】
2004292162.tif 000023
【図２２】
2004292162.tif 000024
【図２３】
2004292162.tif 000025
【図２４】
2004292162.tif 000026
【図２５】
2004292162.tif 000027
【図２６】
2004292162.tif 000028