(57)【要約】【課題】石材、タイル、セラミックスおよびコンクリートなどの建材の目地周辺にできる汚れを洗浄するための洗浄方法を提供する。【解決手段】本発明の建材の洗浄方法は、キレート剤と、界面活性剤とを含む第１洗浄液が浸透した洗浄液保持体を被処理体に固定すること、を含む。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）キレート剤と、界面活性剤とを含む第１洗浄液が浸透した洗浄液保持体を被処理体に固定すること、を含む、建材の洗浄方法。
【請求項２】
請求項１において、
前記第１洗浄液には、さらに、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方を含む、建材の洗浄方法。
【請求項３】
請求項１または２において、
前記（ａ）の前に、
（ｂ−１）前記被処理体の表面の油性の汚れを除去すること、を含む、建材の洗浄方法。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかにおいて、
前記（ａ）の前に、
（ｂ−２）キレート剤と、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方とを含む第２洗浄液を前記被処理体に塗布すること、を含む、建材の洗浄方法。
【請求項５】
請求項４において、
前記（ｂ−２）は、前記第２洗浄液を塗布した後に、前記被処理体に加熱処理を施すことを含む、建材の洗浄方法。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかにおいて、
少なくとも、前記（ａ）を複数回行なうこと、を含む、建材の洗浄方法。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかにおいて、
前記建材は、石材、タイル、コンクリートおよびセラミックスのいずれか一つである、建材の洗浄方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、石材、タイル、コンクリートおよびセラミックスなどの無機系の建材の洗浄方法に関し、特に、これらの建材の目地周辺にできる汚れを洗浄するための洗浄方法に関する。
【０００２】
【背景技術および発明が解決しようとする課題】
たとえば、石材、タイルおよびコンクリートなどの無機系の建材は、壁材および床材などの内外装材として幅広い用途を有する。このような、建材の目地には、種々のシーリング材が充填されている。このようなシーリング材を構成する成分の一部は、ときに目地周辺の石材に溶出してしまうことがある。たとえば、シーリング材としてポリサルファイド硬化型組成物のシーリング材に含まれる可塑剤であるフタル酸エステルなどが石材が溶出すると、目地周辺の石材が着色してしまう。このような石材に浸透した汚れに対しては、通常、汚れの洗浄に用いられる酸性洗剤、塩素化溶剤などでは充分に汚れを落とすことができず、さらなる改善が望まれていた。
【０００３】
本発明の目的は、上述のような除去し難い汚れに対しても効果を発揮することができる建材の除去方法を提供することにある。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明の建材の洗浄方法は、（ａ）キレート剤と、界面活性剤とを含む第１洗浄液が浸透した洗浄液保持体を被処理体に固定すること、を含む。本発明によれば、キレート剤と界面活性剤とからなる第１洗浄液が含まれた洗浄液保持体を被処理体に固定することで、第１洗浄液を被処理体に浸透させることができ、通常の洗浄方法では、除去しがたい汚れを除去することできる。
【０００５】
本発明は、下記の態様をとることができる。
【０００６】
（Ａ）本発明の建材の洗浄方法において、前記第１洗浄液には、さらに、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方を含むことができる。この態様によれば、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方を含むことで、油汚れをけん化作用により除去しやすくすることができる。その結果、洗浄効果をより一層高めることができる。
【０００７】
（Ｂ）本発明の建材の洗浄方法において、前記（ａ）の前に、前記被処理体の表面の油性の汚れを除去することを含むことができる。この態様によれば、工程（ａ）の前に表面に付着する油汚れを落とすことができ、工程（ａ）での第１洗浄液を浸透しやすくすることができる。
【０００８】
（Ｃ）本発明の建材の洗浄方法において、前記（ａ）の前に、（ｂ−２）キレート剤と、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方とを含む第２洗浄液を前記被処理体に塗布すること、を含むことができる。この態様によれば、第２洗浄液には、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方が含有されているため、油汚れをけん化作用により脂肪酸塩とすることができる。また、それと共に、キレート剤の働きにより、けん化作用により生じる脂肪酸塩と、金属イオンの結合を防止することできる。そのため、被処理体の表面を清浄な面とすることができ、工程（ａ）での第１洗浄液を浸透しやすくすることができる。
【０００９】
（Ｄ）本発明の建材の洗浄方法において、前記（ｂ−２）では、前記第２洗浄液を塗布した後に、前記被処理体に加熱処理を施すことを含むことできる。この態様によれば、温度を高くすることで汚れ除去の反応を促進することができる。
【００１０】
（Ｅ）本発明の建材の洗浄方法において、少なくとも前記（ａ）を複数回行なうこと、を含むことができる。この態様によれば、汚れの程度によって、工程（ａ）を複数回行なうことができる。
【００１１】
（Ｆ）本発明の建材の洗浄方法において、前記建材は、石材、タイル、コンクリートおよびセラミックスのいずれか一つであることができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施の形態の一例について説明する。なお、以下の説明では、壁材、床材などの内外装材として広い用途を有する石材、コンクリート、タイルおよびセラミックスなどの建材の目地周辺に生じた汚れの除去方法を例として説明する。
【００１３】
まず、本実施の形態にかかる洗浄方法を施す前に、シーリング材の除去を公知の技術により行なう。その後、必要に応じてプライマーなどを除去するために、紙やすりやサンダーなどを用いて研磨を行なう。
【００１４】
（１）まず、一般的な油性の汚れやシーリング材の残留物を除去する。これは、油性の汚れを除去することができる油分除去剤を建材の目地周辺にたたくようにして塗布する。油分除去剤としては、オレンジオイル、ヤシ油脂肪酸、超純水および超臨界水などを例示することができる。
【００１５】
（２）次に、キレート剤と、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方とを含む、第２洗浄液を建材の目地周辺に塗布する。これにより、工程（１）で取りきることができなかった油汚れなどの除去を行なうことができる。
【００１６】
第２洗浄液には、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方が含有されているため、油汚れをけん化作用により脂肪酸塩とすることができ、また、キレート剤の働きにより、けん化作用により生じる脂肪酸塩と、金属イオンの結合を防止することできる。このため、工程（２）を行なうことにより、さらなる汚れの除去を行なうことができ、清浄な表面にすることができる。
【００１７】
キレート剤としては、金属イオンをキレートする能力を有するものであれば特に制約されないが、例えば、ギ酸、酢酸等のモノカルボン酸類、シュウ酸、マロン酸、コハク酸等のジカルボン酸類、トリカルバリル酸、プロパン−１，１，２，３テトラカルボン酸等のポリカルボン酸類、グルコール酸、酒石酸、クエン酸、オキサル酢酸、グルコン酸等のオキシまたはケトカルボン酸類、フタル酸等の芳香族カルボン酸類、エチレンジアミン、Ｎ−メチルエチレンジアミン等のアミン及びその誘導体、イミノジ酢酸、イミノジプロピオン酸、フェニルイミノジ酢酸、ヒドロキシエチルイミノジ酢酸、メルカプトエチルイミノジ酢酸等のイミノジ酢酸、ニトリロトリ酢酸、カルボキシエチルイミノジ酢酸等のニトリロ酢酸、Ｎ，Ｎ−エチレンジアミンジ酢酸等の誘導体類、エチレンジアミンテトラ酢酸、ジエチレントリアミンペンタ酢酸、トリメチレンテトラアミンヘキサ酢酸等のアミノポリ酢酸類、グルシン、アラニン、グルタミン酸、アスパラギン酸等のアミノ酸類等、トリポリリン酸、フチン酸、１，１ヒドロキシエタン１，２ジホスホン酸等のリン酸類が挙げられる。これらのうち、特に好ましくは、ポリカルボン酸、ヒドロキシカルボン酸、ジホスホン酸、窒素が２以上であるアミノカルボン酸またはその塩から選ばれる１種以上の酸が挙げられ、好ましいキレート剤として、リン酸類およびオキシカルボン酸が挙げられ、特にグルタミン酸およびクエン酸が望ましい。
【００１８】
また、この工程では、第２洗浄液を塗布した後に、さらに加熱することができる。この加熱は、たとえば、トーチバーナーなどを用いて目地周辺を温めることにより行なうことができ、目地周辺の温度が、ほぼ３０〜６０℃になることが好ましい。このように加熱することで、さらに汚れ除去を促進することができる。
【００１９】
（３）次に、キレート剤と、界面活性剤とを含む第１洗浄液を洗浄液保持体に第１洗浄液を浸透させた洗浄液保持体を建材の汚れている箇所に固定する。固定とは、建材の汚れている箇所にテープなどの粘着材を用いて貼りつける方法や、本実施の形態の場合には、目地に埋め込んで固定することができる。このように、洗浄液保持体を建材の汚染箇所に固定させることで、汚染箇所への第２洗浄液の浸透させることができる。
【００２０】
洗浄液保持体とは、洗浄液を含むことができ、第２洗浄液と建材とが接触する時間をより長く確保できるるものであればよく、たとえば、脱脂綿、高吸水性樹脂および、スポンジ、ポリウレタンなどに例示される発泡性樹脂、粘土などを用いることができる。
【００２１】
キレート剤としては、工程（２）で例示したものを用いることができる。キレート剤の含有量は、１０〜３０％であることが好ましい。
【００２２】
界面活性剤としては、直鎖または分岐鎖アルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）ベンゼンスルホン酸塩、長鎖アルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）スルホン酸塩、長鎖オレフィン（Ｃ８  〜Ｃ２２）スルホン酸塩、長鎖アルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）硫酸エステル塩、ポリオキシエチレン（ｐ＝１〜６）アルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）エーテル硫酸エステル塩、ポリオキシエチレン（ｐ＝１〜１０）アルキル（Ｃ８  〜Ｃ１８）フェニルエーテル硫酸エステル塩、アルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）ジフェニルエーテルジスルホン酸塩、炭素数１０〜２４の飽和および／または不飽和脂肪酸塩、長鎖モノアルキル、ジアルキルまたはセスキアルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）リン酸塩、ポリオキシエチレン（ｐ＝１〜６）モノアルキル、ジアルキルまたはセスキアルキル（Ｃ１１〜Ｃ２２）リン酸塩等の陰イオン界面活性剤；ポリオキシエチレン（ｐ＝１〜２０）長鎖アルキル（Ｃ８  〜Ｃ２２）エーテル、ポリオキシエチレン（ｐ＝１〜２０）アルキル（Ｃ８〜Ｃ１８）フェニルエーテル、高級脂肪酸アルカノールアミドまたはそのアルキレンオキシド付加物、長鎖型３級アミンオキサイド（Ｃ１２〜Ｃ１４）等の非イオン界面活性剤；アミノ酸型、アルキルスルホベタイン、アルキル酢酸ベタイン等のベタイン型両性界面活性剤、イミダゾリン型両性界面活性剤などを例示することができる。ここで、ｐはオキシエチレンの平均付加モル数を示す。界面活性剤の含有量は３〜６％であり、上述したなかでも、アルキルスルホベタインを用いることが好ましい。
【００２３】
さらに、第２洗浄液には、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムの少なくともいずれか一方を含むことができる。この態様をとることにより、上述したように、油汚れの除去をも行なうことができ、さらなる洗浄効果を期待することができる。
【００２４】
この工程（３）は、複数回にわたり行なうことができる。この場合は、目地に第２洗浄液の含有した洗浄液保持体を固定した状態で８〜１２時間ほど放置することを１回の処理として、汚染の程度によって複数回行なうことができる。また、必要に応じて、工程（３）を複数回繰り返す間に工程（２）を適宜行なってもよい。
【００２５】
（４）次に、建材の洗浄を行なう。これは、建材に付着している洗浄液などを除去するために行なう。洗浄方法としては、蒸気を用いて行なうスチーム洗浄法、水圧を用いて行なうウォータージェット洗浄法、超臨界水を用いて行なう、超臨界水洗浄法などを用いることができる。
【００２６】
本実施の形態によれば、工程（３）において、第２洗浄液を含む洗浄液保持体を建材に固定させることにより建材にしみ込んだ汚れを除去することができる。このことについては、次のように考えられる。まず、界面活性剤が含まれていることにより、第２洗浄液を被処理物に浸透しやすくし、そして、キレート剤が、汚染の要因となる物質を捕捉している金属イオンを捕捉することにより、汚れの要因となる物質を排出しやすくする。そして、この第２洗浄液を含む洗浄液保持体を汚染箇所に固定することで、建材にしみ込んだ汚れの除去を図ることができると考察される。
【００２７】
たとえば、建材の目地周辺では、目地に充填されているシーリング材の可塑剤（フタル酸エステルなど）が、石材などに溶出することにより、石材の目地周辺で黄変現象が起きやすい。このような場合に、本実施の形態の洗浄方法を適用することによりほほ汚染が起きる前に状態にまで回復させることができる。
【００２８】
なお、本発明は、上述の実施の形態に制限されず、本発明の要旨の範囲内で変形することが可能である。たとえば、人工の石材を形成する際に使用されている各種接着剤などが変質することにより生じた、石材の着色汚れに対しても本実施の形態の洗浄方法を適用することができる。
【００２９】
（実験例１）
［サンプルの作成］
まず、縦・横共に１５０ｍｍの寸法の花崗岩を用意した。ついで、花崗岩の周辺にシーリング材をその幅が１０ｍｍとなるように設けた。シーリング材は、鉛が添加されたポリサルファイド系のイソシアネート化合物からなるものを用いた。ついで、シーリング材が設けられた花崗岩の本磨き面を下にして、８％炭酸水素ナトリウム（ＮａＨＣＯ３）水溶液中に、シーリング材の上面が覆われるように浸漬した後、水溶液に蒸発を防ぐために、パラフィン紙で水溶液面を被覆した。ついで、８０℃、相対湿度６０〜６５％に保持された恒温槽内に７日間静置した。試験開始後、シーリング材と接している箇所の石材が黄色に着色が生じていることが確かめられた。
【００３０】
［洗浄液の作成］
次に、洗浄液の作成を行なった。洗浄液としては、以下の表１に示す組成のものを用意した。なお、表１に示す数値単位は、重量％である。第１および第２洗浄液は、本実施例に用いられる洗浄液であり、第３〜第６洗浄液は、比較例に用いられる洗浄液である。
【００３１】
【表１】
2004237218.tif 000002
［洗浄方法］
（実施例１）
第１洗浄液を用いて、上述のサンプルに対して次のような実験を行なった。まず、シーリング材をカッターなどで削り除去した。この状態の石材の色差および光沢度を測定した。ついで、各洗浄液を脱脂綿に浸透させ、この脱脂綿を石材の黄変部に粘着テープを用いて固定する。その状態で１２時間保持したものを１回の処理として、これを３回繰り返して行なった。一回の処理を行なう毎に色差および光沢度を測定した。色差の測定は、ＪＩＳ  Ｚ  ８７３０に準じて三刺激値Ｘ，Ｙ，Ｚを測定し、式（１）より求めた。
【００３２】
ΔＥ＊ａｂ＝（（ΔＬ＊）２＋（Δａ＊）２＋（Δｂ＊）２）１／２  ……式（１）
光沢度の測定は、ＪＩＳ  Ｚ  ８７４１に準じて６０°光沢度を測定し、式（２）より光沢回復率として求めた。
【００３３】
【式２】
2004237218.tif 000003
（実施例２）
第２洗浄液を用いて、上述のサンプルに対して、実施例１と同様の洗浄を行ない、色差および光沢度を測定した。
【００３４】
（実施例３）
第２洗浄液を用いて、上述のサンプルに対して、次のような実験を行なった。実施例１と同様にして、シーリング材を除去し、この状態の石材の色差および光沢度を測定した。その後、油汚れを除去するためにオレンジオイルを黄変部に塗布した。ついで、実施例１と同様に、第２洗浄液を浸透させた脱脂綿をサンプルに固定した状態を１２時間保持した状態を１回の処理として３回行なった。実施例１と同様にして、色差および光沢度を測定した。
【００３５】
（比較例１〜４）
第３〜６洗浄液を用いて、上述のサンプルに対して、実施例１と同様の洗浄を行なった。
【００３６】
［結果・評価］
図１（Ａ）〜（Ｃ）は、実施例１〜３について色差を測定した結果を示すグラフであり、図１（Ｄ）〜（Ｇ）は、比較例１〜４の色差を測定した結果を示すグラフである。図１（Ａ）〜（Ｇ）は、縦軸を色差とし横軸を処理回数としたグラフであり、処理回数に応じた色差の変化を示す。
【００３７】
図１（Ｄ）〜（Ｇ）から明らかなように、比較例１〜４によれば、初期状態の半分程度まで色差を低下させることができるものの、洗浄液の種類によっては、図１（Ｄ），（Ｇ）に示すように、処理回数を重ねることで石材を脆弱化させてしまうという問題を起してしまった。
【００３８】
一方、図１（Ａ）〜（Ｃ）より明らかなように、実施例１〜３によれば、まず、１回目の処理で色差をほぼ初期状態の半分まで低下させることができる。さらに、２，３回と処理を重ねることにより、色差の値を２以下にまで低下させることができる。色差の値が２以下になれば、ほぼ黄変が生じる前の状態に戻ったとみなすことができる。これにより、本実施の形態の洗浄方法の効果が確認された。また、実施例２では、実施例１の場合と比して、より色差が低下していることが確認された。つまり、洗浄液に苛性ソーダを添加することで、石材に浸透した汚れの溶出させることを促進できることがわかった。さらに、実施例３では、実施例１および２と比して一層の色差の低下が見られ、洗浄液保持体を石材に固定する前に行なったオレンジオイルでの油汚れの除去の効果が確かめられた。
【００３９】
次に、光沢度に関する結果を示す。ここでは、処理回数ごとの石材の光沢度を測定して式（２）を用いて光沢回復率を求め、この光沢回復率により光沢度の評価をおこなった。図２（Ａ）〜（Ｃ）は、実施例１〜３の光沢回復率を示すグラフであり、図２（Ｄ）〜（Ｇ）は、比較例１〜４の光沢回復率を示すグラフである。図２（Ａ）〜（Ｇ）は、縦軸を光沢回復率とし、横軸を処理回数としたグラフであり、処理回数に応じた光沢回復率の変化を示す。
【００４０】
図２（Ｄ）〜（Ｇ）から明らかなように、比較例１〜４によれば、複数回の処理を行なっても初期状態から５０％程度までしか石材の光沢を回復させることができなかった。
【００４１】
一方、図２（Ａ）〜（Ｃ）から明らかなように、実施例１〜３によれば、まず、１回目の処理で、初期状態から６０％以上も石材の光沢を回復させることができた。さらに、２，３回と処理を重ねることにより、約９０％近くまで光沢が回復しており、ほぼ黄変が生じる前の状態に回復させることができる。これにより、本実施の形態の洗浄方法の効果が確認された。さらに、実施例３では、実施例１および２と比して一層の光沢度の回復が見られ、洗浄液保持体を石材に固定する前に行なったオレンジオイルでの油汚れの除去の効果が確かめられた。
【００４２】
（実験例２）
［サンプル］
サンプルとして、実際に目地周辺に黄変現象が起きている建造物を用いた。
【００４３】
［洗浄液の作成］
洗浄液としては、実験例１で作成した第２洗浄液を用意した。
【００４４】
［洗浄方法］
第２洗浄液を用いて、黄変現象が起きている建造物の目地に対して次のような実験を行なった。まず、シーリング材をカッターなどで削り除去した。この状態の石材の色差および光沢度を測定した。次に、シーリング材の残留物やプライマーなどを紙やすり、サンダーを用いて除去した。ついで、オレンジオイルを用いて油汚れの除去を行った。さらに、表面のしみを除去するために、キレート剤と水酸化ナトリウムとからなるしみぬき剤を塗布し、効果を高めるためにトーチバーナーで加温した。その後、第３洗浄液を脱脂綿に浸透させ、この脱脂綿を目地に詰めた後、粘着テープで固定した。その状態で１２時間保持したものを１回の処理として、これを３回繰り返して行なった。一回の処理を行なう毎に色差および光沢度を測定した。色差および光沢度の測定方法は実験例１と同様に行った。
【００４５】
［評価・結果］
実験例２の色差の測定結果を図３に示し、光沢度を測定した後に式（２）により求めた光沢回復率の結果を図４に示す。図３は、縦軸を色差とし横軸を処理回数としたグラフであり、図４は、縦軸を光沢回復率とし横軸を処理回数としたグラフである。
【００４６】
図３から明らかなように、ほぼ３サイクルの処理を繰り返すことで、色差が約１程度まで低下させることができ、建造物の目地の黄変がほぼ除去されたことがわかる。また、図４から明らかなように、ほぼ３サイクルの処理を繰り返すことで、建造物の光沢を８０％以上も回復できたことがわかる。以上の実験から本発明の効果が確かめられた。
【図面の簡単な説明】
【図１】実験例１の結果を示す図であり（Ａ）〜（Ｃ）は実施例１〜３の実験の色差と処理回数の関係を示す図であり、（Ｄ）〜（Ｇ）は、比較例１〜４の実験の色差と処理回数の関係を示す図である。
【図２】実験例１の結果を示す図であり（Ａ）〜（Ｃ）は実施例１〜３の実験の光沢回復率と処理回数の関係を示す図であり、（Ｄ）〜（Ｇ）は、比較例１〜４の実験の光沢回復率と処理回数の関係を示す図である。
【図３】実験例２の結果を示す図である。
【図４】実験例２の結果を示す図である。
【図１】
2004237218.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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