(57)【要約】【課題】省エネルギ効果を実感させ、満足感を付与する。【解決手段】例えばブーム１３の下げ動作に伴いそのアシストシリンダ１８から送出される圧油をアキュムレータ１９にて蓄積するとともに、この蓄積された圧油によりアシストシリンダ１８を作動させてブーム１３の上げ動作を補助するように構成される位置エネルギ回収・再生装置に対し、その再生動作に関する情報を表示する表示システムを構築する。ここで、表示システムは、ブームシリンダ１６およびアシストシリンダ１８の作動圧を検出する圧力センサ４６，４７、並びにブーム１３の傾斜角を検出するブーム角度センサ４８によって検出された各検出値に基づきコントローラ３８の演算処理部にて算出されたブーム１３の上げ動作に必要な仕事量に対するアシストシリンダ１８の仕事量の割合の百分率で定義されるアシスト率を表示する構成とする。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
荷役作業に供する作業機の位置エネルギを回収するとともに、この回収した位置エネルギを再生するエネルギ回収・再生手段と、その再生動作に関する情報を表示する表示手段を備えることを特徴とする再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置。
【請求項２】
前記作業機は、昇降用油圧シリンダの作動により上下方向に回動駆動されるブームを有してなり、前記エネルギ回収・再生手段は、前記昇降用油圧シリンダに並設される補助油圧シリンダと、この補助油圧シリンダに接続される蓄圧手段を有し、前記ブームの下げ動作に伴いその補助油圧シリンダから送出される圧油をその蓄圧手段にて蓄積するとともに、この蓄積された圧油によりその補助油圧シリンダを作動させて前記ブームの上げ動作を補助するように構成され、前記表示手段は、前記昇降用油圧シリンダおよび補助油圧シリンダの作動圧を検出する圧力検出手段、並びに前記ブームの傾斜角を検出する角度検出手段によって検出された各検出値に基づき演算手段にて算出された前記再生動作の度合を示す情報を表示する構成である請求項１に記載の再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置。
【請求項３】
前記情報は、前記ブームの上げ動作に必要な仕事量に対する前記補助油圧シリンダの仕事量の割合の百分率で定義されるアシスト率、もしくは前記再生動作を伴うときの前記昇降用油圧シリンダの作動圧値とその再生動作が無い場合の前記昇降用油圧シリンダの作動圧値とを対比したもののいずれかである請求項２に記載の再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置。
【請求項４】
前記アシスト率の表示形式は、バーグラフ表示、もしくは指針によるアナログ表示である請求項３に記載の再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば昇降、荷役、掘削機械等において上下方向に駆動される作業機の位置エネルギを回収するとともに、この回収した位置エネルギを再生する作業機の位置エネルギ回収・再生装置に関し、より詳しくはオペレータが再生動作を認識し得るように構成される、再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、起伏可能に設けられる作業機の位置エネルギを回収するとともに、この回収した位置エネルギを再生する作業機の位置エネルギ回収・再生装置を備える油圧式掘削機が例えば本出願人の先願に係る特許文献１〜３にて開示されている。これら特許文献１〜３に係る油圧式掘削機はいずれのものも、作業機を構成するブームを上下方向に回動駆動する一対のブームシリンダと、蓄圧手段のアキュムレータに接続されるアシストシリンダを備えている。そして、ブームの伏臥動作時にそのブームによりアシストシリンダが収縮され、この際そのアシストシリンダから送出される圧油をアキュムレータに蓄えるようにされるとともに、ブームの起立動作時にその蓄えられた圧油によりアシストシリンダを伸長させるようにされている。こうして、作業機が持つ位置エネルギを油圧エネルギに変換して回収するとともに、この回収したエネルギを利用してブームの起立動作を補助するようにされ、省エネルギ運転が行われるようにされている。
【０００３】
【特許文献１】
特公平８−２６５５５号公報
【特許文献２】
特許第２５６２６４５号公報
【特許文献３】
特許第２５８２３１０号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前記各油圧式掘削機では、エネルギ再生動作の実施状況や度合を認識する手段が何ら設けられていないために、オペレータが省エネルギ効果を実感できず、満足感を得ることができないという問題点がある。
【０００５】
本発明は、このような問題点を解消するためになされたもので、オペレータが省エネルギ効果を実感できて満足感を得ることができる、再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置を提供することを目的とするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段および作用・効果】
前記目的を達成するために、本発明による再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置は、
荷役作業に供する作業機の位置エネルギを回収するとともに、この回収した位置エネルギを再生するエネルギ回収・再生手段と、その再生動作に関する情報を表示する表示手段を備えることを特徴とするものである（第１発明）。
【０００７】
本発明によれば、回収した位置エネルギを再生する際にその再生動作に関する情報が表示手段によって表示されるので、この作業機を操作するオペレータはエネルギ再生動作の実施状況や度合を認識することができる。したがって、オペレータは省エネルギ効果を実感でき、満足感を得ることができる。また、機器の故障判定を容易に行うことができる。
【０００８】
本発明の作用効果を奏するより具体的な態様として、前記作業機は、昇降用油圧シリンダの作動により上下方向に回動駆動されるブームを有してなり、前記エネルギ回収・再生手段は、前記昇降用油圧シリンダに並設される補助油圧シリンダと、この補助油圧シリンダに接続される蓄圧手段を有し、前記ブームの下げ動作に伴いその補助油圧シリンダから送出される圧油をその蓄圧手段にて蓄積するとともに、この蓄積された圧油によりその補助油圧シリンダを作動させて前記ブームの上げ動作を補助するように構成され、前記表示手段は、前記昇降用油圧シリンダおよび補助油圧シリンダの作動圧を検出する圧力検出手段、並びに前記ブームの傾斜角を検出する角度検出手段によって検出された各検出値に基づき演算手段にて算出された前記再生動作の度合を示す情報を表示する構成であるものが挙げられる（第２発明）。
【０００９】
ここで、前記情報は、前記ブームの上げ動作に必要な仕事量に対する前記補助油圧シリンダの仕事量の割合の百分率で定義されるアシスト率、もしくは前記再生動作を伴うときの前記昇降用油圧シリンダの作動圧値とその再生動作が無い場合の前記昇降用油圧シリンダの作動圧値とを対比したもののいずれかであるのが好ましい（第３発明）。こうすれば、エネルギ再生動作の度合を正確に認識できるという効果を奏する。なお、前記情報としてその他には、例えば省エネ率が挙げられる。この省エネ率は、前記アシスト率と等価のものであって、前記再生動作によって前記ブームの上げ動作に必要な仕事量が削減された割合の百分率で定義されるものである。
【００１０】
また、前記アシスト率の表示形式は、バーグラフ表示、もしくは指針によるアナログ表示であっても良い（第４発明）。こうすれば、視覚効果により、エネルギ再生動作の度合を瞬時に把握することができるという効果を奏する。
【００１１】
【発明の実施の形態】
次に、本発明による再生情報表示機能を備える作業機の位置エネルギ回収・再生装置の具体的な実施の形態につき、図面を参照しつつ説明する。
【００１２】
図１には、本発明の一実施形態に係る作業機械の作業状態を表す側面図が示されている。また、図２には、モニタパネルの正面図が示されている。
【００１３】
本実施形態に係る作業機械（以下、「車両」という。）１は、例えば港湾荷役作業等に使用されるそれ自体自走により移動可能なものであり、装軌式の下部走行体２と、この下部走行体２における車体２ａのフレーム上面中央部に立設される所要高さのコラム３と、このコラム３の上部に設けられる旋回装置４を介して取着される上部旋回体５を備えて構成されている。
【００１４】
前記上部旋回体５には、その前部に長尺の作業機６や移動式のキャブ７等が設けられ、その後部に駆動用のエンジンや、油圧ユニット、カウンタウエイト、その他の機器等が配設されている。なお、図１において、符号８，１０，１２は踊り場を、８ａ，１２ａは手摺を、９，９’はタラップをそれぞれ表わしている。
【００１５】
前記キャブ７は、運転室を構成するものであり、ダブル平行リンク機構２０を介して上部旋回体５に取り付けられている。ここで、ダブル平行リンク機構２０は、詳細図示による説明は省略するが、第１平行リンクと第２平行リンクとが中継ブラケットによってシリーズに連結されてなり、各平行リンクを回動操作することにより、キャブ７を広い範囲で上下・前後とその複合で移動させることができるようになっている。なお、本実施形態においてキャブ７は、従来周知の構造のものが用いられており、キャブ支持フレームの上面に、緩衝機構（例えば、ゴムマウント、ビスカスマウント等：図示省略）を介して定着されている。
【００１６】
前記運転室におけるオペレータの右側前方には、オペレータが視覚的に車両状況を把握できる表示装置として図２に示されるようなモニタパネル２５が設けられている。このモニタパネル２５は主に、作業モード選択スイッチを始めとする機能選択部２６と、この機能選択部２６の上方に設けられる液晶表示部２７とから構成されており、この液晶表示部２７には各種メータ類やゲージ類、警告機能等が集中配置で表示されるようになっている。なお、本実施形態では、この液晶表示部２７において、その中央位置には荷重計が、その左右両側位置には水温計および燃料計が、その他の所定位置には警告用のシンボルマークがそれぞれ表示される。
【００１７】
前記作業機６は、上部旋回体５の骨組みを構成する旋回フレーム（詳細図示省略）に基端部を枢着されるブーム１３と、このブーム１３の先端に基端部を枢着されるアーム１４と、このアーム１４の先端にて吊下げられる油圧操作式のクラムシェルバケット１５を有し、ブーム１３およびアーム１４がそれぞれ２本のブームシリンダ（昇降用油圧シリンダ）１６，１６およびアームシリンダ１７の作動により回動操作され、この回動操作による当該作業機６の屈曲起伏動作にてクラムシェルバケット１５を広範囲に移動させて荷役作業を行うことができるように構成されている。
【００１８】
このように構成される車両１において、オペレータは、キャブ７内の作業機操作レバー３３（図３参照）を操作することにより、図１に示されるようにブーム１３およびアーム１４を作動させて作業機６の屈曲起伏動作を行い、またクラムシェルバケット１５を作動させて貨物船Ｓにおける船倉Ｓ’内の積荷を掴み上げ、また上部旋回体５による旋回運動にて当該車両１の側方位置にある図示されないホッパまで積荷を搬出して投入するといった陸揚げ作業を実施する。また、オペレータは、船倉Ｓ’内部を見渡すために、キャブ７を適宜移動させる。
【００１９】
本実施形態の車両１には、前記陸揚げ作業の際に、作業機６の位置エネルギを回収するとともに、この回収した位置エネルギを再生する位置エネルギ回収・再生装置（エネルギ回収・再生手段）が装備されている（図３参照）。この位置エネルギ回収・再生装置は、ブーム１３の上げ動作を補助するアシストシリンダ（補助油圧シリンダ）１８と、蓄圧手段としてのアキュムレータ１９を備えている。ここで、前記アシストシリンダ１８は、前記２本のブームシリンダ１６，１６の中間位置に配設され、そのボトム部およびロッド先端部がそれぞれ旋回フレームおよびブーム１３に枢着されている。また、前記アキュムレータ１９は、ピストン形の蓄圧器であり、その出入ポートがアシストシリンダ１８のボトム側油室に接続されている。そして、ブーム１３の伏臥動作時にそのブーム１３によりアシストシリンダ１８が収縮され、この際そのアシストシリンダ１８のボトム側油室から送出される圧油をアキュムレータ１９に蓄えるようにされるとともに、ブーム１３の起立動作時にその蓄えられた圧油によりアシストシリンダ１８を伸長させるようにされている。こうして、作業機６の位置エネルギを油圧エネルギに変換して回収するとともに、この回収したエネルギを利用してブーム１３の起立動作を補助するようにされ、省エネルギ運転が行われるようにされている。
【００２０】
本実施形態においては、前述のエネルギ再生動作に関する情報を表示するシステム（表示手段）が構築されており、このシステムについて図３のエネルギ再生動作情報表示システムの概略構成図を参照しつつ以下に詳述する。
【００２１】
図３において、エンジンにより駆動される可変容量型の油圧ポンプ３１は、パイロット圧操作形のブーム用切換弁３２を介してブームシリンダ１６，１６と接続されている。また、そのブーム用切換弁３２の各操作部３２ａ，３２ｂは、作業機操作レバー３３に付設されてその作業機操作レバー３３の傾動変位に比例したパイロット圧油を出力する減圧弁３４の所定のポートと接続されている。そして、ブーム１３の上げ動作に対応する作業機操作レバー３３の傾動操作にて減圧弁３４から出力されるパイロット圧油がブーム用切換弁３２の一方の操作部３２ａに入力されたときには、そのブーム用切換弁３２が図においてＡ位置に切り換えられ、これによりブームシリンダ１６，１６が伸長するようにされるとともに、ブーム１３の下げ動作に対応する作業機操作レバー３３の傾動操作にて減圧弁３４から出力されるパイロット圧油がブーム用切換弁３２の他方の操作部３２ｂに入力されたときには、そのブーム用切換弁３２が図においてＢ位置に切り換えられ、これによりブームシリンダ１６，１６が収縮するようにされている。こうして、ブームシリンダ１６，１６の伸縮動作により、ブーム１３の起伏動作が行なわれるようにされる。
【００２２】
また、ブーム用切換弁３２の一方の操作部３２ａとその操作部３２ａに対応する減圧弁３４のポートとを接続するパイロット圧管路３５には圧力スイッチ４５が、ブームシリンダ１６のボトム側油室とその油室に対応するブーム用切換弁３２のシリンダポートとを接続する管路３６には圧力センサ（圧力検出手段）４６が、アシストシリンダ１８のボトム側油室とアキュムレータ１９の出入ポートとを接続する管路３７には圧力センサ（圧力検出手段）４７が、ブーム１３の所定部位にはブーム角度センサ（角度検出手段）４８がそれぞれ装着され、圧力スイッチ４５からのＯＮ信号、各圧力センサ４６，４７からの圧力検出信号およびブーム角度センサ４８からの角度検出信号がそれぞれコントローラ３８の演算処理部に入力されるようになっている。そして、コントローラ３８においては、圧力スイッチ４５のＯＮ信号の入力にてブーム１３の上げ動作が行なわれていることが判断され、また圧力センサ４６および圧力センサ４７からの角度検出信号の入力にてそれぞれブームシリンダ１６，１６の伸長時の作動圧およびアシストシリンダ１８に対するアキュムレータ１９の作動圧が検知され、またブーム角度センサ４８からの角度検出信号の入力にてブーム１３の傾斜角が検知されるようにされている。なお、符号３９にて示されるのは、アシストシリンダ１８のドレン管路と前記管路３７との間に介挿される吸込み機能付安全弁である。
【００２３】
本実施形態では、コントローラ３８の演算処理部が前記各センサ４６，４７，４８からの検出信号と予め記憶されているデータとを比較演算してアシスト率を算出し、この算出されたアシスト率を前記液晶表示部２７に表示させる表示信号を前記モニタパネル２５に送信できるように、コントローラ３８と前記モニタパネル２５とが電気的に接続されている。ここで、アシスト率α〔％〕は、次に示される式（１）にて算出される。
α＝Ｗａ／（Ｗａ＋Ｗｂ）×１００・・・・・・・・・・・・・・・（１）
ここにＷａおよびＷｂは、それぞれアシストシリンダ１８による仕事量およびブームシリンダ１６，１６による仕事量であって、
Ｗａ＝（π／４×Ｄａ２）×ＰＡ×Ｌａ×Ｎａ
Ｗｂ＝（π／４×Ｄｂ２）×ＰＢ×Ｌｂ×Ｎｂ
であり、これら式中において、
Ｄａ：アシストシリンダ１８におけるシリンダチューブのボア径
Ｄｂ：ブームシリンダ１６におけるシリンダチューブのボア径
ＰＡ：アシストシリンダ１８に対するアキュムレータ１９の作動圧
ＰＢ：ブームシリンダ１６の伸長時の作動圧
Ｌａ：アシストシリンダ１８に係るモーメントアーム長さ（アシストシリンダ１８の軸心（作用線）とブーム１３の回動支点との距離）
Ｌｂ：ブームシリンダ１６に係るモーメントアーム長さ（ブームシリンダ１６の軸心（作用線）とブーム１３の回動支点との距離）
Ｎａ：アシストシリンダ１８の本数（本実施形態ではＮａ＝１）
Ｎｂ：ブームシリンダ１６の本数（本実施形態ではＮｂ＝２）
である。
【００２４】
なおここで、Ｄａ，Ｄｂ，Ｎａ，Ｎｂは、それぞれコントローラ３８の記憶部に予め記憶されている定数データであり、ＰＡ，ＰＢは、それぞれ圧力センサ４７および圧力センサ４６からの圧力検出信号に基づくデータである。また、Ｌａ，Ｌｂは、それぞれコントローラ３８の記憶部に予め記憶されているブーム傾斜角−各モーメントアーム長さの関数データと、ブーム角度センサ４８にて検出される傾斜角との比較演算により算出されるデータである。
【００２５】
このように構成される表示システムにおいて、コントローラ３８は、ブーム１３の起立動作が行なわれているか否か、つまり圧力スイッチ４５がＯＮである否かを判断する。圧力スイッチ４５がＯＮであると判断した場合には、前記各センサ４６，４７，４８による検出データおよび予め記憶されているデータに基づいて前記式（１）によりアシスト率αを演算し、その結果算出されたアシスト率αを前記液晶表示部２７に表示させる表示信号を前記モニタパネル２５に送信する。これにより、例えば図２に示されるように、液晶表示部２７の画面中央上部において、”アシスト７％”といった具合に演算結果がデジタル表示され、エネルギ再生動作の度合が百分率の数字で示される。
【００２６】
本実施形態によれば、オペレータはエネルギ再生動作の度合を液晶表示部２７の画面に表示されたアシスト率によって認識できるので、省エネルギ効果を実感でき、満足感を得ることができる。また、エネルギ再生動作の具合も液晶表示部２７の画面に表示されたアシスト率の変化状態を監視することにより把握できるので、故障による異常を感知することができ、故障に対して早期対応が可能になる。また、経時変化によるアキュムレータ１９の封入ガス圧の低下も液晶表示部２７の画面に表示されたアシスト率の水準推移を監視することにより感知することができるので、ガス補充のメンテナンス時期を無駄なく決定することができる。
【００２７】
なお、本実施形態における液晶表示部２７の”アシスト７％”のデジタル表示に代えて、図４（ａ）に示されるバーグラフ表示や、同図（ｂ）の指針によるアナログ表示のような表示形式のものであっても良い。いずれの表示形式であっても、オペレータはエネルギ再生動作の度合を視覚的、直感的に認識できるので、省エネルギ効果を実感でき、満足感を得ることができる。
【００２８】
ところで、本実施形態において油圧ポンプ３１、ブーム用切換弁３２、ブームシリンダ１６，１６およびそれら三者間を接続する管路を構成要素とするブームシリンダ作動回路４０、並びにアシストシリンダ１８、アキュムレータ１９およびその両者を接続する管路３７を構成要素とするエネルギ回収・再生回路４１が共に正常に作動している場合には、前記アシスト率αは通常０％〜１５％の間で推移する。しかしながら、例えば、（ａ）エネルギ回収・再生回路４１で油漏れが生じた場合には前記ＰＡが極めて低い値（極端な場合にはゼロ）となり、よって前記式（１）よりアシスト率αは０％近傍の極めて低い水準値で推移することになる。また、（ｂ）ブームシリンダ作動回路４０で油漏れが生じた場合には前記ＰＢが極めて低い値（極端な場合にはゼロ）となり、よって前記式（１）よりアシスト率αは１００％近傍の極めて高い水準値で推移することになる。そこで、ＰＡおよびＰＢの下限値ＰＡｍｉｎおよびＰＢｍｉｎをそれぞれ適宜設定し、前記（ａ）のことを受けて、（Ａ）ＰＡ≦ＰＡｍｉｎである場合には故障であると判断し、その後故障コードとして例えば”Ｅ０００”を点灯または点滅表示させる表示信号をコントローラ３８がモニタパネル２５に送信する、また前記（ｂ）のことを受けて、（Ｂ）ＰＢ≦ＰＢｍｉｎである場合には故障であると判断し、その後故障コードとして例えば”Ｅ１００”を点灯または点滅表示させる表示信号をコントローラ３８がモニタパネル２５に送信する、もしくは（Ｃ）それら（Ａ）（Ｂ）における故障コードの点灯または点滅表示に代えて（または加えて）警告用のシンボルを点灯または点滅表示させる表示信号をコントローラ３８がモニタパネル２５に送信する、といったようなそれら（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）のロジックをコントローラ３８の演算処理部で実行させる構成とすることで自己診断機能を付加すれば、より確実に故障による異常を感知することが可能となる。また、アキュムレータ１９の封入ガス補充の問題に対しては、例えばＰＡが必要保持圧以下である場合にガス補充時期であると判断し、その後ガス補充の必要性を知らせるシンボル等を点灯または点滅表示させる表示信号をコントローラ３８がモニタパネル２５に送信するように構成することで、ガス補充のメンテナンス時期をより無駄なく確実に決定することが可能となる。
【００２９】
なお、本実施形態ではアシスト率を表示する例を示したが、その他の例として、アシスト率と等価である省エネ率を表示するようにしても良い。ここで、省エネ率β〔％〕は、次式（３）にて示されるように、再生動作によってブーム１３の上げ動作に必要な仕事量が削減された割合の百分率で定義されるものである。
β＝（１−ＰＢ／ＰＢ’）×１００・・・・・・・・・・・・・・・・（３）
である。
【００３０】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。本実施形態は、先の実施形態に対して、エネルギ再生動作の度合の表現手法が異なるのと、その表現手法の違いに伴い前記コントローラ３８の演算処理部における処理内容が異なること以外は、その基本のシステム構成は先の実施形態のものと同様である。したがって、以下、本実施形態に特有の部分のみについて説明する。
【００３１】
本実施形態では、先の実施形態における”アシスト７％”の表示に代えて、例えば”１５０／２３０ｋｇ／ｃｍ２”（または”１４．７／２２．５ＭＰａ”）のように、エネルギ再生動作を伴うときのブームシリンダ１６の作動圧ＰＢと、エネルギ再生動作が無いと仮定したときのブームシリンダ１６の作動圧ＰＢ’とを対比表示するようにされている。ここで、エネルギ再生動作が無いと仮定したときのブームシリンダ１６の作動圧ＰＢ’〔ｋｇ／ｃｍ２（またはＭＰａ）〕は、次に示される式（２）にて算出される。
ＰＢ’＝（Ｗａ＋Ｗｂ）／Ｌｂ・Ｎｂ／（π／４×Ｄｂ２）・・・・・（２）
このような対比表示によっても、オペレータはエネルギ再生動作の度合を認識することができるので、省エネルギ効果を実感でき、満足感を得ることができる。
【００３２】
次に、本発明の更に他の実施形態について説明する。前記各実施形態は、エネルギ再生動作の度合をオペレータに認識させ得る情報をデジタルまたはアナログ形式等で表示する例であるのに対して、本実施形態は、エネルギ再生動作が実施されているか否かのみをオペレータに認識させるように構成された例である。本実施形態の表示システムにおいては、圧力スイッチ４５からコントローラ３８へのＯＮ信号の入力により、前記各実施形態におけるエネルギ再生動作の度合を認識させる表示に代えて、図５（ａ）（ａ’）に示されるような文字表示を点灯または点滅させるようにされている。このような本実施形態の表示システムでは、前記各圧力センサ４６，４７やブーム角度センサ４８を特に必要としないので構成の簡素化を図ることが可能であるとともに、省エネルギ効果に対する一応の満足感をオペレータに付与することが可能である。なおここで、文字表示を点灯または点滅させる表示手法に代えて、図５（ｂ）（ｂ’）に示されるようなシンボル表示を点灯または点滅させる表示手法、もしくは同図（ｃ）に示されるような、モニタパネル２５における機能選択部２６の所定領域（例えば図２において記号Ｅで示される一点鎖線で囲まれる領域）に”エネルギ再生”の文字表記に対応するように発光ダイオード（ＬＥＤ）５１を設けてその発光ダイオード５１を点灯または点滅させる表示手法であっても良い。
【００３３】
なお、前記各実施形態では、エネルギ再生動作情報およびその他の車両情報を１つのモニタに集約して表示させる構成とされているが、これに限られず、通常タイプの油圧ショベルで採用されるスタンダードのモニタとそのモニタとは別体にモニタを設け、この別体に設けられるモニタには前述列挙の表示システムの適用によりエネルギ再生動作に関する情報を表示させ、スタンダードのモニタにはその他の車両情報を表示させる構成であっても良い。このような構成は、位置エネルギ回収・再生装置を備える既存の車両に対して適用して好適である。なお、別体に設けられるモニタとしては、例えばクレーン仕様の油圧ショベルで採用される過負荷防止用モニタを一部仕様変更したものなどが挙げられる。
【００３４】
また、前記各実施形態において、エネルギ再生動作に関する情報の表示を行うとともに、ブザー、チャイム等の音や、音楽を鳴らすようにしても良い。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る作業機の作業状態を表わす側面図である。
【図２】図２は、モニタパネルの正面図である。
【図３】図３は、エネルギ再生動作情報表示システムの概略構成図である。
【図４】図４は、アシスト率の表示形式を例示する図である。
【図５】図５は、エネルギ再生動作が実施されていることを認識させる表示形式を例示する図である。
【符号の説明】
１                          作業機械
６                          作業機
１３                        ブーム
１６                        ブームシリンダ
１８                        アシストシリンダ
１９                        アキュムレータ
２５                        モニタパネル
２７                        液晶表示部
３８                        コントローラ
４５                        圧力スイッチ
４６                        圧力センサ（ブームシリンダ作動圧検出用）
４７                        圧力センサ（アシストシリンダ作動圧検出用）
４８                        ブーム角度センサ
５１                        発光ダイオード（ＬＥＤ）
【図１】
2004162846.tif 000003
【図２】
2004162846.tif 000004
【図３】
2004162846.tif 000005
【図４】
2004162846.tif 000006
【図５】
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