(57)【要約】【課題】６価クロムを用いることなく、防錆、シミ防止、水性塗料に対する塗膜密着性の向上などの効果を発揮できる、新規なニッケルめっき皮膜用の後処理剤を提供する。【解決手段】酸化剤を含有するｐＨ１０以上の水溶液からなるニッケルめっき皮膜の後処理剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
酸化剤を含有するｐＨ１０以上の水溶液からなるニッケルめっき皮膜の後処理剤。
【請求項２】
酸化剤濃度が０．０１〜３モル／ｌである請求項１に記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
【請求項３】
酸化剤が、硝酸、硝酸塩、過酸化水素、過酸化水素塩、過硫酸、過硫酸塩、過マンガン酸、過マンガン酸塩、過硼酸、過硼酸塩、ニトロベンゼンスルホン酸及びニトロ安息香酸からなる群から選ばれた少なくとも一種である請求項１又は２に記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
【請求項４】
珪酸塩、リン酸塩、錫酸塩、硼酸塩、チタン酸塩及びアルミン酸塩からなる群から選ばれた少なくとも一種のアルカリ金属塩を０．０１〜１モル／ｌ含有するものである請求項１〜３のいずれかに記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
【請求項５】
更に、ノニオン系界面活性剤及びアニオン系界面活性剤からなる群から選ばれた少なくとも一種の界面活性剤を含有する請求項１〜４のいずれかに記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
【請求項６】
ニッケルめっき皮膜が形成された被処理物を、請求項１〜５のいずれかに記載の後処理剤に浸漬することを特徴とするニッケルめっき皮膜の後処理方法。
【請求項７】
ニッケルめっき皮膜が形成された被処理物を、請求項１〜５のいずれかに記載の後処理剤に浸漬した後、界面活性剤を含有する水溶液に浸漬することを特徴とするニッケルめっき皮膜の後処理方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ニッケルめっき皮膜の後処理剤、及び後処理方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、無電解ニッケルめっき皮膜等の耐食性向上、シミ防止等を目的として、６価クロムを含む溶液中に浸漬してクロメート皮膜を形成する方法が広く行われている。（例えば、非特許文献１参照）。
【０００３】
また、ニッケルめっき皮膜等の各種のめっき皮膜上に塗装を行う場合には、塗装の前処理としてクロメート処理が行われることが多い（例えば、非特許文献２参照）。この方法は、めっき皮膜と塗膜との間にクロメート被膜を介在させ、その物理的、化学的親和力により塗膜密着性を向上させようとするものである。
【０００４】
しかしながら、クロメート処理を行ったニッケルめっき皮膜は、油性塗料を用いる場合には良好な塗膜密着性を発揮するものの、水溶性塗料を用いる場合には充分な塗膜密着性を得ることができない。
【０００５】
近年、環境問題より、６価クロムの使用や油性塗料の使用が制限されている。このため、ニッケルめっき皮膜に対する後処理方法として、６価クロムを用いない処理方法が要望されており、特に、水性塗料に対しても良好な塗膜密着性を発揮できる処理方法が必要とされている。
【０００６】
【非特許文献１】
（社）表面技術協会編、「表面技術便覧」、日刊工業新聞社、１９９８年２月２７日、ｐ３５２−３５３
【０００７】
【非特許文献２】
日本塗装技術協会編、「塗装技術ハンドブック」、日刊工業新聞社、昭和６２年２月２７日、ｐ３５−３９
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記した従来技術の現状に鑑みてなされたものであり、その主な目的は、６価クロムを用いることなく、防錆、シミ防止、水性塗料に対する塗膜密着性の向上などの効果を発揮できる、新規なニッケルめっき皮膜用後処理剤を提供することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記した目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、ニッケルめっき皮膜に対する後処理剤として、酸化剤を含有するｐＨ１０以上の水溶液を用いる場合には、ニッケルめっき皮膜上に均一な酸化皮膜を形成することができ、形成される酸化皮膜は、防錆効果、シミ防止効果などが良好であると同時に、水性塗料を用いる場合にも優れた塗膜密着性を有するものとなることを見出し、ここに本発明を完成するに至った。
【００１０】
即ち、本発明は、下記のニッケルめっき皮膜の後処理剤、及び後処理方法を提供するものである。
１．　酸化剤を含有するｐＨ１０以上の水溶液からなるニッケルめっき皮膜の後処理剤。
２．　酸化剤濃度が０．０１〜３モル／ｌである上記項１に記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
３．　酸化剤が、硝酸、硝酸塩、過酸化水素、過酸化水素塩、過硫酸、過硫酸塩、過マンガン酸、過マンガン酸塩、過硼酸、過硼酸塩、ニトロベンゼンスルホン酸及びニトロ安息香酸からなる群から選ばれた少なくとも一種である上記項１又は２に記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
４．　珪酸塩、リン酸塩、錫酸塩、硼酸塩、チタン酸塩及びアルミン酸塩からなる群から選ばれた少なくとも一種のアルカリ金属塩を０．０１〜１モル／ｌ含有するものである上記項１〜３のいずれかに記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
５．　更に、ノニオン系界面活性剤及びアニオン系界面活性剤からなる群から選ばれた少なくとも一種の界面活性剤を含有する上記項１〜４のいずれかに記載のニッケルめっき皮膜の後処理剤。
６．　ニッケルめっき皮膜が形成された被処理物を、上記項１〜５のいずれかに記載の後処理剤に浸漬することを特徴とするニッケルめっき皮膜の後処理方法。７．　ニッケルめっき皮膜が形成された被処理物を、上記項１〜５のいずれかに記載の後処理剤に浸漬した後、界面活性剤を含有する水溶液に浸漬することを特徴とするニッケルめっき皮膜の後処理方法。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明のニッケルめっき用後処理剤は、酸化剤を含有するｐＨ１０以上の水溶液である。
【００１２】
この様な後処理剤を用いることによって、ニッケルめっき皮膜に均一な酸化皮膜を形成することができる。形成される酸化皮膜は、優れた防錆力を有し、シミ発生の防止効果も高く、水性塗料に対しても高い塗膜密着性を発揮するものである。
【００１３】
これに対して、熱処理によってニッケルめっき皮膜上に酸化皮膜を形成することは可能であるが、酸化の進行を制御することは難しく、不均一な酸化皮膜が形成されて水性塗料に対する充分な塗膜密着性を得ることができず、防錆力、シミの発生防止性能等についても満足のいくものとはならない。
【００１４】
本発明の後処理剤で用いることができる酸化剤としては、特に限定的ではないが、例えば、硝酸、硝酸塩、過酸化水素、過酸化水素塩、過硫酸、過硫酸塩、過マンガン酸、過マンガン酸塩、過硼酸、過硼酸塩等の無機系酸化剤；ニトロベンゼンスルホン酸、ニトロ安息香酸などの有機系ニトロ化合物などを好適に用いることができる。酸化剤は、一種単独又は二種以上混合して用いることができる。
【００１５】
上記した酸化剤の内で、塩の形態の酸化剤については、その種類は特に限定的ではなく、後処理剤溶液に可溶性の塩であれば良い。過酸化水素の塩としては、過酸化ナトリウムを例示でき、硝酸塩としては、硝酸ナトリウム、硝酸カリウム等を例示でき、過硫酸塩としては過硫酸アンモニウム、過硫酸ナトリウム等を例示でき、過マンガン酸塩としては過マンガン酸カリウム、過マンガン酸ナトリウムなどを例示でき、過硼酸塩としては、ペルオキソ硼酸ナトリウム、ペルオキソ硼酸カリウムなどを例示できる。
【００１６】
上記した酸化剤の内で、特に、過硫酸、過硫酸塩、過マンガン酸、過マンガン酸塩等を用いることが好ましい。
【００１７】
本発明の後処理剤は、上記した酸化剤を含有する水溶液であり、酸化剤の濃度は０．０１〜３モル／ｌ程度とすることが好ましく、０．１〜１モル／ｌ程度とすることがより好ましい。
【００１８】
本発明の後処理剤は、ｐＨ１０以上の水溶液であることが必要であり、ｐＨ１３以上であることが好ましい。ｐＨの上限については、特に限定はなく、ｐＨ１４を上回る高ｐＨ値であってもよい。この様なｐＨ範囲とすることによって、後処理を行う際に、無電解ニッケルめっき皮膜の溶解を抑制して均一な酸化皮膜を形成することが可能となる。
【００１９】
酸化剤を溶解した水溶液のｐＨが１０以上であれば、ｐＨを調整することなくそのまま使用できるが、ｐＨが１０を下回る場合には、アルカリを添加してｐＨ１０以上に調整すればよい。ｐＨ調整用のアルカリとしては、水酸化アルカリの他、珪酸、リン酸、縮合リン酸、硼酸、錫酸、チタン酸、アルミン酸等のアルカリ金属塩を使用できる。これらのアルカリの具体例としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム等の水酸化アルカリ；オルト珪酸ナトリウム、オルト珪酸カリウム、メタ珪酸ナトリウム、メタ珪酸カリウム等の珪酸塩；リン酸ナトリウム、メタリン酸ナトリウム、ピロリン酸ナトリウム、ピロリン酸カリウム、トリポリリン酸ナトリウム、ヘキサメタリン酸ナトリウム等のリン酸塩；オルト硼酸ナトリウム、オルト硼酸カリウム、メタ硼酸ナトリウム、メタ硼酸カリウム等の硼酸塩；錫酸ナトリウム等の錫酸塩；チタン酸ナトリウム等のチタン酸塩；アルミン酸ナトリウム、アルミン酸カリウム等のアルミン酸塩等を挙げることができる。
【００２０】
これらのアルカリ金属塩の使用量については、特に限定はなく、本発明の後処理剤のｐＨが１０以上となる範囲で適宜決めればよい。但し、該アルカリ金属塩を多量に添加すると後処理後の水洗に長時間を要し、水洗水も多量に必要となることから、アルカリ金属塩の濃度は２．５モル／ｌ程度以下とすることが好ましい。
【００２１】
本発明の後処理剤は、特に、上記したアルカリ金属塩の内で、珪酸塩、リン酸塩、錫酸塩、硼酸塩、チタン酸塩及びアルミン酸塩からなる群から選ばれた少なくとも一種のアルカリ金属塩を０．０１〜１モル／ｌ程度含むことが好ましく、０．１〜０．５モル／ｌ程度含むことがより好ましい。これらのアルカリ金属塩を含有することによって、形成される酸化皮膜の耐食性を向上させることができる。また、ニッケルめっき皮膜に存在するピンホールから素地がエッチングされることを抑制できる。これらのアルカリ金属塩を用いる場合には、必要に応じて、他のアルカリを添加して、後処理剤を所定のｐＨ値に調整すればよい。
【００２２】
本発明の後処理剤には、更に、必要に応じて、水切り性、乾燥性などを向上させるために、界面活性剤を添加しても良い。界面活性剤としては、ノニオン系界面活性剤及びアニオン系界面活性剤からなる群から選ばれた少なくとも一種の界面活性剤を用いることが好ましい。ノニオン系界面活性剤としては、エチレンオキサイド量が全重量の１０〜６０重量％程度のポリプロピレングリコール（重量平均分子量１０００〜２０００程度）のエチレンオキサイド付加物、エチレンオキサイド量が全重量の２０〜６０重量％程度のビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物などを用いることができる。また、アニオン系界面活性剤としては、Ｃ１０〜１５程度のアルキル基を有し、エチレンオキサイド付加量が２〜４モル程度のポリオキシアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシアルキルエーテルリン酸塩等を用いることができる。
【００２３】
界面活性剤の添加量は、添加による効果を十分に発揮させるためには、０．１ｇ／ｌ〜５０ｇ／ｌ程度とすることが好ましいが、界面活性剤の種類によっては、形成される酸化皮膜と塗膜との密着が阻害される場合がある。この場合には、界面活性剤の添加量は、１０ｇ／ｌ程度以下とすることが好ましい。
【００２４】
本発明の後処理剤を用いてニッケルめっき皮膜の後処理を行う方法としては、ニッケルめっき皮膜を形成した被処理物を該後処理剤に接触させればよく、通常、ニッケルめっき皮膜を形成した被処理物を該後処理剤に浸漬すればよい。
【００２５】
処理対象となるニッケルめっき皮膜は、電気めっき法によって形成された電気ニッケルめっき皮膜及び無電解めっき法によって形成された無電解ニッケルめっき皮膜のいずれでもよい。これらの内で、無電解ニッケルめっき皮膜としては、例えば、リン含有量が１３重量％程度以下の無電解ニッケル−リンめっき皮膜、ホウ素含有量が５重量％程度以下の無電解ニッケル−ホウ素めっき皮膜などを例示できる。
【００２６】
後処理の条件としては、特に限定的ではないが、液温１０〜６０℃程度の後処理剤に１０秒〜５分程度浸漬すればよい。
【００２７】
上記した後処理を行った後、必要に応じて、更に、界面活性剤を含有する水溶液に浸漬して水切り処理を行うことによって、水切り効果及び乾燥効果を向上させることができる。特に、後処理剤に界面活性剤を添加していない場合には、水切り処理を行うことが好ましい。
【００２８】
水切り処理工程では、界面活性剤としては、上記した後処理剤に添加するノニオン系界面活性剤及びアニオン系界面活性剤をいずれも使用でき、更に、アルキルトリメチルアンモニウムクロライド、アルキルイソキノリニウムブロマイド、アルキルイミダゾリン４級塩等のカチオン系界面活性剤も用いることができる。これらの界面活性剤は、一種単独又は二種以上混合して用いることができる。
【００２９】
水切り処理に用いる界面活性剤水溶液における界面活性剤の濃度は特に限定的ではないが、１〜２０ｇ／ｌ程度とすることが好ましい。
【００３０】
水切り処理工程では、液温１０〜８０℃程度の界面活性剤水溶液中に被処理物を１０〜６０秒程度浸漬すればよい。
【００３１】
上記した方法によれば、ニッケルめっき皮膜上に、均一な酸化皮膜が形成される。形成される酸化皮膜は、ニッケル酸化物を含むものであり、例えば、無電解ニッケル−リンめっき皮膜を処理対象とする場合には、ニッケル酸化物の他に、リン酸化物を含むものとなる。その厚さは、処理条件などによって異なるが、通常、０．１〜４ｎｍ程度となる。
【００３２】
【発明の効果】
本発明のニッケルめっき用後処理剤は、有害物質である６価クロムを含有しない安全性の高い処理液である。
【００３３】
該処理液を用いて後処理を行うことにより、ニッケルめっき皮膜上に均一な酸化皮膜を形成することができる。形成される酸化皮膜は防錆力に優れ、シミの発生防止効果が高く、更に、油性塗料だけでなく、水性塗料に対しても良好な塗膜密着性を有するものである。
【００３４】
【実施例】
以下、実施例を挙げて本発明を更に詳細に説明する。
【００３５】
実施例１
鉄素材（ＳＰＣＣ）上に厚さ約５μｍの無電解ニッケルめっき皮膜（含リン率７〜８％）を形成した試料を用い、下記組成の後処理液に浸漬して、下記条件で後処理を行った。その後、塩水噴霧試験を２４時間行い、錆の発生状態及び変色の有無を下記の基準で評価した。結果を下記表１に示す。
錆の発生状態：
目視で試料表面を観察し、錆が発生した部分の面積割合を求めて、下記のレーティングナンバー（Ｒ．Ｎ．）で評価した。
Ｒ．Ｎ．＝１０：錆の発生無し、　Ｒ．Ｎ．＝９：錆発生部分５％、
Ｒ．Ｎ．＝８：錆発生部１０％、　Ｒ．Ｎ．＝７：錆発生部１５％、
Ｒ．Ｎ．＝６：錆発生部２０％、　Ｒ．Ｎ．＝５：錆発生部２５％、
Ｒ．Ｎ．＝４：錆発生部３０％、　Ｒ．Ｎ．＝３：錆発生部３５％、
Ｒ．Ｎ．＝２：錆発生部４０％、　Ｒ．Ｎ．＝１：錆発生部４５％、
Ｒ．Ｎ．＝０：錆発生部５０％以上
変色：
◎：変色なし、○：淡黄色に変色、△：黄色に変色、×：紫色に変色
本発明品１
過硫酸ナトリウム　　　　　０．１３モル／ｌ
水酸化ナトリウム　　　　　０．２５モル／ｌ
第三リン酸ナトリウム　　　　　０．０３モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　１３．１６
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２５℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２分
本発明品２
過硫酸ナトリウム　　　　　０．４２モル／ｌ
水酸化ナトリウム　　　　　０．５モル／ｌ
錫酸ナトリウム　　　　　　　　０．０４モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　１３．８３
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５０℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３０秒
本発明品３
硝酸ナトリウム　　　　　　　０．６モル／ｌ
第三リン酸ナトリウム　　　　　０．０６モル／ｌ
硼酸ナトリウム　　　　　　　　　　　　　　０．０３モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　　１１．９６
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　２５℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３分
本発明品４
過酸化水素水（３５％）　　　１．０モル／ｌ
水酸化ナトリウム　　　　　　０．５モル／ｌ
チタン酸ナトリウム　　　　　　　０．０１モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　　１３．７３
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５０℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１分
本発明品５
過硼酸ナトリウム　　　　　　０．６モル／ｌ
硼酸カリウム　　　　　　　　０．３モル／ｌ
水酸化リチウム　　　　　　　　　０．５モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　　１３．９２
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　６０℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３０秒
本発明品６
過マンガン酸カリウム　　　　０．２５モル／ｌ
水酸化カリウム　　　　　　　１．０モル／ｌ
メタ硼酸カリウム　　　　　　　　０．１８モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　　１４以上
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５０℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５分
本発明品７
過硫酸ナトリウム　　　　　　０．２１モル／ｌ
メタ珪酸ナトリウム　　　　　　０．０３５モル／ｌ
ピロリン酸カリウム　　　　　　　　　０．２６モル／ｌ
ｐＨ　　　　　　　　　　　１３．２５
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　２５℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１０分
本発明品８
過硫酸ナトリウム　　　　　　０．０４モル／ｌ
珪酸ナトリウム　　　　　　　０．１５モル／ｌ
水酸化ナトリウム　　　　　　　　１．２５モル／ｌ
ノニオン系界面活性剤　　　　　　　　　　　　　　　　２ｇ／ｌ
ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン共重合体
（ＰＯＥ５０重量％、ＰＰＯ重量平均分子量１７５０）
ｐＨ　　　　　　　　　　　　　１４以上
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４０℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５分
本発明品９
硝酸ナトリウム　　　　　　　　　１．１８モル／ｌ
第三リン酸ナトリウム　　　　　　０．１８モル／ｌ
錫酸ナトリウム　　　　　　　　　　　０．０４モル／ｌ
アニオン系界面活性剤　　　　　　　　　　　　　１０ｇ／ｌ
ポリオキシアルキル（Ｃ１２）エーテルリン酸塩
（エチレンオキサイド４モル付加物）
ｐＨ　　　　　　　　　　　　　１２．３７
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２５℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１０分
比較品１
無水クロム酸　　　　　　　　　　１０ｇ／ｌ
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２５℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１分
比較品２
重クロム酸ナトリウム　　　　　　２０ｇ／ｌ
処理温度　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５０℃
処理時間　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３０秒
【００３６】
【表１】
2004099997.tif 000002
【００３７】
実施例２
実施例１と同様にして後処理を行った後、溶剤系塗料又は水溶性塗料を用いて塗膜を形成し、密着性を評価した。塗膜の形成方法及び密着性の評価方法は下記の通りである。
塗膜の形成方法：
溶剤系塗料としては、エポキシ樹脂塗料（日本ペイント社製）を用い、スプレーにて約３０μｍ厚に塗布し、硬化させた。
【００３８】
水溶性塗料としては、熱硬化アクリル−メラミン系塗料を用い、スプレーにて約３０μｍ厚に塗布し、硬化させた。
密着性の評価方法：
ＪＩＳ　Ｋ−５４００に従って碁盤目試験を行い、下記の基準で評価した。
【００３９】
◎：剥離なし、　　　　　　○：３０％以下の剥離、
△：３０〜６５％の剥離、　　×：６５％以上の剥離
【００４０】
【表２】
2004099997.tif 000003