(57)【要約】【課題】調整後の眼鏡用レンズを装用した場合であっても、眼精疲労が改善されない場合があった。特に、移動乱視の被検者に対しては、眼鏡用レンズの調整がうまくいかない場合が多く、かえって眼精疲労の要因にもなっていた。そこで、検視データをもとに調整するだけでなく、乱視、中でも移動乱視の被検者において、当該乱視等に基づく眼精疲労を改善させることができる眼鏡用レンズの調整方法を提供する。【解決手段】視力検査装置を用いた検査工程により検視データを得て、前記検査データに基づいて加工形成する、移動乱視の被検者の眼鏡用レンズの調整方法において、乱視検査表４を用いた自覚的な確認工程によって、前記眼鏡用レンズを、被検者が乱視検査表４の標線１０を均一の太さに見えるように調整した。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
視力検査装置を用いた検査工程により検視データを得て、前記検査データに基づいて加工形成する、移動乱視の被検者の眼鏡用レンズの調整方法であって、乱視検査表を用いた確認工程によって、前記眼鏡用レンズを、被検者が乱視検査表の標線を均一の太さに見えるように調整することを特徴とする眼鏡用レンズの調整方法。
【請求項２】
乱視検査表を用いた前記確認工程によって、被検者の両眼視機能を補正するように眼鏡用レンズを調整することを特徴とする請求項１記載の眼鏡用レンズの調整方法。
【請求項３】
前記請求項１または請求項２記載の眼鏡用レンズの調整方法により調整したことを特徴とする眼鏡用レンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、眼鏡用レンズの調整方法に関し、より詳細には、乱視検査表を用いた確認工程により、被検者の眼精疲労を改善させる眼鏡用レンズを調整する方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
目が疲れたり、かすんだりする症状は、総称として眼精疲労と呼ばれ、その原因は大きく外環境要因と内環境要因とに分けて考えられている。そして、内環境要因として、遠視や乱視等の屈折異常が挙げられる。屈折異常の場合には、常に調節力を働かせていなければならないため、眼に多きな負担がかかっているのである。そのため、屈折異常を自覚する者には、各人の状況に合わせた眼鏡用レンズが調整されることになる。
【０００３】
眼鏡店や眼科医院等においては、視力検査表および乱視検査表を用いた検査により被検者の視力状態が測られる。その後、各種検査装置による検眼が行われて、眼鏡用レンズに対する検視データが作成され、該検視データに基づいて眼鏡用レンズが作製される。中でも、乱視の被検者用の眼鏡用レンズにおいては、乱視度や乱視軸角度等の検視データを得ることが重要となる。
このような観点から、コンピュータ内蔵の乱視測定装置を用いて算出された検視データをもとに、眼鏡用レンズが作製され、もしくは、当該眼鏡用レンズの評価が行われている。例えば、特許文献１に示すような検眼装置が提案されている。具体的には、該検眼装置は、演算処理手段が、メモリに記憶されたプログラム内容にしたがって自覚式検眼装置を制御して、複数の検査項目についての検査を実行できるようにしたものである（特許文献１参照）。
【０００４】
一方、上述した眼精疲労の要因として、眼位異常がある場合も挙げられる。これは、眼筋の神経支配の異常、眼筋そのものの異常、眼筋附着郡の異常などにより起こる。特に、斜位の場合には、両眼視は保たれているものの、両眼の輻輳や開散のために眼の緊張が持続するため、前記眼精疲労の要因となる。当該眼位異常を改善するためには、両眼の視線をできるだけ強制的に平行となるように調節することが望ましいとされている。
かかる観点から、特許文献２に示すような眼鏡用レンズが提案されている。具体的には、凸レンズの焦点位置で眼を輻輳させず、平行視線となるように基底内方プリズム度数を求め、近用凸レンズに該プリズム度数に基づくレンズを付加させた眼鏡用レンズに関するものである（特許文献２参照）。
【０００５】
【特許文献１】
特許第３０５９４８０号公報
【特許文献２】
特開平１１−９５１７５号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、乱視の被検者は、前記乱視検査表において，ある標線が濃く見えたり、または薄く見えたりする。従来の眼鏡用レンズの調整においては、その乱視軸のずれや乱視度を確認し、その後乱視測定装置によって検視データを作成して、該眼鏡用レンズの調整が行われていた。
しかしながら、例えば、乱視の中でも移動乱視もしくは斜位の被検者は、前記乱視検査表において前記標線が太く見える箇所を特定しにくかった。また、被検者が当該現象を意識していても、検査者等に当該事実をうまく伝えることができない場合があった。そのため、被検者においては、調整された眼鏡用レンズを装用しても、乱視由来の眼精疲労等の症状に改善が見られない場合があるという課題があったのである。
【０００７】
また、特許文献１に示したようなコンピュータ内蔵の乱視測定装置等を用いることで、かかる装置により得られる検視データをもとに、理論的には乱視を矯正した眼鏡用レンズを調整することができる。
しかしながら、物の見え方、感じ方には個人差があり、人それぞれ快適に感じる乱視の矯正量が異なる。そのため、該眼鏡用レンズを使用した場合であっても、上述の眼精疲労が改善されない場合があるという課題があったのである。特に、移動乱視の被検者に対しては、眼鏡用レンズの調整がうまくいかない場合が多く、かえって眼精疲労の要因にもなっていたのである。
【０００８】
このことは、特許文献２に示した眼鏡用レンズにおいても同様であった。つまり、当該眼鏡用レンズを用いた場合には、両眼の視線を平行とすることで両眼視機能の回復を図ることができた。しかし、先述したように、物の見え方、感じ方には個人差があり、人それぞれ快適に感じる乱視の矯正量が異なるため、当該レンズを使用した場合であっても、上述の眼精疲労が改善されない場合があるという課題があったのである。
【０００９】
そこで、本発明においては、眼鏡用レンズに関し、前記従来の課題を解決するもので、前記検視データをもとに調整するだけでなく、乱視、中でも移動乱視の被検者において、当該乱視や斜位に基づく眼精疲労を改善させることができる眼鏡用レンズの調整方法を提供することを目的とするものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
すなわち、請求項１においては、視力検査装置を用いた検査工程により検視データを得て、前記検査データに基づいて加工形成する、移動乱視の被検者の眼鏡用レンズの調整方法であって、乱視検査表を用いた確認工程によって、前記眼鏡用レンズを、被検者が乱視検査表の標線を均一の太さに見えるように調整するものである。
【００１１】
また、請求項２においては、請求項１において、乱視検査表を用いた前記確認工程によって、被検者の両眼視機能を補正するように眼鏡用レンズを調整するものである。
【００１２】
さらに、請求項３においては、前記請求項１または請求項２記載の眼鏡用レンズの調整方法により調整したものである。
【００１３】
ここで、乱視とは、角膜において、正しい球面の一部ではなく楕円上の形状となっており、もっともカーブの強い経線（強主経線）からもっともカーブの弱い経線（弱主経線）まで、角膜の曲率半径がなだらかに変化しているものをいう。そして、この楕円の向きは人それぞれ異なり、乱視軸の角度とその乱視の強さ（乱視度）で表される。乱視の症状として、乱視が強いと遠くも近くも良く見えにくくなる等の視力障害や、一つのものが二重にダブって見えることがある単眼複視等が挙げられる。さらに、乱視の眼は、焦点が一点に定まらず常に余分に調節力を働かす傾向があるため、とても眼が疲れやすくなり、眼精疲労の要因となるのである。
【００１４】
また、移動乱視とは、被検者において、乱視検査表の放射状に形成された標線がある一定の箇所で太く見え、かつ、その箇所を特定しにくい状態の乱視のことをいうものである。この場合、不慣れな被検者による、対応の単なるばらつきや、被検者の疲労に基づく症状を含まないものである。
【００１５】
そして、本発明の特徴的手段は以下のようなものである。
すなわち、乱視測定装置によって検視データを測定し、当該検視データに基づいて眼鏡用レンズを作製しても、被検者の物の見え方は個人差があるため最適であるとは限らない。また、眼鏡用レンズを作製する作製者によっては、被検者が満足するものを必ずしも作製できるとは限らない。それよりも、当該眼鏡用レンズを装用する被検者が眼精疲労の症状を改善できるようにすることこそが、被検者の要求に応えるものであるといえる。
【００１６】
そこで、本発明者は、日頃の注意深い洞察により鋭意検討を重ねた結果、機械的検査に基づく検視データに加えて、当該眼鏡用レンズを装用する各個人の自覚的な調整によって当該眼鏡用レンズを調整する手段を着想するに至ったのである。つまり、本発明は、前記検視データとは多少相違があっても、被検者が苦痛なく装用できる眼鏡用レンズを調整する方法を提案するものである。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。
図１は視力検査装置の使用状態図、図２は標線の見え方を表す参考図、および、図３は本発明に係る調整工程前後の標線の見え方を表す参考図である。
なお、本実施例における眼鏡用レンズの調整方法は、視力検査装置を用いた検査工程と、検視データに基づいて処理データを算出する処理工程と、レンズを加工形成する形成工程と、乱視検査表を用いた確認工程とからなるものである。そこで、まず、上記各工程について以下に説明する。
【００１８】
まず、視力検査装置を用いた検査工程について概略する。
図１に示すように、視力検査を行う被検者においては、視力検査用の眼鏡１を装用する。該眼鏡１は、検査用レンズ１ａおよび視野遮蔽板１ｂを、差し替え可能に保持することができる。該眼鏡１を装用した被検者は、該視力検査表２および乱視検査表４に対して正面対峙し、前記眼鏡１の片眼ずつに視野遮蔽板１ｂを挿入支持させ、所定の検査を行う。本実施例に係る視力検査表２においては、視力検査用の代表的なパターンであるランドルフ氏環２ａ・２ａ・・・により構成され、該視力検査表２で、被検者の視力を測定することができる。また、３は遠近視の判断および眼鏡用等のレンズの矯正度を確認する赤緑検査装置である。
【００１９】
前記乱視検査表４においては、標線５が、中心点６を中心として半円を構成するように、放射状かつ等間隔に配置されている。なお、該標線５の配置数は図１に示したものに限定されるものはなく、数本から数十本の間で、乱視検査に支障のない数でよい。また、乱視検査表４において、標線５が半円を形成するように配置したものに限らず、円を形成させたものでもよい。
【００２０】
そして、該乱視検査表４を用いた検査では、乱視軸の角度を測定することができる。正乱視においては、その乱視の強さ（乱視度数）と乱視の入る角度（乱視軸）で表される。乱視の度数の強さをマイナスレンズで表した場合、マイナスの度数が一番強く出る方向（強主経線）の度数が乱視の強さであり、該強主経線に対して９０度方向の角度が乱視軸となるのである。なお、互いに直交している主経線の方向によって、それぞれ直乱視、倒乱視および斜乱視と呼ばれる。
【００２１】
例えば、図２（ａ）に示したように、健常者が乱視検査表４による検査を行うと、各標線７が乱視検査表４の配置状態と同じように見える。一方、図２（ｂ）に示すように、例えば直乱視の被検者が乱視検査表４による検査を行うと、水平面に対する垂直軸近傍において標線８のように見えるのである。この場合には、乱視軸は水平面と平行している。なお、前記倒乱視の被検者の場合には、水平面に対する平行軸近傍の標線が、斜乱視の被検者の場合には、垂直軸と平行軸との間のいずれかの斜軸近傍に標線が見えていることになる。
【００２２】
また、乱視の被検者を検査する視力検査装置には、前記乱視検査表４の他に、乱視検査表と雲霧法と呼ばれる検査を併用したものや、クロスシリンダを用いたものでもよい。該クロスシリンダを用いた場合には、オートレフ乱視検査装置により角膜形状から角膜乱視を計測し、前記クロスシリンダの乱視表データに基づいた乱視の測定を行う。なお、前記乱視検査表４や上述の乱視検査装置のように、被検者による片眼検査だけでなく、両眼開放検査装置によることで、より確定した数値を入手することが可能となる。
【００２３】
次に、検視データに基づいて処理データを算出する処理工程について説明する。
上述のように視力検査装置を用いた検査工程においては、例えばアッベ値、視力値、球面度数、乱視度数、乱視軸角度および加入度数等の検視データが得られる。これらの値から、各被検者に応じた眼鏡用レンズの処理データ、すなわち、レンズの光学中心、屈折度数、軸角度、偏心量および瞳孔段距離等が算出される。特に、乱視用の眼鏡用レンズにおいては、乱視矯正用として円柱屈折力を含ませる場合があり、かかる場合には、前記処理データによって、円柱屈折力が算出されることになる。
【００２４】
さらに、眼鏡用レンズを加工形成する形成工程について説明する。
前記処理工程により算出された処理データに基づいて、非加工レンズが選択され、該被加工レンズの乱視軸の向きや光学中心等がレンズメーターにて測定される。そして、当該非加工レンズを上述の測定に基づいて玉摺機により研削加工形成して、メガネのレンズ枠に実装した場合に、前記乱視軸が目的の方向を向くよう形成するのである。
なお、本実施例に係る眼鏡用レンズにおいては、上述の形成方法に限定されるものではなく、また、被検者の近遠視その他の状況により、単焦点眼鏡用レンズ、多焦点眼鏡用レンズ、累進屈折力眼鏡用レンズおよびトーレリックレンズ等を用いるのがよい。
【００２５】
ここで、乱視検査表を用いた確認工程について以下に説明する。
上述のように加工形成された眼鏡用レンズは、被検者が、直ちに装用可能であるのではない。つまり、通常では調節過剰、機械近視、スタイルスクロフォード効果等により前記検視データが不正確な場合があるため、眼鏡用レンズの評価を行う必要がある。例えば、可変物体距離回旋レンズメーター等により、機械的および他覚的な性能評価により行う。しかし、物の見え方、感じ方には個人差があり、人それぞれ快適に感じる乱視の矯正量が異なる。そのため、上述のような他覚的な性能評価によっても、被検者の眼精疲労の症状が改善されない場合がある。そこで、自覚的な評価に基づく当該眼鏡用レンズの調整が必要となるのである。本実施例に係る眼鏡用レンズにおいては、前記乱視検査表４を用いた被検者による確認工程よって、当該眼鏡用レンズの調整を行うものである。
【００２６】
具体的には、自覚的な確認工程は次のように行われる。
すなわち、移動乱視の被検者においては、図３（ａ）に示すように、前記乱視検査表４の標線９が、ある一定の箇所において太く見え、かつ、その箇所を特定しにくい。位置ａにおいて標線９が太く見えたり、位置ｂもしくは位置ｃで標線９が太く見えたりするのである。したがって、上述したような乱視検査表４を用いた検査工程によっては、当該検眼の乱視軸の角度を特定しにくいものである。また、被検者が加工形成された眼鏡用レンズを装用しても、標線９が図３（ａ）に示すように見える場合がある。そこで、当該確認工程によって、図３（ｂ）に示すように、被検者において、乱視検査表４の標線１０がすべて均一な太さで、かつ、検眼前の標線と比較して太く見えるように、当該眼鏡レンズを調整するのである。
【００２７】
該標線１０をすべて均一な太さに見えるようすることで、乱視に基づく眼精疲労の要因を改善することになる。つまり、被検者において、かかる標線１０が均一に見えることで、眼の調節力の負担が減るのである。また、検眼前の標線よりも太く見えるように調整することで、特に、移動乱視の被検者にとっては、乱視軸のずれに基づく調整の不具合を解消することができるのである。
このように、該確認工程によって調整した眼鏡用レンズは、各被検者の感覚に合わせた眼鏡用レンズとなるため、乱視等に基づく眼精疲労を効果的に改善することができる。
【００２８】
なお、当該確認工程は、被検者の自覚的な調整によるため、前記処理工程により算出された処理データとは異なる場合がある。該処理データと異なると、眼鏡用レンズによる矯正力が若干減少することもありうる。しかし、被検者の物の見え方は個人差があるため、被検者において、前記検視データ等に基づいて作製された眼鏡用レンズが、最適であるとは限らない。当該確認工程によれば、被検者の眼精疲労を確実に緩和した上で、乱視等の矯正を行うことができる。
【００２９】
さらに、前記確認工程において、被験者の両眼視機能を補正するように調整することが可能である。
両眼視機能に異常のある被検者においては、両眼の視線が正しく見る目標に向かわない。例えば、斜位においては、外見上は片方の目が正しい方向を向くが、他の眼が内側や外側、あるいは上下に向いてしまうような障害が見られる。また、強い遠視や近視がある場合、片目の視力不良の場合などに両眼の眼筋の微妙なバランスが崩れて斜位となる。そのため、当該被検者においては、かかる両眼視機能に障害があるため、眼が疲労し易い。また、融像を保つことが無理となり、視線がずれて物体が二重に見えたり、無意識に顔を斜に構えて人と対峙したりするという障害がある。
【００３０】
本実施例においては、乱視検査表４を用いた確認工程によって、図３（ｂ）に示したように、両眼視機能に異常のある被検者において、前記乱視検査表４の標線１０がすべて均一な太さで、かつ、検眼前の標線と比較して太く見えるように、当該眼鏡レンズを調整するものである。物の見え方、感じ方には個人差があり、人それぞれ快適に感じる斜位の矯正量が異なるため、形成工程を経た眼鏡用レンズを装用した場合であっても、眼精疲労等が改善されない場合があるのである。当該確認工程によって、被検者の眼精疲労を確実に緩和した上で、斜位の矯正を行うことができる眼鏡用レンズを調整することができる。さらに、前記検査工程等により調整することで、斜位による不必要な調節を取り除き、眼筋の動きをスムーズにすることができるのである。
【００３１】
なお、上述の確認工程は、前記検査工程の前や、検査工程と同時に行ってもよい。つまり、該確認工程は、あくまで被検者の自覚的な調整を基に、眼鏡用レンズを調整するものである。かかる調整手段として前記乱視検査表４を用いることで、簡易な工程によって、被検者の意見を優先して眼鏡用レンズの調整に反映させることができる。
【００３２】
【発明の効果】
本発明は、以上のように構成したので、以下に示すような効果を奏する。
すなわち、請求項１においては、視力検査装置を用いた検査工程により検視データを得て、前記検査データに基づいて加工形成する、移動乱視の被検者の眼鏡用レンズの調整方法であって、乱視検査表を用いた確認工程によって、前記眼鏡用レンズを、被検者が乱視検査表の標線を均一の太さに見えるように調整するので、当該眼鏡用レンズを装用する被検者において、眼の調節力の負担を減らし、乱視軸のずれに基づく眼鏡用レンズの調整の不具合を解消する。また、被検者の自覚的な調整によるため、被検者の眼精疲労を確実に緩和した上で、乱視の矯正を行うことができる。
【００３３】
また、請求項２においては、請求項１において、乱視検査表を用いた前記確認工程によって、被検者の両眼視機能を補正するように眼鏡用レンズを調整するので、当該眼鏡用レンズを装用する被検者において、斜位による不必要な調節を取り除き、眼筋の動きをスムーズにすることができる。また、被検者の自覚的な調整によるため、被検者の眼精疲労を確実に緩和した上で、斜位の矯正を行うことができる。
【００３４】
さらに、請求項３においては、前記請求項１または請求項２記載の眼鏡用レンズの調整方法により調整したので、当該眼鏡用レンズを装用する被検者において、眼の調節力の負担を減らし、乱視軸のずれに基づく眼鏡用レンズの調整の不具合を解消する。また、当該眼鏡用レンズを装用する被検者において、斜位による不必要な調節を取り除き、眼筋の動きをスムーズにすることができる。さらに、被検者の自覚的な調整によるため、被検者の眼精疲労を確実に緩和した上で、乱視および斜位の矯正が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】視力検査装置の使用状態図。
【図２】標線の見え方を表す参考図。
【図３】本発明に係る調整工程前後の標線の見え方を表す参考図。
【符号の説明】
１  眼鏡
１ａ  検査用レンズ
１ｂ  視野遮蔽板
２  視力検査表
２ａ  ランドルフ氏環
４  乱視検査表
５、７、８、９、１０  標線
６  中心点
【図１】
2004333669.tif 000003
【図２】
2004333669.tif 000004
【図３】
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