(57)【要約】【課題】防湿フィルムや透湿防水シ−トに気密防水テ−プを貼着しても、経時における熱伸縮量の差異による気密防水テ−プの剥離によって、気密防水テ−プの貼着部から漏水を起こすことがない建物躯体の防水施工方法を提供する。【解決手段】建物躯体の防水必要部に配置した防水フィルム２又は４を、基材に粘着剤層が形成されてなる気密防水テープ９によって建物躯体に貼着する防水施工方法であって、前記防水フィルム２又は４及び基材の熱寸法変化率が２％以下であり、かつ防水フィルム２又は４と気密防水テープ９との熱寸法変化率の差が０．２％以下である。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物躯体の防水必要部に配置した熱寸法変化率２％以下の防水フィルムを、熱寸法変化率が２％以下の基材に粘着剤層が形成されてなる気密防水テープによって、建物躯体に貼着することを特徴とする建物躯体の防水施工方法。
【請求項２】
外壁材の開口部に取り付けられたサッシ枠の外周縁部を覆うように配置した透湿防水フィルムを、気密防水テープによって開口部周囲の壁面に貼着することを特徴とする請求項１記載の建物躯体の防水施工方法。
【請求項３】
内壁材の内側を覆うように配置された防湿フィルム同士の間を目張りするように、気密防水テープを貼着することを特徴とする請求項１記載の建物躯体の防水施工方法。
【請求項４】
防水フィルムと気密防水テープとの熱寸法変化率の差が０．２％以下であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の建物躯体の防水施工方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は建物躯体の防水施工方法に関し、詳しくは防湿フィルム、透湿防水シ−ト等の防水フィルム及び気密防水テ−プを用いた建物躯体の防水施工方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、地球の温暖化に伴い建物の省エネ化が進んできた結果、気密性を高めるため防湿フィルム間の目張りを十分に行う建築工法が盛んに行われている。
また、住宅の耐久性向上のため、図６に壁構造の一部の模式断面図を示したように、断熱材２２と外壁材２６との間に通気空間２５を設けて空気を流通させる通気構法が多用されている。これは、壁内の断熱材２２に湿気を吸収し難くさせることにより、室内外の温度差による結露を防止し、かつ排水性等も良好にして断熱材２２や木材の劣化を防止するためである。
【０００３】
上記通気構法においては、通常、断熱材２２の室外側に透湿防水シート２４を設ける方法が好ましく用いられる。これは、水は透過しないが水蒸気は透過させるという透湿防水シ−ト２４の特性を利用して、断熱材２２中の湿気を通気空間２５に排出すると共に、外壁材２６の隙間を通して進入してくる雨水を防止するためのものである。尚、図中、２１は内壁材を示す。
【０００４】
このような通気構法においては、特に窓等の開口部の防水が重要であり、例えば特開平９−９６１６７号公報には、開口部の防水方法（同公報の図２参照）が開示されている。この方法では、開口部に敷設された防水シート（好ましくは透湿防水シート）の上からサッシ枠が取り付けられ、さらにサッシ枠の外周縁部と防水シートとに、これらを接合する防水テープが貼設される。
【０００５】
また、気密防水テ−プには、特開昭６１−２８５７１号公報に記載されているように、合成繊維からなる不織布を基材としたものや、特開昭５４−１０２０１９号公報に記載されているように、未加琉ゴムを主材（基材及び粘着剤）としたものなどが知られている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、本発明者の検討によれば、上述の防湿フィルムや透湿防水シ−トは、ポリオレフィン系の樹脂フィルムから構成されているので、熱により伸縮が起こる。また、従来より汎用されている気密防水テ−プは、構成や主材料が種々多様なものからなり、熱によって伸縮を起こすものとそうでないものとがあった。従って、これら熱伸縮量が異なる防湿フィルムや透湿防水シ−トに気密防水テ−プを貼着させると、経時で一部分だけ剥がれる現象、いわゆる「トンネリング」により「水みち」が発生し漏水の原因となっていた。
【０００７】
本発明の目的は、上記従来の問題点に鑑み、防湿フィルムや透湿防水シ−トに気密防水テ−プを貼着しても、経時で熱寸法変化率の差異による気密防水テ−プの剥離によって、気密防水テ−プの貼着部から漏水を起こすことがない建物躯体の防水施工方法を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の建物躯体の防水施工方法は、建物躯体の防水必要部に配置した熱寸法変化率２％以下の防水フィルムを、熱寸法変化率が２％以下の基材に粘着剤層が形成されてなる気密防水テープによって、建物躯体に貼着することを特徴とする。
【０００９】
請求項２記載の建物躯体の防水施工方法は、請求項１において、外壁材の開口部に取り付けられたサッシ枠の外周縁部を覆うように配置した透湿防水フィルムを、気密防水テープによって開口部周囲の壁面に貼着することを特徴とする。
【００１０】
請求項３記載の建物躯体の防水施工方法は、請求項１において、内壁材の内側を覆うように配置された防湿フィルム同士の間を目張りするように、気密防水テープを貼着することを特徴とする。
【００１１】
請求項４記載の建物躯体の防水施工方法は、請求項１〜３において、防水フィルムと気密防水テープとの熱寸法変化率の差が０．２％以下であることを特徴とする。
【００１２】
以下、本発明を詳細に説明する。
上記防水フィルムは、使用部位に応じて、後述の防湿フィルム及び透湿防水シ−トとに分類される。
上記防湿フィルムとしては、防湿性を有するものであれば特に制限はなく、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル等の単一のプラスチック材料により構成されるフィルム；それら単体フィルム同士を複合したフィルム；単体フィルムに、ポリエチレン製延伸テ−プを用いた編織物やポリエチレン製割繊維不織布等を複合したフィルムなどが挙げられる。
【００１３】
上記透湿防水シ−トとしては、水蒸気は透過させるが水を透過させないものが用いられ、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル等のフィルムもしくは不織布であって、それら単体同士を複合したフィルム、また、それら単体にポリエチレン製延伸テ−プを用いた編織物やポリエチレン製割繊維不織布等を複合したフィルムなどが挙げられる。また、水蒸気を透過させるような微細孔を有するフィルムであってもよい。
【００１４】
上記防湿フィルム及び透湿防水シ−トの熱寸法変化率は２％以下に制限される。熱寸法変化率が２％を超えると、後述の気密防水テ−プを貼着させた際に、経時における寸法変化が大きくなり過ぎて剥離を生じる恐れがある。
【００１５】
上記気密防水テープは、基材の少なくとも片面に粘着剤層が設けられたものが用いられる。粘着剤としては、例えば、アクリル樹脂系、ゴム系、シリコーン樹脂系、ウレタン樹脂系など従来の粘着テープ用粘着剤が好適に用いられる。
また、粘着剤層の形成方法は、粘着テープに用いられている従来公知の方法を用いることができる。
【００１６】
上記基材は熱寸法変化率は２％以下のものが用いられる。
基材の熱寸法変化率が２％を超えると、前述の防湿フィルム又は透湿防水シ−トに気密防水テ−プを貼着させた際に、経時における寸法変化が大きくなり過ぎて剥離を生じることがある。
【００１７】
上記熱寸法変化率２％以下の基材としては、従来公知のものが使用可能であり、例えば、不織布、ポリオレフィンフィルム、布などが挙げられ、前述の防湿フィルムや透湿防水シ−トも使用することができる。
【００１８】
上記熱寸法変化率は、以下の方法で算出される数値である。
上記基材もしくはフィルムを１００ｍｍ×１００ｍｍに切断して試料とし、この試料の中央部に流れ（縦）方向及び幅（横）方向の標線を引き、標線の初期長さを計測する。次いで、この試料を６０℃で７日間加熱した後標線の長さを計測し、加熱前後における長さの変化量を初期長さで除して、熱寸法変化率（％）を算出する。
【００１９】
上記基材の厚みは、特に限定されないが、薄すぎると引裂強度が弱くなるため不必要な部分まで切れやすくなり、厚すぎると貼り難くなるので、１０〜５００μｍであることが好ましい。
【００２０】
上記粘着剤層の厚みとしては、特に限定されないが、薄すぎると粘着力が不十分となることがあり、厚すぎるとテ−プ側面から粘着剤が浸み出し易くなり貼着作業が困難になるので、２０〜１５０μｍであることが好ましい。
【００２１】
上記気密防水テ−プの構成としては、基材の少なくとも片側に粘着剤層が形成され、粘着剤層に離型紙が積層されたものや、基材の片側に形成された粘着剤層の反対面に離型剤が塗布されたものが挙げられる。気密防水テ−プの形状は、短冊状又はロール状に巻き上げたものが好ましい。
【００２２】
上記離型紙としては、上質紙、グラシン紙、クラフト紙などに、シリコ−ン系、フッ素系、長鎖アルキル系等の離型剤が塗布されたもので、厚み５０〜２００μｍであるものが好ましい。
上記離型剤としては、シリコ−ン系、フッ素系、長鎖アルキル系などの離型剤が挙げられる。
【００２３】
上記気密防水テ−プの巾は、狭くなると十分な接着面積が得られなくなり、広くなると貼着作業時にシワが入ったりするため、２０〜３００ｍｍであることが好ましい。
【００２４】
上記防湿フィルム又は透湿防水シ−トの熱寸法変化率と気密防水テ−プの熱寸法変化率との差（熱寸法変化率の大きい方から小さい方を差し引いた）は、０．２％以下であることが好ましい。
上記熱寸法変化率の差が０．２％を超えると、前述の防湿フィルム又は透湿防水シ−トに気密防水テ−プを貼着させた際に、経時において両者の寸法変化が大きくなり過ぎて剥離を生じることがある。
【００２５】
（作用）
本発明の建物躯体の防水施工方法は、熱寸法変化率が２％以下の防湿フィルムもしくは透湿防水シ−トを貼着する際に、熱寸法変化率が２％以下の基材に粘着剤層が形成された気密防水テ−プを使用し、好ましくは防水フィルムと気密防水テ−プとの熱寸法変化率の差を０．２％以下に設定することによって、防湿フィルムもしくは透湿防水シ−トと気密防水テ−プとの寸法変化差がなくなり、経時で剥離するといった不具合を解消することができる。
【００２６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
図１は、建物（住宅）の壁の要部を示す一部切欠き模式斜視図である。
図２は、内壁材の室外側に配置された防湿フィルムを示す模式斜視図である。図３は、開口部を有する建物（住宅）の壁の要部を示す一部切欠き模式斜視図である。
図４は、サッシ枠の外周縁部に貼着された気密防水テープを示す模式図である。
【００２７】
図１において、１は内壁材、２は防湿フィルム、３は断熱材、４は透湿防水シ−ト、５は外壁材、６は柱、７は通気空間、８は縦胴縁、９は気密防水テープをそれぞれ表す。
図１に示したように、建物の躯体に防水施工を行う場合は、透湿防水シ−ト４を柱６と他の柱（図示しない）との間に取付け、その室内側に断熱材３（グラスウール等）を配置し、さらに断熱材３の室内側に防湿フィルム２を取付ける。
次いで、室内側に内壁材１（石膏ボ−ド等）を配置し、室外側に外壁材５（窯業系サイディング等）を配置する。
【００２８】
上記防湿フィルム２は、内壁材１の下方から内壁材１全面を覆うようにして張り上げ、図１に示したように、一方の端部を気密防水テープ９により柱６に貼着して固定する。防湿フィルム２のもう一方の端部についても、図示しない別の柱に気密防水テープを使用して貼着する。
さらに、上記防湿フィルム２同士には、気密防水テープ９を両方の防湿フィルム２，２端部を十分に覆うように貼着して目張りする。
図２において、防湿フィルム２同士の縦方向の端部２ａに気密防水テープ９を横方向に貼着する例を示したが、縦方向の防湿フィルム２の横方向の端部同士についても、同様にして気密防水テープを縦方向に貼着して目張りするのが好ましい。この場合、図２においては、防湿フィルム２同士の端部２ａを突き合わせた状態としたが、防水効果上は端部を重ね合わせた状態とするのがより好ましい。
【００２９】
このような防水施工が施された建物の躯体は、室内側の湿気が断熱材３側に移行することがなく、室内の気密性を高めると共に、建物躯体全体の断熱性能を保つことができる。
【００３０】
次に、開口部を有する建物の躯体に防水施工を行う方法について、図３を参照しながら説明する。
図中、１は内壁材、２は防湿フィルム、３は断熱材、４は透湿防水シ−ト、５は外壁材、６は柱、７は通気空間、８は縦胴縁、９は気密防水テープ、１０はサッシ枠、１１はバックアップ材、１２はシーリング材をそれぞれ表す。
尚、開口部（図示しない）は、図３においてサッシ枠１０の左側に設けられている。
【００３１】
図３に示したように、透湿防水シ−ト４を柱６と他の柱（図示しない）との間に取付け、その室内側に断熱材３（グラスウール等）を配置し、さらに断熱材３の室内側に、必要に応じて防湿フィルム２を取付ける。
【００３２】
上記透湿防水シ−ト４は、開口部に配置されたサッシ枠１０の外周縁部１０ａに、気密防水テープ９を貼着して固定する。図４に、開口部に取り付けられたサッシ枠１０に気密防水テープ９を貼着した状態を模式的に示す。
サッシ枠１０は、例えば、その外周縁部１０ａをビス留めすることにより、柱６に取り付けられており、気密防水テープ９（両面粘着）はこの外周縁部１０ａに沿って貼り付けられる。透湿防水シ−ト４は、この気密防水テープ９に貼着されることによって、サッシ枠の外周縁部１０ａに固定される。
【００３３】
上記防湿フィルム２は、上述の方法と同様にして、内壁材１（石膏ボード等）の下方から内壁材１全面を覆うようにして貼り上げ、一方の端部を気密防水テープ９により柱６に貼着して固定する。
さらに、上記防湿フィルム２同士の間には、必要により気密防水テープ９を両方の防湿フィルム２，２端部を十分に覆うように貼着して目張りする。
【００３４】
このような防水施工により、断熱材３中の湿気を通気空間７に排出すると共に、外壁材３の隙間を通して進入してくる雨水を阻止することができ、さらに断熱材３に気密性を保つことができる。また、開口部から雨水の進入を阻止することができる。
【００３５】
・熱寸法変化率の測定
表１に示した４種類の材料（▲１▼〜▲４▼）を１００ｍｍ×１００ｍｍにそれぞれ切断して試料を作製し、各試料中央部に縦（流れ）方向及び横（幅）方向の標線を引き、初期の長さ（Ｌ０）をノギスで計測した。
次いで、各試料を６０℃で７日間加熱した後、同様にして標線の長さ（Ｌ１）を計測し、加熱前後における長さの変化量　（Ｌ１　−Ｌ０）を初期長さ（Ｌ０）で除して熱寸法変化率を算出し、表１に示した。
熱寸法変化率（％）＝〔（　Ｌ１　−Ｌ０）／Ｌ０　〕×１００
【００３６】
【表１】
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【００３７】
（実施例１〜６、比較例１〜１０）
表１に示した４種類の材料（▲１▼〜▲４▼）を防水フィルム（防湿フィルムもしくは透湿防水シ−ト）又は気密防水テ−プ用基材として使用し、この基材の片面にアクリル系粘着剤（綜研化学社製「ＳＫダイン１７１７」）を乾燥後の厚さが５０μｍとなるように、マルチコ−タ−で塗布後乾燥し、基材が異なる４種類の気密防水テ−プを得た。
【００３８】
上記実施例及び比較例で得られた気密防水テ−プについて、下記（１）及び（２）の評価を行い、その結果を表２に示した。
（１）３ケ月経過後の外観
上記気密防水テ−プ（５０ｍｍ巾）を、上記防水フィルム（サイズ：２００ｍｍ×１０００ｍｍ）の長手方向の中央部全長にわたって貼着した試料を作製し、この試料を常温（２０〜３５℃）で３ヶ月間放置した後外観を目視観察し、以下の基準で評価した。
○：外観に異常のなかったもの
×：トンネリングが発生したもの
尚、各実施例及び比較例で使用した気密防水テ−プ用基材と防水フィルムの材料との組み合わせは、表２に示した通りである。
【００３９】
（２）３ケ月経過後の漏水の有無
図５に示したように、防水フィルムＡ（サイズ：３００ｍｍ×５００ｍｍ）上に防水フィルムＢ（サイズ：２００ｍｍ×４００ｍｍ）を載置し、防水フィルムＢの三辺を気密防水テ−プ（５０ｍｍ巾）を使用してコの字状に貼着し、上部に開口部のある袋部が形成された試料を作製した。この試料を常温（２０〜３５℃）で３ヶ月間放置した後、袋部に高さ５０ｍｍとなるまで注水し、貼着部からの漏水の有無を目視観察し、以下の基準で評価した。
○：漏水のなかったもの
×：漏水のあったもの
尚、各実施例及び比較例に使用した気密防水テ−プ用基材と防水フィルムの材料との組み合わせは、表２に示した通りである。
【００４０】
【表２】
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【００４１】
表２より明らかなように、本発明の実施例は防水フィルムと気密防水テ−プとの貼着部において、寸法変化によるトンネリングの発生や漏水が認められなかった。
【００４２】
【発明の効果】
本発明の建物躯体の防水施工方法は、上述の構成であり、防湿フィルム又は透湿防水シ−トを気密防水テ−プによって貼着しても、経時で熱寸法変化率の差異による気密防水テ−プの剥離が起こらず、気密防水テ−プの貼着部から漏水を起こすことがないので、確実な防水性を奏し得るものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】建物（住宅）の壁の要部を示す一部切欠き模式斜視図である。
【図２】内壁材の室外側に配置された防湿フィルムを示す模式斜視図である。
【図３】開口部を有する建物（住宅）の壁の要部を示す一部切欠き模式斜視図である。
【図４】サッシ枠の外周縁部に貼着された気密防水テープを示す模式図である。
【図５】漏水の有無を評価するために使用する試料を示す模式図である。
【図６】従来の壁の要部を示した模式断面図である。
【符号の説明】
１　　内壁材
２　　防湿フィルム
２ａ　防湿フィルムの端部
３　　断熱材
４　　透湿防水シ−ト
５　　外壁材
６　　柱
７　　通気空間
８　　縦胴縁
９　　気密防水テープ
１０　　サッシ枠
１０ａ　外周縁部
１１　　バックアップ材
１２　　シーリング材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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