(57)【要約】【課題】過剰な滑りを招来することなくベルト挟圧力の滑り限界圧力を正確に検出する動力伝達機構の制御装置を提供する。【解決手段】制御可能な少なくとも二つの物理量のうちのいずれか一方を変化させた場合の滑りを検出する動力伝達機構の制御装置において、予め定めた条件の成立を判定する条件成立判定手段（ステップＳ１）と、成立が判定された条件の内容に基づいて前記変更させる物理量を選択する選択手段（ステップＳ４）とを備えている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
制御可能な少なくとも二つの物理量のうちのいずれか一方を変化させた場合の滑り状態を検出する動力伝達機構の制御装置において、
予め定めた条件の成立を判定する条件成立判定手段と、
成立が判定された条件の内容に基づいて前記変更させる物理量を選択する選択手段と
を備えていることを特徴とする動力伝達機構の制御装置。
【請求項２】
前記選択された物理量を変化させている過程で、前記条件成立判定手段で判定された前記条件が成立しなくなった場合に、変更させる物理量を選択されていない他の物理量に変更する制御対象切換手段を更に備えていることを特徴とする請求項１に記載の動力伝達機構の制御装置。
【請求項３】
前記滑り状態を検出する際に前記物理量を周期的に変化させるように構成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の動力伝達機構の制御装置。
【請求項４】
前記物理量は、前記動力伝達機構を構成するトルク伝達部材を挟み付ける挟圧力と前記動力伝達機構に入力されるトルクとを含み、
前記条件が前記挟圧力の下限値であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の動力伝達機構の制御装置。
【請求項５】
前記滑り状態を検出するために、当初、前記挟圧力を変化させるように構成されていることを特徴とする請求項４に記載の動力伝達機構の制御装置。
【請求項６】
前記物理量は、前記動力伝達機構を構成するトルク伝達部材を挟み付ける挟圧力と前記動力伝達機構に入力されるトルクとを含み、
前記条件が前記トルクを周期的に変化させることを可能にする条件を含み、
前記選択手段は、前記トルクを周期的に変化させることを可能にする条件が成立していない場合に、周期的に変化させる物理量として前記挟圧力を選択するように構成され、さらに
前記挟圧力を周期的に変化させた場合の前記動力伝達機構の回転速度に基づいて前記滑り状態を検出する滑り状態検出手段を備えていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の動力伝達機構の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、無段変速機などの動力伝達機構の制御装置に関し、特にその滑り状態を検出する制御装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
自動車などの車両における駆動トルクはエンジンなどの動力源で発生させるとともに、クラッチや変速機などの伝動機構を介して車輪に伝達される。その伝動機構の伝達トルク容量を大きくすれば、動力源から入力されるトルクを駆動輪などの出力側に伝達できるが、必要以上に伝達トルク容量を大きくするとそのために消費する動力も増大するので、車両の全体としての燃費が悪化する。そのために、従来一般には、伝動機構の伝達トルク容量を設定する油圧を動力源の出力に対応させて予め定めておき、もしくは動力源の出力を油圧の調圧レベルに反映させるように制御装置を構成している。
【０００３】
特に車両用の無段変速機においては、ベルトやパワーローラなどを挟み付ける挟圧力を高くすると、伝達トルク容量が増大する反面、無段変速機での動力の伝達効率が低下し、また一方、滑りに起因する摩耗などの損傷を確実に防止する必要があるので、その挟圧力の制御に高い精度が要求される。しかしながら、車両の走行状態あるいは駆動状態は必ずしも常時一定とはならないので、無段変速機などの伝動機構に一時的に大きいトルクが作用したり、その結果、滑りが生じたりすることがある。また、滑りの生じる限界圧力を求めるために、意図的に微少滑りを生じさせる場合もある。
【０００４】
その一例を挙げると、摩擦接触して動力を伝達する無段変速機あるいはその伝動システムを対象とした滑り検出方法であって、圧着力（すなわち挟圧力あるいは係合圧）を低下させることに伴う摩擦効率の上昇を検出してスリップを判定する方法が特許文献１に記載されている。この特許文献１に記載された方法では、伝達する力や速度あるいは伝達比がほぼ一定の状態で圧着力を徐々に低下させ、油温の上昇によってスリップが検出された際に圧着力をステップ的に増大させ、その後、スリップ時より高いレベルの圧力に圧着力を設定するように構成されている。さらに、非特許文献１には、ベルト挟圧力を周期的に変化させてベルトの滑りを検出する方法が記載されている。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００１−１２５９３号公報（段落（００１２）、（００１８）〜（００２０）、（００２６））
【非特許文献１】
７ｔｈ  Ｌｕｋ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ（第７回ルーク  シンポジューム）１１．／１２．    Ａｐｒｉｌ２００２  配布資料
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上記の特許文献１に記載された方法では、圧着力を低下させた場合のスリップを摩擦効率の上昇によって検出しているが、実際にスリップが生じた時点と油温の上昇などによって摩擦効率の上昇を検出する時点との間には、時間的な遅れが不可避的に生じるので、スリップの判定の成立によって圧着力をステップ的に増大するとしても、滑りが過剰になる可能性がある。また、摩擦効率の上昇が検出された時点で圧着力を増大させるように構成しているので、摩擦効率の上昇が何らかの要因で検出されなかった場合には、圧着力を更に大きく低下させることになり、その結果、圧着力の低下幅の増大によって過剰な滑りが生じる可能性がある。
【０００７】
さらに、スリップを生じさせるべく圧着力を徐々に低下させる場合、その低下勾配が小さければ、スリップの検出に長時間を要し、その過程で運転状態が変化してスリップの検出を中止しなければならなくなる可能性がある。これとは反対に圧着力の低下勾配を大きくすると、オーバーシュートによって過剰なスリップが生じ、ひいては摩耗などの損傷が生じる可能性がある。
【０００８】
この発明は上記の技術的課題に着目してなされたものであり、伝動部材に付加して伝達トルク容量を設定するための圧力を、その伝動部材間での過剰な滑りや制御遅れなどが生じることなく適正化することのできる制御装置を提供することを目的とするものである。
【０００９】
【課題を解決するための手段およびその作用】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、制御可能な少なくとも二つの物理量のうちのいずれか一方を変化させた場合の滑りを検出する動力伝達機構の制御装置において、予め定めた条件の成立を判定する条件成立判定手段と、成立が判定された条件の内容に基づいて前記変更させる物理量を選択する選択手段とを備えていることを特徴とする動力伝達機構の制御装置である。
【００１０】
したがって、請求項１の発明では、予め定めた条件を判別し、その条件に合わせて、変更させる物理量が選択されその結果、条件にあった制御がおこなわれる。
【００１１】
また請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記選択された物理量を変化させている過程で、前記条件成立判定手段で判定された前記条件が成立しなくなった場合に、変更させる物理量を選択されていない他の物理量に変更する制御対象変更手段を更に備えていることを特徴とする動力伝達機構の制御装置である。
【００１２】
したがって、請求項２の発明では、何らかの理由で条件が成立しなくなった場合には、変更させる物理量を他のいずれかに変更し、滑りの検出のための制御が継続される。
【００１３】
請求項３の発明は、請求項１または２の発明において、前記滑りを検出する際に前記物理量を周期的に変化させるように構成されていることを特徴とする動力伝達機構の制御装置である。
【００１４】
したがって、請求項３の発明では、物理量は周期的な変動を伴って加わるため、変動成分の谷部または山部で、瞬間的に過剰な滑りに到る値に達したとしても、次の瞬間には物理量の値が上昇または下降するため、過剰な滑りに到ることなく滑りの検出がおこなわれる。
【００１５】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明において、前記物理量は、前記動力伝達機構を構成するトルク伝達部材を挟み付ける挟圧力と前記動力伝達機構に入力されるトルクとを含み、前記条件が前記挟圧力の下限値であることを特徴とする動力伝達機構の制御装置である。
【００１６】
したがって、請求項４の発明では、挟圧力が予め設定された下限値に達しそうな場合、挟圧力の制御に加えて、もしくは替えて、入力されるトルクが制御の対象となる。また、トルクの制御をおこなうことにより、挟圧力の制御に使用する油圧回路の応答性が良くないことに起因するオーバーシュートの発生や、そのオーバーシュートによる過剰な滑りの発生が回避される。
【００１７】
請求項５の発明は、請求項４の発明において、前記滑り状態を検出するために、当初、前記挟圧力を変化させるように構成されていることを特徴とする動力伝達機構の制御装置である。
【００１８】
したがって、請求項５の発明では、当初滑り状態を検出するために、挟圧力のみを変化させ、滑り状態を検出したのち、その状態に基づいて、新たに挟圧力が設定される。そして、挟圧力が下限値に達した場合、挟圧力に加えてもしくは替えて入力トルクが変動されて、滑り状態が検出される。
【００１９】
請求項６の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明において、前記物理量は、前記動力伝達機構を構成するトルク伝達部材を挟み付ける挟圧力と前記動力伝達機構に入力されるトルクとを含み、前記条件が前記トルクを周期的に変化させることを可能にする条件を含み、前記選択手段は、前記トルクを周期的に変化させることを可能にする条件が成立していない場合に、周期的に変化させる物理量として前記挟圧力を選択するように構成され、さらに、前記挟圧力を周期的に変化させた場合の前記動力伝達機構の回転速度に基づいて前記滑り状態を検出する滑り状態検出手段を備えていることを特徴とする動力伝達機構の制御装置である。
【００２０】
したがって、請求項６の発明では、何らかの理由で、入力トルクの周期的な変化が継続できなくなった場合には、もう一つの物理量である挟圧力に切り替わって、検出のための制御が続行される。
【００２１】
【発明の実施の形態】
つぎにこの発明を具体例に基づいて説明する。先ず、この発明で対象とする動力伝達機構を含む伝動系統の一例を説明すると、図２は、ベルト式無段変速機１を動力伝達機構として含む駆動機構を模式的に示しており、その無段変速機１は、前後進切換機構２およびロックアップクラッチ３付きの流体伝動機構４を介して動力源５に連結されている。
【００２２】
その動力源５は、内燃機関、あるいは内燃機関と電動機、もしくは電動機などによって構成されている。なお、以下の説明では、動力源５をエンジン５と記す。また、流体伝動機構４は、例えば従来のトルクコンバータと同様の構成であって、エンジン５によって回転させられるポンプインペラとこれに対向させて配置したタービンランナーと、これらの間に配置したステータとを有し、ポンプインペラで発生させたフルードの螺旋流をタービンランナーに供給することよりタービンランナーを回転させ、トルクを伝達するように構成されている。
【００２３】
このような流体を介したトルクの伝達では、ポンプインペラとタービンランナーとの間に不可避的な滑りが生じ、これが動力伝達効率の低下要因となるので、ポンプインペラなどの入力側の部材とタービンランナーなどの出力側の部材とを直接連結するロックアップクラッチ３が設けられている。このロックアップクラッチ３は、油圧によって制御するように構成され、完全係合状態および完全解放状態、ならびにこれらの中間の状態であるスリップ状態に制御され、さらにそのスリップ回転数を適宜に制御できるようになっている。
【００２４】
前後進切換機構２は、エンジン５の回転方向が一方向に限られていることに伴って採用されている機構であって、入力されたトルクをそのまま出力し、また反転して出力するように構成されている。図２に示す例では、前後進切換機構２としてダブルピニオン型の遊星歯車機構が採用されている。すなわち、サンギヤ６と同心円上にリングギヤ７が配置され、これらのサンギヤ６とリングギヤ７との間に、サンギヤ６に噛合したピニオンギヤ８とそのピニオンギヤ８およびリングギヤ７に噛合した他のピニオンギヤ９とが配置され、これらのピニオンギヤ８，９がキャリヤ１０によって自転かつ公転自在に保持されている。そして、二つの回転要素（具体的にはサンギヤ６とキャリヤ１０と）を一体的に連結する前進用クラッチ１１が設けられ、またリングギヤ７を選択的に固定することにより、出力されるトルクの方向を反転する後進用ブレーキ１２が設けられている。
【００２５】
無段変速機１は、従来知られているベルト式無段変速機と同じ構成であって、互いに平行に配置された駆動プーリ１３と従動プーリ１４とのそれぞれが、固定シーブと、油圧式のアクチュエータ１５，１６によって軸線方向に前後動させられる可動シーブとによって構成されている。したがって各プーリ１３，１４の溝幅が、可動シーブを軸線方向に移動させることにより変化し、それに伴って各プーリ１３，１４に巻掛けたベルト１７の巻掛け半径（プーリ１３，１４の有効径）が連続的に変化し、変速比が無段階に変化するようになっている。そして、上記の駆動プーリ１３が前後進切換機構２における出力要素であるキャリヤ１０に連結されている。
【００２６】
なお、従動プーリ１４における油圧アクチュエータ１６には、無段変速機１に入力されるトルクに応じた油圧（ライン圧もしくはその補正圧）が、図示しない油圧ポンプおよび油圧制御装置を介して供給されている。したがって、従動プーリ１４における各シーブがベルト１７を挟み付けることにより、ベルト１７に張力が付与され、各プーリ１３，１４とベルト１７との挟圧力（接触圧力）が確保されるようになっている。これに対して駆動プーリ１３における油圧アクチュエータ１５には、設定するべき変速比に応じた圧油が供給され、目標とする変速比に応じた溝幅（有効径）に設定するようになっている。
【００２７】
上記の従動プーリ１４が、ギヤ対１８を介してディファレンシャル１９に連結され、このディファレンシャル１９から駆動輪２０にトルクを出力するようになっている。したがって上記の駆動機構では、エンジン５と駆動輪２０との間に、ロックアップクラッチ３と無段変速機１とが直列に配列されている。
【００２８】
上記の無段変速機１およびエンジン５を搭載した車両の動作状態（走行状態）を検出するために各種のセンサーが設けられている。すなわち、無段変速機１に対する入力回転数（前記タービンランナーの回転数）を検出して信号を出力するタービン回転数センサー２１、駆動プーリ１３の回転数を検出して信号を出力する入力回転数センサー２２、従動プーリ１４の回転数を検出して信号を出力する出力回転数センサー２３、ベルト挟圧力を設定するための従動プーリ１４側の油圧アクチュエータ１６の圧力を検出する油圧センサー２４が設けられている。また、特には図示しないが、アクセルペダルの踏み込み量を検出して信号を出力するアクセル開度センサー、スロットルバルブの開度を検出して信号を出力するスロットル開度センサー、ブレーキペダルが踏み込まれた場合に信号を出力するブレーキセンサーなどが設けられている。
【００２９】
上記の前進用クラッチ１１および後進用ブレーキ１２の係合・解放の制御、および前記ベルト１７の挟圧力の制御、ならびに変速比の制御、さらにはロックアップクラッチ３の制御をおこなうために、変速機用電子制御装置（ＣＶＴ−ＥＣＵ）２５が設けられている。この電子制御装置２５は、一例としてマイクロコンピュータを主体として構成され、入力されたデータおよび予め記憶しているデータに基づいて所定のプログラムに従って演算をおこない、前進や後進あるいはニュートラルなどの各種の状態、および要求される挟圧力の設定、ならびに変速比の設定、ロックアップクラッチ３の係合・解放ならびにスリップ回転数などの制御を実行するように構成されている。
【００３０】
ここで、変速機用電子制御装置２５に入力されているデータ（信号）の例を示すと、無段変速機１の入力回転数（入力回転速度）Ｎｉｎの信号、無段変速機１の出力回転数（出力回転速度）Ｎｏ  の信号が、それぞれに対応するセンサから入力されている。また、エンジン５を制御するエンジン用電子制御装置（Ｅ／Ｇ−ＥＣＵ）２６からは、エンジン回転数Ｎｅ  の信号、エンジン（Ｅ／Ｇ）負荷の信号、スロットル開度信号、アクセルペダル（図示せず）の踏み込み量であるアクセル開度信号などが入力されている。
【００３１】
なお、変速機用電子制御装置２５からエンジン用電子制御装置２６に対して、エンジントルクの変動要求が入力されている。このエンジントルク変動要求には、エンジントルクの変動幅すなわち振幅や変動周波数すなわち周期などが含まれる。そして、このエンジントルク変動要求は、エンジントルクを変動させることに伴って無段変速機１に滑りの状態（例えば滑り率）の変化を生じさせ、その状態での挟圧力に基づいて挟圧力を補正し、もしくは挟圧力のマップ値を求めるなどのために出力される。詳細については後述する。
【００３２】
無段変速機１によれば、入力回転数であるエンジン回転数を無段階に（言い換えれば、連続的に）制御できるので、これを搭載した車両の燃費を向上できる。例えば、アクセル開度などによって表される要求駆動量と車速とに基づいて目標駆動力が求められ、その目標駆動力を得るために必要な目標出力が目標駆動力と車速とに基づいて求められ、その目標出力を最適燃費で得るためのエンジン回転数が予め用意したマップに基づいて求められ、そして、そのエンジン回転数となるように変速比が制御される。
【００３３】
そのような燃費向上の利点を損なわないために、無段変速機１における動力の伝達効率が良好な状態に制御される。具体的には、無段変速機１のトルク容量すなわちベルト挟圧力が、エンジントルクに基づいて決まる目標トルクを伝達でき、かつベルト１７の滑りが生じない範囲で可及的に低いベルト挟圧力に制御される。その制御は、挟圧力と入力トルクとの相互の関係、例えば入力トルクに対する挟圧力の過剰もしくは不足の状態を検出し、その検出の結果に基づいて挟圧力を補正することにより実行される。
【００３４】
この発明に係る制御装置は、その挟圧力の低下・変動制御、滑り状態の検出、および、入力トルクの変動制御をおこなうように構成されている。図１はその制御例を説明するためのフローチャートである。
【００３５】
図１において、先ず、制御前提条件が成立しているか否かが判断される（ステップＳ１）。その制御前提条件は、例えば暖機が終了し、油温が所定値以上であり、また、平坦路の準定常走行状態であることなどである。
【００３６】
ステップＳ１で肯定的に判断されると、次にベルト挟圧力の補正が完了していないかどうかが判断される（ステップＳ２）。ここで、ベルト挟圧力の補正とは、あらかじめ学習によって与えられた挟圧力値を、滑り状態を検出した時の挟圧力値に基づいて補正することである。つまり、この判断は、同じ制御を重複しておこなうことを避けるためのものである。
【００３７】
ステップＳ２で肯定的に判断されるとこのルーチンを抜けるが、否定的に判断されると、フラグＦについて判断される（ステップＳ３）。このフラグＦは、後述するように、トルク変動がおこなわれているか、あるいは必要かどうかを表しており、その制御の実行状態に応じて“０”または“１”にセットされるようになっている。このフラグＦはルーチンの当初は“０”に設定されているので、挟圧力を周期的に、つまり波状に変動させながらその平均値（平均挟圧力）を徐々に低下させる信号が出力される（ステップＳ４およびステップＳ５）。
【００３８】
次に、入力回転数より算出された回転速度をバンドパス処理した後、そのバンドパスフィルタ処理した回転速度の移動平均Ｓが算出される。さらに、所定時間前の値、つまり、その直前の状態の時の値との偏差ΔＳが算出される（ステップＳ６）。このような信号処理は、変速による信号成分などを除去するためにおこなわれる。
【００３９】
次に、ベルト挟圧力を上記のようにして低下させることに伴う滑り状態の変化が大きいか否かが判定される。すなわち、マクロスリップ直前の状態となったか否かが判定される（ステップＳ７）。上記偏差ΔＳが予め設定された基準値ΔＳ１より大きい場合、すなわち、回転速度Ｓの変化率が大きいと判断された場合には、回転速度が急激に変化しつつあることになる。つまり、マクロスリップ直前の状態と考えられる。
【００４０】
ここで、マクロスリップとは、ベルト１７の伸縮やベルト１７を構成している金属片（駒もしくはブロックと称されることもある）の相対移動などに伴うベルト１７とプーリ１３，１４との間の不可避的なミクロスリップを超えるスリップ状態であり、摩耗や凝着などの要因になる、いわゆる過剰な滑りである。
【００４１】
ステップＳ７で肯定的に判断された場合、つまり、マクロスリップ直前の状態となったと判定された場合、その時点までおこなわれていた挟圧力変動・低下指令を中止する（ステップＳ８）。その後、ステップＳ７で肯定的に判断された時点における平均挟圧力、およびその変動幅に基づいて挟圧力のマップ値を変更し（ステップＳ９）、このルーチンを抜ける。
【００４２】
一方、ステップＳ７で否定的、つまり、マクロスリップ直前の状態に無いと判断された場合、変動して加えられている挟圧力の変動成分の谷部が、予め設定されている油圧下限値に到達したか否かが判断される（ステップＳ１０）。この油圧下限値は、遠心力が要因となって定まる圧力値や、フェイルセーフなどの観点から予め人為的に定めた圧力値などである。
【００４３】
ステップＳ１０で否定的に判断された場合、このルーチンを抜けるが、これとは反対に、肯定的に判断された場合には挟圧力の変動・低下によっては滑り状態の判定・検出を、おこない得ないことになるので、一時、挟圧力変動・低下を中止させる（ステップＳ１１）。その後、フラグＦを“０”から“１”に変更する（ステップＳ１２）。この間、平均挟圧力は中止した時の値に維持されている。
【００４４】
次に、入力トルクを変動させるような制御、具体的には、点火時期の遅角制御により、入力トルクに周期的な変動を加えながら、さらに挟圧力を低下させていく。ただし、挟圧力には周期的な変動を与えないで、平均挟圧力とし、今までよりも低下させる傾斜を緩やかにする（ステップＳ１３）。これは、周期的な変動成分の谷の部分が設定された下限値に達しても、加えられた平均挟圧力は設定された下限値には達しておらず、まだ低下させる余地があるためである。なお、この処理は、ステップＳ３でフラグＦが“１”の場合にも同様におこなわれる。
【００４５】
その上で、滑り状態（例えば、マクロスリップの発生する直前の状態となったか否か）の判定がステップＳ７と同様に行なわれる（ステップＳ１４）。このステップＳ１４で、肯定的に判断された場合、つまり、マクロスリップが発生する直前の状態の場合、ステップＳ１４で判定された挟圧力値とトルク変動幅に基づいてマップ値を変更する（ステップＳ１５）。
【００４６】
ステップＳ１４で否定的、つまり、マクロスリップの発生する直前の状態にない場合、平均挟圧力が油圧下限値に達したかを判別する（ステップＳ１６）。
その結果、否定的であれば、このルーチンを抜ける。一方、肯定的な場合には、設定可能な挟圧力の全領域にわたってマクロスリップの発生する直前の状態にないと考えられる。そこで、挟圧力の下限値および現在加えられているトルクの変動幅に基づいて、マップ値を変更する（ステップＳ１７）。すなわち、その時点で得られているデータを有効に利用してマップ値が更新される。
【００４７】
ステップＳ１５とステップＳ１７とでマップ値を変更した後は、トルクの変動を中止し、フラグＦを“０”に戻したのち、このルーチンを抜ける（ステップＳ１８）。
【００４８】
以上のように制御すれば、挟圧力が周期的な波状の変動を伴って低下されるため、低下した時点での滑りの増大や、その積算値としてマクロスリップ直前の状態などが検出される。したがって、瞬間的にマクロスリップに到る値に達したとしても、次の瞬間には、すぐに挟圧力が上昇するため、マクロスリップに到ることなく滑り状態を検出することができる。
【００４９】
入力トルクについても、周期的な波状の変動で加わるため、上昇した時点での滑りの増大や、その積算値としてマクロスリップ直前の状態などが検出される。したがって、瞬間的にマクロスリップに到る値に達したとしても、次の瞬間には、すぐにトルクが下降し、マクロスリップに到ることなく滑り状態を検出することができる。
【００５０】
また、挟圧力が予め設定された油圧下限値に達しそうな場合、挟圧力の制御に加えて、入力されるトルクに変動を加えて滑り検出をおこなう。したがって、入力トルクも変化させることにより、挟圧力の制御に使用する油圧回路の応答性が良くないことに起因するオーバーシュートの発生や、それによるマクロスリップを回避することができる。
【００５１】
なお、上記具体例では、入力トルクを変動させる方法として、遅角制御をおこなっているが、排気温度の上昇など遅角制御を中断せざるをえなくなった場合でも、挟圧力のみを変化させることで滑り検出を続行させることができる。
【００５２】
ここで、上記の具体例とこの発明との関係を簡単に説明する。前述したステップＳ１の機能的手段が、この発明の条件成立判定手段に相当し、また、前述したステップＳ４の機能的手段が選択手段に相当する。また、前述したステップＳ１０とステップＳ１３の機能的手段が、この発明の制御対象切換手段に相当する。さらに、前述したステップＳ７とステップＳ１４の機能的手段が、この発明の滑り検出手段に相当する。
【００５３】
なお、この発明は上記の具体例に限定されないのであり、この発明で対象とする無段変速機は、上述したベルト式無段変速機の他に、トロイダル型無段変速機であってもよく、また、この発明で対象となる動力伝達機構は、無段変速機以外にもクラッチなどの摩擦接触による動力伝達手段であってもよい。
【００５４】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１の発明よれば、予め定めた条件を判別し、その条件に合わせて、変更させる物理量が選択されその結果、条件にあった制御をおこなうことができる。
【００５５】
また、請求項２の発明によれば、何らかの理由で条件が成立しなくなった場合には、変更させる物理量を他のいずれかに変更し、滑りの検出のための制御を継続することができる。
【００５６】
さらに、請求項３の発明によれば、物理量は周期的な変動を伴って加わるため、変動成分の谷部または山部で、瞬間的に過剰な滑りに到る値に達したとしても、次の瞬間には物理量の値が上昇または下降するため、過剰な滑りに到ることなく滑りの検出をおこなうことができる。
【００５７】
加えて、請求項４の発明によれば、挟圧力が予め設定された下限値に達しそうな場合、挟圧力の制御に加えて、もしくは替えて、入力されるトルクが制御の対象となる。また、トルクの制御をおこなうことにより、挟圧力の制御に使用する油圧回路の応答性が良くないことに起因するオーバーシュートの発生や、そのオーバーシュートによる過剰な滑りの発生を回避することができる。
【００５８】
また、請求項５の発明では、当初滑り状態を検出するために、挟圧力のみを変化させ、滑り状態を検出したのち、その状態に基づいて、新たに挟圧力が設定される。そして、挟圧力が下限値に達した場合、挟圧力に加えて入力トルクが変動されて、もしくは替えて、滑り状態を検出することができる。
【００５９】
したがって、請求項６の発明では、何らかの理由で、入力トルクの周期的な変化が継続できなくなった場合には、もう一つの物理量である挟圧力に切り替わって、検出のための制御を続行させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の制御装置による制御の一例を説明するためのフローチャートである。
【図２】この発明で対象とする動力伝達機構を含む伝動系統の一例を模式的に示す図である。
【符号の説明】
１…無段変速機、  ３…ロックアップクラッチ、  ５…エンジン（動力源）、１３…駆動プーリ、  １４…従動プーリ、  １５，１６…アクチュエータ、  １７…ベルト、  ２０…駆動輪、  ２５…変速機用電子制御装置（ＣＶＴ−ＥＣＵ）。
【図１】
2004293654.tif 000003
【図２】
2004293654.tif 000004