(57)【要約】【課題】強度の確保及び内部結露の防止を図るとともに、高施工性を達成する。【解決手段】構造材１の屋外側に多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材３をステープル４の打ち込みにより張設する。外装下地材３の屋外側に透湿防水シート７をステープル４の打ち込みにより張設する。透湿防水シート７の屋外側に外装材８を透湿防水シート７との間に通気路９を形成するように胴縁１０を介して張設する。構造材１の室内側に内装材５を張設し、外装下地材３と内装材５との間に断熱材６を介在させる。【選択図】      図１
2004293042.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の骨格をなす構造材を備え、
該構造材の屋外側には多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材がステープルの打ち込みにより張設されるとともに室内側には内装材が張設され、
上記外装下地材と内装材との間には断熱材が介装され、
上記外装下地材の屋外側には透湿防水シートがステープルの打ち込みにより張設され、
該透湿防水シートの屋外側には外装材が透湿防水シートとの間に通気路を形成するように胴縁を介して張設されていることを特徴とする建物の壁構造。
【請求項２】
建物の骨格をなす構造材を備え、
該構造材の屋外側には防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材がステープルの打ち込みにより張設されかつ外装下地材の継ぎ目には防水テープが貼着されるとともに室内側には内装材が張設され、
上記外装下地材と内装材との間には断熱材が介装され、
上記外装下地材の屋外側には外装材が外装下地材との間に通気路を形成するように胴縁を介して張設されていることを特徴とする建物の壁構造。
【請求項３】
請求項１又は２記載の建物の壁構造において、
構造材は軸組材であり、
該軸組材の隅柱の中心と他の柱の中心とは同一線上にあり、
外装下地材の厚みは、上記隅柱の断面寸法と他の柱の断面寸法との差の１／２に設定されていることを特徴とする建物の壁構造。
【請求項４】
建物の骨格をなす構造材の屋外側に多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材をステープルの連打により張設し、
次いで、上記外装下地材の屋外側に透湿防水シートをステープルの連打により張設し、
その後、上記透湿防水シートの屋外側に外装材を透湿防水シートとの間に通気路が形成されるように胴縁を介して張設し、
一方、上記構造材の室内側に内装材を上記外装下地材との間に断熱材を介在させて張設することを特徴とする壁施工方法。
【請求項５】
建物の骨格をなす構造材の屋外側に防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材をステープルの連打により張設しかつ外装下地材の継ぎ目に防水テープを貼着し、
次いで、上記外装下地材の屋外側に外装材を外装下地材との間に通気路が形成されるように胴縁を介して張設し、
一方、上記構造材の室内側に内装材を上記外装下地材との間に断熱材を介在させて張設することを特徴とする壁施工方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、高断熱性及び高気密性を有する建物の壁構造及び壁施工方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、建物の高断熱化及び高気密化を図るために、建物の骨格をなす構造材の屋外側に外装下地材や透湿防水シートを張設し、さらに、その屋外側に胴縁を介して外装材を張設する一方、上記構造材である柱や間柱の間にグラスウールやロックウール等の断熱材を介装して構造材の室内側に内装材を張設した壁構造が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
この特許文献１の従来例では、構造材に外装下地材を張設し、さらに、この外装下地材に透湿防水シートを張設して外装材との間に通気路を形成することにより、壁内に入った湿気を上記通気路を経て屋外に排出するようにしている。この通気路の幅は、湿気を効率良く排出するために少なくとも１２ｍｍ、好ましくは１８ｍｍ必要とされる。
【０００４】
また、特許文献１の実施形態では、外装下地材をなくし、透湿防止シートを構造材に直接に張設して外装材との間に通気路を形成することにより、壁内に入った湿気を上記通気路を経て屋外に排出するようにしている。このように、実施形態において、外装下地材をなくしているのは、透湿抵抗の高い構造用合板等の外装下地材があると湿気の屋外への排出を阻害するからである。
【０００５】
さらに、これら外装下地材や透湿防水シートは釘を所定間隔をあけて打ち込むことで構造材に固定されている。
【０００６】
【特許文献１】
特開２００２−３６４０９１号公報（第３，４頁、図２）
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記の特許文献１の実施形態のように、外装下地材をなくすと、壁構造の強度が低下する。
【０００８】
さらに、一般に、断熱材の構造材への介装作業は室内側から行われるため、最近の省エネルギー仕様により断熱材を壁内に高密度で充填すると、図９及び図１０に示すように、断熱材ａが屋外側（図９下側、図１０左側）に膨出して通気路ｂが遮断されてしまい、特に、冬季において高温多湿の湿気が壁内に滞留して結露すると、断熱材ａが濡れて断熱効果が低下したり、構造材が腐る原因となる。図９及び図１０中、ｃは構造材を構成する柱、ｄは基礎ｅ上に設けられた土台、ｆは室内側の内装材、ｇは屋外側の外装材、ｈは透湿防止シート、ｉは胴縁である。
【０００９】
また、外装下地材や透湿防水シートを釘の打ち込みにより構造材に固定する際、釘を１本ずつ単発的に打ち込むと、施工に手間が掛かって施工効率が悪くなる。
【００１０】
この発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、強度の確保と内部結露の防止とを図るとともに、施工効率を高めることである。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するため、この発明は、外装下地材の材質を特定するとともに、外装下地材や透湿防水シートの張設手法を工夫したことを特徴とする。
【００１２】
具体的には、この発明は、建物の壁構造及び壁施工方法を対象とし、次のような解決手段を講じた。
【００１３】
すなわち、請求項１ないし３に記載の発明は、前者の壁構造に関するものであり、そのうち、請求項１に記載の発明は、建物の骨格をなす構造材を備え、該構造材の屋外側には多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材がステープルの打ち込みにより張設されるとともに室内側には内装材が張設され、上記外装下地材と内装材との間には断熱材が介装され、上記外装下地材の屋外側には透湿防水シートがステープルの打ち込みにより張設され、該透湿防水シートの屋外側には外装材が透湿防水シートとの間に通気路を形成するように胴縁を介して張設されていることを特徴とする。
【００１４】
上記の構成により、請求項１に記載の発明では、外装下地材があるため、その分だけ壁構造の強度が増す。
【００１５】
さらに、外装下地材は多孔質材又は繊維質材で構成されて透湿抵抗が低いため、壁内に入った湿気が外装下地材を速やかに通過して透湿防水シートを経て通気路に移行する。また、断熱材を室内側から介装しても、該断熱材は上記外装下地材に遮られて通気路に膨出せず、所定幅の通気路が確保されるため、上記外装下地材及び透湿防水シートを通過して通気路に移行した高温多湿の湿気が屋外にスムーズに排出され、内部結露が防止されて断熱材の濡れによる断熱効果の低下や構造材の腐食が防止される。
【００１６】
また、多孔質材又は繊維質材からなる外装下地材は、構造用合板や木質系面材等に比べて軟らかいため、ステープルの侵入抵抗が低く、ステープルが途中で曲がったり、ステープルが完全に打ち込まれずにその頭部が外装下地材から突出した状態になる施工不備がなくなり、ステープルが正確に打ち込まれる。
【００１７】
請求項２に記載の発明は、建物の骨格をなす構造材を備え、該構造材の屋外側には防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材がステープルの打ち込みにより張設されかつ外装下地材の継ぎ目には防水テープが貼着されるとともに室内側には内装材が張設され、上記外装下地材と内装材との間には断熱材が介装され、上記外装下地材の屋外側には外装材が外装下地材との間に通気路を形成するように胴縁を介して張設されていることを特徴とする。
【００１８】
上記の構成により、請求項２に記載の発明では、外装下地材があるため、その分だけ壁構造の強度が増す。
【００１９】
さらに、外装下地材は多孔質材又は繊維質材で構成されて透湿抵抗が低いため、壁内に入った湿気が外装下地材を速やかに通過して通気路に移行する。また、断熱材を室内側から介装しても、該断熱材は上記外装下地材に遮られて通気路に膨出せず、所定幅の通気路が確保されるため、上記外装下地材を通過して通気路に移行した高温多湿の湿気が屋外にスムーズに排出され、内部結露が防止されて断熱材の濡れによる断熱効果の低下や構造材の腐食が防止される。
【００２０】
また、多孔質材又は繊維質材からなる外装下地材は、構造用合板や木質系面材等に比べて軟らかいため、ステープルの侵入抵抗が低く、ステープルが途中で曲がったり、ステープルが完全に打ち込まれずにその頭部が外装下地材から突出した状態になる施工不備がなくなり、ステープルが正確に打ち込まれる。
【００２１】
加えて、外装下地材の継ぎ目に貼着された防水テープによって該継ぎ目からの水漏れが防止される。この際、防水テープの上からステープルで止めれば、防水テープの粘着力が低下しても、防水テープはステープルで止められて剥がれず、外装下地材の継ぎ目の防水が確実に行われる。
【００２２】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の建物の壁構造において、構造材は軸組材であり、該軸組材の隅柱の中心と他の柱の中心とは同一線上にあり、外装下地材の厚みは、上記隅柱の断面寸法と他の柱の断面寸法との差の１／２に設定されていることを特徴とする。
【００２３】
上記の構成により、請求項３に記載の発明では、外装下地材を隅柱間の他の柱に沿わせるだけで外装下地材と隅柱とが段差なく面一になり、面一にするための手法として、全ての柱を断面寸法の同じものに統一したり、あるいは隅柱の中心に対して他の柱の中心をずらせたりする必要がなく、施工が容易になる。
【００２４】
請求項４，５に記載の発明は、後者の壁施工方法に関するものであり、そのうち、請求項４に記載の発明は、建物の骨格をなす構造材の屋外側に多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材をステープルの連打により張設し、次いで、上記外装下地材の屋外側に透湿防水シートをステープルの連打により張設し、その後、上記透湿防水シートの屋外側に外装材を透湿防水シートとの間に通気路が形成されるように胴縁を介して張設し、一方、上記構造材の室内側に内装材を上記外装下地材との間に断熱材を介在させて張設することを特徴とする。
【００２５】
上記の構成により、請求項４に記載の発明では、外装下地材がステープルの連打により構造材に張設され、透湿防水シートもステープルの連打により上記外装下地材に張設されるため、施工に手間がかからず、請求項１に記載の効果を奏する壁構造が短時間に効率良く施工される。
【００２６】
請求項５に記載の発明は、建物の骨格をなす構造材の屋外側に防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材をステープルの連打により張設しかつ外装下地材の継ぎ目に防水テープを貼着し、次いで、上記外装下地材の屋外側に外装材を外装下地材との間に通気路が形成されるように胴縁を介して張設し、一方、上記構造材の室内側に内装材を上記外装下地材との間に断熱材を介在させて張設することを特徴とする。
【００２７】
上記の構成により、請求項５に記載の発明では、外装下地材がステープルの連打により構造材に張設されるため、施工に手間がかからず、請求項２に記載の効果を奏する壁構造が短時間に効率良く施工される。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施の形態について図面に基づいて説明する。
【００２９】
（実施形態１）
図１及び図２はこの発明の実施形態１に係る建物の壁構造を示す。この壁構造は、枠組壁工法（ツーバイフォー工法）によるものであり、建物の骨格をなす構造材（枠組材）１を備えている。該構造材１は、複数本の縦枠２と、該縦枠２の上端を連結する上枠（図示せず）と、上記縦枠２の下端を連結する下枠（図示せず）とで構成されている。
【００３０】
上記構造材１の屋外側には、多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材３がステープル４の打ち込みにより張設されているとともに、室内側には、内装材５がステープル（図示せず）の打ち込みにより張設され、これら外装下地材３と内装材５との間には、断熱材６が介装されている。
【００３１】
上記外装下地材３の屋外側には、透湿防水シート７がステープル４の打ち込みにより張設され、該透湿防水シート７の屋外側には、外装材８が透湿防水シート７との間に通気路９を形成するように胴縁１０を介して釘やネジ等の固定金具（図示せず）の打ち込みにより張設されている。図中、１１はコーナー部に立設された受材、１２は外装材８のコーナー部の継ぎ目を覆うカバー材である。なお、内装材５は釘やネジ等の固定金具の打ち込みにより張設してもよい。このことは以下に述べる他の実施形態についても同様である。
【００３２】
上記構造材１は、製材、集成材、ディメンション・ランバー（公称厚さが２インチ以上５インチ未満、幅２インチ以上の針葉樹で、材面が寸法加工された構造用材）、ＬＶＬ（単板積層材／Ｌａｍｉｎａｔｅｄ  Ｖｅｎｅｅｒ  Ｌｕｍｂｅｒ）、ＰＳＬ（Ｐａｒａｌｌｅｄ  Ｓｔｒａｎｄ  Ｌｕｍｂｅｒ）等からなる。
【００３３】
上記外装下地材３は、ダイライト（大建工業（株）製）、火山性ガラス質複層板、木質繊維板、ロックウール繊維板等の多孔質材又は繊維質材からなる。この外装下地材３は、透湿抵抗が２５×１０８（ｍ２・Ｓ・Ｐａ／ｋｇ）以下のものを使用した方が壁内の湿気を屋外側へ通しやすく、壁内結露を生じさせ難いので好ましい。その一例を下記の表１に構造用合板と共に挙げる。また、外装下地材３の厚さは５〜３０ｍｍでよいが、７〜１２ｍｍが施工性、部材強度、コスト等を考慮するとより好ましい。なお、表１中、構造用合板を除く他の木質繊維板及び多孔質板は大建工業（株）製である。
【００３４】
【表１】
2004293042.tif 000003
【００３５】
上記透湿防水シート７は、湿気を通す透湿性と水分を通さない防水性とを備えるとともに、優れた強度を兼ね備えたものであり、例えば、厚みが０．１〜０．２ｍｍのポリエチレン多孔質フィルムやポリエステル不織布等である。具体例を挙げると、透湿防水Ｌシート（大建工業（株）製）等である。
【００３６】
上記断熱材６は、外壁と室内側とを熱的に遮断する機能を有するものであり、必要とする断熱性能をもつ厚さであれば特に限定せず、グラスウール、ロックウール等の無機繊維系断熱材や、ビーズ法ポリスチレンフォーム、ポリエチレンフォーム、押出法ポリスチレンフォーム、フェノールフォーム保温板、硬質ウレタンフォーム、吹付け硬質ウレクンブオームといった発泡系断熱材や、シージングボード、タタミボード、吹込み用セルロースファイバー等の木質繊維系断熱材、さらにはウール等天然系断熱材等がある。
【００３７】
上記内装材５は、内装下地材に内装仕上材を施工したもの、内装下地材に表面化粧を施して仕上げ材を兼用するもの等、特に限定しない。内装下地材としては、石膏ボード、ケイ酸カルシウム、スラグ石膏板、モルタル、ＡＬＣや上記面材に粘土鉱物、多孔質材料、ホルムアルデヒドキャッチャー剤を添加して調湿・吸着や呼吸性能を持たせたもの、粘土鉱物の焼成板、合板、ＭＤＦ、パーティクルボード等の木材がある。内装仕上材としては、塩化ビニル壁紙、オレフィン壁紙、紙壁紙、絹や麻、綿等の天然素材やレーヨン、ポリエステル等の合成・再生素材を原料とした布壁紙、珪藻土を原料とした壁紙等がある。
【００３８】
上記外装下地材３、内装材５及び透湿防水シート７を張設するステープル４は、コの字状でその長さは内装材５等の厚みより長いものがよく、連打が可能な工具、例えばタッカーにより連続的に打ち込まれる。
【００３９】
次に、この実施形態１における壁施工方法を説明する。
【００４０】
まず、構造材１の屋外側に多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材３をステープル４の連打による打ち込みにより張設する。
【００４１】
次いで、上記外装下地材３の屋外側に透湿防水シート７をステープル４の連打による打ち込みにより張設する。
【００４２】
その後、上記透湿防水シート７の屋外側に外装材８を透湿防水シート７との間に通気路９が形成されるように胴縁１０及び受材１１を介して釘やネジ等の固定金具の連打による打ち込みにより張設し、外装材８のコーナー部の継ぎ目をカバー材１２で覆う。
【００４３】
一方、上記構造材１の室内側に内装材５を上記外装下地材３との間に断熱材６を介在させてステープル４の連打による打ち込みにより張設する。
【００４４】
このように、実施形態１では、外装下地材３を構造材１の屋外側に張設していることから、外装下地材３がある分だけ壁構造を強化することができる。
【００４５】
さらに、外装下地材３を多孔質材又は繊維質材で構成して透湿抵抗を低くしていることから、壁内に入った湿気を外装下地材３及び透湿防水シート７を経て速やかに通気路９に移行させることができる。また、室内側から介装した断熱材６を外装下地材３で遮って通気路９に膨出しないようにしていることから、所定幅の通気路９を確保して高温多湿の湿気を屋外にスムーズに排出することができ、内部結露を防止して断熱材６の濡れによる断熱効果の低下や構造材１の腐食を防止することができる。
【００４６】
また、外装下地材３は多孔質材又は繊維質材からなることから、構造用合板や木質系面材等に比べて軟らかく、ステープル４の侵入抵抗が低く、ステープル４が途中で曲がったり、ステープル４が完全に打ち込まれずにその頭部が外装下地材３等から突出した状態になる施工不備をなくすことができ、ステープル４を正確に打ち込むことができる。
【００４７】
加えて、外装下地材３、内装材５及び透湿防水シート７をステープル４の連打による打ち込みにより張設することから、手間を掛けることなく施工することができ、上述の如き効果を奏する壁構造を短時間に効率良く施工することができる。
【００４８】
（実施形態２）
図３はこの発明の実施形態２に係る壁構造を示す。この壁構造は木造軸組工法によるものであり、建物の骨格をなす構造材（軸組材）１を備えている。該構造材１は、土台１３と、その上方に配設された胴差１４と、上記土台１３と胴差１４との間に間隔をあけて立設されて両者を連結する複数本の柱１５と、隣り合う柱１５の間に立設された１本の間柱１６とで構成され、この構造材１に外装下地材３がステープル４の連打による打ち込みにより縦張りされている。なお、図３では、透湿防水シート７，外装材８及び胴縁１０は省略しているが、実施形態１と同様に構成されている。
【００４９】
したがって、この実施形態２では、実施形態１と同様の効果を奏することができる。
【００５０】
（実施形態３）
図４はこの発明の実施形態３に係る壁構造を示す。この壁構造は実施形態２と同じく木造軸組工法によるものであり、構造材１の上下方向中程から上側には受材１１が横架されている。そして、外装下地材３が構造材１の上側にステープル４の連打による打ち込みにより横張りされているとともに、下側に縦張りされているほかは、実施形態２と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００５１】
したがって、この実施形態３においても、実施形態１と同様の効果を奏することができる。
【００５２】
（実施形態４）
図５はこの発明の実施形態４に係る壁構造を示す。この壁構造は、実施形態１と同様に枠組壁工法（ツーバイフォー工法）によるものである。この図５では、実施形態１で図示しなかった上枠１７及び下枠１８が表れており、構造材１の上下方向中程には受材１１が横架されている。そして、これら上枠１７、下枠１８、縦枠２及び受材１１からなる構造材（枠組材）１に外装下地材３がステープル４の連打による打ち込みにより上下２段に横張りされている。また、上記構造材１は、コンクリート製の基礎１９上に設けられた土台２０に複数本の根太２１を介して支持されている。２２は床板である。そのほかは実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００５３】
したがって、この実施形態４も、実施形態１と同様に効果を奏することができる。
【００５４】
（実施形態５）
図６はこの発明の実施形態５に係る壁構造を示し、この壁構造は実施形態２と同じく木造軸組工法によるものである。この実施形態５では、透湿防水シート７がない代わりに、その機能は外装下地材３′が兼備している。つまり、建物の骨格をなす構造材（軸組材）１は、基礎１９上に設けられた土台１３と、その上方に配設された胴差（図示せず）と、上記土台１３と胴差との間に間隔をあけて立設されて両者を連結する複数本の柱１５と、隣り合う柱１５の間に立設された複数本の間柱１６とで構成されている。
【００５５】
上記構造材１の屋外側には、防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材３′がステープル４の連打による打ち込みにより横張りされ、かつ外装下地材３′の継ぎ目には防水テープ２３が貼着されている。この防水テープ２３の上からもステープル４が連打により打ち込まれている。また、構造材１の室内側には内装材５がステープル（図示せず）の連打による打ち込みにより張設され、これら外装下地材３′と内装材５との間には、断熱材６が介装されている。また、上記防水テープ２３は、外装下地材３′と窓枠２４との境目や構造材１の外周にも貼着されている。
【００５６】
上記外装下地材３の屋外側には、外装材８が外装下地材３′との間に通気路９を形成するように胴縁１０を介して釘やネジ等の固定金具（図示せず）の打ち込みにより横張りされている。
【００５７】
上記外装下地材３′としては、木質繊維板の表面に通気性撥水剤を塗布した高耐力シージングボード（例えば、スーパーα（大建工業（株）製）が挙げられるが、これに限らない。
【００５８】
上記防水テープ２３は、防水機能があるものであればその種類は問わないが、例えば、粘着剤としてブチルゴム系、アクリル系、ゴムアスファルト系の粘着剤を使用したもの等であり、接着剤を併用してもよい。
【００５９】
そのほかは実施形態１と同様に構成されているので、その詳細な説明を省略する。
【００６０】
次に、この実施形態５における壁施工方法を説明する。
【００６１】
まず、構造材１の屋外側に、防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材３′をステープル４の連打による打ち込みにより横張りする。
【００６２】
次いで、上記外装下地材３′の継ぎ目や、外装下地材３′と窓枠２４との境目に防水テープ２３を貼着し、該防水テープ２３の上からステープル４を連打により打ち込む。
【００６３】
その後、上記外装下地材３′の屋外側に外装材８を外装下地材３′との間に通気路９が形成されるように胴縁１０を介して釘やネジ等の固定金具の連打による打ち込みにより横張りする。
【００６４】
一方、上記構造材１の室内側に内装材５を上記外装下地材３′との間に断熱材６を介在させてステープル４の連打による打ち込みにより張設する。
【００６５】
したがって、この実施形態５も、実施形態１と同様に効果を奏することができる。
【００６６】
加えて、この実施形態５では、外装下地材３′の継ぎ目、外装下地材３′と窓枠２４との境目及び構造材１の外周に防水テープ２３を貼着していることから、該継ぎ目や境目及び構造材１の外周からの水漏れを防止することができる。また、防水テープ２３の上からステープル４の連打による打ち込みを行っているので、防水テープ２３の粘着力が低下しても、防水テープ２３をステープル４で止めて剥がれないようにでき、外装下地材３′の継ぎ目や、外装下地材３′と窓枠２４との境目の防水を確実に行うことができる。
【００６７】
（実施形態６）
図７はこの発明の実施形態６に係る壁構造を示し、この壁構造は実施形態５と同じく木造軸組工法によるものであって窓枠２４を有する。この実施形態６では実施形態１〜４と同様に透湿防水シート７が張設されている。また、防水テープ２３は外装下地材３と窓枠２４との境目にだけ貼着されている。そのほかは実施形態５と同様に構成されている。なお、透湿防水シート７を横張りとしたが、縦張りでもよい。
【００６８】
したがって、この実施形態６も、実施形態１と同様に効果を奏することができる。
【００６９】
加えて、この実施形態６では、透湿防水シート７と防水テープ２３との併用により防水性能をさらに向上させることができる。
【００７０】
（実施形態７）
図８はこの発明の実施形態７に係る壁構造を示し、実施形態２と同じく木造軸組工法によるものである。この実施形態７では、構造材（軸組材）１のコーナー部にある柱（隅柱）１５の中心と、他の柱である間柱１６及び管柱２５の中心とが同一線Ｘ上にある。また、外装下地材３の厚みは、上記柱（隅柱）１５の断面寸法と、他の柱である間柱１６及び管柱２５の断面寸法との差の１／２に設定されている。図８中、１１は受材である。
【００７１】
したがって、外装下地材３及び内装材５を柱（隅柱）１５間の他の柱である間柱１６及び管柱２５に沿わせるだけで、外装下地材３及び内装材５と柱（隅柱）１５とを段差なく面一にすることができ、面一にするための手法として、全ての柱を断面寸法の同じものに統一したり、あるいは柱（隅柱）１５の中心に対して他の柱である間柱１６及び管柱２５の中心をずらせたりせずに済み、施工を容易に行うことができる。
【００７２】
そのほかは実施形態２と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその詳細な説明を省略することとし、当然、この実施形態７も実施形態１と同様に効果を奏することができる。
【００７３】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１に係る発明によれば、構造材の屋外側に多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する外装下地材をステープルの打ち込みにより張設するとともに、該外装下地材の屋外側に透湿防水シートをステープルの打ち込みにより張設したので、外装下地材により壁構造の強度を増大することができる。また、上記外装下地材があることで断熱材の通気路への膨出を規制して通気性を確保することができるとともに、外装下地材が多孔質材又は繊維質材で構成されて透湿抵抗が低いこととも相俟って高温多湿の湿気を屋外にスムーズに排出して内部結露を防止でき、断熱材の濡れによる断熱効果の低下や構造材の腐食を防止することができる。さらに、多孔質材又は繊維質材からなる外装下地材は、構造用合板や木質系面材等に比べて軟らかいので、ステープルを確実に打ち込むことができて施工不備をなくすことができる。
【００７４】
請求項２に係る発明によれば、防水処理が施された多孔質材又は繊維質材からなる透湿性を有する複数枚の外装下地材を構造材の屋外側にステープルの打ち込みにより張設しかつ外装下地材の継ぎ目に防水テープを貼着したので、請求項１と同様の効果に加えて、外装下地材の継ぎ目からの水漏れを防止することができる。
【００７５】
請求項３に係る発明によれば、軸組材の隅柱の中心と他の柱の中心とを同一線上にあるようにし、外装下地材の厚みを上記隅柱の断面寸法と他の柱の断面寸法との差の１／２に設定したので、外装下地材を隅柱間の他の柱に沿わせるだけで外装下地材と隅柱とを段差なく面一にすることができ、面一にするための手法として、全ての柱を断面寸法の同じものに統一したり、あるいは隅柱の中心に対して他の柱の中心をずらせたりすることなく施工を容易に行うことができる。
【００７６】
請求項４に係る発明によれば、外装下地材及び透湿防水シートを共にステープルの連打により構造材に張設するので、請求項１に記載の効果を奏する壁構造を手間取ることなく短時間に効率良く施工することができる。
【００７７】
請求項５に係る発明によれば、外装下地材をステープルの連打により張設しかつ外装下地材の継ぎ目に防水テープを貼着するので、請求項２に記載の効果を奏する壁構造を手間取ることなく短時間に効率良く施工することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施形態１に係る壁構造の斜視図である。
【図２】この発明の実施形態１に係る壁構造の横断面図である。
【図３】この発明の実施形態２に係る壁構造の正面図である。
【図４】この発明の実施形態３に係る壁構造の正面図である。
【図５】この発明の実施形態４に係る壁構造の斜視図である。
【図６】この発明の実施形態５に係る壁構造の斜視図である。
【図７】この発明の実施形態６に係る壁構造の斜視図である。
【図８】この発明の実施形態７に係る壁構造の横断面図である。
【図９】従来例の壁構造の横断面図である。
【図１０】従来例の壁構造の縦断面図である。
【符号の説明】
１              構造材
３，３′        外装下地材
４              ステープル
５              内装材
６              断熱材
７              透湿防水シート
９              通気路
１０              胴縁
１５              隅柱
１６              間柱
２３              防水テープ
２５              管柱
【図１】
2004293042.tif 000004
【図２】
2004293042.tif 000005
【図３】
2004293042.tif 000006
【図４】
2004293042.tif 000007
【図５】
2004293042.tif 000008
【図６】
2004293042.tif 000009
【図７】
2004293042.tif 000010
【図８】
2004293042.tif 000011
【図９】
2004293042.tif 000012
【図１０】
2004293042.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成15年3月27日(2003.3.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2004293042.tif 000014
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
2004293042.tif 000015