(57)【要約】【課題】低コストで製造することができ、かつ、小さな配置スペースに支障なく収めることが可能な水系配管用クイックコネクタを提供する。【解決手段】水系配管用クイックコネクタのチューブ接続部１１に、接続部軸方向一方側端部で圧入用の導入用突部５７を形成し、この導入用突部５７よりも接続部軸方向他方側に、導入用突部５７とほぼ同一の突出高さを有する第２の圧入用環状抜止め突部５９を形成しておき、チューブ接続部１１にゴム製チューブ１５をきつく嵌め付ける。【選択図】　図４
2004125166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸方向一方側に環状係合突部が設けられて挿入端部が構成されたパイプ体と接続される、水系配管用クイックコネクタであって、
外周にエラストマチューブが嵌め付けられるチューブ接続部を軸方向一方側に有し、軸方向他方側にリテーナー保持部が設けられた筒状のコネクタハウジングと、前記パイプ体の前記挿入端部の挿入により前記環状係合突部がスナップ係合するように構成されて、前記リテーナー保持部に嵌め付けられたリテーナーと、を備え、
前記チューブ接続部の外周には、同一の又はほぼ同一の突出高さを有する圧入用環状抜け止め突部が接続部軸方向に間隔を有して複数形成されていて、
それぞれの前記圧入用環状抜け止め突部の外面は、接続部軸方向一方側から他方側に向かって緩やかな角度で拡径する傾斜面部と、この傾斜面部と連続して接続部軸方向他方側に短く延びる円筒状面部と、を有して形成されている、ことを特徴とする水系配管用クイックコネクタ。
【請求項２】
前記チューブ接続部の外周には、エラストマチューブが、拡管率２０％以上で圧入により強固に嵌め付けられている、ことを特徴とする請求項１記載の水系配管用クイックコネクタ。
【請求項３】
前記圧入用環状抜け止め突部は、
前記チューブ接続部に嵌め付けられたエラストマチューブが、前記圧入用環状抜け止め突部間で、前記圧入用環状抜け止め突部の前記円筒状面部とのみ実質的に接触し、かつ、前記チューブ接続部の外周面と接触する直前まで縮径するように、あるいは前記チューブ接続部の外周面と、この外周面から実質的な反力を受けない状態で接触するまで縮径するように、
形成されている、ことを特徴とする請求項１又は２記載の水系配管用クイックコネクタ。
【請求項４】
前記圧入用環状抜け止め突部は、隣り合う前記円筒状面部の接続部軸方向他方側端の間隔が、前記傾斜面部及び前記円筒状面部の軸方向長さの２倍又はほぼ２倍となるように設けられていて、
前記圧入用環状抜け止め突部の高さは、前記チューブ接続部に嵌め付けられたエラストマチューブが、前記圧入用環状抜け止め突部間の前記チューブ接続部の外周面と接触する直前まで縮径するように、あるいは前記圧入用環状抜け止め突部間の前記チューブ接続部の外周面と、この外周面から実質的な反力を受けない状態で接触するまで縮径するように、設定されている、ことを特徴とする請求項１又は２記載の水系配管用クイックコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、自動車のヒータ配管等の水系配管の接続に用いられる場合があるクイックコネクタに関し、特にクイックコネクタとゴム製チューブ等のエラストマチューブとのチューブ接続構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
自動車のエンジンとヒータユニット等とを接続する、冷却水通過用の水系配管では、例えば、ユニット側の金属パイプと、ゴム製チューブ等のエラストマチューブとを連結することが必要となるが、このようなパイプとチューブとの連結には、例えば、図１３に示すような構成の、連結作業性に優れたクイックコネクタＡが用いられている。クイックコネクタＡは、軸方向一方側にチューブ接続部Ｂを有し、軸方向他方側にリテーナー保持部Ｃが設けられたコネクタハウジングＤと、リテーナー保持部Ｃ内に嵌め付けられたリテーナーＥとから構成されていて、このようなクイックコネクタＡを用いる場合には、パイプ体Ｆの軸方向一方側に環状係合突部を設けることにより、パイプ体Ｆの軸方向一方側を挿入端部として構成しておく。リテーナーＥは、パイプ体Ｆの挿入端部の挿入により環状係合突部がスナップ係合するように構成されていて、パイプ体Ｆは、挿入端部の環状係合突部がリテーナーＥにスナップ係合するまでクイックコネクタＡ内に挿入されて連結される。
【０００３】
クイックコネクタＡの軸方向一方側のチューブ接続部Ｂには、ゴム製チューブ等のエラストマチューブＧが嵌め付けられて接続される。分岐パイプを用いたゴム製チューブ同士の連結では、分岐パイプにゴム製チューブをきつく嵌め付けるチューブ接続構造が採用されているが（例えば特許文献１参照）、クイックコネクタＡへのエラストマチューブＧの接続は、チューブ接続部Ｂの外周にエラストマチューブＧを嵌め付け、締め付けクリップＨを用いてエラストマチューブＧをチューブ接続部Ｂに締め付けることにより行われている。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００１−１２４２７５号公報（第３頁、第４頁及び図５）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、自動車の高性能化にともなってエンジンルーム内の部品配置及び配管は複雑化、高密度化していて、締め付けクリップＨの突出した操作爪部Ｉ等が邪魔になってクイックコネクタＡの収容又は配置に支障が生じる場合もある。また、締め付けクリップＨを用いると、部品点数が増加し、その分、締め付けクリップＨを含めたクイックコネクタＡの製造コストが高くなっている。
【０００６】
そこで本発明は、低コストで製造することができ、かつ、小さな配置スペースに支障なく収めることが可能な水系配管用クイックコネクタを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するための本発明の水系配管用クイックコネクタは、軸方向一方側に、すなわちクイックコネクタとの接続側に環状係合突部が設けられて挿入端部が構成されたパイプ体と接続される、水系配管用クイックコネクタであって、外周にエラストマチューブが嵌め付けられるチューブ接続部を軸方向一方側に有し、軸方向他方側にリテーナー保持部が設けられた筒状のコネクタハウジングと、前記パイプ体の前記挿入端部の挿入により、すなわち前記パイプ体の前記挿入端部の前記コネクタハウジングへの挿入により前記環状係合突部がスナップ係合するように構成されて、前記リテーナー保持部に嵌め付けられたリテーナーと、を備え、前記チューブ接続部の外周には、同一の又はほぼ同一の突出高さ（同一の又はほぼ同一の外径）を有する圧入用環状抜け止め突部が接続部軸方向に間隔を有して複数形成されていて、それぞれの前記圧入用環状抜け止め突部の外面は、接続部軸方向一方側から他方側に向かって緩やかな角度で拡径する傾斜面部と、この傾斜面部と連続して接続部軸方向他方側に短く延びる円筒状面部と、を有して形成されているものである。圧入用環状抜け止め突部は、接続されるエラストマチューブの内径よりも十分大きい外径を有するように、あるいは十分大きい外径を有するような突出高さに形成される。したがって、エラストマチューブを、拡径させながら圧入用環状抜け止め突部を相対的に通過させてチューブ接続部に嵌め付けると、エラストマチューブは、弾性縮径力により圧入用環状抜け止め突部に強固に係合し、締め付けクリップを用いないでも、抜け止め状態でチューブ接続部に密封的に接続されることとなる。
【０００８】
圧入用環状抜け止め突部は、エラストマチューブが支障なく拡径されてこの圧入用環状抜け止め突部を相対的に通過できるように、接続部軸方向一方側から他方側に向かって緩い角度で拡径する傾斜面部を、外面の接続部軸方向一方側に有している。また、エラストマチューブと圧入用環状抜け止め突部との確実な係合が確保されるように、傾斜面部の接続部軸方向他方側端に連続して、接続部軸方向他方側に短く延びる円筒状面部を外面の一部として有している。圧入用環状抜け止め突部の接続部軸方向他方側外面は、エラストマチューブが強固に係合するように、径方向に又はほぼ径方向に広がる径方向面として構成されるのが普通である。
【０００９】
エラストマチューブは通常、チューブ接続部の外周面（圧入用環状抜け止め突部以外の外周面）より若干小径の内径を有するように形成され、チューブ接続部の圧入時に、相対的には、傾斜面部に沿って拡径（拡管）しながら進行して圧入用環状抜け止め突部を、例えば２０％以上拡管（拡管率２０％以上：拡管率（％）＝（圧入用環状抜け止め突部外径−エラストマチューブ内径）×１００／エラストマチューブ内径）して通過する。したがって、圧入用環状抜け止め突部の高さ又は突出高さ（圧入用環状抜け止め突部の外径）を大きくしすぎたり、傾斜面部の拡径角度を大きくしすぎると、エラストマチューブをチューブ接続部に嵌め付けることができなくなってしまう。また反対に、圧入用環状抜け止め突部の高さ、あるいは外径を小さくしすぎると、例えば、圧入用環状抜け止め突部の外径をエラストマチューブの内径の１２０％未満、あるいは、圧入用環状抜け止め突部の円筒状面部の外径をエラストマチューブの内径の１２０％未満とすると、すなわち、エラストマチューブの拡管率が２０％未満であると、エラストマチューブに対する必要な抜け止め力を確保できなくなるし、傾斜面部の拡径角度を小さくしすぎると、圧入用環状抜け止め突部の接続部軸方向長さ、すなわちチューブ接続部の長さが不必要に大きくなってしまう。したがって、圧入用環状抜け止め突部の高さあるいは外径及び傾斜面部の拡径角度は、例えば、エラストマチューブの相対的な進行に支障がない範囲で最も大きくなるように、あるいは比較的大きくなるように設定しておくことが好ましい。
【００１０】
ところで、所定の突出高さあるいは外径の圧入用環状抜け止め突部を設ける場合に、エラストマチューブと圧入用環状抜け止め突部との係合力、あるいはエラストマチューブの抜け止め力を最もあるいは比較的大きくするためには、圧入用環状抜け止め突部間で、より具体的には、圧入用環状抜け止め突部の円筒状面部間で、エラストマチューブが、圧入用環状抜け止め突部の円筒状面部とのみ実質的に接触し、かつ、圧入用環状抜け止め突部間のチューブ接続部の外周面と接触する直前まで縮径し、あるいは圧入用環状抜け止め突部間のチューブ接続部の外周面と、この外周面から実質的な反力を受けない状態で接触する（触れる程度）まで縮径するように構成することが必要である。このように構成することにより、圧入用環状抜け止め突部間のエラストマチューブの締め付け力又は縮径力が、圧入用環状抜け止め突部の円筒状面部にのみ実質的に作用し、かつ、圧入用環状抜け止め突部間のエラストマチューブの締め付け力全体又は縮径力全体も最もあるいは比較的大きなものとなるので、エラストマチューブは圧入用環状抜け止め突部と強固に係合することとなる。ここでは、エラストマチューブは、圧入用環状抜け止め突部を跨いで、拡径形状とほぼ同一のあるいは近似した形状で縮径することとなる。図１４は、エラストマチューブの接続状態を概念的に示す図であるが、図１４（ａ）では、エラストマチューブＪが、チューブ接続部の外周面Ｋと、この外周面Ｋから実質的な反力を受けない状態で接触するように構成されているので、すなわち、エラストマチューブＪの２つの山の締め付け力分布曲線Ｌが下端で交わるので、圧入用環状抜け止め突部Ｍ間で、円筒状面部Ｎに作用するエラストマチューブＪの縮径力全体は大きなものとなる（面積Ｏ参照）。これに対して、図１４（ｂ）では、エラストマチューブＪが、チューブ接続部の外周面Ｋから浮き上がっているが、すなわち、エラストマチューブＪの２つの山の締め付け力分布曲線Ｌが下端に到達する前に交わっているが、このような接続状態は、圧入用環状抜け止め突部Ｍの間隔を狭めることによって構成されることとなり、圧入用環状抜け止め突部Ｍ間で、円筒状面部Ｎに作用するエラストマチューブＪの縮径力全体は小さなものとなる（面積Ｐ参照）。また、図１４（ｃ）では、エラストマチューブＪが、チューブ接続部の外周面Ｋと実質的に接触しているが、このような接続状態は、圧入用環状抜け止め突部Ｍの間隔を広げることによって構成されることとなり、エラストマチューブＪの縮径力は、円筒状面部Ｎのみではなく、チューブ接続部の外周面Ｋにも作用するので、エラストマチューブＪの抜け止め力が減少する。
【００１１】
図１４（ａ）に示すエラストマチューブの接続状態を確保するためには、圧入用環状抜け止め突部を、隣り合う円筒状面部の接続部軸方向他方側端の間隔が、傾斜面部及び円筒状面部の軸方向長さあるいは接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍となるように設け、圧入用環状抜け止め突部の高さあるいは外径を、チューブ接続部に嵌め付けられたエラストマチューブが、圧入用環状抜け止め突部間のチューブ接続部の外周面と接触する直前まで縮径するように、あるいは圧入用環状抜け止め突部間のチューブ接続部の外周面と、この外周面から実質的な反力を受けない状態で接触するまで縮径するように、設定する。このように構成することにより、圧入用環状抜け止め突部の円筒状面部間で、エラストマチューブが、圧入用環状抜け止め突部の円筒状面部とのみ実質的に接触する接続構造を確保できる。あるいは、圧入用環状抜け止め突部を、隣り合う傾斜面部の接続部軸方向他方側端の間隔が、傾斜面部の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍となるように設け、圧入用環状抜け止め突部の高さあるいは外径を、チューブ接続部に嵌め付けられたエラストマチューブが、圧入用環状抜け止め突部間のチューブ接続部の外周面と接触する直前まで縮径するように、あるいは圧入用環状抜け止め突部間のチューブ接続部の外周面と、この外周面から実質的な反力を受けない状態で接触するまで縮径するように設定することも可能ではある。
【００１２】
ところで、チューブ接続部の軸方向一方側端部に、圧入用環状抜け止め突部としての導入用突部を形成し、この導入用突部の傾斜面部である導入傾斜面部の接続部軸方向一方側端の径を、接続されるエラストマチューブの内径に近づけて、例えばエラストマチューブの内径とほぼ同一に形成する場合には、隣り合う円筒状面部の接続部軸方向他方側端の間隔が、導入傾斜面部及び導入用突部の円筒状面部の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍となるように設定することができる。この場合には、導入用突部以外の圧入用環状抜け止め突部の傾斜面部は、導入傾斜面部よりも短いのが普通である。また、隣り合う傾斜面部の接続部軸方向他方側端の間隔が、導入傾斜面部の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍となるように設定することもできる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
【００１４】
図１は本発明に係る水系配管用クイックコネクタを使用した配管接続部分の正面図、図２は配管接続部分の断面図、図３は水系配管用クイックコネクタに用いられているリテーナーの斜視図である。
【００１５】
水系配管用クイックコネクタ１は、自動車用エンジンとヒータユニットとの間の冷却水配管の接続に使用されるものであり、筒状のコネクタハウジング３と、ほぼ環状のリテーナー５と、を備えて構成されている。
【００１６】
自動車用エンジンとヒータユニットとの間の冷却水配管の配管接続部分は、ガラス繊維強化ポリアミド（ＰＡ・ＧＦ）製の、例えばガラス繊維強化ナイロン６６製のコネクタハウジング３にパイプ体７を挿入嵌合して構成され、コネクタハウジング３は、ほぼ円筒状のパイプ挿入部９と、このパイプ挿入部９の軸方向（コネクタ軸方向）一方側端部に、パイプ挿入部９に対して屈曲して（ここでは直角に屈曲して）、あるいはパイプ挿入部９と角度を有して（ここでは９０度の角度を有して、あるいは直交して）一体的に接続形成されたチューブ接続部１１と、を備えていて、コネクタハウジング３には、パイプ挿入部９のコネクタ軸方向他方側端（後端）からチューブ接続部１１の接続部軸方向（チューブ接続部１１の軸方向）一方側端（先端）まで貫通する貫通孔１３が形成されている。チューブ接続部１１の外周には可撓性を有するゴム製チューブ１５（エラストマチューブ）がきつく嵌め付けられて接続されている。パイプ挿入部９は、チューブ接続部１１が一体的に接続形成されたコネクタ軸方向一方側の円筒状連絡部１７と、周壁の外周面の径方向対称位置に平面部分１９（一方側のみ図示）が形成され、周壁のそれぞれの円弧状部分２１、２１に係合窓２３、２３が対向して設けられたコネクタ軸方向他方側の大径のリテーナー保持部２５と、カラー２７を介してコネクタ軸方向に並んで内周面に嵌め付けられた、例えばエチレン‐プロピレン‐ジエン三元共重合体ゴム（ＥＰＤＭ）製の一対のＯリング２９、２９を有するコネクタ軸方向中間の円筒状シール部３１と、から構成され、円筒状シール部３１はリテーナー保持部２５よりも小径で、円筒状連絡部１７よりも大径に構成されている。
【００１７】
リテーナー保持部２５内にはＰＡ製のリテーナー５が嵌め付けられていて、このリテーナー５は比較的柔軟であり、弾性変形可能なように形成されている。リテーナー５は、軸方向又はコネクタ軸方向他方側端部の径方向対称位置に、径方向外側に突出した一対の係合爪部３３、３３が形成されている、周方向両端部３５、３５間に比較的大きな変形用隙間が設けられた断面Ｃ形の本体部３７を有し、この本体部３７の内面は、変形用隙間と対向する部分を除いて軸方向又はコネクタ軸方向一方側に向かって縮径する状態に形成されていて、本体部３７の軸方向一方側端部３９は、変形用隙間と対向する部分を除いてパイプ体７の外径とほぼ同じ内径状態に形成され、環状係合突部４１よりも小さい内径状態に形成されている。本体部３７の変形用隙間と対向する部分の内面はほぼ円筒内面状態に形成され、本体部３７の変形用隙間と対向する部分の軸方向一方側端部３９には切欠状凹部４３が形成されていて、この切欠状凹部４３には、リテーナー保持部２５の内周面の軸方向一方側端部に設けられた回止突出部（図示せず）が嵌り込んで、リテーナー５がリテーナー保持部２５内で回転してしまうのを防止している。
【００１８】
リテーナー５の本体部３７の軸方向他方側端部には、係合爪部３３、３３と対応した位置から軸方向他方側に向かって径方向外側に傾斜して延びる一対の操作アーム４５、４５が一体的に設けられていて、それぞれの操作アーム４５、４５の軸方向他方側端部には径方向外側に突出した操作端部４７、４７が形成されている。本体部３７の軸方向一方側端部３９には、周方向に延びる係合スリット４９、４９が対向して形成されていて、このような構成のリテーナー５は、係合爪部３３、３３がリテーナー保持部２５の係合窓２３、２３内に入り込み、操作端部４７、４７がリテーナー保持部２５のコネクタ軸方向他方側端と係合状態となるように、リテーナー保持部２５内に押し込まれて嵌め付けられている。
【００１９】
クイックコネクタ１又はコネクタハウジング３に、パイプ挿入部９のコネクタ軸方向他方側端開口５１から挿入されて、より具体的には、操作アーム４５、４５の操作端部４７、４７側からリテーナー５の本体部３７内に挿入されて嵌め付けられた相手方のパイプ体７は例えば金属製であり、軸方向一方側の外周面に環状係合突部４１が設けられることにより構成された挿入端部５３を有していて、この環状係合突部４１がリテーナー５の本体部３７を押し広げて進行し、係合スリット４９、４９に嵌り込んでスナップ係合するまでクイックコネクタ１あるいはコネクタハウジング３に押し込まれて挿入されている。パイプ体７は、環状係合突部４１がリテーナー５の本体部３７の係合スリット４９、４９に嵌り込んでスナップ係合することにより、クイックコネクタ１に対して抜け止めされ、また挿入止めされる。すなわち、コネクタ軸方向に位置決めされる。パイプ体７の軸方向一方側端は、円筒状シール部３１の一対のＯリング２９、２９を越えて円筒状連絡部１７内に達し、パイプ体７あるいはパイプ体７の挿入端部５３とクイックコネクタ１又はコネクタハウジング３のパイプ挿入部９の内周面との間はこのＯリング２９、２９により密封されている。
【００２０】
パイプ体７は、リテーナー５の操作アーム４５、４５の操作端部４７、４７を外側から押圧して操作アーム４５、４５の径方向の間隔、したがって係合爪部３３、３３の径方向の間隔を狭め、係合爪部３３、３３が係合窓２３、２３から抜け出た状態としてリテーナー５をクイックコネクタ１から相対的に引き抜くと、このリテーナー５とともにクイックコネクタ１から抜き出される。
【００２１】
図４はチューブ接続部１１部分の拡大断面図である。
【００２２】
円筒状のチューブ接続部１１の外周面５５又は外周には、接続部軸方向一方側端部に第１の圧入用環状抜け止め突部である導入用突部５７が形成され、この導入用突部５７よりも接続部軸方向他方側（後方側又はパイプ挿入部９側）に、導入用突部５７と同一又はほぼ同一の突出高さあるいは外径を有する第２の圧入用環状抜け止め突部５９が形成されている。導入用突部５７の外面は、接続部軸方向一方側から他方側に向かって緩い角度で拡径する、接続部軸方向一方側の導入傾斜面部６１と、この導入傾斜面部６１の接続部軸方向他方側端から、接続部軸方向他方側に短く延びる円筒状面部６３と、この円筒状面部６３の接続部軸方向他方側端から径方向内側に延びる又は広がる径方向面部６５と、から形成されていて、導入傾斜面部６１は、チューブ接続部１１の外周面５５と同一径まで拡径するわずかな導入部６７及びこの導入部６７から円筒状面部６３まで拡径する傾斜本体部６９とから構成され、導入部６７の接続部軸方向一方側端は、チューブ接続部１１の接続部軸方向一方側端に位置し、ゴム製チューブ１５の内径とほぼ等しい、あるいはゴム製チューブ１５の内径に近づいた径を有している。導入部６７及び傾斜本体部６９は同一の拡径角度を有している。
【００２３】
第２の圧入用環状抜け止め突部５９の外面は、導入傾斜面部６１の導入部６７を除けば、導入用突部５７の外面と同一又はほぼ同一に形成されていて、接続部軸方向一方側から他方側に向かって緩い角度で拡径する、より具体的には導入傾斜面部６１の傾斜本体部６９と同一又はほぼ同一構成の、接続部軸方向一方側の傾斜面部７１と、この傾斜面部７１の接続部軸方向他方側端から、接続部軸方向他方側に短く延びる、より具体的には円筒状面部６３と同一又はほぼ同一構成の、円筒状面部７３と、この円筒状面部７３の接続部軸方向他方側端から径方向内側に延びる又は広がる径方向面部７５と、から形成されている。第２の圧入用環状抜け止め突部５９は、導入用突部５７の導入傾斜面部６１及び円筒状面部６３の接続部軸方向長さ（チューブ接続部１１の軸方向における長さ）を基準とした位置に設けられている。すなわち、導入用突部５７の接続部軸方向一方側端から第２の圧入用環状抜け止め突部５９の円筒状面部７３の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔が、導入用突部５７の導入傾斜面部６１及び円筒状面部６３の接続部軸方向長さのほぼ３倍となるように、第２の圧入用環状抜け止め突部５９はチューブ接続部１１の外周面５５に設けられている。したがって、導入用突部５７の円筒状面部６３の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の円筒状面部７３の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔ａは、導入用突部５７の導入傾斜面部６１及び円筒状面部６３の接続部軸方向長さｂの２倍又はほぼ２倍に設定されている。なお、接続部軸方向間隔ａを、傾斜本体部６９及び円筒状面部６３の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍に設定してもよい。あるいは、第２の圧入用環状抜け止め突部５９を、導入用突部５７の導入傾斜面部６１の接続部軸方向長さを基準とした位置に設けることも可能である、すなわち、導入用突部５７の接続部軸方向一方側端から第２の圧入用環状抜け止め突部５９の傾斜面部７１の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔が、導入用突部５７の導入傾斜面部６１の接続部軸方向長さのほぼ３倍となるように、第２の圧入用環状抜け止め突部５９をチューブ接続部１１の外周面５５に設けてもよい。ここでは、導入用突部５７の導入傾斜面部６１の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の傾斜面部７１の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔は、導入用突部５７の導入傾斜面部６１の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍に設定されることとなる。なお、導入用突部５７の導入傾斜面部６１の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の傾斜面部７１の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔を、傾斜本体部６９の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍に設定してもよい。
【００２４】
ゴム製チューブ１５は、圧入装置（図示せず）を用いて先端部にチューブ接続部１１を自動的に圧入することにより、チューブ接続部１１の外周にきつく嵌め付けられる。ゴム製チューブ１５の相対的な動きを基準に説明すると、ゴム製チューブ１５の先端は、導入用突部５７の導入傾斜面部６１に沿って拡径しながら進行し、導入用突部５７を通過してから弾性縮径力により縮径して、導入用突部５７の円筒状面部６３の接続部軸方向他方側端から、ほぼ、導入傾斜面部６１及び円筒状面部６３の接続部軸方向長さ分だけ離れた位置（符号７６位置）で、チューブ接続部１１の外周面５５に接触する。その後、ゴム製チューブ１５の先端は、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の傾斜面部７１に沿って拡径しながら進行し、第２の圧入用環状抜け止め突部５９を通過してから弾性縮径力により縮径して、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の円筒状面部７３の接続部軸方向他方側端から、ほぼ、導入傾斜面部６１及び円筒状面部６３の接続部軸方向長さ分だけ離れた位置（符号７７位置）で、チューブ接続部１１の外周面５５に再び接触又は接触を開始する。ゴム製チューブ１５は、第２の圧入用環状抜け止め突部５９を通過すると、導入用突部５７と第２の圧入用環状抜け止め突部５９との間では、導入用突部５７の円筒状面部６３及び第２の圧入用環状抜け止め突部５９の円筒状面部７３とのみ実質的に接触する状態となる。また、ゴム製チューブ１５は、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の傾斜面部７１の接続部軸方向一方側手前で、最も縮径した状態となって谷部７９を形成するが、ゴム製チューブ１５の谷部７９は、チューブ接続部１１の外周面５５と、接触直前まで接近し、反力を実質的に受けない状態で接触している。ゴム製チューブ１５は、第１及び第２の圧入用環状抜け止め突部５７、５９の円筒状面部６３、７３位置で２０％以上の拡管率で拡径されている。すなわち、第１及び第２の圧入用環状抜け止め突部５７、５９の円筒状面部６３、７３の外径は、ゴム製チューブ１５の内径（拡径前の内径）の１２０％以上に設定されている。
【００２５】
導入用突部５７の円筒状面部６３の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の円筒状面部７３の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔ａは、ゴム製チューブ１５が、導入用突部５７及び第２の圧入用環状抜け止め突部５９を跨いでほぼ対称の突出形状を形成できる、ほぼ最短の又は短い長さに設定され、ゴム製チューブ１５の先端は、チューブ接続部１１の外周面５５に接触すると直ちに、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の傾斜面部７１に沿って拡径しながら進行するので、圧入時にゴム製チューブ１５に接続部軸方向の撓みは生じにくい。
【００２６】
ゴム製チューブ１５の先端は、第２の圧入用環状抜け止め突部５９を通過してチューブ接続部１１の外周面５５に接触してから、チューブ接続部１１の外周面５５に沿って多少進行するが、チューブ接続部１１の接続部軸方向他方側端部のフランジ状部８１の手前に位置して停止する。したがって、ゴム製チューブ１５の先端には、接続部軸方向一方側への押圧力は作用しないので、第２の圧入用環状抜け止め突部５９を通過したゴム製チューブ１５部分に接続部軸方向の撓みは生じにくい。なお、第２の圧入用環状抜け止め突部５９の円筒状面部７３の接続部軸方向他方側端から接触位置７７までの接続部軸方向間隔は、導入用突部５７の円筒状面部６３の接続部軸方向他方側から接触位置７６までの接続部軸方向間隔とほぼ等しい。
【００２７】
ゴム製チューブ１５には、少なくとも外側層がＥＰＤＭ製であるゴム層８３の内部に、例えばナイロン６６の補強糸をスパイラル状又はブレード状に巻回して形成した補強糸層８５が埋め込まれたものを使用することができる。ＥＰＤＭは耐オゾン性に優れ、ゴムの劣化による抜け止め機能の低下を防止する。また、補強糸層８５はゴム製チューブ１５に拡径しにくい性質を与え、チューブ接続部１１へのゴム製チューブ１５の密着性を確保する。
【００２８】
ところで、ゴム製チューブ１５の抜け止めは、円筒状面部６３、７３がゴム製チューブ１５を押圧することにより確保される。しかしながら、ゴム製チューブ１５は、２０％以上拡径されているため、ゴム製チューブ１５の端部で補強糸が抜けるおそれがある（いわゆる糸ズレが生じる可能性がある）。補強糸が糸ズレしてしまえば、糸ズレ部分の拡径のしにくさは失われ、ゴム製チューブ１５の抜け止め機能は低下する。そこで、ここでは、少なくともチューブ接続部１１に接続する先端部で、補強糸層８５をゴム素材に対して接着剤を用いて接着することとし、しかも、使用する接着剤の濃度を高くしている。さらに、接着剤の濃度が部分的に低下しないように管理することも重要である。あるいは、補強糸層８５に、ステープル糸や一部が牽切されたフィラメント（スパナイズド糸）を使用して表面を毛羽立たせてゴムと補強糸層８５との摩擦力を向上させたり、補強糸にＲＦＬ等の表面処理液をディップして接着力を補強するといった手段も、糸ズレ防止に有効である。加えて、補強糸の撚り数を減少させてゴムとの接触面積を増加させたり、逆に、補強糸の撚り数を増加させてゴムへのアンカー効果を高めたり、さらには、補強糸のデニール数を高くしてゴムとの接触面積を増加させるといった、ゴムとの摩擦力を向上させる手段を採用することができる。
【００２９】
図５は本発明に係る別の水系配管用クイックコネクタの斜視図、図６は別の水系配管用クイックコネクタの半断面図、図７は別の水系配管用クイックコネクタの側面図である。
【００３０】
水系配管用クイックコネクタ８７も、自動車用エンジンとヒータユニットとの間の冷却水配管の接続に使用されるものであり、筒状のコネクタハウジング８９と、このコネクタハウジング８９に嵌め付けられたコ字状又はほぼコ字状のワイヤリテーナー９１と、を備えて構成されている。コネクタハウジング８９は、ＰＡ・ＧＦ製、例えばガラス繊維強化ナイロン６６製であり、ほぼ円筒状のパイプ挿入部９３と、このパイプ挿入部９３の軸方向（コネクタ軸方向）一方側端部に屈曲して（ここでは直角に屈曲して）、あるいはパイプ挿入部９３と角度を有して（ここでは９０度の角度を有して、あるいは直交して）設けられた円筒状のチューブ接続部９５と、から一体的に構成され、パイプ挿入部９３のコネクタ軸方向他方側端（後端）からチューブ接続部９５の接続部軸方向（チューブ接続部９５の軸方向）一方側端（先端）に貫通する貫通孔９７を有している。パイプ挿入部９３は、コネクタ軸方向他方側のリテーナー保持部９９と、チューブ接続部９５が一体的に接続形成されたコネクタ軸方向一方側の連絡部１０１と、リテーナー保持部９９及び連絡部１０１の間に形成されたコネクタ軸方向中間のシール支持部１０３と、から構成されていて、リテーナー保持部９９はシール支持部１０３よりも大径に形成されている。
【００３１】
パイプ挿入部９３の環状のリテーナー保持部９９は、径方向対称位置に対向して、かつ、パイプ挿入部９３の軸線及びチューブ接続部９５の軸線を含む仮想平面と直交する方向に延びるように形成された係合スリット１０５、１０５を有していて、リテーナー保持部９９の、係合スリット１０５、１０５間のそれぞれの外周面には、平面部１０７、１０７が形成されている。リテーナー保持部９９の、それぞれの係合スリット１０５に沿ったコネクタ軸方向一方側外周面には、係合スリット１０５の、一方の平面部１０７側の周方向端部（始端部）１０９よりも多少一方の平面部１０７寄り位置（符号１４７参照）から、係合スリット１０５の周方向中央（係合スリット１０５の周方向中央位置を示す図１０の中心線参照）手前位置（符号１８７参照）まで延びる一方側の規制用凹部１１１が形成されていて、それぞれの規制用凹部１１１の底面は、シール支持部１０３の外周面のコネクタ軸方向他方側と段差なく接続されて係合スリット１０５まで延びる、円筒外面部分として構成されている。
【００３２】
リテーナー保持部９９の、それぞれの係合スリット１０５に沿ったコネクタ軸方向一方側外周面にはまた、係合スリット１０５の、他方の平面部１０７側の周方向端部（終端部）１１３位置から、係合スリット１０５の周方向中央手前位置まで延びる他方側の規制用凹部１１５が形成されていて、それぞれの規制用凹部１１５の底面は、シール支持部１０３の外周面のコネクタ軸方向他方側と段差なく接続されて係合スリット１０５まで延びる、円筒外面部分として構成されている。
【００３３】
シール支持部１０３の内周面のコネクタ軸方向一方側には、パイプ体１１７（図９参照）の外径とほぼ同一の内径を有するパイプ支持内面１１９が形成され、シール支持部１０３の内周面の、パイプ支持内面１１９よりもコネクタ軸方向他方側には、ＥＰＤＭ製のＯリング１２１が嵌め込まれるとともに、このＯリング１２１のコネクタ軸方向他方側で、環状に形成された例えば樹脂製のブッシュ１２３が圧入により嵌め付けられていて、Ｏリング１２１は、パイプ支持内面１１９のコネクタ軸方向他方側端部に形成された段差部１２５とブッシュ１２３とに挟まれて軸方向に位置決めされている。ブッシュ１２３は、シール支持部１０３のコネクタ軸方向他方側内に嵌め付けられた、内周面がパイプ支持内面１１９と等しい又はほぼ等しい内径を有する小径部１２７と、この小径部１２７のコネクタ軸方向他方側に設けられ、内周面が、コネクタ軸方向他方側に向かって拡径してから円筒内面状に比較的短くコネクタ軸方向他方側に延びて（内周面のコネクタ軸方向他方側端部はテーパ状に短く開いている）突部収容部１２９を構成している、リテーナー保持部９９のコネクタ軸方向一方側内に嵌め付けられた大径部１３１と、から一体的に形成されていて、コネクタ軸方向他方側端１３３又は大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端１３３の軸方向位置が、係合スリット１０５のコネクタ軸方向一方側端１３５と一致又はほぼ一致するように、コネクタハウジング８９内に嵌め付けられている。シール支持部１０３のコネクタ軸方向他方側及びリテーナー保持部９９のコネクタ軸方向一方側の連続した内周面は凹凸形状に形成され、ブッシュ１２３の外周面もこの凹凸形状に対応した凹凸形状に形成されていて、ブッシュ１２３は凹凸形状同士の係合により抜け止め状態となるように、コネクタハウジング８９又はパイプ挿入部９３内に圧入されている。
【００３４】
ワイヤリテーナー９１は、連結部１３７と、この連結部１３７の両側からそれぞれ、互いに平行に直線状に延びる一対の係合アーム１３９、１３９と、を備えるように屈曲形成された例えば金属製の線材から構成され、連結部１３７は、外側に膨らむ円弧状の肩部１４１、１４１を両側に有し、この肩部１４１、１４１の間に外側に膨出する指掛け部１４３を備えていて、それぞれの肩部１４１、１４１に一体的に形成された一対の係合アーム１３９、１３９が肩部１４１、１４１の弾性変形により開きやすくなるように構成されている。
【００３５】
それぞれの係合アーム１３９は、係合スリット１０５とほぼ等しい長さに形成され、自由端部に、係合アーム１３９、１３９を含む仮想平面と直交するように直角に屈曲形成された、軸方向一方側（パイプ挿入部９３の軸方向一方側、すなわちコネクタ軸方向一方側）に短く延びるストッパ１４５を有していて、係合アーム１３９、１３９の間隔は、パイプ支持内面１１９の内径あるいはブッシュ１２３の小径部１２７の内径又はパイプ体１１７の外径とほぼ等しくなるように設定されている。
【００３６】
ワイヤリテーナー９１は、それぞれの肩部１４１、１４１がリテーナー保持部９９の、他方の平面部１０７両側の断面円弧状外周面と接する状態となるように、かつ、それぞれの係合アーム１３９が係合スリット１０５内に入り込んでリテーナー保持部９９内に突出するように、さらに、それぞれの係合アーム１３９のストッパ１４５が、一方側の規制用凹部１１１を通過して、シール支持部１０３に達するように、他方の平面部１０７側からリテーナー保持部９９に嵌め付けられている。一方の係合スリット１０５の始端部１０９と他方の係合スリット１０５の始端部１０９との間隔、および一方の係合スリット１０５の終端部１１３と他方の係合スリット１０５の終端部１１３との間隔は、パイプ体１１７の外径とほぼ等しくなるように設定されているので、ワイヤリテーナー９１は、係合アーム１３９、１３９が広がることなく互いに平行に延びている状態で、リテーナー保持部９９に嵌め付けられている。それぞれの係合アーム１３９のストッパ１４５は、一方側の規制用凹部１１１の端面である始端部１４７（係合スリット１０５の始端部１０９側の周方向端部）に接近して、あるいは規制用凹部１１１の始端部１４７と当接する状態となるように位置し、かつ、リテーナー保持部９９の規制用凹部１１１の底面及びシール支持部１０３の外周面のコネクタ軸方向他方側に接触している。
【００３７】
ブッシュ１２３又は大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端１３３は、係合スリット１０５のコネクタ軸方向一方側端１３５と一致あるいはほぼ一致して位置し、また、それぞれの係合スリット１０５、１０５の幅（コネクタ軸方向幅）はワイヤリテーナー９１の係合アーム１３９の径とほぼ等しく、あるいは係合アーム１３９の径よりも若干大きい程度に設定されているので、それぞれの係合スリット１０５内に入り込んでリテーナー保持部９９内に突出している係合アーム１３９は、ブッシュ１２３又は大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端１３３と係合して当接又は接触状態となっている。係合アーム１３９は比較的短く形成されているので、係合アーム１３９のリテーナー保持部９９内への突出部分にコネクタ軸方向荷重が加わっても、係合アーム１３９が容易に撓んでしまうといったことはない。ワイヤリテーナー９１は、係合アーム１３９の係合スリット１０５内への入り込みによって、コネクタ軸方向に位置決めされている。
【００３８】
図８は水系配管用クイックコネクタ８７のチューブ接続部９５にゴム製チューブを接続した状態を示す拡大断面図、図９は水系配管用クイックコネクタ８７を使用した配管接続部分の半断面図である。
【００３９】
円筒状のチューブ接続部９５の外周面１４９又は外周には、接続部軸方向一方側端部に第１の圧入用環状抜け止め突部である導入用突部１５１が形成され、この導入用突部１５１よりも接続部軸方向他方側（後端側又はパイプ挿入部９３側）に、導入用突部１５１と同一又はほぼ同一の突出高さあるいは外径を有する第２の圧入用環状抜け止め突部１５３が形成されている。導入用突部１５１の外面は、接続部軸方向一方側から他方側に向かって緩い角度で拡径する、接続部軸方向一方側の導入傾斜面部１５５と、この導入傾斜面部１５５の接続部軸方向他方側端から、接続部軸方向他方側に短く延びる円筒状面部１５７と、この円筒状面部１５７の接続部軸方向他方側端から径方向内側に延びる又は広がる径方向面部１５９と、から形成されていて、導入傾斜面部１５５は、チューブ接続部９５の外周面１４９と同一径まで拡径するわずかな導入部１６１及びこの導入部１６１から円筒状面部１５７まで拡径する傾斜本体部１６３とから構成され、導入部１６１の接続部軸方向一方側端は、チューブ接続部９５の接続部軸方向一方側端に位置し、嵌め付けられたゴム製チューブ１６５（エラストマチューブ）の内径とほぼ等しい、あるいはゴム製チューブ１６５の内径に近づいた径を有している。導入部１６１及び傾斜本体部１６３は同一の拡径角度を有している。
【００４０】
第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の外面は、導入傾斜面部１５５の導入部１６１を除けば、導入用突部１５１の外面と同一又はほぼ同一に形成されていて、接続部軸方向一方側端から他方側に向かって緩い角度で拡径する、より具体的には導入傾斜面部１５５の傾斜本体部１６３と同一又はほぼ同一構成の、接続部軸方向一方側の傾斜面部１６７と、この傾斜面部１６７の接続部軸方向他方側端から、接続部軸方向他方側に短く延びる、より具体的には円筒状面部１５７と同一又はほぼ同一構成の、円筒状面部１６９と、この円筒状面部１６９の接続部軸方向他方側端から径方向内側に延びる又は広がる径方向面部１７１と、から形成されている。第２の圧入用環状抜け止め突部１５３は、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５及び円筒状面部１５７の接続部軸方向長さ（チューブ接続部９５の軸方向における長さ）を基準とした位置に設けられている。すなわち、導入用突部１５１の接続部軸方向一方側端から第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の円筒状面部１６９の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔が、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５及び円筒状面部１５７の接続部軸方向長さのほぼ３倍となるように、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３はチューブ接続部９５の外周面１４９に設けられている。したがって、導入用突部１５１の円筒状面部１５７の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の円筒状面部１６９の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔ａ’は、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５及び円筒状面部１５７の接続部軸方向長さｂ’の２倍又はほぼ２倍に設定されている。なお、接続部軸方向間隔ａ’を、傾斜本体部１６３及び円筒状面部１５７の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍に設定してもよい。あるいは、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３を、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５の接続部軸方向長さを基準とした位置に設けることも可能である。すなわち、導入用突部１５１の接続部軸方向一方側端から第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の傾斜面部１６７の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔が、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５の接続部軸方向長さのほぼ３倍となるように、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３をチューブ接続部９５の外周面１４９に設けてもよい。ここでは、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の傾斜面部１６７の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔は、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍に設定されることとなる。なお、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の傾斜面部１６７の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔を、傾斜本体部１６３の接続部軸方向長さの２倍又はほぼ２倍に設定してもよい。
【００４１】
ゴム製チューブ１６５は、少なくとも外側層にＥＰＤＭを使用して形成されていて、ゴム製チューブ１５と同様に構成することができるものであるが、圧入装置（図示せず）を用いて先端部にチューブ接続部９５を自動的に圧入することにより、チューブ接続部９５の外周にきつく嵌め付けられる。ゴム製チューブ１６５の相対的な動きを基準に説明すると、ゴム製チューブ１６５の先端は、導入用突部１５１の導入傾斜面部１５５に沿って拡径しながら進行し、導入用突部１５１を通過してから弾性縮径力により縮径して、導入用突部１５１の円筒状面部１５７の接続部軸方向他方側端から、ほぼ、導入傾斜面部１５５及び円筒状面部１５７の接続部軸方向長さ分だけ離れた位置（符号１７３位置）で、チューブ接続部９５の外周面１４９に接触する。その後、ゴム製チューブ１６５の先端は、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の傾斜面部１６７に沿って拡径しながら進行し、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３を通過してから弾性縮径力により縮径して、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の円筒状面部１６９の接続部軸方向他方側端から、ほぼ、導入傾斜面部１５５及び円筒状面部１５７の接続部軸方向長さ分だけ離れた位置（符号１７５位置）で、チューブ接続部９５の外周面１４９に再び接触又は接触を開始する。ゴム製チューブ１６５は、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３を通過すると、導入用突部１５１と第２の圧入用環状抜け止め突部１５３との間では、導入用突部１５１の円筒状面部１５７及び第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の円筒状面部１６９とのみ実質的に接触する状態となる。また、ゴム製チューブ１６５は、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の傾斜面部１６７の接続部軸方向一方側手前で、最も縮径した状態となって谷部１７７を形成するが、ゴム製チューブ１６５の谷部１７７は、チューブ接続部９５の外周面１４９と、接触直前まで接近し、あるいは反力を実質的に受けない状態で接触している。ゴム製チューブ１６５は、第１及び第２の圧入用環状抜け止め突部１５１、１５３の円筒状面部１５７、１６９位置で２０％以上の拡管率で拡径されている。すなわち、第１及び第２の圧入用環状抜け止め突部１５１、１５３の円筒状面部１５７、１６９の外径は、ゴム製チューブ１６５の内径（拡径前の内径）の１２０％以上に設定されている。
【００４２】
導入用突部１５１の円筒状面部１５７の接続部軸方向他方側端から、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の円筒状面部１６９の接続部軸方向他方側端までの接続部軸方向間隔ａ’は、ゴム製チューブ１６５が、導入用突部１５１及び第２の圧入用環状抜け止め突部１５３を跨いでほぼ対称の突出形状を形成できる、ほぼ最短の又は短い長さに設定され、ゴム製チューブ１６５の先端は、チューブ接続部９５の外周面１４９に接触すると直ちに、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の傾斜面部１６７に沿って拡径しながら進行するので、圧入時にゴム製チューブ１６５に接続部軸方向の撓みは生じにくい。
【００４３】
ゴム製チューブ１６５の先端は、第２の圧入用環状抜け止め突部１５３を通過すると、符号１７５位置で、チューブ接続部９５の外周面１４９と接触を開始し、チューブ接続部９５の接続部軸方向他方側端手前まで進行する。第２の圧入用環状抜け止め突部１５３の円筒状面部１６９の接続部軸方向他方側端から接触位置１７５までの接続部軸方向間隔は、導入用突部１５１の円筒状面部１５７の接続部軸方向他方側端から接触位置１７３までの接続部軸方向間隔とほぼ等しいが、チューブ接続部９５の外周面１４９には、接触位置１７５よりも接続部軸方向他方側に、ほぼ環状の低い突出部１７９が形成されていて、ゴム製チューブ１６５の先端部がこの突出部１７９に被さることにより、ゴム製チューブ１６５に対する抜け止め力が高まるように構成されている。なお、突出部１７９の突出量はきわめて僅かなので、ゴム製チューブ１６５の先端が突出部１７９を通過するときに、進行を妨げるような抵抗力は実質的に作用しない。
【００４４】
クイックコネクタ８７又はコネクタハウジング８９に、パイプ挿入部９３又はリテーナー保持部９９のコネクタ軸方向他方側端開口１８１から挿入されて嵌め付けられた相手側のパイプ体１１７は例えば金属製であり、軸方向一方側の外周面に環状係合突部１８３が設けられることにより構成された挿入端部１８５を有している。環状係合突部１８３は、軸方向一方側の環状面が軸方向他方側に向って拡径するテーパ状に形成され、ブッシュ１２３の大径部１３１の内周面形状とほぼ等しい外周面形状を有して大径部１３１の突部収容部１２９内に収容されるように構成されている。パイプ体１１７は、環状係合突部１８３がワイヤリテーナー９１の係合アーム１３９、１３９の間隔を押し広げながら進行し、大径部１３１の突部収容部１２９内に収まって、挿入端部１８５が全長にわたってコネクタハウジング８９のパイプ挿入部９３内に収容されるまで、クイックコネクタ８７あるいはコネクタハウジング８９に押し込まれて挿入されている。環状係合突部１８３の軸方向他方側の環状面は、径方向又は軸直角方向に広がり、環状係合突部１８３が大径部１３１の突部収容部１２９内に嵌り込んだときに、ブッシュ１２３又は大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端１３３とコネクタ軸方向位置において一致又はほぼ一致しているので、すなわち、係合スリット１０５のコネクタ軸方向一方側端１３５とコネクタ軸方向位置において一致又はほぼ一致しているので、ワイヤリテーナー９１の係合アーム１３９、１３９は、環状係合突部１８３の突部収容部１２９内への嵌り込みにともない、弾性復帰力によりスナップ的に平行状態に復帰し、パイプ体１１７を抜け止めするように環状係合突部１８３にスナップ係合する。
【００４５】
パイプ体１１７の挿入端部１８５の軸方向一方側端は、Ｏリング１２１を通過して連絡部１０１のコネクタ軸方向他方側端部内に達していて、パイプ体１１７あるいはパイプ体１１７の挿入端部１８５とクイックコネクタ８７又はコネクタハウジング８９のパイプ挿入部９３の内周面との間はこのＯリング１２１により密封され、また、パイプ体１１７の挿入端部１８５の環状係合突部１８３よりも軸方向一方側は、パイプ支持内面１１９及びブッシュ１２３の小径部１２７内面により、径方向にガタが生じないように支持されている。なお、パイプ体１１７の環状係合突部１８３を係合アーム１３９、１３９と確実にスナップ係合させるために、環状係合突部１８３の軸方向他方側面が大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端よりも若干コネクタ軸方向一方側に位置するまで、環状係合突部１８３を大径部１３１の突部収容部１２９内に収めることができるように構成してもよい。
【００４６】
係合スリット１０５からリテーナー保持部９９内に突出した係合アーム１３９、１３９は、パイプ体１１７の環状係合突部１８３とスナップ係合するだけでなく、ブッシュ１２３（大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端１３３）とも直接係合している。したがって、内部流体圧が異常に大きくなり、Ｏリング１２１が流体圧によってコネクタ軸方向他方側に強く押されても、ブッシュ１２３は係合アーム１３９によってコネクタ軸方向他方側に移動しないように直接押さえられているので、Ｏリング１２１に押されてブッシュ１２３がコネクタ軸方向他方側にずれ、Ｏリング１２１もコネクタ軸方向他方側にずれてねじれてしまうといったことは効果的に防止される。
【００４７】
図１０はクイックコネクタ８７のワイヤリテーナー９１の操作方法を説明するための図である。
【００４８】
パイプ体１１７をクイックコネクタ８７から外すときは、ワイヤリテーナー９１の指掛け部１４３に、例えば指を掛けて、退避方向（嵌め付け方向と反対側）に引っ張り力（退避力）を作用させる（図１０（ａ）の矢印ｃ参照）。そうすると、ワイヤリテーナー９１は、それぞれの係合アーム１３９、１３９のストッパ１４５を、一方側の規制用凹部１１１の底面（規制用凹部１１１と連続するシール支持部１０３の外周面を含む）上で係合スリット１０５の終端部１１３方向に向けてスライドさせながら、退避方向に移動する。係合アーム１３９のストッパ１４５がスライドする規制用凹部１１１の底面は、始端部１４７から、退避方向に向って漸次径方向外側に膨出する円弧状面であるので、係合アーム１３９、１３９は、ワイヤリテーナー９１の退避方向への移動にともなって徐々に開き、ワイヤリテーナー９１に退避抵抗力を作用させる。この退避抵抗力に抗してワイヤリテーナー９１を引っ張り続けると、ワイヤリテーナー９１は、係合アーム１３９のストッパ１４５が規制用凹部１１１の端面である終端部１８７（始端部１４７と周方向反対側の端部）に当接するまで退避方向に移動する。係合アーム１３９のストッパ１４５が規制用凹部１１１の終端部１８７に当接したときには（退避位置）、係合アーム１３９はリテーナー保持部９９内から、パイプ体１１７の環状係合突部１８３と係合しなくなる位置まで退避していて（ブッシュ１２３の大径部１３１のコネクタ軸方向他方側端１３３とは係合している）、係合アーム１３９とパイプ体１１７の環状係合突部１８３との係合は解除されているので、パイプ体１１７をコネクタハウジング８９あるいはパイプ挿入部９３から引き抜くことができる。
【００４９】
規制用凹部１１１の終端部１８７は、係合スリット１０５の周方向中央（中心線参照）よりも　多少一方の平面部１０７側（嵌め付け方向側）に偏った部分と対応して位置するように、すなわち、両側の終端部１８７、１８７同士を結ぶ仮想線が、クイックコネクタ８７又はパイプ挿入部９３の軸線よりも嵌め付け方向側に偏って位置するように形成されている。したがって、係合アーム１３９のストッパ１４５が規制用凹部１１１の終端部１８７に当接して、ワイヤリテーナー９１が退避位置に移動しても、ワイヤリテーナー９１は退避位置に保持されず、例えば指掛け部１４３から指を外して退避力を解除すれば、係合アーム１３９、１３９の平行状態への復帰力である挟み付け力により、ワイヤリテーナー９１は嵌め付け位置にスナップ的に自動復帰する（図１０（ｂ）の矢印ｄ参照）。
【００５０】
なお、ワイヤリテーナー９１は、係合アーム１３９、１３９が開くように、リテーナー保持部９９の外周面上で係合アーム１３９のストッパ１４５をスライドさせて取り付けることとなるので、嵌め付け時に、係合アーム１３９、１３９の挟み付け力による嵌め付け抵抗が作用し、ストッパ１４５がリテーナー保持部９９の外周面上で滑ってしまい、ワイヤリテーナー９１の嵌め付け作業がスムーズに行われない場合も多い。しかしながら、クイックコネクタ８７では、リテーナー保持部９９に他方側の規制用凹部１１５が設けられている。他方側の規制用凹部１１５は一方側の規制用凹部１１１と同一又はほぼ同一に形成されていて、ワイヤリテーナー９１を反対側からも同様に嵌め付けることができるようにするためのものであるが、係合アーム１３９のストッパ１４５を他方側の規制用凹部１１５内に入り込ませ、係合アーム１３９の自由端部が係合スリット１０５のコネクタ軸方向他方側端部に当接した状態で、ストッパ１４５を、規制用凹部１１５の円弧状面である底面上でスライドさせながら、ワイヤリテーナー９１を嵌め付けることとなり、ワイヤリテーナー９１の嵌め付け時にストッパ１４５がリテーナー保持部９９の外周面上で滑ってしまうといったことが効果的に防止される。係合アーム１３９のストッパ１４５は、他方側の規制用凹部１１５の底面上をスライドして一方側の規制用凹部１１１側の周方向端部と当接するが、ストッパ１４５が、この他方側の規制用凹部１１５の、一方側の規制用凹部１１１側周方向端部を乗り越えて一方側の規制用凹部１１１内に収まるように、ワイヤリテーナー９１を強く押してリテーナー保持部９９に嵌め付ける。
【００５１】
図１１は本発明に係る他の水系配管用クイックコネクタの半断面図、図１２は他の水系配管用クイックコネクタを使用した配管接続部分の半断面図である。
【００５２】
水系配管用クイックコネクタ１８９は、クイックコネクタ８７の構造を変更したものであり、同一の構造及び機能を有する部分は概略的には同一の符号を付して説明を省略する。クイックコネクタ１８９は、クイックコネクタ８７のパイプ挿入部９３の構成を変更したものである。クイックコネクタ１８９では、パイプ挿入部１９１のシール支持部１９３の内周面は、パイプ体１１７の外径と同一又はほぼ同一の内径を有するように形成され、コネクタ軸方向（パイプ挿入部１９１の軸方向）中央部に全周にわたって環状のシール溝１９５を有している。環状のシール溝１９５内には、シール支持部１９３の内周面から突出するように、Ｏリング１９７が嵌め込まれて配置されているが、このＯリング１９７は、コネクタハウジング８９又はパイプ挿入部１９１と２色一体成形あるいは加硫接着により一体的に形成配置されている。また、リテーナー保持部１９９の内周面のコネクタ軸方向一方側は、シール支持部１９３の内周面のコネクタ軸方向他方側から連続してコネクタ軸方向他方側に向ってテーパ状に拡径し、それから係合スリット１０５のコネクタ軸方向一方側端１３５まで円筒内面状に比較的短く延びて（内周面のコネクタ軸方向他方側端部はテーパ状に短く開いている）突部収容部２０１を構成している。パイプ体１１７は、環状係合突部１８３が突部収容部２０１内に収容され、ワイヤリテーナー９１の係合アーム１３９とスナップ係合するようにパイプ挿入部１９１内に挿入されるが、パイプ体１１７は、シール支持部１９３の内周面によって径方向にガタが生じないように支持される。
【００５３】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の水系配管用クイックコネクタを用いれば、エラストマチューブを、締め付けクリップ等の特別の接続部品を使用しないで低コストで接続することが可能であり、したがって、高密度化されている水系配管個所に配管接続部分を支障なく収めることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る水系配管用クイックコネクタを使用した配管接続部分の正面図である。
【図２】配管接続部分の断面図である。
【図３】水系配管用クイックコネクタに用いられているリテーナーの斜視図である。
【図４】チューブ接続部部分の拡大断面図である。
【図５】本発明に係る別の水系配管用クイックコネクタの斜視図である。
【図６】別の水系配管用クイックコネクタの半断面図である。
【図７】別の水系配管用クイックコネクタの側面図である。
【図８】別の水系配管用クイックコネクタのチューブ接続部にゴム製チューブを接続した状態を示す拡大断面図である。
【図９】別の水系配管用クイックコネクタを使用した配管接続部分の半断面図である。
【図１０】別の水系配管用クイックコネクタのワイヤリテーナーの操作方法を説明するための図である。
【図１１】本発明に係る他の水系配管用クイックコネクタの半断面図である。
【図１２】他の水系配管用クイックコネクタを使用した配管接続部分の半断面図である。
【図１３】従来のクイックコネクタを使用した配管接続部分の正面図である。
【図１４】エラストマチューブの接続状態を概念的に示す図である。
【符号の説明】
１、８７、１８９　　　　　　水系配管用クイックコネクタ
３、８９　　　　　　　　　　コネクタハウジング
５　　　　　　　　　　　　　リテーナー
７、１１７　　　　　　　　　パイプ体
１１、９５　　　　　　　　　チューブ接続部
１５、１６５　　　　　　　　ゴム製チューブ（エラストマチューブ）
２５、９９、１９９　　　　　リテーナー保持部
４１、１８３　　　　　　　　環状係合突部
５７、１５１　　　　　　　　導入用突部（第１の圧入用環状抜け止め突部）
５９、１５３　　　　　　　　第２の圧入用環状抜け止め突部
６１、１５５　　　　　　　　導入傾斜面部（傾斜面部）
６３、７３、１５７、１６９　円筒状面部
７１、１６７　　　　　　　　傾斜面部
９１　　　　　　　　　　　　ワイヤリテーナー（リテーナー）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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