(57)【要約】【課題】ゴムとの接着性に優れた樹脂組成物を提供する。【解決手段】樹脂と加硫活性剤と安定剤とで樹脂組成物を構成する。前記加硫活性剤は、複数の重合性不飽和結合を有する化合物（例えば、複数の（メタ）アクリロイル基を有する化合物など）などであってもよく、前記安定剤は、酸化防止剤や光安定剤（特に、ラジカル捕捉能を有する安定剤）であってもよい。前記樹脂組成物を樹脂材料として使用すると、確実にかつ強固に樹脂とゴムとを直接接合できる。前記加硫活性剤の割合は、樹脂１００重量部に対して、０．１〜１０重量程度であってもよく、前記安定剤の割合は、樹脂１００重量部に対して、０．０１〜５重量程度であってもよい。【選択図】　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂と、ゴムに対して前記樹脂の接着性を向上させるための加硫活性剤と、安定剤とで構成された樹脂組成物。
【請求項２】
加硫活性剤が、複数の重合性不飽和結合を有する化合物であり、安定剤が酸化防止剤及び光安定剤から選択された少なくとも１種である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項３】
請求項１記載の樹脂組成物と、未加硫ゴムの加硫により形成した加硫ゴムとが直接接合した複合体。
【請求項４】
請求項１記載の樹脂組成物で構成された樹脂エレメントと、加硫ゴムエレメントとが直接接合した請求項３記載の複合体。
【請求項５】
樹脂が、下記式（１）
Ｓ＝（ＣＨＯＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＨＯＭＯ，ｎ｜＋（ＣＬＵＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＬＵＭＯ，ｎ｜　（１）
（式中、Ｅｃ、ＣＨＯＭＯ，ｎ、ＥＨＯＭＯ，ｎ、ＣＬＵＭＯ，ｎ、ＥＬＵＭＯ，ｎは、いずれも半経験的分子軌道法ＭＯＰＡＣＰＭ３により算出された値であって、Ｅｃはラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＨＯＭＯ，ｎは樹脂の基本単位を構成する第ｎ番目の水素原子又は硫黄原子の最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＨＯＭＯ，ｎは前記ＨＯＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＬＵＭＯ，ｎは前記ｎ番目の水素原子又は硫黄原子の最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＬＵＭＯ，ｎは前記ＬＵＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示す）で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上である水素原子及び／又は硫黄原子を一分子中に少なくとも平均２つ有する請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項６】
樹脂が、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリ（チオ）エーテル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ハロゲン含有ビニル系樹脂、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、熱可塑性エラストマー、フェノール樹脂、アミノ系樹脂、エポキシ樹脂、熱硬化性ポリイミド系樹脂、熱硬化性ポリウレタン系樹脂、シリコーン樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、ビニルエステル系樹脂、ジアリルフタレート系樹脂、及び熱硬化性アクリル系樹脂から選択された少なくとも１種である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項７】
樹脂が、不飽和結合を有する熱可塑性樹脂および架橋性官能基を有する熱硬化性樹脂から選択された少なくとも１種の架橋性樹脂である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項８】
加硫活性剤が、複数のα，β−エチレン性不飽和結合を有する化合物である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項９】
加硫活性剤が、複数の（メタ）アクリロイル基を有する化合物である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項１０】
安定剤が、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤、ヒドロキノン系酸化防止剤、キノリン系酸化防止剤、ヒンダードアミン系光安定剤、及びクエンチャーから選択された少なくとも１種である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項１１】
安定剤が、ラジカル捕捉能を有する請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項１２】
加硫活性剤の割合が、樹脂１００重量部に対して、０．１〜１０重量であり、安定剤の割合が、樹脂１００重量部に対して、０．０１〜５重量である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項１３】
加硫活性剤と安定剤との割合（重量比）が、前者／後者＝９９／１〜２５／７５である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項１４】
樹脂１００重量部に対して、加硫活性剤０．１〜５重量部、安定剤０．０５〜８重量部を含有し、かつ加硫活性剤と安定剤との割合（重量比）が、前者／後者＝９８／２〜３５／６５である請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項１５】
ゴムが、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴムから選択された少なくとも一種である請求項３記載の複合体。
【請求項１６】
未加硫ゴムがラジカル発生剤及び硫黄から選択された少なくとも１種の加硫剤を含む組成物で形成されている請求項３記載の複合体。
【請求項１７】
ラジカル発生剤が、有機過酸化物、アゾ化合物、硫黄含有有機化合物から選択された少なくとも一種である請求項１６記載の複合体。
【請求項１８】
加硫剤の割合が、未加硫ゴム１００重量部に対して１〜１０重量部である請求項１６記載の複合体。
【請求項１９】
さらに、請求項５記載の軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上である水素原子を一分子中に平均２個以上有し、かつ分子量が１０００以下である化合物を含む請求項１記載の樹脂組成物。
【請求項２０】
樹脂と加硫活性剤と安定剤とを混練して請求項１記載の樹脂組成物を製造する方法。
【請求項２１】
請求項１記載の樹脂組成物と加硫剤を含む未加硫ゴム組成物とを接触させて成形し、樹脂部材と加硫ゴムで構成されたゴム部材とが接合した複合体を製造する方法であって、樹脂組成物及び樹脂部材のうち一方の成形樹脂材と、この成形樹脂材との接触面において加硫剤が活性であって、少なくとも未加硫のゴムを含むゴム組成物及びその予備成形体のうち一方の成形ゴム材とを接触させて成形するとともに前記成形ゴム材を加硫又は架橋させ、樹脂部材とゴム部材とが接合した複合体を製造する方法。
【請求項２２】
請求項１記載の樹脂組成物と、加硫剤を含む未加硫ゴムとを混練し、成形することにより、加硫ゴム相と樹脂相とで構成された複合体を製造する方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ゴムとの接着性に優れた樹脂組成物、この樹脂組成物とゴムとが一体に接合し、かつ機械部品、自動車部品などとして有用な複合体（又は複合部材）及びその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
樹脂成形部とゴム成形部とを接着する方法として、接着剤を用いて樹脂成形体とゴム成形体とを接着する方法が知られている。しかし、接着剤を用いる方法は、工程が複雑で工程管理が煩雑であり、コストが高くなるだけでなく、必ずしも十分な接着性を得られない。
【０００３】
一方、樹脂とゴムとが直接接合した複合体が提案されている。例えば、特開昭５０−２５６８２号公報には、ポリホルムアルデヒドやオレフィン重合体などの熱可塑性プラスチック成分と、この熱可塑性プラスチック成分と相溶性の加硫したゴム成分（ポリブタジエン、ニトリルなど）とを摩擦接触させてプラスチック表面を溶融し、プラスチック成分とゴム成分とを接触させたまま凝固させるゴム−プラスチック複合体の製造方法が開示されている。しかし、この方法では、複合体の接合部位の形状が制限され、複雑な形状の熱可塑性樹脂成形体とゴム成形体との複合体を得ることが困難であるだけでなく、複合体の生産性を高めることも困難である。
【０００４】
ポリフェニレンエーテル−ゴム複合体に関し、特開昭６１−２０４２６０号公報には、スチレン系重合体や添加剤を含んでいてもよいポリフェニレンエーテル系樹脂と、ＳＢＲ，ＢＲ，ＩＲ，ＩＩＲなどで構成された合成ゴムとを加硫系の存在下に熱処理することにより複合体を製造する方法が開示されている。ＡＢＳ樹脂−ゴム複合体に関し、特開平５−３０１９７３号公報には、ＡＢＳ樹脂の成形部材と、臨界表面張力が３７〜３９ｍＮ／ｍのゴム成分を含有する未加硫ゴムシートを積層した後加熱して接着一体化する複合体の製造方法が開示されている。特開平９−１２４８０３号公報には、アクリロニトリル含有熱可塑性樹脂（ＡＳ，ＡＢＳ樹脂など）と、アクリロニトリル含有ゴムとを加熱密着させて複合部材を得ることが提案されている。しかし、これらの方法では、熱可塑性樹脂とゴムとを接着性を向上させるために、双方の成分の相溶性を利用して接合しており、樹脂およびゴムの種類が大きく制限され、実用性がかなり狭くなる。
【０００５】
ポリアミド−ゴム複合体に関し、特開平２−１５０４３９号公報、特開平３−１３３６３１号公報、特開平３−１３８１１４号公報には、ポリアミド系樹脂とゴム成分とを加硫系の存在下で加硫することにより複合体を製造する方法において、ゴム成分として、カルボキシル基又は酸無水物基含有ゴムと過酸化物と加硫活性化剤（エチレングリコールジメタクリレート、トリアリルイソシアヌレートなど）とアルコキシシラン化合物とを含むゴム成分を用いることが提案されている。特開平８−１５６１８８号公報には、エポキシ基含有樹脂部材と、カルボキシル基又は酸無水物基含有ゴム部材とを密着させて加硫することにより複合部材を得ることが提案されている。これらの文献に記載の方法では、樹脂とゴムとの接着のために、化学反応（アミノ基とカルボキシル基又は酸無水物基との結合反応、エポキシ基とカルボキシル基との結合反応）を利用するため、樹脂及びゴムの種類が大きく制約され、幅広く樹脂／ゴム複合体を得ることが困難である。
【０００６】
ポリエステル−ゴム複合体に関し、硬質成分としての熱可塑性ポリエステルと軟質成分としての加硫ゴムとの複合体の製造において、ゴムと過酸化物加硫剤と二官能又は多官能マレイミドと必要により加硫活性剤とを含むゴム成分を用いること（特開平７−３０４８８０号公報）、ゴムと過酸化物加硫剤とシラン化合物と必要により加硫活性剤とを含むゴム成分を用いること（特開平７−１６６０４３号公報）が提案されている。さらに、樹脂フィルムとゴムフィルムとの複合フィルムに関し、特開平１０−５８６０５号公報には、基材フィルム（ポリエステルフィルムなど）と、接着性改良剤として多官能性メタクリレートを含むゴムフィルム（シリコーンゴム、エチレンプロピレン系ゴムなど）を積層して加硫処理することにより複合シートを得ることが開示されている。これらの方法では、接着性を向上させるため、ゴム成分に加硫活性剤を添加しているものの、樹脂とゴムとの組合せが制約され幅広いゴムと樹脂とを確実かつ高い接着強度で接合して一体化できない。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明の目的は、接着剤を用いることなく、幅広いゴムに対して樹脂を確実かつ強固に接着できる樹脂組成物及びその製造方法を提供することにある。
【０００８】
本発明の他の目的は、ゴムに対して樹脂が強固に接合した樹脂とゴムとの複合体を安定かつ工業的に製造できる樹脂組成物及びその製造方法を提供することにある。
【０００９】
本発明のさらに他の目的は、樹脂とゴムとが確実かつ強固に直接接合した複合体及びその製造方法を提供することにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、加硫活性剤と安定剤とを組み合わせて樹脂組成物を構成することにより、幅広いゴムに対する樹脂の接着性を著しく向上又は改善できることを見いだし、本発明を完成した。
【００１１】
すなわち、本発明の樹脂組成物は、樹脂と、ゴムに対する前記樹脂の接着性を向上させるための加硫活性剤（例えば、複数の重合性不飽和結合を有する化合物）と、安定剤（例えば、酸化防止剤、光安定剤）とで構成されている。前記樹脂組成物は、未加硫ゴムの加硫により形成した加硫ゴムとが直接接合した複合体を製造するための樹脂材料として好適に使用でき、前記複合体は、前記樹脂組成物で構成された樹脂エレメントと、加硫ゴムで構成された加硫ゴムエレメントとが直接接合していてもよい。
【００１２】
前記樹脂組成物を構成する樹脂は、下記式（１）
Ｓ＝（ＣＨＯＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＨＯＭＯ，ｎ｜＋（ＣＬＵＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＬＵＭＯ，ｎ｜　（１）
（式中、Ｅｃ、ＣＨＯＭＯ，ｎ、ＥＨＯＭＯ，ｎ、ＣＬＵＭＯ，ｎ、ＥＬＵＭＯ，ｎは、いずれも半経験的分子軌道法ＭＯＰＡＣＰＭ３により算出された値であって、Ｅｃはラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＨＯＭＯ，ｎは樹脂の基本単位を構成する第ｎ番目の水素原子又は硫黄原子の最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＨＯＭＯ，ｎは前記ＨＯＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＬＵＭＯ，ｎは前記ｎ番目の水素原子又は硫黄原子の最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＬＵＭＯ，ｎは前記ＬＵＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示す）で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上である水素原子及び／又は硫黄原子を一分子中に少なくとも平均２つ有していてもよく、不飽和結合を有する熱可塑性樹脂および架橋性官能基を有する熱硬化性樹脂から選択された少なくとも１種の架橋性樹脂であってもよい。
【００１３】
前記加硫活性剤は、複数のα，β−エチレン性不飽和結合を有する化合物（例えば、複数の（メタ）アクリロイル基を有する化合物）であってもよい。前記安定剤は、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤、ヒドロキノン系酸化防止剤、キノリン系酸化防止剤、ヒンダードアミン系光安定剤、クエンチャーなどであってもよく、ラジカル捕捉能を有していてもよい。前記加硫活性剤及び安定剤の割合が、樹脂１００重量部に対して、加硫活性剤０．１〜１０重量程度、安定剤０．０１〜５重量程度であってもよい。また、加硫活性剤と安定剤との割合（重量比）は、前者／後者＝９９／１〜２５／７５程度であってもよい。また、前記樹脂組成物が、さらに、前記式（１）で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上である水素原子を一分子中平均２個以上有し、かつ分子量が１０００以下である化合物を含んでいてもよい。
【００１４】
前記複合体において、未加硫ゴムがラジカル発生剤（有機過酸化物、アゾ化合物、硫黄含有有機化合物など）及び硫黄から選択された少なくとも１種の加硫剤を含む組成物で形成されていてもよく、加硫剤の割合は、未加硫ゴム１００重量部に対して１〜１０重量部程度であってもよい。
【００１５】
本発明は、樹脂と加硫活性剤と安定剤とを混練して前記樹脂組成物を製造する方法も包含する。また、本発明は、（１）前記樹脂組成物と加硫剤を含む未加硫ゴム組成物とを接触させて成形し、樹脂部材と加硫ゴムで構成されたゴム部材とが接合した複合体を製造する方法であって、樹脂組成物及び樹脂部材のうち一方の成形樹脂材と、この成形樹脂材との接触面において加硫剤が活性であって、少なくとも未加硫のゴムを含むゴム組成物及びその予備成形体のうち一方の成形ゴム材とを接触させて成形するとともに前記成形ゴム材を加硫又は架橋させ、樹脂部材とゴム部材とが接合した複合体を製造する方法、（２）前記樹脂組成物と加硫剤を含む未加硫ゴムとを混練し、成形することにより、加硫ゴム相と樹脂相とで構成された複合体を製造する方法も包含する。
【００１６】
【発明の実施の形態】
本発明の樹脂組成物は、樹脂と加硫活性剤と安定剤とで構成されている。前記樹脂組成物は、ゴムに対する樹脂の接着性を高度に向上又は改善できるため、樹脂と、未加硫ゴムが加硫した加硫ゴムとが直接接合した樹脂／ゴム複合体を製造するための樹脂材料として好適に利用できる。
【００１７】
［樹脂組成物］
［樹脂］
本発明の樹脂組成物に使用する樹脂は、特に限定されず、幅広い樹脂（熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂）を使用できる。
【００１８】
熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリ（チオ）エーテル系樹脂（ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂、ポリエーテルケトン系樹脂など）、ポリカーボネート系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリウレタン系樹脂などの縮合系熱可塑性樹脂；ポリオレフィン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、ハロゲン含有樹脂、ビニル系樹脂（例えば、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコールなど）などのビニル重合系熱可塑性樹脂；熱可塑性エラストマーなどが例示できる。
【００１９】
熱硬化性樹脂としては、例えば、フェノール樹脂、アミノ系樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、熱硬化性ポリイミド系樹脂、熱硬化性ポリウレタン系樹脂などの重縮合又は付加縮合系樹脂；熱硬化性アクリル樹脂、ビニルエステル系樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、ジアリルフタレート樹脂などの付加重合系樹脂が例示できる。
【００２０】
これらの樹脂（熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂）は、単独でまたは二種以上組み合わせて使用することができる。
【００２１】
なお、前記樹脂は、ゴムの加硫に利用される加硫剤（例えば、ラジカル発生剤など）に対して高い活性を示す樹脂であってもよい。このような樹脂を使用すると、加硫活性剤と相まってゴムに対する樹脂の接着性を一層向上できる。加硫剤に対して活性な樹脂としては、（ｉ）活性原子を有する樹脂、（ｉｉ）架橋性基を有する樹脂などが例示できる（以下、これらの樹脂を単に樹脂又は活性樹脂と総称することがある）。
【００２２】
（活性原子を有する樹脂）
活性原子とは、ラジカル発生剤に対して高い活性を示す原子（例えば、活性水素原子、活性硫黄原子）を示す。具体的には、樹脂は、ラジカル発生剤の種類に応じて選択でき、例えば、下記式（１）で表される軌道相互作用エネルギー係数Ｓが一定値（例えば、０．００６、好ましくは０．００８）以上の活性原子を有していてもよい。好ましい活性原子の軌道相互作用エネルギー係数Ｓは、０．００６〜０．０６、好ましくは０．００７〜０．０５（特に０．０１〜０．０４５）程度である。この活性原子の数は、活性原子を有する官能基の結合部位（末端、分岐鎖や主鎖など）に依存し、例えば、樹脂の一分子中、平均２個以上（２〜１００００個程度）、好ましくは平均２．５個以上（２．５〜５０００個程度）、さらに好ましくは平均３個以上（３〜１０００個程度）である。樹脂一分子中の活性原子の数は、通常、２〜１００（好ましくは２．５〜５０、さらに好ましくは３〜２５、特に３〜２０）程度である。
【００２３】
Ｓ＝（ＣＨＯＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＨＯＭＯ，ｎ｜＋（ＣＬＵＭＯ，ｎ）２／｜Ｅｃ−ＥＬＵＭＯ，ｎ｜　（１）
（式中、Ｅｃ、ＣＨＯＭＯ，ｎ、ＥＨＯＭＯ，ｎ、ＣＬＵＭＯ，ｎ、ＥＬＵＭＯ，ｎは、いずれも半経験的分子軌道法ＭＯＰＡＣＰＭ３により算出された値であって、Ｅｃはラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＨＯＭＯ，ｎは樹脂の基本単位を構成する第ｎ番目の水素原子又は硫黄原子の最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＨＯＭＯ，ｎは前記ＨＯＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示し、ＣＬＵＭＯ，ｎは前記ｎ番目の水素原子又は硫黄原子の最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）の分子軌道係数を示し、ＥＬＵＭＯ，ｎは前記ＬＵＭＯの軌道エネルギー（ｅＶ）を示す）式（１）のＭＯＰＡＣＰＭ３とは、分子軌道法（ＭＯ）の一つである。分子軌道法は分子の電子状態を論ずる近似法のひとつであり、Ｈｕｃｋｅｌ法などの経験的方法、Ｈｕｃｋｅｌ法の近似を高めた半経験的方法、厳密に計算のみで分子軌道関数を求める非経験的方法の３つに大別できる。近年、コンピュータの発達に伴ない、半経験的方法および非経験的方法が主な方法になっている。分子軌道法は、分子構造とその化学反応性を関係づける最も有力な方法のひとつである。例えば、日本科学技術文献情報データベース（ＪＯＩＳ）における分子軌道法に関する登録件数は、キーワードを「分子軌道法」として検索した場合、約５３０００件（期間：１９８０年〜２０００年５月）である。ＭＯＰＡＣＰＭ３は、前記半経験的方法の一つであるＮＤＤＯ（Ｎｅｇｌｅｃｔ　ｏｆ　Ｄｉａｔｏｍｉｃ　Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ　Ｏｖｅｒｌａｐ）法の核をなす方法である。
【００２４】
ＭＯＰＡＣＰＭ３は、主として有機化合物の反応について考察する目的で用いられており、多くの文献や書籍［「分子軌道法ＭＯＰＡＣガイドブック」（平野恒夫、田辺和俊偏、海文堂、１９９１年）、「三訂・量子化学入門」（米沢貞次郎他著、化学同人、１９８３年）、「計算化学ガイドブック」（大澤映二他訳、Ｔｉｍ　Ｃｌａｒｋ著、丸善、１９８５年）］などで解説されている。
【００２５】
式（１）での基本単位とは、高分子の末端と、１〜３個程度の繰返し単位とで形成したモデル的な分子構造を意味する。すなわち、ＭＯＰＡＣＰＭ３で高分子化合物について計算する場合、分子を構成する原子の数が多すぎるため、分子そのものを対象として計算するのが困難である。そのため、高分子の末端と、２〜３個程度の繰り返し単位とで形成した分子構造モデル（基本単位）を対象にして計算を行ってもよい。例えば、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）の分子構造（繰返単位）は、一般に、化学式−（ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ）ｎ−で表されるが、前記式（１）では、基本単位を、便宜的にＨＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨとして計算してもよい。
【００２６】
式（１）の軌道相互作用エネルギー係数Ｓは、反応性指数と称される場合もあり、種々の書籍等に定義され、解説されており、化学反応性を論じる場合に、極めて一般的に用いられるパラメータである。例えば、「入門フロンティア軌道論」（７２頁、山辺信一、稲垣都士著、講談社サイエンティフィク、１９８９年）には、軌道相互作用エネルギー係数Ｓは、「２つの軌道が相互作用するとき、（ａ）エネルギー差が小さければ小さいほど、（ｂ）重なりが大きければ大きいほど、相互作用が強くなる」という考え方を表した式であることが記載されている。式（１）は、ノーベル賞を受賞した故福井博士が１９５４年に発表したｓｕｐｅｒｄｅｌｏｃａｌｏｚａｂｉｌｉｔｙ（Ｓｒ）の考え方に基づいており（「分子軌道法を使うために」、７１頁、井本稔、化学同人、１９８６年参照）、Ｓｒの考え方から式（１）と同様な式が、様々な書籍や文献において導出されている。
【００２７】
ここで重要なことは、分子軌道法が分子構造とその化学反応性を論じるにあたって既に広く認知された方法であるということである。従って、式（１）で定義される軌道相互作用エネルギー係数Ｓ［１／ｅＶ］は、単なる概念的な数値ではなく、材料を特定するためのパラメータや物性値（分子量、官能基など）と同様の意味合いを有する数値である。
【００２８】
なお、ラジカル発生剤のラジカルの軌道エネルギーＥｃ（ｅＶ）は、ラジカルの分子構造に基づいて、ＭＯＰＡＣＰＭ３により計算するのが好ましいが、ラジカル発生剤の種類に基づいて、便宜上、所定の値を用いてもよい。例えば、ラジカル発生剤が有機過酸化物ではＥｃ＝−８ｅＶ、アゾ化合物ではＥｃ＝−５ｅＶ、硫黄を除く硫黄含有有機化合物ではＥｃ＝−６ｅＶとして計算してもよい。
【００２９】
軌道相互作用エネルギー係数Ｓが一定値（例えば、０．００６）以上である水素原子（活性水素原子）としては、ラジカル発生剤が有機過酸化物の場合、アミノ（−ＮＨ２）基（例えば、末端アミノ基）、イミノ（−ＮＨ−）基（例えば、主鎖又は末端イミノ基、アミド結合の−ＮＨ−基など）、メチル（−ＣＨ３）基、メチレン（−ＣＨ２−）基（主鎖又は末端メチレン基）、メチリジン（−ＣＨ＝）基（主鎖又は末端のメチリジン基）などの水素原子が挙げられる。
【００３０】
また、軌道相互作用エネルギー係数Ｓが一定値（例えば、０．００６）以上である硫黄原子（活性硫黄原子）としては、ラジカル発生剤が有機過酸化物の場合、チオ基（−Ｓ−）、メルカプト（−ＳＨ）基、アルキルチオ基（メチルチオ基、エチルチオ基などのＣ１−４アルキルチオ基など）、スルフィニル基（−ＳＯ−）などの硫黄原子が挙げられる。
【００３１】
前記メチル基としては、例えば、アルキレン鎖、シクロアルキレン鎖又は芳香族環に結合するメチル基、酸素原子に結合するメチル基（メトキシ基のメチル基）などが例示できる。メチレン基としては、例えば、主鎖又は側鎖を形成する直鎖状又は分岐鎖状アルキレン基のメチレン基、（ポリ）オキシメチレン単位、（ポリ）オキシエチレン単位などの（ポリ）オキシアルキレン単位のメチレン基、アミノ基やイミノ基などの窒素原子に隣接するメチレン基などが例示できる。メチリジン基としては、例えば、アミノ基又はイミノ基に隣接するα−位のメチリジン基、例えば、アミノシクロアルキル基のアミノ基に対するα−位のメチリジン基などが例示できる。
【００３２】
樹脂は、一分子中に複数（例えば、平均で２個以上）の活性原子を有していればよい。すなわち、樹脂は、一般に、単一分子ではなく、構造や鎖長などがいくらか異なる多数の分子の混合物である。そのため、全ての分子が複数の活性原子を有している必要はなく、予想される主たる複数の基本単位について計算したとき、一分子あたり平均の活性水素原子の数が２以上であればよい。例えば、繰返単位−（ＮＨ−（ＣＨ２）６−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−（ＣＨ２）４−Ｃ（＝Ｏ））ｎ−を有するポリマー（ポリアミド６６）に含まれる活性水素原子の数は、モデル基本単位ＮＨ２−（ＣＨ２）６−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−（ＣＨ２）４−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨに基づいて計算でき、ラジカル発生剤が有機過酸化物のとき、末端ＮＨ２基の２つの水素原子が活性水素原子（すなわち、Ｓ≧０．００６）である。この場合、ポリアミド６６について一分子中の活性水素原子の平均数Ｎは、集合体としてのポリマー（ポリアミド６６）の末端ＮＨ２基と末端ＣＯＯＨ基との比率により下記式（２）に基づいて算出できる。
【００３３】
Ｎ＝２×Ａ
（式中、Ａは一分子中の平均の末端ＮＨ２基の数を示す）
例えば、末端ＮＨ２基／末端ＣＯＯＨ基＝１／１（モル比）の場合、一分子中の末端ＮＨ２基の数Ａ＝１個、一分子中の活性水素原子の数Ｎ＝２個である。また、末端ＮＨ２基／末端ＣＯＯＨ基＝１／２（モル比）の場合、一分子中の末端ＮＨ２基の数Ａ＝２／３個、一分子中の活性水素原子の数Ｎ＝４／３個である。
【００３４】
なお、樹脂が異なる活性原子数を有する複数の樹脂で構成された混合樹脂である場合、混合樹脂の活性原子数は、各樹脂が有する活性原子数の平均値で表すこともできる。つまり、混合樹脂を構成する各樹脂の基本単位から活性原子数を個別に算出し、各樹脂の重量割合をもとにして活性原子数の平均を算出することにより、混合樹脂の見かけ上の活性原子数を算出できる。例えば、混合樹脂が、前記Ｎ＝２個のポリアミド６６（Ａ）と、前記Ｎ＝４／３個のポリアミド６６（Ｂ）とで構成され、（Ａ）／（Ｂ）＝１／１（モル比）である場合、混合樹脂一分子中の活性原子数は、Ｎ＝５／３個とみなすことができる。また、混合樹脂が、前記Ｎ＝２個のポリアミド６６（Ａ）と、全末端がカルボキシル基（つまりＮ＝０個）であるポリアミド６６（Ｃ）とで構成され、（Ａ）／（Ｃ）＝３／１（モル比）である場合、混合樹脂一分子中の活性原子数は、Ｎ＝３／２個とみなすことができる。
【００３５】
このような活性原子を有する樹脂としては、前記例示の樹脂のうち、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ポリウレタン系樹脂、熱可塑性エラストマー、アミノ系樹脂などが例示できる。
【００３６】
また、前記複数の活性原子を備えていない樹脂であっても、活性原子（アミノ基、オキシアルキレン基など）を導入した変性樹脂として使用してもよい。このような熱可塑性樹脂としては、例えば、ビニル重合系樹脂［（メタ）アクリル系樹脂（ポリメタクリル酸メチル、メタクリル酸メチル−スチレン共重合体（ＭＳ樹脂）、ポリアクリロニトリルなど）、スチレン系樹脂（ポリスチレン；ＡＳ樹脂、スチレン−メタクリル酸メチル共重合体などのスチレン共重合体；ＨＩＰＳ，ＡＢＳ樹脂などのスチレン系グラフト共重合体など）、ハロゲン含有単量体の単独又は共重合体（ポリ塩化ビニル、塩化ビニリデン共重合体など）、ビニル系樹脂（ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコールなど）など］、縮合系樹脂［ポリカーボネート（ビスフェノールＡ型ポリカーボネート樹脂など）、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリエーテルエーテルケトン系樹脂、ポリアリレート系樹脂など］が例示できる。
【００３７】
前記ビニル重合系樹脂では、例えば、ビニル単量体と（メタ）アクリル酸、無水マレイン酸などのカルボキシル基又は酸無水物基含有単量体との共重合により、ビニル重合系樹脂にカルボキシル基又は酸無水物基を導入し、必要によりチオニルクロライドと反応させて酸クロライド基を生成させ、アンモニア、モノ置換アミン類（モノアルキルアミン、モノアリールアミンなど）や前記例示のジアミン類と反応させてアミノ基を導入することにより変性樹脂を生成させてもよい。さらに、（ポリ）オキシアルキレングリコールモノ（メタ）アクリレートや（ポリ）オキシアルキレングリコールモノアルキルエーテル（メタ）アクリレートを前記ビニル単量体と共重合したり、ビニル重合系樹脂にグラフト重合することにより、活性水素原子を導入して変性してもよい。
【００３８】
さらに、ビニル重合系樹脂だけでなく縮合系樹脂でも、カルボキシル基又は酸無水物基含有単量体を樹脂にグラフト重合させて、樹脂にカルボキシル基又は酸無水物基を導入し、前記と同様にして、必要によりチオニルクロライドと反応させて酸クロライド基を生成させ、アンモニア、モノ置換アミン類や前記例示のジアミン類と反応させてアミノ基を導入して変性してもよい。
【００３９】
また、本発明の樹脂組成物を構成する樹脂は、前記活性原子を所定の濃度で含有する樹脂（又は変性樹脂）と他の樹脂とで構成してもよい。他の熱可塑性樹脂には、前記変性樹脂に対応する未変性熱可塑性樹脂、例えば、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、ハロゲン含有単量体の単独又は共重合体（フッ素樹脂など）、ビニル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリエーテルエーテルケトン系樹脂、ポリアリレート系樹脂、液晶性ポリエステル樹脂などが含まれる。
【００４０】
また、熱硬化性樹脂（例えば、尿素樹脂、アニリン樹脂、メラミン樹脂、グアナミン樹脂などのアミノ系樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂などの縮合系樹脂）では、活性原子を有する硬化剤を用いて架橋又は硬化させることにより活性原子を導入してもよい。硬化剤としては、樹脂の種類に応じて選択でき、例えば、アミン系硬化剤（例えば、トリエチレンテトラミンなどの脂肪族ポリアミン、メタフェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタンなどの芳香族ポリアミンなど）、アミド系硬化剤（例えば、ポリアミドアミンなど）などが挙げられる。
【００４１】
活性原子濃度の小さいラジカル重合などの付加重合系樹脂（例えば、不飽和ポリエステル、ビニルエステル系樹脂、ジアリルフタレート樹脂など）では、活性原子を有する単量体と共重合することにより活性原子を導入してもよい。活性原子を有する単量体としては、例えば、オキシＣ２−４アルキレン単位を有する単量体（（ポリ）オキシエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートなどの（ポリ）オキシアルキレングリコールモノ（メタ）アクリレート、（ポリ）オキシエチレングリコールモノメチルエーテル（メタ）アクリレートなどの（ポリ）オキシアルキレングリコールモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、多官能性単量体、例えば、（ポリ）オキシエチレングリコールジ（メタ）アクリレートなどの（ポリ）オキシアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡアルキレンオキサイド付加体のジ（メタ）アクリレートなど）、アミド結合を有する単量体（アクリルアミド、メチレン−ビス（メタ）アクリルアミド、１，１−ビスアクリルアミド−エタンなどのアクリルアミド類など）が挙げられる。
【００４２】
また、熱硬化性アクリル樹脂では、アミノ系樹脂（例えば、メラミン樹脂、グアナミン樹脂など）を架橋剤として用いて架橋させ、活性原子を導入してもよく、熱硬化性アクリル樹脂の構成モノマーと、活性原子を有する多官能重合性単量体とを共重合させることにより、活性原子を導入してもよい。
【００４３】
活性原子を有する樹脂の割合は、樹脂成分全体に対して、３０〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、さらに好ましくは８０〜１００重量％程度であってもよい。
【００４４】
（架橋性基を有する樹脂）
架橋性基を有する樹脂（以下、架橋性樹脂と称する場合がある）は、不飽和結合（重合性又は架橋性不飽和結合）を有する熱可塑性樹脂と、架橋性官能基を有する熱硬化性樹脂とに大別できる。架橋性樹脂は前記不飽和結合及び架橋性官能基を有していてもよい。
【００４５】
不飽和結合を有する熱可塑性樹脂において、不飽和結合としては、加硫剤（ラジカル発生剤など）により活性化可能であれば特に限定されず、熱や光の付与により架橋性又は重合性を示す種々の結合（特に重合性不飽和結合）が例示できる。このような不飽和結合又は不飽和結合を有するユニットは、連結基（エステル結合（−ＯＣ（＝Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−）、アミド結合（−ＮＨＣＯ−，−ＣＯＮＨ−）、イミノ結合（−ＮＨ−）、ウレタン結合（−ＮＨＣ（＝Ｏ）Ｏ−）、尿素結合、ビウレット結合など）を介して、熱可塑性樹脂に結合していてもよい。さらに、前記不飽和結合又はそのユニットは、樹脂の末端（主鎖末端）及び／又は側鎖に位置していてもよく、樹脂の主鎖に位置していてもよく、さらにはこれらの両者に位置していてもよい。
【００４６】
不飽和結合を有する基としては、例えば、ビニル基、１−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、アリル基、２−メチル−２−プロペニル基、２−ブテニル基などのＣ２−６アルケニル基；４−ビニルフェニル基、４−イソプロペニルフェニル基などのＣ２−６アルケニル−Ｃ６−２０アリール基；スチリル基などのＣ６−２０アリール−Ｃ２−６アルケニル基；エチニル基、１−プロピニル基、１−ブチニル基、プロパルギル基、２−ブチニル基、１−メチル−２−プロピニル基などのＣ２−６アルキニル基；ビニレン基、メチルビニレン基、エチルビニレン基、１，２−ジメチルビニレンなどのモノ又はジＣ１−６アルキルビニレン基、クロロビニレン基などのハロビニレン基などの置換基を有していてもよいビニレン基；ビニリデン基；エチニレン基などが例示できる。
【００４７】
不飽和結合を有する熱可塑性樹脂の具体的な態様としては、例えば、下記（ｉ）〜（ｉｖ）のような態様が例示できる。
【００４８】
（ｉ）反応性基（Ａ）及び不飽和結合を有する重合性化合物と、前記反応性基（Ａ）に対して反応性の反応性基（Ｂ）を有する熱可塑性樹脂との反応により生成した樹脂
（ｉｉ）共重合又は共縮合により不飽和結合を導入した熱可塑性樹脂
（ｉｉｉ）不飽和結合を有する樹脂と樹脂とで構成されたポリマーブレンド
（ｉｖ）種々の有機反応（例えば、アセチレンを利用したレッペ反応によるビニル基の導入、ビニルリチウムなどの有機金属試薬を利用した不飽和結合の導入、カップリング反応による不飽和結合の導入など）により不飽和結合を導入した熱可塑性樹脂
これらの樹脂のうち、好ましい不飽和結合含有樹脂は樹脂（ｉ）、（ｉｉ）、又は（ｉｉｉ）である。
【００４９】
前記樹脂（ｉ）において、少なくとも１つの反応性基（Ａ）と少なくとも１つの不飽和結合とを有する重合性化合物と、前記重合性化合物の反応性基（Ａ）に対して反応性の反応性基（Ｂ）を有する樹脂とを反応させることにより、樹脂に不飽和結合を導入できる。
【００５０】
重合性化合物の代表的な反応性基（Ａ）としては、（Ａ１）ヒドロキシル基、（Ａ２）カルボキシル基又はその酸無水物基、（Ａ３）アミノ基、（Ａ４）エポキシ基、（Ａ５）イソシアネート基などが例示でき、重合性化合物の反応性基（Ａ）と樹脂の反応性基（Ｂ）との組合せとしては、次のような組合せが例示できる。なお、括弧内は反応性基（Ａ）と反応性基（Ｂ）との結合形式を示す。
【００５１】
（Ａ１）ヒドロキシル基：
（Ｂ）カルボキシル基又はその酸無水物基（エステル結合）、イソシアネート基（エステル結合）
（Ａ２）カルボキシル基又はその無水物基：
（Ｂ）ヒドロキシル基（エステル結合）、アミノ基（アミド結合）、エポキシ基（エステル結合）、イソシアネート基（アミド結合）
（Ａ３）アミノ基：
（Ｂ）カルボキシル基又はその酸無水物基（アミド結合）、エポキシ基（イミノ結合）、イソシアネート基（アミド結合）
（Ａ４）エポキシ基：
（Ｂ）カルボキシル基又はその酸無水物基（エステル結合）、アミノ基（イミノ結合）
（Ａ５）イソシアネート基：
（Ｂ）ヒドロキシル基（エステル結合）、カルボキシル基又はその酸無水物基（アミド結合）、アミノ基（アミド結合）
重合性化合物としては、ヒドロキシル基含有化合物［例えば、アリルアルコール、２−ブテン−１−オール、３−ブテン−２−オールなどのＣ３−６アルケノール、プロパルギルアルコールなどのＣ３−６アルキノール、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ブタンジオールモノ（メタ）アクリレートなどのＣ２−６アルキレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートなどのポリオキシＣ２−６アルキレングリコールモノ（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシスチレン、４−ヒドロキシ−α−メチルスチレンのなどのＣ２−６アルケニルフェノール、ジヒドロキシスチレン、ビニルナフトールなど］、カルボキシル基又は酸無水物基含有化合物［例えば、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、３−ブテン酸などのＣ３−６アルケンカルボン酸、イタコン酸、マレイン酸、無水マレイン酸などのＣ４−８アルケンジカルボン酸又はその無水物、ビニル安息香酸などの不飽和芳香族カルボン酸、ケイ皮酸など］、アミノ基含有化合物（例えば、アリルアミンなどのＣ３−６アルケニルアミン、４−アミノスチレン、ジアミノスチレンなど）、エポキシ基含有化合物（例えば、アリルグリシジルエーテル、グリシジル（メタ）アクリレートなど）、イソシアネート基化合物（例えば、ビニルイソシアネートなど）などが例示できる。
【００５２】
なお、前記樹脂（ｉ）において、反応性基（Ｂ）を導入することにより樹脂を改質してもよい。樹脂に反応性基（Ｂ）を導入する方法としては、（ｉ−１）樹脂の製造において、反応性基（Ｂ）を有する単量体（例えば、前記例示の重合性化合物など）と、樹脂材料（又は樹脂の原料である単量体やオリゴマー）とを共重合させる方法、（ｉ−２）酸化反応によるカルボキシル基の導入、ハロゲン化法、重合性単量体のグラフト法などの種々の有機反応が利用できる。なお、ビニル重合系樹脂では、通常、前記反応性基（Ｂ）を有する単量体を共重合成分として用いることにより前記反応性基（Ｂ）を導入する場合が多く、ビニル重合系樹脂を含めていずれの樹脂でも、前記反応性基を有する重合性化合物のグラフト反応により、前記反応性基（Ｂ）を容易に導入できる。
【００５３】
前記樹脂（ｉｉ）において、不飽和結合の導入方法としては、例えば、縮合系樹脂（例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂など）の調製において、反応成分の一部（コモノマー）として、多官能性の不飽和結合を有する化合物［例えば、脂肪族不飽和ジカルボン酸（マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸などのＣ４−１０脂肪族不飽和ジカルボン酸など）などの不飽和多価カルボン酸；脂肪族不飽和ジオール（２−ブテン−１，４−ジオールなどのＣ４−１０脂肪族不飽和ジオールなど）などの不飽和多価アルコールなど］を共縮合（又は共重合）させる方法などが例示できる。また、付加重合系樹脂（例えば、オレフィン系樹脂など）においては、反応成分の一部（コモノマー）として、共役不飽和結合を有する単量体（例えば、１，３−ブタジエン、２−メチル−１，３−ブタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、クロロプレンなどの置換基を有していてもよい共役Ｃ４−１０アルカジエンなど）を共重合させる方法などが例示できる。
【００５４】
前記樹脂（ｉｉｉ）では、熱可塑性樹脂（ａ）と、不飽和結合を有する樹脂（ｂ）とを混合してポリマーブレンド（又は樹脂組成物）を構成することにより熱可塑性樹脂に不飽和結合を導入できる。
【００５５】
前記熱可塑性樹脂（ａ）としては、特に限定されず、種々の熱可塑性樹脂［例えば、後述する熱可塑性樹脂（ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂など）など］が例示できる。また、熱可塑性樹脂（ａ）は、不飽和結合を有さない樹脂であってもよく、不飽和結合を有する樹脂であってもよい。
【００５６】
不飽和結合を有する樹脂（ｂ）としては、前記樹脂（ｉ）、（ｉｉ）又は（ｉｖ）などの不飽和結合が導入された熱可塑性樹脂、不飽和結合含有ゴム［例えば、ポリアルケニレン（ポリブタジエン、ポリイソプレン、ポリペンテナマー、ポリヘプテナマー、ポリオクテナマー（ポリオクテニレン）、ポリ（３−メチルオクテナマー）、ポリデセナマー、ポリ（３−メチルデセナマー）、ポリドデセナマーなどのポリＣ４−１５アルケニレンなど）、ブタジエン−イソプレン共重合体などのＣ４−１５アルカジエンの共重合体、ブタジエン変性ポリエチレンなどのゴム変性ポリオレフィンなど］などが例示できる。なお、前記ポリＣ４−１５アルケニレンは、シクロオレフィン類（例えば、シクロペンテン、シクロヘプテン、シクロオクテン、シクロデセン、シクロドデセンなどの置換基を有していてもよいＣ５−２０シクロオレフィンなど）のメタセシス重合、ポリアルケニレン（例えば、ポリブタジエンなど）の部分水素添加などにより得てもよい。
【００５７】
前記樹脂（ｉｖ）において、前記樹脂（ｂ）の割合は、ポリマーブレンドに所定の濃度で不飽和結合を導入できる範囲で選択でき、例えば、樹脂（ａ）１００重量部に対して、樹脂（ｂ）０．５〜３００重量部、好ましくは１〜１００重量部、さらに好ましくは５〜８０重量部程度である。特に、樹脂（ｂ）として不飽和結合含有ゴム（例えば、ポリアルケニレン）を用いる場合、不飽和結合含有ゴムの割合は、樹脂（ａ）の性質を損なわない範囲で選択でき、例えば、樹脂（ａ）１００重量部に対して、不飽和結合含有ゴム０．５〜４０重量部、好ましくは１〜３０、さらに好ましくは２〜２０程度である。
【００５８】
不飽和結合の数は、例えば、樹脂一分子に対して、平均０．１個以上（例えば、０．１〜１０００個）、好ましくは平均１個以上（例えば、１〜１００個）、さらに好ましくは平均２個以上（例えば、２〜５０程度）である。また、不飽和結合の濃度は、例えば、樹脂１ｋｇに対して、０．００１〜６．６モル、好ましくは０．０１〜４モル、さらに好ましくは０．０２〜２モル程度である。
【００５９】
架橋性官能基を有する熱硬化性樹脂としては、架橋剤（又は硬化剤）などの存在下で架橋性又は硬化性を示す官能基（例えば、メチロール基、アルコキシメチル基、エポキシ基、イソシアネート基など）を有する樹脂が挙げられる。このような熱硬化性樹脂としては、重縮合又は付加縮合系樹脂（フェノール樹脂、アミノ系樹脂、エポキシ樹脂、熱硬化性ポリイミド系樹脂、熱硬化性ポリウレタン系樹脂、シリコーン樹脂など）、付加重合系樹脂（不飽和ポリエステル系樹脂、ビニルエステル系樹脂、ジアリルフタレート系樹脂、熱硬化性アクリル樹脂など）などの前記例示の熱硬化性樹脂が例示できる。
【００６０】
これらの活性原子や架橋性基を有する樹脂は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。二種以上の樹脂を組み合わせて用いる場合、樹脂組成物はポリマーアロイなどの複合樹脂組成物を形成してもよい。
【００６１】
本発明で用いる樹脂は、前記活性樹脂であるのが好ましい。具体的には、樹脂は、活性原子を有する樹脂、架橋性基を有する樹脂、活性原子及び架橋性基を有する樹脂のいずれかであるのが好ましい。このような活性原子及び／又は架橋性基を有する樹脂を用いると、加硫活性剤と相まって、幅広い範囲のゴムとの接着性を高度に向上又は改善できる。
【００６２】
以下に、好ましい熱可塑性樹脂及び熱硬化性樹脂について例示する。
【００６３】
（１）ポリアミド系樹脂
ポリアミド系樹脂は、カルボキシル基とアミノ基との重縮合によるアミド結合を有し、例えば、脂肪族ポリアミド系樹脂、脂環族ポリアミド系樹脂、芳香族ポリアミド系樹脂などが挙げられ、通常、脂肪族ポリアミド系樹脂が使用される。脂肪族ポリアミド系樹脂としては、脂肪族ジアミン成分（テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンなどのＣ４−１０アルキレンジアミン）と脂肪族ジカルボン酸成分（アジピン酸、セバシン酸、ドデカン二酸などのＣ４−２０アルキレンジカルボン酸など）との縮合物（例えば、ポリアミド４６、ポリアミド６６、ポリアミド６１０、ポリアミド６１２、ポリアミド１０１０、ポリアミド１０１２、ポリアミド１２１２など）、ラクタムの開環重合を用いた、ラクタム（ε−カプロラクタム、ω−ラウロラクタムなどのＣ４−２０ラクタムなど）又はアミノカルボン酸（ω−アミノウンデカン酸などの炭素数Ｃ４−２０アミノカルボン酸など）の単独又は共重合体（例えば、ポリアミド６、ポリアミド１１、ポリアミド１２など）、これらのポリアミド成分が共重合したコポリアミド（例えば、ポリアミド６／１１，ポリアミド６／１２，ポリアミド６６／１１，ポリアミド６６／１２など）などが挙げられる。
【００６４】
脂環族ポリアミド系樹脂としては、前記脂肪族ジアミン成分及び／又は脂肪族ジカルボン酸成分のうち少なくとも一部を、脂環族ジアミン及び／又は脂環族ジカルボン酸に置き換えたポリアミドが挙げられる。脂環族ポリアミドには、例えば、前記脂肪族ジカルボン酸成分と脂環族ジアミン成分（シクロへキシルジアミンなどのＣ５−８シクロアルキルジアミン；ビス（アミノシクロへキシル）メタン、２，２−ビス（アミノシクロへキシル）プロパンなどのビス（アミノシクロへキシル）アルカン類など）との縮合体が含まれる
芳香族ポリアミド系樹脂には、前記脂肪族ジアミン成分及び脂肪族ジカルボン酸成分のうち少なくとも一方の成分が芳香族成分を有するポリアミドが挙げられる。芳香族ポリアミドは、例えば、ジアミン成分が芳香族成分を有するポリアミド［ＭＸＤ−６などの芳香族ジアミン（メタキシリレンジアミンなど）と脂肪族ジカルボン酸との縮合体など］、ジカルボン酸成分が芳香族成分を有するポリアミド［脂肪族ジアミン（トリメチルヘキサメチレンジアミンなど）と芳香族ジカルボン酸（テレフタル酸、イソフタル酸など）との縮合体など］、ジアミン成分及びジカルボン酸成分が共に芳香族成分を有するポリアミド［ポリ（ｍ−フェニレンイソフタルアミド）などの全芳香族ポリアミド（アラミド）など］などが含まれる。
【００６５】
ポリアミド系樹脂には、さらに、ダイマー酸をジカルボン酸成分とするポリアミド、少量の多官能性ポリアミン及び／又はポリカルボン酸成分を用い、分岐鎖構造を導入したポリアミド、変性ポリアミド（Ｎ−アルコキシメチルポリアミドなど）、変性ポリオレフィンを混合あるいはグラフト重合させた高耐衝撃性ポリアミド、ポリエーテルをソフトセグメントとするポリアミドエラストマーも含まれる。
【００６６】
ポリアミド系樹脂において、例えば、末端アミノ基の水素原子や、末端アミノ基に対してα−位の炭素原子に結合する水素原子、アミド結合の−ＮＨ−基に隣接する炭素原子に結合する水素原子（メチレン基の水素原子やメチリジン基の水素原子など）、特に末端アミノ基の水素原子が活性水素原子を構成する。
【００６７】
ポリアミド系樹脂において、末端ＮＨ２基と末端ＣＯＯＨ基との割合は、特に限定されず、例えば、末端アミノ基の水素原子とα−炭素位の水素原子とで活性水素原子を構成する場合、末端アミノ基／末端カルボキシル基＝１０／９０〜１００／０（モル比）程度、好ましくは２０／８０〜９５／５（モル比）程度、さらに好ましくは２５／７５〜９５／５（モル比）程度の範囲から選択できる。また、末端アミノ基の水素原子だけで活性水素原子を構成する場合、末端アミノ基／末端カルボキシル基＝５０／５０〜１００／０（モル比）程度、好ましくは６０／４０〜９５／５（モル比）程度、さらに好ましくは７０／３０〜９５／５（モル比）程度であってもよい。
【００６８】
また、ポリアミド系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、例えば、残存するカルボキシル基やアミノ基を反応性基（Ｂ）として利用でき、また、前記樹脂（ｉｉ）として不飽和結合を導入する場合、前記不飽和多価カルボン酸（マレイン酸など）などを共重合成分の一部として用いてもよい。
【００６９】
（２）ポリエステル系樹脂
ポリエステル系樹脂は、例えば、脂肪族ポリエステル系樹脂、芳香族ポリエステル系樹脂が挙げられる。通常は、芳香族ポリエステル系樹脂、例えば、ポリアルキレンアリレート系樹脂又は飽和芳香族ポリエステル系樹脂が使用される。芳香族ポリエステル系樹脂としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）などのポリＣ２−４アルキレンテレフタレート；このポリアルキレンテレフタレートに対応するポリＣ２−４アルキレンナフタレート（例えば、ポリエチレンナフタレートなど）；１，４−シクロへキシルジメチレンテレフタレート（ＰＣＴ））などが含まれる。ポリエステル系樹脂は、アルキレンアリレート単位を主成分（例えば、５０重量％以上）として含むコポリエステルであってもよく、共重合成分には、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオールなどのＣ２−６アルキレングリコール、ポリオキシＣ２−４アルキレングリコール、フタル酸、イソフタル酸などの非対称芳香族ジカルボン酸又はその酸無水物、アジピン酸などの脂肪族ジカルボン酸などが例示できる。さらに、少量のポリオール及び／又はポリカルボン酸を用い、線状ポリエステルに分岐鎖構造を導入してもよい。
【００７０】
芳香族ポリエステル系樹脂が前記活性原子を所定の濃度で有しない場合、活性原子を有する変性化合物で変性した変性ポリエステル系樹脂（例えば、アミノ基及びオキシアルキレン基から選択された少なくとも一種を有する芳香族ポリエステル系樹脂）を用いてもよい。活性原子、特に活性水素原子を有する化合物としては、ポリアミン類（脂肪族ジアミン類、例えば、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、プロピレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリメチルヘキサメチレンジアミン、１，７−ジアミノヘプタン、１，８−ジアミノオクタンなどの炭素数２〜１０程度の直鎖又は分岐鎖状アルキレンジアミンなど；脂環族ジアミン類、例えば、イソホロンジアミン、ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン、ビス（アミノメチル）シクロヘキサンなど；芳香族ジアミン類、例えば、フェニレンジアミン、キシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタンなど）、ポリオール類（例えば、（ポリ）オキシエチレングリコール、（ポリ）オキシトリメチレングリコール、（ポリ）オキシプロピレングリコール、（ポリ）オキシテトラメチレングリコールなどの（ポリ）オキシＣ２−４アルキレングリコール類など）などが例示できる。変性は、例えば、ポリエステル樹脂と変性化合物とを加熱混合し、アミド化、エステル化又はエステル交換反応を利用して行うことができる。ポリエステル系樹脂の変性の程度は、前記化合物中の活性水素原子の量に応じて、ポリエステル系樹脂の官能基（ヒドロキシル基又はカルボキシル基）１モルに対して、例えば、変性化合物０．１〜２モル、好ましくは０．２〜１．５モル、さらに好ましくは０．３〜１モル程度であってもよい。エステル交換反応に用いる場合、（ポリ）オキシＣ２−４アルキレングリコール類の使用量は、ポリエステル系樹脂１００重量部に対して１〜５０重量部程度、好ましくは５〜３０重量部程度であってもよい。
【００７１】
ポリエステル系樹脂では、通常、（ポリ）オキシアルキレン単位のメチレン基の水素原子が活性水素原子を構成し、変性ポリエステル系樹脂では、通常、末端アミノ基の水素原子や、末端アミノ基に対してα−位の炭素原子に結合する水素原子、アミド結合の−ＮＨ−基に隣接する炭素原子に結合する水素原子（メチレン基の水素原子やメチリジン基の水素原子など）、特に末端アミノ基の水素原子が活性水素原子を構成する。
【００７２】
また、ポリエステル系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、例えば、残存するカルボキシル基やヒドロキシル基を反応性基（Ｂ）として利用でき、また、前記樹脂（ｉｉ）として不飽和結合を導入する場合、前記不飽和多価カルボン酸（マレイン酸など）や、前記不飽和多価アルコール（２−ブテン−１，４−ジオールなど）などを共重合成分の一部として用いてもよい。
【００７３】
（３）ポリ（チオ）エーテル系樹脂
ポリエーテル系樹脂には、ポリオキシアルキレン系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂（ポリチオエーテル系樹脂）が含まれる。ポリオキシアルキレン系樹脂としては、ポリオキシメチレングリコール、ポリオキシエチレングリコール、ポリオキシプロピレングリコール、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロック共重合体、ポリオキシテトラメチレングリコールなどのポリオキシＣ１−４アルキレングリコールなどが含まれる。好ましいポリエーテル系樹脂には、ポリアセタール系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリスルフィド系樹脂及びポリエーテルケトン系樹脂が含まれる。なお、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、残存するヒドロキシル基、メルカプト基などを反応性基（Ｂ）として利用してもよい。
【００７４】
（３ａ）ポリアセタール系樹脂
ポリアセタール系樹脂は、アセタール結合の規則的な繰り返しにより構成されているホモポリマー（ホルムアルデヒドの単独重合体）であってもよく、開環重合などにより得られるコポリマー（トリオキサンと、エチレンオキサイド及び／又は１，３−ジオキソランとの共重合体など）であってもよい。また、ポリアセタール系樹脂の末端は封鎖され安定化されていてもよい。ポリアセタール系樹脂では、例えば、オキシメチレン単位の水素原子、末端を封鎖したアルコキシ基（特にメトキシ基）の水素原子、特にオキシメチレン単位の水素原子が活性水素原子を構成する。また、ポリアセタール系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、残存するヒドロキシル基などを反応性基（Ｂ）として利用してもよい。
【００７５】
（３ｂ）ポリフェニレンエーテル系樹脂
ポリフェニレンエーテル系樹脂には、２，６−ジメチルフェニレンオキサイドを主成分とする種々の樹脂、例えば、２，６−ジメチルフェニレンオキサイドとフェノール類との共重合体、スチレン系樹脂をブレンド又はグラフトした変性ポリフェニレンエーテル系樹脂などが含まれる。その他の変性ポリフェニレンエーテル系樹脂としては、ポリフェニレンエーテル／ポリアミド系、ポリフェニレンエーテル／飽和ポリエステル系、ポリフェニレンエーテル／ポリフェニレンスルフィド系、ポリフェニレンエーテル／ポリオレフィン系などが挙げられる。スチレン系樹脂をブレンドしている場合、ポリフェニレンエーテル系樹脂１００重量部に対するスチレン系樹脂の割合は、例えば、２〜１５０重量部、好ましくは３〜１００重量部、さらに好ましくは５〜５０重量部程度であってもよい。ポリフェニレンエーテル系樹脂では、例えば、ベンゼン環に結合するメチル基の水素原子が活性水素原子を構成する。
【００７６】
（３ｃ）ポリスルフィド系樹脂（ポリチオエーテル系樹脂）
ポリスルフィド系樹脂は、ポリマー鎖中にチオ基（−Ｓ−）を有する樹脂であれば特に限定されない。このような樹脂としては、例えば、ポリフェニレンスルフィド樹脂、ポリジスルフィド樹脂、ポリビフェニレンスルフィド樹脂、ポリケトンスルフィド樹脂、ポリチオエーテルスルホン樹脂などが例示できる。また、ポリスルフィド系樹脂は、ポリ（アミノフェニレンスルフィド）のようにアミノ基などの置換基を有していてもよい。好ましいポリスルフィド系樹脂はポリフェニレンスルフィド樹脂である。ポリスルフィド系樹脂では、主鎖中のチオ基が活性硫黄原子を構成する。
【００７７】
（３ｄ）ポリエーテルケトン系樹脂
ポリエーテルケトン系樹脂には、ジハロゲノベンゾフェノン（ジクロロベンゾフェノンなど）とジヒドロベンゾフェノンとの重縮合により得られるポリエーテルケトン樹脂、ジハロゲノベンゾフェノンとヒドロキノンとの重縮合により得られるポリエーテルエーテルケトン樹脂などが例示できる。
【００７８】
（４）ポリカーボネート系樹脂
ポリカーボネート系樹脂としては、脂肪族ポリカーボネート系樹脂であってもよいが、通常、芳香族ポリカーボネート系樹脂、例えば、芳香族ジヒドロキシ化合物（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＳなどのビスフェノール化合物など）と、ホスゲン又は炭酸ジエステル（ジフェニルカーボネートなどのジアリールカーボネート、ジメチルカーボネートなどのジアルキルカーボネートなど）との反応により得られる芳香族ポリカーボネートなどが使用できる。ポリカーボネート系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、残存するヒドロキシル基などを反応性基（Ｂ）として利用してもよい。
【００７９】
（５）ポリイミド系樹脂
ポリイミド系樹脂には、熱可塑性ポリイミド系樹脂、例えば、芳香族テトラカルボン酸又はその無水物（ベンゾフェノンテトラカルボン酸など）と、芳香族ジアミン（ジアミノジフェニルメタンなど）との反応で得られるポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエステルイミド樹脂などが含まれる。ポリイミド系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、残存するカルボキシル基や酸無水物基、アミノ基、イミノ基などを反応性基（Ｂ）として利用できる。
【００８０】
（６）ポリスルホン系樹脂
ポリスルホン系樹脂には、ジハロゲノジフェニルスルホン（ジクロロジフェニルスルホンなど）とビスフェノール類（ビスフェノールＡ又はその金属塩など）との重縮合により得られるポリスルホン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリアリルスルホン樹脂（商品名：ＲＡＤＥＬ）などが例示できる。
【００８１】
（７）ポリウレタン系樹脂
ポリウレタン系樹脂は、ジイソシアネート類とポリオール類と必要により鎖伸長剤との反応により得ることができる。ジイソシアネート類としては、ヘキサメチレンジイソシアネート、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジイソシアネートなどの脂肪族ジイソシアネート類、１，４−シクロヘキサンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートなどの脂環族ジイソシアネート類、フェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートなどの芳香族ジイソシアネート類、キシリレンジイソシアネートなどの芳香脂肪族ジイソシアネート類などが例示できる。ジイソシアネート類として、アルキル基（例えば、メチル基）が主鎖又は環に置換した化合物を使用してもよい。
【００８２】
ジオール類としては、ポリエステルジオール（アジピン酸などのＣ４−１２脂肪族ジカルボン酸成分、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ネオペンチルグリコールなどのＣ２−１２脂肪族ジオール成分、ε−カプロラクトンなどのＣ４−１２ラクトン成分などから得られるポリエステルジオールなど）、ポリエーテルジオール（ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロック共重合体、ポリオキシテトラメチレングリコール、ビスフェノールＡ−アルキレンオキサイド付加体など）、ポリエステルエーテルジオール（ジオール成分の一部として上記ポリエーテルジオールを用いたポリエステルジオール）などが利用できる。
【００８３】
さらに、鎖伸長剤としては、エチレングリコール、プロピレングリコールなどのＣ２−１０アルキレンジオールの他、ジアミン類も使用できる。ジアミン類としては、脂肪族ジアミン類、例えば、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリメチルヘキサメチレンジアミン、１，７−ジアミノヘプタン、１，８−ジアミノオクタンなどの炭素数２〜１０程度の直鎖又は分岐鎖状アルキレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ジプロピレントリアミンなどの直鎖又は分岐鎖状ポリアルキレンポリアミンなど；脂環族ジアミン類、例えば、イソホロンジアミン、ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン、ビス（アミノメチル）シクロヘキサンなど；芳香族ジアミン類、例えば、フェニレンジアミン、キシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタンなどが例示できる。
【００８４】
ポリウレタン系樹脂では、例えば、ジイソシアネート類の主鎖又は環に結合するアルキル基の水素原子（特に、ベンジル位の水素原子）、ポリオール類やポリオキシアルキレングリコールのアルキレン基の水素原子、鎖伸長剤のアミノ基の水素原子などが活性水素原子を構成する。
【００８５】
また、ポリウレタン系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、例えば、残存するヒドロキシル基、アミノ基、イソシアネート基などを反応性基（Ｂ）として利用してもよく、また、前記樹脂（ｉｉ）として不飽和結合を導入する場合、前記不飽和多価カルボン酸（マレイン酸など）や、前記不飽和多価アルコール（２−ブテン−１，４−ジオールなど）などを共重合成分の一部として用いてもよい。
【００８６】
（８）ポリオレフィン系樹脂
ポリオレフィン系樹脂には、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、ポリ（メチルペンテン−１）などのオレフィンの単独又は共重合体、オレフィンと共重合性単量体との共重合体（エチレン−酢酸ビニル共重合体、エチレン−（メタ）アクリル酸共重合体、エチレン−（メタ）アクリル酸エステル共重合体など）が挙げられる。これらのポリオレフィン系樹脂は単独で又は二種以上組合せて使用できる。
【００８７】
好ましいポリオレフィン系樹脂には、プロピレン含量が５０重量％以上（特に７５〜１００重量％）のポリプロピレン系樹脂、例えば、ポリプロピレン、プロピレン−エチレン共重合体、プロピレン−ブテン共重合体、プロピレン−エチレン−ブテン共重合体などが含まれる。また、ポリオレフィン系樹脂は結晶性であるのが好ましい。
【００８８】
ポリオレフィン系樹脂では、例えば、ポリオレフィンの主鎖を構成するメチレン基の水素原子、前記主鎖から分岐するメチル基の水素原子などが活性水素原子を構成する。
【００８９】
（９）ハロゲン含有樹脂
ハロゲン含有樹脂としては、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニリデン−酢酸ビニル共重合体などの塩素含有ビニル系樹脂、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン、テトラフルオロエチレンと共重合性単量体との共重合体などのフッ素含有ビニル系樹脂などが例示できる。好ましいハロゲン含有樹脂は、フッ素含有ビニル系樹脂（例えば、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデンなど）である。
【００９０】
（１０）スチレン系樹脂
スチレン系樹脂としては、スチレン系単量体の単独又は共重合体（ポリスチレン、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−α−メチルスチレン共重合体など）、スチレン系単量体と共重合性単量体との共重合体（スチレン−アクリロニトリル共重合体（ＡＳ樹脂）、（メタ）アクリル酸エステル−スチレン共重合体（ＭＳ樹脂など）、スチレン−無水マレイン酸共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体などのスチレン共重合体；アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ樹脂）、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）、アクリロニトリル−アクリル酸エステル−スチレン共重合体（ＡＡＳ樹脂）、アクリロニトリル−塩素化ポリエチレン−スチレン共重合体（ＡＣＳ樹脂）、アクリロニトリル−エチレンプロピレンゴム−スチレン共重合体（ＡＥＳ樹脂）、アクリロニトリル−酢酸ビニル−スチレン共重合体（ＡＸＳ樹脂）などのスチレン系グラフト共重合体など）などが挙げられる。
【００９１】
（１１）（メタ）アクリル系樹脂
（メタ）アクリル系樹脂としては、（メタ）アクリル系単量体の単独又は共重合体、（メタ）アクリル系単量体と共重合性単量体との共重合体などが挙げられる。（メタ）アクリル系単量体には、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸イソプロピル、（メタ）アクリル酸ブチル、（メタ）アクリル酸２−エチルヘキシルなどの（メタ）アクリル酸Ｃ１−１０アルキルエステル、メタクリル酸シクロヘキシルなどのメタクリル酸Ｃ５−１０シクロアルキルエステル、（メタ）アクリル酸フェニルなどの（メタ）アクリル酸Ｃ６−１０アリールエステル、（メタ）アクリル酸ヒドロキシエチルなどの（メタ）アクリル酸ヒドロキシＣ２−１０アルキルエステル、（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリロニトリル、（メタ）アクリル酸グリシジルなどが挙げられる。共重合性単量体には、酢酸ビニル、塩化ビニルなどのビニル系単量体、スチレン、α−メチルスチレンなどのスチレン系単量体などが挙げられる。
【００９２】
（メタ）アクリル系樹脂では、前記樹脂（ｉ）として不飽和結合を導入する場合、反応性基（Ｂ）を有する単量体を共重合成分として用いることにより、前記反応性基（Ｂ）を導入できる。
【００９３】
（１２）熱可塑性エラストマー
熱可塑性エラストマーには、ポリアミド系エラストマー（ポリアミドを硬質相とし、脂肪族ポリエーテルを軟質相とする共重合体）、ポリエステル系エラストマー（ポリアルキレンアリレートを硬質相とし、脂肪族ポリエーテルや脂肪族ポリエステルを軟質相とする共重合体）、ポリウレタン系エラストマー（短鎖グリコールのポリウレタンを硬質相とし、脂肪族ポリエーテルや脂肪族ポリエステルを軟質相とする共重合体、例えば、ポリエステルウレタンエラストマー、ポリエーテルウレタンエラストマーなど）、ポリスチレン系エラストマー（ポリスチレンブロックを硬質相とし、ジエン重合体ブロック又はその水素添加ブロックを軟質相とするブロック共重合体）、ポリオレフィン系エラストマー（ポリスチレン又はポリプロピレンを硬質相とし、エチレン−プロピレンゴムやエチレン−プロピレン−ジエンゴムを軟質相とするエラストマー、結晶化度の異なる硬質相と軟質相とで構成されたオレフィン系エラストマーなど）、ポリ塩化ビニル系エラストマー、フッ素系熱可塑性エラストマーなどが含まれる。脂肪族ポリエーテルとしては、ポリエステル系樹脂およびポリウレタン系樹脂の項で述べた（ポリ）オキシＣ２−４アルキレングリコール類（特にポリオキシエチレングリコール）などが使用でき、脂肪族ポリエステルとしては、ポリウレタン系樹脂の項で述べたポリエステルジオールなどが使用できる。これらの熱可塑性エラストマーは単独で又は二種以上組合せて使用できる。
【００９４】
熱可塑性エラストマーがブロック共重合体であるとき、ブロック構造は特に制限されず、トリブロック構造、マルチブロック構造、星形ブロック構造などであってもよい。
【００９５】
好ましい熱可塑性エラストマーには、ポリアミド系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリスチレン系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマーが含まれる。
【００９６】
熱可塑性エラストマーでは、例えば、軟質相を構成するオキシアルキレン単位の水素原子が活性水素原子を構成してもよい。
【００９７】
また、ビニル重合系樹脂［例えば、（メタ）アクリル系樹脂（ポリメタクリル酸メチル、メタクリル酸メチル−スチレン共重合体など）及びスチレン系樹脂（ポリスチレン；ＡＳ樹脂などのスチレン共重合体；ＨＩＰＳ，ＡＢＳ樹脂などのスチレン系グラフト共重合体など）］では、２官能以上の多官能重合性化合物（例えば、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレートなど）と構成モノマーとを共重合することにより架橋してもよい。
【００９８】
熱硬化性樹脂としては、重縮合又は付加縮合系樹脂（フェノール樹脂、アミノ系樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、熱硬化性ポリイミド系樹脂、熱硬化性ポリウレタン系樹脂など）、付加重合系樹脂（熱硬化性アクリル系樹脂、ビニルエステル系樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、ジアリルフタレート系樹脂など）が例示できる。熱硬化性樹脂は、単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００９９】
（１３）フェノール樹脂
フェノール樹脂には、ノボラック樹脂、レゾール樹脂などが含まれるが、通常ノボラック樹脂が用いられる。ノボラック樹脂は、酸触媒の存在下、フェノール類とアルデヒド類との反応により得られる。フェノール類としては、例えば、フェノール、ｏ−、ｍ−、又はｐ−クレゾール、２，５−、３，５−又は３，４−キシレノール、２，３，５−トリメチルフェノール、エチルフェノール、プロピルフェノールなどのＣ１−４アルキルフェノール、ジヒドロキシベンゼン、レゾルシノール、ナフトールなどが例示できる。これらのフェノール類は単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。アルデヒド類としては、例えば、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドなどの脂肪族アルデヒド、ベンズアルデヒド、サリチルアルデヒドなどの芳香族アルデヒドなどが例示できる。これらのアルデヒド類は単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。
【０１００】
（１４）アミノ系樹脂
アミノ系樹脂は、通常、アミノ基含有化合物とアルデヒド類（例えば、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドなどの脂肪族アルデヒド、フェニルアセトアルデヒドなどの芳香族アルデヒドなど）との反応により得られる。アミノ系樹脂には、尿素樹脂（尿素とアルデヒド類との反応により得られる尿素樹脂など）、アニリン樹脂（アニリン、ナフチルアミン、トルイジン、キシリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、ベンジジンなどのアニリン類と、アルデヒド類との反応により得られるアニリン樹脂など）、メラミン樹脂（メラミンとアルデヒド類との反応により得られるメラミン樹脂など）、グアナミン樹脂（ベンゾグアナミン、アセトグアナミン、ホルモグアナミンなどのグアナミン類と、アルデヒド類との反応により得られるグアナミン樹脂など）などが含まれる。
【０１０１】
（１５）エポキシ樹脂
エポキシ系樹脂としては、ビスフェノール型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂、アミン系エポキシ樹脂などが含まれる。
【０１０２】
ビスフェノール型エポキシ樹脂を構成するビスフェノールとしては、例えば、４，４−ビフェノール、２，２−ビフェノール、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＡＤ、ビスフェノールＡなどのグリシジルエーテル類が例示できる。
【０１０３】
ノボラック型エポキシ樹脂を構成するノボラック樹脂としては、例えば、前記ノボラック樹脂の項に記載のフェノール類とアルデヒド類との反応により得られるノボラック樹脂などが例示できる。
【０１０４】
アミン系エポキシ樹脂を構成するアミン成分としては、例えば、アニリン、トルイジンなどの芳香族アミン、ジアミノベンゼン、キシリレンジアミンなどの芳香族ジアミン、アミノヒドロキシベンゼン、ジアミノジフェニルメタンなどが例示できる。
【０１０５】
（１６）シリコーン樹脂
シリコーン樹脂には、式：ＲａＳｉＯ（４−ａ）／２で表される単位（式中、係数ａは１．９〜２．１程度）と、式：ＲｂＳｉＯ（４−ｂ）／２で表される単位（式中、係数ｂは０．９〜１．１程度）とで構成されたシリコーン樹脂などが含まれる。式中、Ｒは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのＣ１−１０アルキル基、３−クロロプロピル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基などのハロゲン化Ｃ１−１０アルキル基、ビニル基、アリル基、ブテニル基などのＣ２−１０アルケニル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基などのＣ６−１２アリール基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのＣ３−１０シクロアルキル基、ベンジル基、フェネチル基などのＣ６−１２アリール−Ｃ１−４アルキル基などが挙げられる。
【０１０６】
（１７）熱硬化性ポリイミド系樹脂
熱硬化性ポリイミド系樹脂には前記ポリイミド系樹脂の項で記載の樹脂が含まれる。
【０１０７】
（１８）熱硬化性ポリウレタン系樹脂
熱硬化性ポリウレタン系樹脂には前記ポリウレタン系樹脂の項で記載の樹脂が含まれる。
【０１０８】
（１９）熱硬化性アクリル系樹脂
熱硬化性アクリル系樹脂には、前記（メタ）アクリル系樹脂の項で記載の樹脂が含まれる。
【０１０９】
（２０）ビニルエステル系樹脂
ビニルエステル系樹脂としては、前記エポキシ樹脂と、（メタ）アクリル酸との反応により得られる重合体、多価フェノール類とグリシジル（メタ）アクリレートとの反応により得られる重合体などが挙げられる。
【０１１０】
（２１）不飽和ポリエステル系樹脂
不飽和ポリエステル樹脂としては、前記ポリエステル系樹脂において、ジカルボン酸成分として、不飽和ジカルボン酸又はその無水物（例えば、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸など）を用いた不飽和ポリエステルなどが挙げられる。
【０１１１】
（２２）ジアリルフタレート系樹脂
ジアリルフタレート系樹脂には、ジアリルオルソフタレート、ジアリルイソフタレートなどのジアリルフタレートモノマーから得られる樹脂などが含まれる。
【０１１２】
［加硫活性剤］
本発明の樹脂組成物は、ゴムに対する樹脂の接着性を向上又は改善させるための加硫活性剤を含有している。前記複合体において、加硫活性剤は、樹脂とゴムとの濡れを向上させて均一に接合できるとともに、加硫剤（例えば、ラジカル発生剤など）による未加硫ゴムの加硫（又は架橋）に伴って樹脂とゴムとを架橋して樹脂／ゴム間の架橋密度を向上する。そのため、樹脂とゴムとを強固に直接接合又は接着できる。
【０１１３】
前記加硫活性剤としては、例えば、複数の炭素−炭素二重結合（重合性不飽和結合）を有する有機化合物［例えば、ビニル系単量体（ジビニルベンゼンなど）、アリル系単量体（ジアリルフタレート、トリアリルホスフェート、トリアリル（イソ）シアヌレートなど）、（メタ）アクリル系単量体など］、マレイミド系化合物、などが挙げられる。これらの加硫活性剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【０１１４】
（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、二官能性（メタ）アクリレート類［エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレートなどのＣ２−１０アルキレングリコールジ（メタ）アクリレート；ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレートなどのポリＣ２−４アルキレングリコールジ（メタ）アクリレート、グリセリンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのＣ２−４アルキレンオキサイド付加体のジ（メタ）アクリレートなど〕、三官能性又は多官能性（メタ）アクリレート類［グリセリントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなど］などが例示できる。
【０１１５】
複数のマレイミド基を有するマレイミド化合物は、ポリアミンと無水マレイン酸との反応により得ることができる。マレイミド系化合物には、例えば、芳香族ビスマレイミド（Ｎ，Ｎ’−１，３−フェニレンジマレイミド、Ｎ，Ｎ’−１，４−フェニレンジマレイミド、Ｎ，Ｎ’−３−メチル−１，４−フェニレンジマレイミド、４，４’−ビス（Ｎ，Ｎ’−マレイミド）ジフェニルメタン、４，４’−ビス（Ｎ，Ｎ’−マレイミド）ジフェニルスルホン、４，４’−ビス（Ｎ，Ｎ’−マレイミド）ジフェニルエーテルなど）、脂肪族ビスマレイミド（Ｎ，Ｎ’−１，２−エチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−１，３−プロピレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−１，４−テトラメチレンビスマレイミドなど）などが例示できる。
【０１１６】
好ましい加硫活性剤には、複数（例えば、２〜６個、特に３〜６個程度）のα，β−エチレン性不飽和結合を有する化合物が例示でき、三官能性又は多官能性（メタ）アクリレート（トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレートなど）などの複数の（メタ）アクリロイル基を有する化合物が好ましい。
【０１１７】
加硫活性剤の使用量は、加硫活性剤や、樹脂の種類などによって異なり、通常、樹脂とゴムとの接着を促進可能な量、例えば、樹脂１００重量部に対して、加硫活性剤０．１〜１０重量部程度、好ましくは０．１〜５重量部程度、さらに好ましくは０．１〜３重量部程度の範囲から選択できる。
【０１１８】
［安定剤］
本発明の特色は、加硫活性剤と安定剤とを併用する点にある。前記加硫活性剤は、単独で樹脂に適用すると、加硫活性剤と安定剤とを組み合わせると、加熱混合過程（例えば、樹脂と加硫活性剤との混練過程など）において重合性不飽和結合を有する加硫活性剤を用いてもゲル（又はブツ）の発生を抑制又は阻止できる。そのため、前記複合体の強度低下や外観を損ねることなく、加硫活性剤を有効に機能させて樹脂とゴムとを確実にかつ強固に接合又は接着できる。従って、本発明で使用する安定剤は、樹脂を安定化してもよいが、少なくとも加硫活性剤を安定化するのが好ましい。
【０１１９】
安定剤としては、酸化防止剤（耐熱加工安定剤を含む）、光安定剤などが使用でき、熱重合禁止剤（ヒドロキノン、メチルヒドロキノンなどのヒドロキノン類など）であってもよい。
【０１２０】
酸化防止剤には、例えば、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤、ヒドロキノン系酸化防止剤、キノリン系酸化防止剤、ケトンアミン樹脂などが含まれる。なお、参考までに括弧内に商品名を記載する。
【０１２１】
フェノール系酸化防止剤には、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、例えば、モノフェノール類、ビスフェノール類、多価フェノール類などが例示できる。
【０１２２】
モノフェノール類としては、置換基を有していてもよいモノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキルフェノール［例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどのＣ１−４アルキル−ジ−分岐Ｃ３−６アルキルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールなどのＣ１−４アルコキシ−モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキルフェノール；ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートなどのＣ１０−２０アルキル−（ジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニル）Ｃ２−６カルボキシレート；２−エチルヘキシル−（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルチオ）アセテートなどのＣ３−１０アルキル−（ジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシベンジルチオ）Ｃ２−６カルボキシレート；ジステアリル−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ホスホネートなどのジＣ１０−２０アルキル−（ジ−分岐Ｃ２−６アルキル−ヒドロキシベンジル）ホスホネートなど］、Ｃ４−１０アルキルチオ基を有するフェノール［２，４−ジ（オクチルチオ）メチル−６−メチルフェノール（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　１５２０　　チバガイギー（株）製）など］、ビスフェノール類と（メタ）アクリル酸とのモノエステル［例えば、２−（２−ヒドロキシ−３−ｔ−ブチル−５−メチルベンジル）−４−メチル−６−ｔ−ブチルフェニルアクリレート（スミライザーＧＭ　住友化学工業（株）製）、２−［１−（２−ヒドロキシ−３−ｔ−ブチル−５−メチルフェニル）エチル］−４−メチル−６−ｔ−ブチルフェニルアクリレート、２−［１−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）エチル］−４，６−ジ（ｔ−ペンチル）フェニルアクリレート（スミライザーＧＳ　住友化学工業（株）製）などのＣ１−４アルキレンビス（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキルフェノール）と（メタ）アクリル酸とのモノエステルなど］などが例示できる。
【０１２３】
ビスフェノール類としては、２，２′−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−エチリデンビス［４，６−ジ（ｔ−ペンチル）フェノール］、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）などのＣ１−６アルキレンビス（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキルフェノール）；４，４′−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）などのチオビス（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキルフェノール）；ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸］−１，６−ヘキサンジオールエステル、ビス［３−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸］−トリエチレングリコールエステル（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　２４５　チバガイギー（株）製）などの（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニル）Ｃ２−６カルボン酸−モノ乃至テトラＣ２−４アルキレングリコールエステル；ヒドラゾビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナモイル）（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　ＭＤ−１０２４　チバガイギー（株）製）、Ｎ，Ｎ′−トリメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）、Ｎ，Ｎ′−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　１０９８　　チバガイギー（株）製）などの（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニル）Ｃ３−６カルボン酸とＣ０−８アルキレンジアミンとのジアミド；３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［β−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（スミライザーＧＡ８０　住友化学工業（株）製）などの（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニル）Ｃ３−６カルボン酸とジヒドロキシヘテロ環式スピロ化合物とのジエステルなどが例示できる。
【０１２４】
多価フェノール類には、トリスフェノール類｛例えば、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（アデカスタブＡＯ−３３０　旭電化工業（株）製）などのトリス（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシベンジル）Ｃ６−１０アレーン；１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタンなどのトリス（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニル）Ｃ１−６アルカン；トリス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸］グリセリンエステルなどのモノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニルＣ２−６カルボン酸とＣ３−６アルカントリオールとのトリエステル；１，３，５−トリス（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンジル）−Ｓ−トリアジン−２，４，６−（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）トリオン（アデカスタブＡＯ−２０　　旭電化工業（株）製）、１，３，５−トリス（２’，６’−ジメチル−３’−ヒドロキシ−４’−ｔ−ブチルベンジル）−Ｓ−トリアジン−２，４，６−（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）トリオンなどのトリス（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシベンジル）−Ｓ−トリアジン−トリオンなど｝、テトラフェノール類｛例えば、テトラキス［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　１０１０　　チバ・スペシャリティ・ケミカルズ（株）製）などのモノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニルＣ３−６カルボン酸とＣ３−６アルカンテトラオールとのテトラエステル；ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステルなどのジ（モノ又はジ−分岐Ｃ３−６アルキル−ヒドロキシフェニル）Ｃ３−６カルボン酸−モノ乃至テトラＣ２−４アルキレングリコールエステル｝などが含まれる。
【０１２５】
アミン系酸化防止剤には、芳香族アミン類、例えば、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−１，４−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ′−シクロヘキシル−１，４−フェニレンジアミンなどが含まれる
リン系酸化防止剤には、例えば、トリイソデシルホスファイト、フェニルジイソデシルホスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト（アデカスタブ２１１２　旭電化工業（株）製）、トリス（ノニルフェニル）ホスファイト、ジノニルフェニルビス（ノニルフェニル）ホスファイト、２，２−メチレンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェニル）オクチルホスファイト（アデカスタブＨＰ−１０　旭電化工業（株）製）、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル）ジトリデシルホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、トリス（２−ｔ−ブチル−４−メチルフェニル）ホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−アミルフェニル）ホスファイト、トリス（２−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、ビス（２−ｔ−ブチルフェニル）フェニルホスファイト、トリス［２−（１，１−ジメチルプロピル）フェニル］ホスファイト、トリス［２，４−（１，１−ジメチルプロピル）フェニル］ホスファイト、トリス（２−シクロヘキシルフェニル）ホスファイト、トリス（２−ｔ−ブチル−４−フェニルフェニル）ホスファイト、ジイソデシルペンタエリスリトールジフォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（オクタデシル）ホスファイト（アデカスタブＰＥＰ−８　　旭電化工業（株）製）、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト（アデカスタブＰＥＰ−２４Ｇ　　旭電化工業（株）製）、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェニル）ホスファイト（アデカスタブＰＥＰ−３６　旭電化工業（株）製）などのホスファイト化合物；トリエチルホスフィン、トリプロピルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、ジフェニルビニルホスフィン、アリルジフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィン、メチルフェニル−ｐ−アニシルホスフィン、ｐ−アニシルジフェニルホスフィン、ｐ−トリルジフェニルホスフィン、ジ−ｐ−アニシルフェニルホスフィン、ジ−ｐ−トリルフェニルホスフィン、トリ−ｍ−アミノフェニルホスフィン、トリ−２，４−ジメチルフェニルホスフィン、トリ−２，４，６−トリメチルフェニルホスフィン、トリ−ｏ−トリルホスフィン、トリ−ｍ−トリルホスフィン、トリ−ｐ−トリルホスフィン、トリ−ｏ−アニシルホスフィン、トリ−ｐ−アニシルホスフィン、１，４−ビス（ジフェニルホスフィノ）ブタンなどのホスフィン化合物などが含まれる。
【０１２６】
イオウ系酸化防止剤には、例えば、ジラウリル３，３−チオジプロピオネート、ジ（トリデシル）３，３−チオジプロピオネート、ジミリスチル２，２−チオジアセテート、ジミリスチル３，３−チオジプロピオネート、ラウリルステアリル３，３−チオジプロピオネート、ジステアリル３，３−チオジプロピオネートなどのチオジＣ２−４カルボン酸ジＣ１０−２０アルキルエステル；３，９−ジ（ラウリルチオエチル）−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカンなどが含まれる。
【０１２７】
ヒドロキノン系酸化防止剤には、例えば、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔ−アミルヒドロキノンなどが含まれ、キノリン系酸化防止剤には、例えば、６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンなどが含まれる。
【０１２８】
光安定剤には、ヒンダードアミン系光安定剤（ＨＡＬＳ）、クエンチャーなどが含まれる。なお、参考までに括弧内に商品名を記載する。
【０１２９】
ヒンダードアミン系光安定剤（ＨＡＬＳ）には、例えば、置換基を有していてもよいテトラメチルピペリジン（例えば、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどのＣ１−４アルコキシ−テトラメチルピペリジン；４−フェノキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどのＣ６−１０アリールオキシ−テトラメチルピペリジン；４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどのＣ６−１０アロイルオキシ−テトラメチルピペリジン；４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン（アデカスタブＬＡ−８７　　旭電化工業（株）製）、４−メタクリロイルオキシ−Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン（アデカスタブＬＡ−８２　　旭電化工業（株）製）などの（メタ）アクリロイルオキシ−テトラメチルピペリジンなど）、置換基を有していてもよいアルカン二酸ジピペリジルエステル［例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）オキサレート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）マロネート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）アジペート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート（アデカスタブＬＡ−７７　　旭電化工業（株）製）、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート（サノールＬＳ−７６５　三共（株）製）などのＣ２−１０アルカン二酸ビス（テトラメチルピペリジル）エステルなど］、置換基を有していてもよい芳香族ジカルボン酸ジピペリジルエステル［例えば、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）テレフタレートなどのＣ６−１０芳香族ジカルボン酸ビス（テトラメチルピペリジル）エステルなど］、置換基を有していてもよいジ（ピペリジルオキシ）アルカン［１，２−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルオキシ）エタンなどのジ（テトラメチルピペリジルオキシ）Ｃ１−４アルカンなど］；ジ（ピペリジルオキシカルボニル）ヒドロキシフェニルアルカン｛例えば、１−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−１，１−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルオキシカルボニル）ペンタン（Ｔｉｎｕｖｉｎ　１４４　　チバガイギー（株）製）などのジ（テトラメチルピペリジルオキシカルボニル）−ヒドロキシフェニルアルカンなど｝、テトラカルボン酸ジ乃至テトラピペリジルエステル［例えば、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸テトラキス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）エステル（アデカスタブＬＡ−５７　　旭電化工業（株）製）などのテトラカルボン酸テトラキス（テトラメチルピペリジル）エステル；１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ビス（トリデシル）エステル（アデカスタブＬＡ−６７　　旭電化工業（株）製）、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸ビス（Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ビス（トリデシル）エステル（アデカスタブＬＡ−６２　　旭電化工業（株）製）などのテトラカルボン酸ビス（テトラメチルピペリジル）−ビス（トリＣ８−２０アルキル）エステル］、Ｃ１−４アルキレンビス（テトラアルキルピペラジノン）［１，１’−エチレンビス（３，３，３’，３’，５，５，５’，５’−オクタメチルピペラジン−２，２’−ジオン）（Ｇｏｏｄｒｉｔｅ　ＵＶ−３０３４　Ｇｏｏｄｒｉｃｈ（株）製）などのＣ１−４アルキレンビス（テトラメチルピペラジノン）など］、高分子型ＨＡＬＳ［例えば、Ｃｈｉｍａｓｓｏｒｂ　９４４ＬＤ（チバ・スペシャリティー・ケミカルズ（株）製）、Ｔｉｎｕｖｉｎ　　６２２ＬＤ（チバ・スペシャリティー・ケミカルズ（株）製）、アデカスタブＬＡ−６３（旭電化工業（株）製）、アデカスタブＬＡ−６８（旭電化工業（株）製）など］が含まれる。
【０１３０】
クエンチャーとしては、ニッケルビス（オクチルフェニル）スルフィド、［２，２’−チオビス（４−ｔ−オクチルフェノラート）］−ｎ−ブチルアミンニッケル、ニッケルコンプレックス−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル−リン酸モノエチレート、ニッケルジブチルチオカーバメート、１−フェニル−３−メチル−４−デカノニルピラゾレート）ニッケルなどの有機ニッケル錯体；コバルトジシクロヘキシルジチオフォスフェートなどの有機コバルト錯体などが例示できる。
【０１３１】
これらの安定剤は、単独で又は２種以上組み合わせて使用してもよい。
【０１３２】
好ましい安定剤には、フェノール系酸化防止剤、ＨＡＬＳなどのラジカル捕捉能を有する安定剤が含まれる。また、このようなラジカル捕捉能を有する安定剤と他の安定剤とを組み合わせて（例えば、フェノール系酸化防止剤とイオウ系酸化防止剤との組合せ、フェノール系酸化防止剤とリン系酸化防止剤との組合せなど）使用してもよい。
【０１３３】
安定剤の使用量は、例えば、樹脂１００重量部に対して、０．０１〜５重量部、好ましくは０．０５〜３重量部、さらに好ましくは０．１〜２重量部（例えば、０．１〜１重量部）程度であってもよい。なお、安定剤の添加量が多すぎると、加硫活性剤によるゲルの発生を抑制できるものの、加硫活性剤を有効に機能できなくなり、ゴムに対する接着性が低下するおそれがある。
【０１３４】
また、ラジカル捕捉能を有する安定剤（フェノール系酸化防止剤、ＨＡＬＳなど）と、他の安定剤（リン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤など）とを組み合わせて使用する場合、これらの安定剤の割合は、前者／後者（重量比）＝９９／１〜２０／８０（例えば、９５／５〜４０／６０）程度であってもよい。
【０１３５】
また、加硫活性剤と安定剤との割合は、加硫活性剤又は安定剤の種類、混合混練温度などに応じて選択でき、前者／後者（重量比）＝９９／１〜２５／７５、好ましくは９８／２〜３５／６５、さらに好ましくは９７／３〜４５／５５（例えば、９７／３〜６０／４０）程度であってもよい。
【０１３６】
［加硫助剤］
本発明では、さらに加硫助剤を用いてもよい。加硫助剤は、前記複合体において、後述する未加硫ゴムに添加してもよいが、通常、樹脂組成物に添加することが多い。
【０１３７】
加硫助剤は、樹脂の種類などに応じて選択でき、例えば、前記縮合系熱可塑性樹脂のオリゴマー［例えば、数平均分子量１０００以下（例えば、１００〜１０００）程度のオリゴマーなど］、ポリアミン類（例えば、前記（２）ポリエステル系樹脂の項に記載のポリアミン類など）、ポリオール類（例えば、前記（２）ポリエステル系樹脂の項に記載のポリオール類など）、多価カルボン酸又はその酸無水物、複数のアルデヒド基を有する化合物、エポキシ化合物、窒素含有樹脂（アミノ樹脂など）、メチロール基又はアルコキシメチル基を有する化合物、ポリイソシアネートなどが例示できる。これらの加硫助剤は、単独で又は２種以上を組合せて使用してもよい。
【０１３８】
好ましい加硫助剤は、前記式（１）で表される活性原子のうち、活性水素原子を一分子中に平均２個以上有し、かつ分子量１０００以下の化合物、例えば、前記縮合系熱可塑性樹脂の数平均分子量１０００以下のオリゴマー（例えば、前記ポリアミド系樹脂のオリゴマー、前記ポリエステル系樹脂のオリゴマーなど）、前記ポリアミン類などが例示できる。
【０１３９】
加硫助剤の割合は、例えば、樹脂１００重量部に対し、０．１〜３０重量部、好ましくは０．５〜２０重量部、さらに好ましくは１〜１５重量部程度である。
【０１４０】
なお、本発明の樹脂組成物は、さらに、種々の添加剤、例えば、フィラー又は補強剤、着色剤、可塑剤、滑剤、難燃剤、帯電防止剤などを含んでいてもよい。
【０１４１】
前記樹脂組成物の形態は、特に限定されず、粉粒状、ペレット状などであってもよい。
【０１４２】
本発明の樹脂組成物は、前述したように、ゴムに対する接着性に優れているため、樹脂とゴムとが直接接合した複合体を構成する樹脂材料として使用すると、樹脂とゴムとの接着強度を著しく向上できる。
【０１４３】
［複合体］
本発明の複合体は、前記樹脂組成物と、未加硫ゴムの加硫により形成した加硫ゴムとが直接接合している。前記複合体の具体的な態様としては、前記樹脂組成物で構成された樹脂エレメントと、加硫ゴムエレメントとが直接接合している複合体、例えば、（１）前記樹脂組成物で構成された樹脂部材と、加硫ゴムで構成された加硫ゴム部材とが直接接合した複合体、（２）前記樹脂組成物で構成された樹脂相と、加硫ゴムで構成された加硫ゴム相が直接接合した複合体（又は複合分散体）が例示できる。
【０１４４】
［ゴム］
前記複合体において、加硫により加硫ゴムを形成するための未加硫ゴムとしては、種々のゴム、例えば、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム（エピクロロヒドリン単独重合体ＣＯ、エピクロロヒドリンとエチレンオキサイドとの共重合体ＥＣＯ、アリルグリシジルエーテルをさらに共重合させた共重合体など）、クロロスルホン化ポリエチレン、プロピレンオキシドゴム（ＧＰＯ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＡＭ）、ポリノルボルネンゴム、及びこれらの変性ゴム（酸変性ゴムなど）などが例示できる。これらのゴムは単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのゴムのうち、通常、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ウレタン系ゴムなどが実用的な観点から広く使用される。
【０１４５】
ジエン系ゴムには、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、イソブチレンイソプレンゴム（ブチルゴム）（ＩＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）などのジエン系単量体の重合体；例えば、アクリロニトリルブタジエンゴム（ニトリルゴム）（ＮＢＲ）、ニトリルクロロプレンゴム（ＮＣＲ）、ニトリルイソプレンゴム（ＮＩＲ）、アクリロニトリルイソプレンブタジエンゴム（ＮＢＩＲ）などのアクリロニトリル−ジエン共重合ゴム；スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ、例えば、スチレンとブタジエンとのランダム共重合体、スチレンブロックとブタジエンブロックとで構成されたＳＢブロック共重合体など）、スチレンクロロプレンゴム（ＳＣＲ）、スチレンイソプレンゴム（ＳＩＲ）などのスチレン−ジエン共重合ゴムなどが含まれる。ジエン系ゴムには、水添ゴム、例えば、水素添加ニトリルゴム（ＨＮＢＲ）なども含まれる。
【０１４６】
オレフィン系ゴムとしては、例えば、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＭ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭなど）、ポリオクテニレンゴムなどが例示できる。
【０１４７】
アクリル系ゴムには、アクリル酸アルキルエステルを主成分とするゴム、例えば、アクリル酸アルキルエステルと塩素含有架橋性単量体との共重合体ＡＣＭ、アクリル酸アルキルエステルとアクリロニトリルとの共重合体ＡＮＭ、アクリル酸アルキルエステルとカルボキシル基及び／又はエポキシ基含有単量体との共重合体、エチレンアクリルゴムなどが例示できる。
【０１４８】
フッ素ゴムとしては、フッ素含有単量体を用いたゴム、例えば、フッ化ビニリデンとパーフルオロプロペンと必要により四フッ化エチレンとの共重合体ＦＫＭ、四フッ化エチレンとプロピレンとの共重合体、四フッ化エチレンとパーフルオロメチルビニルエーテルとの共重合体ＦＦＫＭなどが例示できる。
【０１４９】
シリコーンゴム（Ｑ）は、式：ＲａＳｉＯ（４−ａ）／２で表される単位で構成されたオルガノポリシロキサンである。式中、Ｒは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのＣ１−１０アルキル基、３−クロロプロピル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基などのハロゲン化Ｃ１−１０アルキル基、ビニル基、アリル基、ブテニル基などのＣ２−１０アルケニル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基などのＣ６−１２アリール基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのＣ３−１０シクロアルキル基、ベンジル基、フェネチル基などのＣ６−１２アリール−Ｃ１−４アルキル基などが挙げられる。式中、係数ａは１．９〜２．１程度である。好ましいＲは、メチル基、フェニル基、アルケニル基（ビニル基など）、フルオロＣ１−６アルキル基である。
【０１５０】
シリコーンゴムの分子構造は、通常、直鎖状であるが、一部分岐構造を有していてもよく、分岐鎖状であってもよい。シリコーンゴムの主鎖は、例えば、ジメチルポリシロキサン鎖、メチルビニルポリシロキサン鎖、メチルフェニルポリシロキサン鎖、これらのシロキサン単位の共重合体鎖［ジメチルシロキサン−メチルビニルシロキサン共重合体鎖、ジメチルシロキサン−メチルフェニルシロキサン共重合体鎖、ジメチルシロキサン−メチル（３，３，３−トリフルオロプロピル）シロキサン共重合体鎖、ジメチルシロキサン−メチルビニルシロキサン−メチルフェニルシロキサン共重合体鎖など］で構成できる。シリコーンゴムの両末端は、例えば、トリメチルシリル基、ジメチルビニルシリル基、シラノール基、トリＣ１−２アルコキシシリル基などであってもよい。
【０１５１】
シリコーンゴム（Ｑ）には、例えば、メチルシリコーンゴム（ＭＱ）、ビニルシリコーンゴム（ＶＭＱ）、フェニルシリコーンゴム（ＰＭＱ）、フェニルビニルシリコーンゴム（ＰＶＭＱ）、フッ化シリコーンゴム（ＦＶＭＱ）などが含まれる。さらに、シリコーン系ゴムには、高温加硫型ＨＴＶ（Ｈｉｇｈ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｖｕｌｃａｎｉｚａｂｌｅ）の固形ゴムに限らず、室温加硫型ＲＴＶ（Ｒｏｏｍ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｖｕｌｃａｎｉｚａｂｌｅ）又は低温加硫型ＬＴＶ（Ｌｏｗ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｖｕｌｃａｎｉｚａｂｌｅ）シリコーンゴム、例えば、液状又はペースト状ゴムも含まれる。
【０１５２】
ウレタンゴム（Ｕ）としては、例えば、ポリエステル型ウレタンエラストマー、ポリエーテル型ウレタンエラストマーなどが含まれる。
【０１５３】
変性ゴムとしては、酸変性ゴム、例えば、カルボキシル化スチレンブタジエンゴム（Ｘ−ＳＢＲ）、カルボキシル化ニトリルゴム（Ｘ−ＮＢＲ）、カルボキシル化エチレンプロピレンゴム（Ｘ−ＥＰ（Ｄ）Ｍ）などのカルボキシル基又は酸無水物基を有するゴムが含まれる。
【０１５４】
なお、前記複合体（２）において、樹脂（又は樹脂組成物）又はゴム成分は、粉粒体の形態で使用してもよい。この樹脂（又は樹脂組成物）又はゴム粉粒体の形状は、特に制限されず、例えば、無定形状、球状、楕円形状、棒状などであってもよい。粉粒体の平均粒子径は、例えば、０．１〜８００μｍ、好ましくは０．５〜５００μｍ、さらに好ましくは０．８〜３００μｍ程度である。
【０１５５】
また、前記複合体（２）において、前記樹脂と前記ゴムとの割合は、複合分散体の特性が有効に発現できる範囲で適宜に設定することができ、例えば、樹脂相／加硫ゴム相（重量比）＝９０／１０〜１０／９０（例えば、９０／１０〜３０／７０）、好ましくは７５／２５〜２５／７５（例えば、７５／２５〜５０／５０）程度であり、さらに好ましくは６０／４０〜４０／６０程度であってもよい。
【０１５６】
［加硫剤］
加硫剤は、未加硫ゴムを加硫（又は架橋）するだけでなく、樹脂や加硫剤の種類によっては、樹脂を活性化して（例えば、前記活性原子を引き抜き、ラジカル化などにより活性化したり、前記架橋性樹脂の架橋性基を活性化したりして）、樹脂とゴムとの接着性を向上させ、樹脂とゴムとを接合できる。加硫剤としては、前記樹脂やゴムの種類に応じて、ラジカル発生剤や硫黄が使用でき、前記ラジカル発生剤としては、例えば、有機過酸化物、アゾ化合物、硫黄含有有機化合物などが例示できる。加硫剤は単独で又は二種以上組合せて使用できる。
【０１５７】
加硫剤は、未加硫ゴム及び樹脂のうち少なくともいずれか一方の成分に添加してもよく、双方の成分に添加してもよい。
【０１５８】
有機過酸化物としては、過酸化ジアシル類（ラウロイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、４−クロロベンゾイルパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイドなど）、過酸化ジアルキル類（ジ−ｔ−ブチルぺルオキシド、２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルへキサン、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルへキシン−３、１，３−ビス（ｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、ジクミルペルオキシドなど）、過酸化アルキル類（ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンヒドロパーオキサイドなど）、アルキリデンペルオキシド類（エチルメチルケトンペルオキシド、シクロヘキサノンペルオキシド、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンなど）、過酸エステル類（過酢酸ｔ−ブチル、過ピバリン酸ｔ−ブチルなど）などが挙げられる。
【０１５９】
アゾ化合物には、アゾビスイソブチロニトリルなどが含まれる。硫黄含有有機化合物としては、チウラム類（テトラメチルチウラムモノスルフィド（ＴＭＴＭ）、テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラムジスルフィド（ＴＥＴＤ）、テトラブチルチウラムジスルフィド（ＴＢＴＤ）、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド（ＤＰＴＴ）、モルフォリンジスルフィド、アルキルフェノールジスルフィドなど）などが含まれる。
【０１６０】
硫黄としては、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄などが例示できる。また、硫黄には、一塩化硫黄、二塩化硫黄などの塩化硫黄も含まれる。
【０１６１】
樹脂組成物とゴムとの接合において光照射可能であれば、ラジカル発生剤として光重合開始剤も利用できる。光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン又はその誘導体（３，３’ジメチル−４−メトキシベンゾフェノン、４，４−ジメトキシベンゾフェノンなど）、アルキルフェニルケトン又はその誘導体（アセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、ベンジルジメチルケタール、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（モルホリノフェニル）−ブタノンなど）、アントラキノン又はその誘導体（２−メチルアントラキノンなど）、チオキサントン又はその誘導体（２−クロロチオキサントン、アルキルチオキサントンなど）、ベンゾインエーテル又はその誘導体（ベンゾイン、ベンゾインアルキルエーテルなど）、ホスフィンオキシド又はその誘導体などが例示できる。さらに、ラジカル発生剤には、過硫酸塩（過硫酸アンモニウム、過硫酸カリウムなど）も含まれる。
【０１６２】
これらの化合物のうち好ましい加硫剤は有機過酸化物である。加硫剤は、少なくとも未加硫ゴムが含有するのが好ましく、通常、未加硫ゴムが含有する場合が多い。
【０１６３】
加硫剤の割合は、例えば、未加硫ゴム及び／又は樹脂１００重量部に対して、０．１〜１５重量部程度の範囲から選択でき、通常、０．１〜１０重量部程度、好ましくは０．１〜８重量部（例えば、１〜７重量部）程度であってもよい。
【０１６４】
［シランカップリング剤］
本発明では、樹脂と加硫ゴムとの密着性を向上させるために、シランカップリング剤を含んでいてもよい。シランカップリング剤は、未加硫ゴム（又は未加硫ゴム組成物）及び樹脂（又は樹脂組成物）のうちいずれか一方の成分に添加してもよく、双方の成分に添加してもよい。
【０１６５】
シランカップリング剤としては、反応性基（例えば、ヒドロキシル基、アルコキシ基、ビニル基、アミノ基、エポキシ基、メルカプト基、カルボキシル基、イソシアネート基、（メタ）アクリロイル基など）を有する化合物などが含まれる。
【０１６６】
例えば、アルコキシシラン（例えば、トリメトキシシシラン、トリエトキシシランなどのトリＣ１−４アルコキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシランなどテトラＣ１−４アルコキシシラン）；
ビニル基を有するアルコキシシラン（ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシランなどのビニルトリＣ１−４アルコキシシラン）；
アミノ基を有するアルコキシシラン（例えば、２−アミノエチルトリメトキシシラン、２−アミノエチルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシランなどアミノＣ２−４アルキルトリＣ１−４アルコキシシラン、３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルメチルエトキシシランなどのアミノジＣ２−４アルキルジＣ１−４アルコキシシラン）；
エポキシ基を有するアルコキシシラン（例えば、３−グリシジルオキシプロピルトリメトキシシランなどのグリシジルオキシＣ２−４トリＣ１−４アルコキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロへキシル）エチルトリメトキシシランなどの（エポキシシクロアルキル）Ｃ２−４アルキルトリＣ１−４アルコキシシラン）；
メルカプト基を有するアルコキシシラン（例えば、３−メルカプトプロピルトリメトキシシランなどのメルカプトＣ１−４アルキルトリＣ１−４アルコキシシラン、３−メルカプトプロピルメチルジメトキシシランなどのメルカプトジＣ１−４アルキルジＣ１−４アルコキシシラン）；
カルボキシル基を有するアルコキシシラン（例えば、カルボキシメチルトリメトキシシラン、カルボキシメチルトリエトキシシラン、カルボキシエチルトリメトキシシラン、カルボキシプロピルトリメトキシシランなどのカルボキシＣ１−４アルキルトリＣ１−４アルコキシシラン）；
イソシアネート基を有するアルコキシシラン（例えば、イソシアネートエチルトリメトキシシラン、イソシアネートエチルトリエトキシシラン、イソシアネートプロピルトリメトキシシランなどのイソシアネートＣ１−４アルキルトリＣ１−４アルコキシシラン）；
（メタ）アクリロイル基を有するアルコキシシラン（例えば、Ｎ−（３−（メタ）アクリロキシ−２−ヒドロキシプロピル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（メタ）アクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、３−（メタ）アクリロキシプロピルジメチルエトキシシラン、３−（メタ）アクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン）などが挙げられる。
【０１６７】
シランカップリング剤の使用量は、通常、樹脂とゴムとの接着を促進可能な量、例えば、ゴム又は樹脂１００重量部に対して、シランカップリング剤１〜１０重量部程度、好ましくは２〜８重量部程度、さらに好ましくは２〜６重量部程度の範囲から選択できる。
【０１６８】
［他の添加剤］
前記ゴム（又はゴム組成物）には、必要に応じて、種々の添加剤、例えば、加硫活性剤（前記樹脂組成物の項に記載の加硫活性剤など）、フィラー、可塑剤又は軟化剤、共加硫剤（酸化亜鉛などの金属酸化物など）、老化防止剤（熱老化防止剤、オゾン劣化防止剤、前記酸化防止剤、前記紫外線吸収剤など）、粘着付与剤、加工助剤、滑剤（ステアリン酸、ステアリン酸金属塩、ワックスなど）、着色剤、発泡剤、分散剤、難燃剤、帯電防止剤などを配合してもよい。
【０１６９】
前記フィラー（又は補強剤）には、例えば、粉粒状フィラー又は補強剤（マイカ、クレー、タルク、ケイ酸類、シリカ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、カーボンブラック、フェライトなど）、繊維状フィラー又は補強剤（レーヨン、ナイロン、ビニロン、アラミドなどの有機繊維、炭素繊維、ガラス繊維などの無機繊維）などが含まれる。
【０１７０】
ゴムがシリコーンゴムである場合、補強剤として添加される最も一般的なフィラーはシリカ粉末である。一般的にシリコーンゴムに使用されるシリカ粉末には、湿式で製造される湿式シリカと、乾式で製造される乾式シリカの二種に大別される。シリコーンゴムに適するシリカ粉末は、乾式シリカであり、乾式シリカを用いると、樹脂部材とゴム部材との高い接合強度が得られ易い。湿式シリカの場合、シリカ粉末中に含まれる水分が樹脂部材とゴム部材間の架橋を阻害するものと考えられる。但し、湿式シリカであっても致命的にゴム部材と樹脂部材の接合を阻害するものではなく、使用する樹脂や使用するシリコーンゴムの種類、加硫活性剤の種類やその使用量、成形条件などにより、湿式シリカであっても使用できる場合がある。乾式シリカと湿式シリカとの混合使用なども許容される。
【０１７１】
可塑剤としては、ゴム組成物に可塑性を付与可能である限り特に制限されず、慣用の軟化剤（リノール酸、オレイン酸、ひまし油、パーム油などの植物油；パラフィン、プロセスオイル、エキステンダーなどの鉱物油など）、可塑剤（フタル酸エステル、脂肪族ジカルボン酸エステル、硫黄含有可塑剤、ポリエステル系高分子可塑剤など）などが使用できる。
【０１７２】
加硫活性剤の使用量は、ゴム１００重量部に対して、例えば、０〜１０重量部、好ましくは０〜８重量部、さらに好ましくは０〜５重量部程度であってもよい。フィラーの含有量は、ゴム１００重量部に対して、例えば、０〜３００重量部程度、好ましくは０〜２００重量部程度、さらに好ましくは０〜１００重量部程度であってもよい。可塑剤又は軟化剤の含有量は、ゴム１００重量部に対して、例えば、０〜２００重量部程度、好ましくは０〜１５０重量部程度、さらに好ましくは０〜１２０重量部程度であってもよい。また、共加硫剤、老化防止剤、加工剤又は滑剤、着色剤などの含有量は、有効量であればよく、例えば、共加硫剤の含有量は、ゴム１００重量部に対して、０〜２０重量部程度、好ましくは０．５〜１５重量部程度、さらに好ましくは１〜１０重量部程度であってもよい。
【０１７３】
なお、前記複合分散体（２）において、複合分散体を構成する連続相（又はマトリックス相）は、樹脂及びゴムのうち一方で形成されていればよい。このような複合分散体としては、例えば、（２ａ）ゴム相で構成された連続相と、樹脂相で構成された分散相とで形成された複合分散体、（２ｂ）樹脂相で構成された連続相と、ゴム相で構成された分散相とで形成された複合分散体などが例示できる。
【０１７４】
前記（２ａ）の態様では、加硫ゴムの特性（弾性、緩衝性、柔軟性など）を生かしつつ、樹脂の特性（例えば、滑り性、耐摩耗性など）を付与でき、前記（２ｂ）の態様では、樹脂の特性（剛性、強靱性などの機械的特性など）を生かしつつ、加硫ゴムの特性（摩擦抵抗によるスリップ防止性、相手材に対する密着性など）を付与できる。
【０１７５】
また、前記複合分散体（２）は、分散相が連続相に独立して分散した海島構造を有していてもよく、分散相の形状は、粒子状、楕円体状、球状、棒状、繊維状などであってもよい。分散相の好ましい形状は、球状であり、分散相は連続相に均一に分散しているのが好ましい。なお、分散相の平均粒子径としては、分散相を形成する物質の特性が発現できればよく、例えば、０．１〜１０００μｍ、好ましくは１〜７５０μｍ、さらに好ましくは１０〜５００μｍ（例えば、５０〜１５０μｍ）程度である。また、ゴムとして架橋又は硬化粒子を用いる場合には、前記分散相の平均粒子径は架橋又は硬化粒子の平均粒子径に対応している。
【０１７６】
さらに、複合分散体（２）では、表面に分散相粒子が部分的に露出した状態で樹脂相とゴム相とが接合されていてもよい。例えば、樹脂相が分散相粒子である場合、連続相であるゴムの特性（例えば、高い柔軟性及び緩衝性など）を有しつつ、表面は樹脂の特性（例えば、低い摩擦係数など）を有することができる。
【０１７７】
また、本発明の複合体は、前記複合分散体（２）と他の成形体（例えば、樹脂成形体、加硫ゴム成形体など）とを接触面で接合した複合体であってもよい。
【０１７８】
［樹脂組成物の製造方法］
本発明の樹脂組成物は、樹脂と加硫活性剤と安定剤とを混合（特に混練）することにより製造できる。混練は、慣用の混練機（例えば、押出機、ニーダ、バンバリーミキサなど）を用いて行うことができる。なお、混練に先だって、慣用の混合機（ヘンシエルミキサ、タンブルミキサ、リボンブレンダなど）により混合処理を施してもよい。
【０１７９】
混練温度は、樹脂の種類に応じて選択でき、樹脂を溶融可能な温度であればよく、例えば、１２０〜４００℃、好ましくは１３０〜３５０℃、さらに好ましくは１５０〜３００℃程度である。本発明では、安定剤を含有しているため、加硫活性剤が自己架橋する混練温度であっても、加硫活性剤を失活させることなく、樹脂と加硫活性剤とを混練できる。
【０１８０】
［複合体の製造方法］
複合体の製造方法は、複合体の態様（複合体（１）、複合体（２））により大別できる。
【０１８１】
（ｉ）複合体（１）の製造においては、前記樹脂組成物（樹脂と加硫活性剤と安定剤とで構成された樹脂組成物）と加硫剤（特にラジカル発生剤）を含む未加硫ゴムとを接触させて成形し、前記樹脂組成物で構成された樹脂部材と加硫ゴムで構成されたゴム部材とが接合した複合体（１）を製造できる。この複合体は、成形樹脂材と成形ゴム材とを接触させて成形するとともに前記成形ゴム材を加硫又は架橋することにより製造できる。
【０１８２】
なお、前記成形樹脂材は、前記樹脂組成物であってもよく、前記樹脂組成物が予め成形された樹脂部材（又は樹脂成形体）などであってもよい。また、前記成形ゴム材は、前記成形樹脂材との接触面において加硫剤が活性であって、少なくとも未加硫のゴムを含有していれば特に限定されず、未加硫のゴム組成物であってもよく、一部が加硫又は架橋されたゴム予備成形体などであってもよい。
【０１８３】
すなわち、前記樹脂組成物と、未加硫ゴムと加硫剤とで構成された未加硫ゴム組成物（又は、さらに前記加硫活性剤を含む未加硫ゴム組成物）とを接触させて成形するとともに前記未加硫ゴム組成物を加硫又は架橋させ、樹脂部材とゴム部材とが接合した複合体を製造してもよい。
【０１８４】
また、加硫剤が活性である限り、樹脂部材（又は樹脂成形体）及びゴム部材（ゴム成形体）のうち少なくとも一方の部材は予め成形されていてもよい。例えば、（ａ）前記樹脂組成物で構成された樹脂部材に未加硫ゴム組成物を接触させ、未加硫ゴム組成物を成形するとともに加硫又は架橋させることにより、複合体を製造してもよく、（ｂ）ゴム組成物が予備加硫又は架橋して成形されたゴム予備成形体に、前記樹脂組成物を接触させ、樹脂組成物を成形することにより複合体を製造してもよく、（ｃ）前記樹脂組成物で構成された樹脂部材に、ゴム組成物が加硫又は架橋して成形されたゴム予備成形体を接触させることにより複合体を製造してもよい。なお、前記ゴム予備成形体は、加硫剤が少なくとも成形樹脂材との接触面において活性であればよく、加硫剤が残存したゴム予備成形体などであってもよい。
【０１８５】
より具体的には、本発明の方法には、前記樹脂組成物と未加硫ゴム組成物とをそれぞれ成形しながら、成形過程で樹脂組成物と未加硫ゴム組成物とを接触又は合流させて、樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合又は接着する方法（一段階法）、前記樹脂組成物が予め成形された樹脂部材と未加硫ゴム組成物とを接触させ、未加硫ゴム組成物を成形しながら加硫又は架橋させて、樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合又は接着する方法（二段階法）、前記樹脂組成物が予め成形された樹脂部材と、未加硫ゴム組成物を途中まで成形（一部加硫又は架橋）したゴム予備成形体とを接触させ、ゴム予備成形体をさらに加硫又は架橋させて、樹脂部材と加硫ゴム部材とを接合又は接着する方法（三段階法）などが含まれる。
【０１８６】
好ましい方法には、一段階法および二段階法（特に、二段階法）が含まれる。一段階法では、例えば、慣用の多色成形機（多色射出成形機、多層押出機など）を利用し、樹脂組成物と未加硫ゴム組成物とをそれぞれ溶融混練しつつ所定形状の成形型に射出又は押出成形し、未加硫ゴムを成形過程又は成形後に加硫又は架橋することにより複合成形体を得ることができる。なお、樹脂組成物と未加硫ゴム組成物との接触界面領域では、樹脂組成物と未加硫ゴム組成物とが混在していてもよい。
【０１８７】
また、二段階法において、樹脂部材の成形には、慣用の成形機（射出成形機、押出成形機、熱プレス成形機など）が使用でき、ゴム部材の成形には、慣用の成形機（射出成形機、プレス成形機、トランスファ成形機、押出成形機など）が使用できる。例えば、複合体の形状に対応する型（又はキャビティー）に樹脂部材を収容し、この樹脂部材に対して未加硫ゴム組成物を射出又は押出し、未加硫ゴム組成物を加硫又は架橋することにより、加硫ゴム部材と樹脂部材とを接着してもよい。また、複合体が二次元的な拡がりを有する板状又はシート状部材である場合、前記型（又はキャビティー）を用いることなく、樹脂部材に対して板状又はシート状未加硫ゴム組成物を積層し、加硫又は架橋させることにより複合体を製造してもよい。なお、樹脂部材（又は樹脂組成物）と未加硫ゴム組成物とを接触（密着など）させる場合、未加硫ゴム組成物中の揮発性分やガス成分を除去するため、熱プレス成形や射出成形などを利用して、適宜加圧してもよく、減圧雰囲気下で加圧成形してもよい。
【０１８８】
加硫又は架橋温度は（又はゴム部材と樹脂部材との接合温度）は、例えば、７０〜２５０℃、好ましくは１００〜２３０℃、さらに好ましくは１５０〜２２０℃程度の範囲から選択できる。ゴム／樹脂間に作用する圧力は、例えば、０〜３５０ＭＰａ、好ましくは１〜１５０ＭＰａ、さらに好ましくは２〜１００ＭＰａ程度の範囲から選択できる。
【０１８９】
なお、複合体の製造において、未加硫ゴム及び樹脂組成物から選択された少なくとも一方の成分が、前記加硫助剤（例えば、前記ポリアミン類など）を含有していてもよい。通常、加硫助剤は、樹脂組成物に添加する場合が多い。
【０１９０】
また、前記樹脂組成物を成形した樹脂部材の表面を、この樹脂部材を溶解もしくは膨潤させる溶剤で処理（塗布、浸漬などによる処理）した後、前記樹脂部材の処理面と未加硫ゴム組成物とを接触させることも有効である。溶剤としては、樹脂部材の種類に応じて、炭化水素類（ヘキサン、オクタンなどの脂肪族炭化水素、シクロヘキサンなどの脂環族炭化水素、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素）、アルコール類（イソプロパノール、ブタノール、シクロヘキサノールなどのアルコール、テトラフルオロエタノール、ヘキサフルオロイソプロパノールなどのハロアルキルアルコール）、フェノール類（フェノール、クレゾールなど）、有機酸類（ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸など）、エステル類（酢酸エチル、酢酸ブチルなど）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど）、エーテル類（ジオキサン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフランなど）、スルホキシド類（ジメチルスルホキシドなど）、アミド類（ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなど）やこれらの混合溶剤などから適当に選択できる。
【０１９１】
例えば、樹脂がポリアミド樹脂の場合、ゴム部材との接触面に、フェノール類（フェノール、クレゾールなど）、有機酸（ギ酸など）、ケトン類（ヘキサフルオロアセトンなど）、アルコール類（ヘキサフルオロイソプロピルアルコールなど）などを単独で又は通常の有機溶剤と混合して塗布すればよい。また、例えば、樹脂がポリフェニレンエーテル樹脂の場合は、溶剤もしくは膨潤剤として、炭化水素類（トルエンなど）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、ヘキサフルオロアセトンなど）、エーテル類（テトラヒドロフランなど）、アミド類（ジメチルホルムアミドなど）、アルコール類（ヘキサフルオロイソプロピルアルコールなど）などが例示できる。
【０１９２】
なお、前記溶剤で処理した後、洗浄、乾燥などにより溶剤を樹脂部材から除去しても、前記樹脂部材の処理面と未加硫ゴム組成物とを接触させることにより、加硫ゴム部材と樹脂部材とを強固に接合できる。
【０１９３】
（ｉｉ）複合体（又は複合分散体）（２）の製造においては、前記樹脂組成物とゴムとを混練し、成形することにより製造できる。なお、前記ゴムは、未加硫ゴム（特に加硫剤を含む未加硫ゴム）又は加硫ゴムのいずれであってもよく、未加硫ゴムの加硫又は架橋は適当な段階、例えば、成形工程、成形後の後工程などで行うことができる。
【０１９４】
なお、加硫ゴム相及び樹脂相のうち少なくとも一方（特に加硫ゴム相）は、加硫剤（特にラジカル発生剤）を含む組成物で形成してもよく、加硫ゴム相を、加硫活性剤を含む組成物で形成してもよい。なお、加硫剤及び／又は加硫活性剤は、予めゴムに添加してもよく、混練過程で添加してもよい。
【０１９５】
より具体的には、本発明の複合体（２）は、前記樹脂組成物と未加硫ゴム（特に加硫剤を含む未加硫ゴム組成物）とを混練して、所定形状に成形し、未加硫ゴムを成形過程又は成形後の後工程で加硫又は架橋することにより得ることができる。
【０１９６】
さらに、本発明の複合分散体（２）は、前記樹脂組成物と加硫ゴム（加硫ゴム組成物）とを混練して、所定形状に成形することにより得てもよい。この方法では、通常、加硫ゴムは、予め冷凍粉砕、加硫剤を用いる重合法などの方法により、加硫した粉粒体の形態で使用できる。
【０１９７】
混練は、慣用の混練機（例えば、押出機など）を用いて行うことができる。なお、熱硬化性樹脂又はその組成物を未加硫ゴム又は加硫ゴムと混練する場合、通常、熱硬化性樹脂の非硬化状態で混練される。また、未加硫ゴムの混練は、分散相が加硫ゴム相で形成されている場合を除き、通常、ゴムが未加硫状態で行われる。
【０１９８】
成形法としては、押出成形、射出成形、ブロー成形などが挙げられ、通常、押出成形又は射出成形が使用される。成形品の形状は、特に制限されず、板状、シート状、管状などであってもよい。なお、成形温度は、使用される原材料（例えば、樹脂及びゴム）に応じて適宜設定することが可能であり、例えば、５０〜３００℃、好ましくは７５〜２５０℃、さらに好ましくは１００〜２２５℃（例えば、１５０〜２００℃）程度である。
【０１９９】
成形品を成形過程又は成形後に加硫又は架橋することにより、複合分散体を得ることができる。加硫は、減圧雰囲気下で行ってもよいが、一般的には、常圧で行なわれる。なお、加硫又は架橋温度は、例えば、７０〜２５０℃、好ましくは１００〜２３０℃、さらに好ましくは１５０〜２２０℃程度の範囲から選択できる。
【０２００】
なお、複合体（２）の製造において、未加硫ゴム及び樹脂組成物から選択された少なくとも一方の成分が、前記加硫助剤（例えば、前記ポリアミン類など）を含有していてもよい。通常、加硫助剤は、樹脂組成物に添加する場合が多い。
【０２０１】
このようにして得られた複合体は、加硫によりゴムと樹脂とが著しく高い強度で接着している。そのため、熱可塑性樹脂の特性とゴムの特性とを有効に発現でき、種々の用途、例えば、自動車用部品（振動吸収ブッシュ、スプリングプレート、ドアロック部材、ラジエターマウントなど）、防振ゴム、バルブ、電気プラグなどの種々の部材として有利に利用できる。
【０２０２】
【発明の効果】
本発明では、加硫活性剤と安定剤とを組み合わせて樹脂組成物を構成するので、接着剤を用いることなく、幅広いゴムに対して樹脂を確実かつ強固に接着できる。
また、前記樹脂組成物を樹脂材料として用いることにより、ゴムに対して樹脂が確実かつ強固に接合した樹脂とゴムとの複合体を安定かつ工業的に製造できる。
【０２０３】
【実施例】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、実施例及び比較例では、以下の樹脂組成物及びゴム組成物を用いた。
【０２０４】
樹脂Ａ１〜Ａ３
熱可塑製樹脂として、ポリアミド６１２（ヘキサメチレンジアミンとドデカンジカルボン酸の重縮合物）を製造し、下記の樹脂又は樹脂組成物（Ａ１〜Ａ３）を調製した。なお、ＭＯＰＡＣＰＭ３の計算は、下記基本単位に基づいて行った。
【０２０５】
ＮＨ２−（ＣＨ２）６−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−（ＣＨ２）１０−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨ
樹脂（Ａ１）：
樹脂Ａ１の調製：ヘキサメチレンジアミンとドデカンジカルボン酸の塩８０重量％水溶液を窒素置換したオートクレーブ中で加圧（１７．５ｋｇ／ｃｍ２）下で加熱（２２０℃）し、窒素ガスと共に系内の水分を４時間要して系外に排出した。その後１時間を要して徐々に昇温（２７５℃）し水分の残渣を系外に排除した後オートクレーブの内圧を常圧に戻した。冷却後、ポリアミド６１２を得た。得られたポリマーは、分子量（Ｍｎ）２００００〜２５０００、アミノ末端とカルボキシル末端の比率がほぼ１／１であり、加硫剤をラジカル発生剤とした場合の軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上の活性水素の数は１分子あたり４個と計算された。このポリマーを単独で樹脂（Ａ１）とした。
【０２０６】
樹脂（Ａ２）：
樹脂Ａ２の調製：前記樹脂（Ａ１）と、後述する樹脂（Ａ３）とを、１／１の重量比率で２軸押出機で混練し、分子量（Ｍｎ）２２０００、アミノ末端とカルボキシル末端の比率がほぼ３／７のポリアミド６１２を得た。得られたポリマーの、加硫剤をラジカル発生剤とした場合の軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上の活性水素原子は１分子あたり２．４個と計算された。このポリマーを樹脂（Ａ２）とした。
【０２０７】
樹脂（Ａ３）：
樹脂Ａ３の調製：ヘキサメチレンジアミンとドデカンジカルボン酸の塩８０重量％水溶液に所定量のドデカンジカルボン酸を添加し、窒素置換したオートクレーブ中で加圧（１７．５ｋｇ／ｃｍ２）下に加熱（２２０℃）し、窒素ガスと共に系内の水分を４時間要して系外に排出した。その後１時間を要して徐々に昇温（２７５℃）し水分の残渣を系外に排除した後オートクレーブの内圧を常圧に戻した。冷却後、ポリアミド６１２を得た。得られたポリマーは、分子量（Ｍｎ）約２００００、アミノ末端とカルボキシル末端の比率がほぼ１／９であり、加硫剤をラジカル発生剤とした場合の軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上の活性水素の数は１分子あたり０．８個と計算された。このポリマーを単独で樹脂（Ａ３）とした。
【０２０８】
樹脂（Ｂ）
熱可塑性樹脂として、ポリアミド６を調製した。なお、ＭＯＰＡＣＰＭ３の計算は、下記式に基づいて行った。
【０２０９】
ＮＨ２−（ＣＨ２）５−Ｃ（＝Ｏ）−ＮＨ−（ＣＨ２）５−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨ
樹脂Ｂの調製：ε―カプロラクタムの８０重量％水溶液を少量のリン酸の存在下、窒素置換したオートクレーブ中で２５０〜２６０℃に加熱し、窒素ガスと共に系内の水分を４時間要して系外に排出した。その後１時間を要して徐々に昇温（２７５℃）し、水分の残渣を系外に排除した後、冷却し、ポリアミド６を得た。得られたポリマーは、分子量（Ｍｎ）約２００００〜２５０００、アミノ末端とカルボキシル末端の比率がほぼ１／１であり、加硫剤をラジカル発生剤とした場合の軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上の活性水素の数は１分子あたり４個と計算された。このポリマーを単独で樹脂（Ｂ）とした。
【０２１０】
樹脂（Ｃ）
熱可塑性樹脂としてポリブチレンテレフタレートを調製した。なお、ＭＯＰＡＣＰＭ３の計算は、下記基本単位に基づいて行った。
【０２１１】
【化１】
2004035729.tif 000002
【０２１２】
樹脂Ｃの調製：蒸留精製したジメチルテレフタレート８８３ｇおよびブタンジオール８１９ｇに酢酸カルシウム１．８２ｇ、酸化アンチモン３．６４ｇを加え、攪拌機、窒素ガス導入管、蒸留用側管を有し、且つ真空系に連結された重合管に入れた。この重合管を油浴により１８０℃に加熱し、ゆっくりと窒素ガスを通す。留出するメタノール量が理論値に達したところで攪拌を開始し、徐々に系の温度を２５０〜２６０℃にまで高めると共に真空度を徐々上げ１００Ｐａ以下にまで到達させた。生成するブタンジオールを少量ずつ留出させながら、２〜３時間を要して縮合反応を進め、適宜テトラクロロエタン／フェノール＝４０／６０の混合溶媒中の相対粘度を測定し、数平均分子量が１００００に達した時点で反応を終結させた。えられたポリマー中の、加硫剤をラジカル発生剤とした場合の軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上の活性水素の数は１分子あたり０個と計算された。この樹脂を単独で樹脂（Ｃ）とした。
【０２１３】
樹脂（Ｄ）
熱可塑性樹脂として、ポリフェニレンスルフィド（ポリプラスチックス（株）製　フォートロン　０２２０Ａ９）を樹脂（Ｄ）とした。加硫剤をラジカル発生剤とした場合の１分子当たりの活性硫黄原子の数は２個以上であった。なお、ＭＯＰＡＣＰＭ３の計算は、下記式に基づいて行った。
【０２１４】
Ｃｌ−Ｃ６Ｈ４−Ｓ−Ｃ６Ｈ４−Ｓ−Ｃ６Ｈ４−Ｃｌ
樹脂（Ｅ）
熱可塑性樹脂として、脂環族ポリアミド［ビス（４−アミノシクロへキシル）メタンと、ドデカンジカルボン酸との重縮合物］を調製した。なお、ＭＯＰＡＣＰＭ３の計算は、下記基本単位に基づいて行った。
【０２１５】
【化２】
2004035729.tif 000003
【０２１６】
樹脂Ｅの調製：モノマーの組合せをビス（４−アミノシクロへキシル）メタンとドデカンジカルボン酸とする以外は前記樹脂（Ａ１）と同様の調製方法で分子量（Ｍｎ）２００００〜２５０００、アミノ末端とカルボキシル末端の比率がほぼ１／１のポリマーを得た。加硫剤をラジカル発生剤とした場合のこのポリマーの軌道相互作用エネルギー係数Ｓが０．００６以上の活性水素の数は１分子あたり３個と計算された。このポリマーを単独で樹脂（Ｅ）とした。
【０２１７】
［未加硫ゴム組成物（Ｒ）］
下記成分を所定の割合で配合し、未加硫ゴム組成物（Ｒ１〜Ｒ２）を調製した。
【０２１８】
ゴム組成物（Ｒ１）
（ｉ）エチレンプロピレンジエンゴム（ＤＳＭ（株）製　「ケルタン５０９×１００」）１００重量部
（ｉｉ）ラジカル発生剤［有機過酸化物（ジクミルパーオキサイド）］５．５重量部
（ｉｉｉ）フィラー（旭カーボン（株）製　「Ｎ５８２」）１重量部
（ｉｖ）可塑剤（出光興産（株）製　「ダイアナプロセスオイルＮＳ１００」）５重量部
（ｖ）酸化亜鉛３重量部
（ｖｉ）ステアリン酸１重量部
ゴム組成物（Ｒ２）
（ｉ）ビニルシリコーンゴム（東レダウコーニング（株）製　「シリコーンゴムＳＨ８５１」）１００重量部
（ｉｉ）ラジカル発生剤［有機過酸化物（ジクミルパーオキサイド）］１．０重量部
［試験法］
（ゲルの発生試験）
前記樹脂に、表１に示す割合で加硫活性剤（ＴＲＩＭ：トリメチロールプロパントリメタクリレート）及び安定剤［Ｎ，Ｎ′−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　１０９８　　チバガイギー（株）製）］を添加して、溶融混練し（温度条件：樹脂Ａ１〜Ａ３、樹脂Ｂ及び樹脂Ｃでは２６０℃、樹脂Ｄでは３００℃、樹脂Ｅでは２８０℃）、口金から押し出されるストランドの状態を観察し、以下に示す方法で評価した。
【０２１９】
×：口金部でストランドが左右上下に踊り、かつ引き取り機に引き取られるストランドの表面にザラザラとした感触がありブツが多数発生している
△：口金部でのストランドの踊りはないが、引き取り機に引き取られるストランドの表面にブツの感触がかなりある
○：口金部でのストランドの踊りがなく、引き取り機に引き取られるストランドの表面にブツの感触がない
（接合試験）
前記樹脂に、表１に示す割合で加硫活性剤（ＴＲＩＭ：トリメチロールプロパントリメタクリレート）及び安定剤［Ｎ，Ｎ′−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）（イルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）　１０９８　　チバガイギー（株）製）］を添加して、表１に示す温度条件（２３０℃、２６０℃、２９０℃、３２０℃）で溶融混練して射出成形に供し、種々の熱履歴のある１００ｍｍ×１００ｍｍ×３ｍｍの樹脂平板を作成した。この平板を、１００ｍｍ×１００ｍｍ×６ｍｍの水平のキャビティーを有するプレス成形用ゴム金型に収納し、その上部に表１に示す組合せで前記未加硫ゴム組成物を置き、１７０℃で１０分間加熱圧縮し、ゴムを加硫するとともに樹脂平板とゴムとを接合させた。なお、前記接合に際して、樹脂平板の１／３の面積に相当する部分をアルミホイルで覆い、掴み代を確保した。このようにして得られた樹脂／ゴム複合体で構成された平板を上下幅３０ｍｍに切断し、試験片とした。この試験片の掴み代を上下のチャックに固定し、万能引張試験機を用いて、引張速度５０ｍｍ／分で引っ張り、１８０℃剥離試験を行い、以下に示す方法で評価した。
【０２２０】
Ａ：剥離面全面にわたりゴム層での凝集破壊が観察される
Ｂ：剥離面の７０％程度がゴム層の凝集破壊を伴い、３０％程度がゴム／樹脂間の界面剥離を伴う
Ｃ：剥離面の５０％程度がゴム層の凝集破壊を伴い、５０％程度がゴム／樹脂間の界面剥離を伴う
Ｄ：剥離面の大部分に界面剥離を伴い、十分な接合強度が見られない
結果を表１に示す。なお、表１には、樹脂に加硫活性剤を添加しない場合も記した。
【０２２１】
【表１】
2004035729.tif 000004
【０２２２】
表１からわかるように、実施例では、樹脂に加硫活性剤と安定剤とを添加しているため、加硫活性剤を有効に機能させることができ、樹脂とゴムとを強固に接合した。