(57)【要約】【課題】保温性に優れた立体構造編み地を提供する。【解決手段】表裏二層の編地と該二層の編地を連結する連結糸から構成された立体編物であって、連結糸に、２０℃、４０％ＲＨから２０℃、９０％ＲＨに変化させた時の吸湿発熱量が１５Ｊ／ｇ以上である吸湿発熱性繊維を用いてなることを特徴とする立体構造編み地。【選択図】　　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏二層の編地と該二層の編地を連結する連結糸から構成された立体編物であって、連結糸に、２０℃、４０％ＲＨから２０℃、９０％ＲＨに変化させた時の吸湿発熱量が１５Ｊ／ｇ以上である吸湿発熱性繊維を用いてなることを特徴とする立体構造編み地。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する分野】
本発明は立体構造編み地に関し、詳しくは、持続的な保温性に優れた立体構造編み地に関する。
【０００２】
【従来の技術】
より積極的に人体を暖めることを意図して、アクリル酸系の吸湿発熱繊維を用いた衣料（特許第２０２８４６７号明細書）、セルロースに水溶性ビニル重合化合物を導入した吸湿発熱性セルロース繊維を用いた衣料（特許第２８９８６２３号明細書）等が知られている。
しかしながら、これらアクリル酸系の吸湿発熱繊維および吸湿発熱性セルロース繊維は吸湿発熱性を有するものの、これらの繊維を用いた衣料は、一時的には保温能力を発揮するが、持続的な人体からの熱の逃散阻止能力に欠けていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明はかかる欠点を解決し、持続的な人体からの熱の逃散阻止能力の優れた布帛を提供することを目的とするものである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、熱の逃散阻止能力と布帛構造について検討した結果、特定の繊維構造体を用いることにより本発明の目的が達成されることを見出し本発明に到達した。
即ち本発明は、表裏二層の編地と該二層の編地を連結する連結糸から構成された立体編物であって、連結糸に、２０℃、４０％ＲＨ（相対湿度）から２０℃、９０％ＲＨに変化させた時の吸湿発熱量が１５Ｊ／ｇ以上である吸湿発熱性繊維を用いてなることを特徴とする立体構造編み地である。ここで、ＲＨは相対湿度である。
【０００５】
本発明においては、表裏二層の編地を構成する繊維としては、公知の各種繊維を用いることができ、例えば綿、羊毛等の天然繊維や、キュプラ、レーヨン、アセテート、ポリオレフィン、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート等のポリエステル、ナイロン６、ナイロン６６等の人造繊維（長繊維、短繊維）があり、必要に応じて同種又は異種繊維の組み合わせ、さらには長繊維同志、短繊維同志、並びにこれらを組合せて用いることができるが、保温性の観点からは短繊維が好ましい。例えば、特に衣料用の場合、快適性付与を目的に、Ｗ断面等の異型断面糸や極細繊維（単糸ｄｔｅｘが１．１ｄｔｅｘ以下）を用いることで吸水速乾性を付与することもできる。
【０００６】
本発明では、連結糸として２０℃、４０％ＲＨから２０℃、９０％ＲＨに変化させた時の吸湿発熱量が１５Ｊ／ｇ以上である吸湿発熱性繊維を用いることに特徴がある。
かかる吸湿発熱性繊維は、着用者の皮膚表面から不感蒸泄により出される気体状の汗や、液体状の汗を吸着して発熱するものであり、具体例としては、ポリノジックレーヨン、ビスコースレーヨン、キュプラ、精製セルロース繊維等のセルロース繊維や羊毛（吸湿発熱量が１６Ｊ／ｇ）や、カルボキシル基又はアミノ基を有する水溶性ビニル化合物が導入されたセルロース繊維（吸湿発熱量が３２Ｊ／ｇ）、特許第２０２８４６７号明細書に開示されたアクリル酸系吸湿発熱性繊維（吸湿発熱量が２６Ｊ／ｇ）などが好ましい。
【０００７】
吸湿発熱性繊維の単糸繊度は、好ましくは０．１〜５ｄｔｅｘ、より好ましくは０．５〜３ｄｔｅｘである。繊維の形態は、長繊維よりも短繊維の方が保温性の観点から好ましい。又、長繊維でも仮撚糸等の嵩高加工糸が好ましい。
吸湿発熱性繊維は、単独で用いてもよいが、好ましくは３０質量％以上、特に４０質量％以上、７０質量％以下の範囲内で疎水性の合成繊維と混用してもよく、混用した糸条の吸湿発熱量が４．８Ｊ／ｇ以上であることが好ましい。混用形態は、混紡やサイロスパン、サイロフィル、ホロースピンドル等の複合紡績、混繊、複合仮撚（引き揃え、位相差、伸度差等）や２フィードの流体噴射加工等の複合嵩高加工等があるが、紡績糸の形態が本発明の目的達成上好ましい。
【０００８】
疎水性の合成繊維としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート等のポリエステル系繊維、ナイロン６、ナイロン６６等のポリアミド系繊維、アクリル系繊維、ポリビニルアルコール系繊維、ポリオレフィン系繊維があり、単糸繊度は、好ましくは０．１〜５ｄｔｅｘ、より好ましくは０．１〜３ｄｔｅｘ、さらに好ましくは０．１〜１．３ｄｔｅｘ、特に好ましくは０．５〜１．１ｄｔｅｘである。単糸繊度がこの範囲であると、繊維内空隙の径が小さくなるため、通気抵抗が高くなり、デッドエアーが多くなって、熱の逃散阻止能力が向上すると共に、吸湿発熱性繊維の吸湿発熱量を長期間持続させることができる。単糸繊度が５ｄｔｅｘを越えると、繊維内空隙の径が大きくなり保温性が低下する傾向にある。繊維の形態は短繊維が好ましいが、長繊維でも仮撚糸等の嵩高加工糸が好ましい。
【０００９】
本発明において、吸湿発熱性繊維を単独又は混用して連結糸に用いる際は、紡績糸（複合紡績糸）の形態では、撚り係数は低い方が繊維内空隙を保ち保温性を高める目的で好ましく、単糸、双糸、３本撚り糸などであってもよい。紡績糸を追撚したものであっても良いが加撚数は８００Ｔ／ｍ以下、特に５００Ｔ／ｍ以下が繊維内空隙を保つために適する。長繊維では、無撚又は８００Ｔ／ｍ以下、特に５００Ｔ／ｍ以下の甘撚が好ましい。
又、連結糸全てに吸湿発熱性繊維を用いるのが最適であるが、質量％で好ましくは３０％以上、特に５０％以上、さらに７０％以上が吸湿発熱性繊維で構成されているのが好ましい。
尚、表裏二層の編地を構成する繊維にも、必要に応じて吸湿発熱性繊維を単独又は混用した糸条を用いてもよい。
【００１０】
本発明の立体構造編み地は２列の針列を有するダブルラッシェル機、ダブル丸編機、横編機等で編成することができる。表面と裏面の組織としては、平編の基本組織、又はタック編、浮編、片畦編、レース編、添糸編等の変化組織のいずれであってもよい。又、表裏面の編地の変化組織に針抜きを組み合わせてもよい。編機のゲージは使用目的によって適宜選定すれば良く、１０〜４０ゲージが使用可能である。
連結糸は、表裏編地中にループ状の編み目を形成してもよく、表裏編地にタック組織状に引っかけた構造でもよく、要は表裏編地を結び付けておればよく、必要に応じて連結糸を傾斜して配置したり、トラス状やＸ状に交叉して配置してもよい。
【００１１】
立体構造編み地の厚さや目付は希望に応じて適宜選定すればよく、例えば、厚みは２〜２０ｍｍ程度、好ましくは３〜１０ｍｍ程度、目付は８０ｇ／ｍ２　〜１２００ｇ／ｍ２　程度、好ましくは１００〜１２００ｇ／ｍ２　程度が好ましい。又、立体編地は必要に応じて所望のサイズに裁断したり、又は、裁断後の編地片を縫製又は熱成形により所望の形状にして用いてもよい。
本発明の立体構造編み地は、衣料、毛布、スカーフ、マフラー、帽子、手袋、靴下、座布団などに使用することにより、人の体温を積極的に維持し守るために有効に働く。また布帛、および縫製品の一部に用いたものであってもよい。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体例に基づいて説明する。
本発明における評価方法は下記の通りである。
（１）吸湿発熱量
１．試料の絶乾重量の測定
試料を９０℃の乾燥機中に３時間静置後、絶乾重量（Ｗ０）（単位：ｇ）を測定する。
２．測定方法
示差走査熱量計ＤＳＣを用い、試料室に窒素ガス（２０℃湿度０％）を流して試料を熱的平衡状態にした後、２０℃（Ａ）％ＲＨ（Ａ＞１０）の窒素ガスを流し、発熱開始から熱的平衡に達するまでの総発熱量（Ｘ）（単位：Ｊ）を測定する。
【００１３】
３．試料の水分率の測定
（ア）　試料の２０℃湿度（Ａ）％ＲＨにおける試料の水分率（ＨＡ）％
試料を９０℃の乾燥機中に３時間静置し、絶乾重量（Ｗ０）（単位：ｇ）を測定する。続いて、試料を２０℃（Ａ）％ＲＨの恒温恒湿漕に２４ｈｒ以上静置後、試料の質量（ＷＡ）（単位：ｇ）を測定する。
水分率（ＨＡ）％＝｛（ＷＡ−Ｗ０）／Ｗ０｝×１００
（イ）　　試料の２０℃４０％ＲＨにおける試料の水分率（Ｈ４０）％
絶乾後の試料を２０℃４０％ＲＨの恒温恒湿漕に２４ｈｒ以上静置後、試料の質量（Ｗ４０）（単位：ｇ）を測定する。
水分率（Ｈ４０）％＝｛（Ｗ４０−Ｗ０）／Ｗ０｝×１００
（ウ）　　試料の２０℃９０％ＲＨにおける試料の水分率（Ｈ９０）％
絶乾後の試料を２０℃９０％ＲＨの恒温恒湿漕に２４ｈｒ以上静置後、試料の質量（Ｗ９０）（単位：ｇ）を測定する。
水分率（Ｈ９０）％＝｛（Ｗ９０−Ｗ０）／Ｗ０｝×１００
４．吸湿発熱量の計算
Ｘ×（Ｈ９０−Ｈ４０）／（Ｗ０×ＨＡ）を吸湿発熱量（Ｊ／ｇ）とする。
【００１４】
（２）保温性
１．試料の調整
立体構造編み地を、ウインス染色機にて界面活性剤（スコアロール（登録商標）、花王（株）製）２ｇ／リットルを入れて９７℃で３０分間ボイル処理後、十分に水洗する。これを遠心脱水機により１分間脱水し、しわを手でのばした後、乾燥機に入る大きさに裁断し、６０℃の乾燥機内で平干し状態で乾燥させる。得られた立体構造編み地を１５ｃｍ角に裁断し、測定試料とする。
２．測定方法
３０℃２０％ＲＨに設定した恒温恒湿装置内に２４ｈｒ以上静置後、立体構造編み地の表面温度を測定し、次いで、恒温恒湿装置内を３０℃９０％ＲＨへ変化させ、立体構造編み地の表面温度の経時的な変化を測定した。
【００１５】
【実施例１】
立体編物の表面と裏面を連結する糸条に、単繊維１．４ｄｔｅｘのキュプラ（旭化成（株）製、ベンベルグ（登録商標）、吸湿発熱量１６Ｊ／ｇ）を綿番手２０／−の紡績糸として用いた。
表裏面の編地には、メートル番手１／２４Ｎｍのアクリル繊維紡績糸を用いて天竺組織にて編地を形成した。使用した丸編機は、１２ゲージ、３７インチ径のダブル丸編機（福原精機（株）製）で編成し、目付８２０ｇ／ｍ２　の立体構造編み地を得た。
得られた立体構造編み地の持続的な保温性は極めて優れたものであった。評価した結果を表１に示す。
【００１６】
【比較例１】
実施例１において、表面の編地に、キュプラ紡績糸を用いて編地を形成し、立体編物の裏面の編地並びに表面と裏面を連結する糸条には、アクリル繊維紡績糸を用いて立体構造編み地を得た。得られた立体構造編み地の持続的な保温性は実施例１対比劣ったものであった。評価した結果を表１に示す。
【００１７】
【実施例２】
単繊維１．０ｄｔｅｘのアクリル繊維（旭化成（株）製、カシミロン（登録商標））と、単繊維１．４ｄｔｅｘのキュプラ（旭化成（株）製、ベンベルグ（登録商標）、吸湿発熱量１６Ｊ／ｇ）を、前者６０％、後者４０％の割合で混紡してメートル番手１／３４Ｎｍの混紡糸（吸湿発熱量７．２Ｊ／ｇ）を得た。
実施例１において、この混紡糸を連結糸に用いた以外は実施例１同様に立体構造編み地を得た。
得られた立体構造編み地の持続的な保温性は極めて優れたものであった。評価した結果を表１に示す。
【００１８】
【表１】
2004027406.tif 000002
【００１９】
【発明の効果】
本発明は、保温性に優れた立体構造編み地を提供する。