(57)【要約】【課題】回転部材に装着されて、遠心力が及ぼされた状態下でもマス部材のハウジングに対する飛び跳ね的な変位が効率的に惹起されて、マス部材のハウジングに対する打ち当たりに基づく制振効果がより効果的に発揮される、新規な構造の制振装置を提供すること。【解決手段】略三角形状の独立マス部材１６と略円形状の収容空所１４を採用すると共に、収容空所１４の中央に立設した支持軸４０を独立マス部材１６の中心孔３８に遊挿して、独立マス部材１６における収容空所１４の内周面への当接を支持軸４０で制限することにより、独立マス部材１６の収容空所１４内での円滑なころがり変位を阻止すると共に、遠心力の作用による独立マス部材１６の収容空所１４内面への安定的な当接を防止し、以て、振動入力時に独立マス部材１６がハウジング１２に対して効率的に飛び跳ね変位して打ち当りに基づく制振効果が有効に発揮されるようにした。【選択図】  図１
2004162801.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一軸回りに回転する回転部材に剛性のハウジングを形成し、該ハウジングに設けた収容空所に独立マス部材を収容して該独立マス部材を該ハウジングに対して独立して飛び跳ね変位可能に非接着で組み付け、該独立マス部材の該ハウジングに対する弾性的な打ち当りによって制振効果が発揮されるようにした制振装置において、
前記ハウジングの前記収容空所を、前記回転部材の回転中心軸から偏倚して該回転中心軸と平行に略円形断面形状をもって延びるように形成すると共に、該ハウジングの略中心軸上に略三角形断面で延びる支持軸を立設せしめて該支持軸の一つの頂点を前記回転部材の回転中心軸に向ける一方、前記独立マス部材を略三角形状の外周面をもって形成すると共に、該独立マス部材の略中心軸上に略円形断面で延びる中心孔を設けて、該中心孔に前記支持軸を遊挿することにより、
かかる独立マス部材の頂点の一つが前記回転部材の回転中心軸に対して軸直角方向外方に位置せしめられた状態下では、遠心力の作用方向において該独立マス部材の頂点の一つが前記ハウジングに当接せしめられて、前記支持軸の頂点から該独立マス部材における前記中心孔の内周面が離隔位置せしめられる一方、
該独立マス部材の頂点の一つが該回転部材の回転中心軸に対して軸直角方向内方に位置せしめられた状態下では、遠心力の作用方向において該独立マス部材における該中心孔の内周面が該支持軸における前記一つの頂点に当接せしめられて該独立マス部材が該支持軸で支持せしめられることにより、該独立マス部材の頂点の二つが同時に遠心力の作用方向で該ハウジングに当接することがないようにしたことを特徴とする制振装置。
【請求項２】
前記独立マス部材の外周面において、周方向に隣接する二つの頂部を繋ぐ各辺部をそれぞれ外周側に向かって突出する湾曲面とした請求項１に記載の制振装置。
【請求項３】
前記ハウジングにおける前記収容空所を、前記回転部材の回転中心軸回りで周方向に複数形成して、それら複数の収容空所を備えた該ハウジングにおける重量中心を該回転部材の回転中心軸上に位置せしめた請求項１又は２に記載の制振装置。
【請求項４】
前記独立マス部材を、金属マスの外表面にゴム層を被着形成することによって形成して、該ゴム層により、該独立マス部材が前記ハウジングや前記支持軸に対して弾性的に当接されるようにした請求項１乃至３の何れかに記載の制振装置。
【請求項５】
前記収容空所を、外部空間に対して実質的に遮断された密閉構造とした請求項１乃至４の何れかに記載の制振装置。
【請求項６】
前記独立マス部材と前記ハウジングの少なくとも一方の当接面を、ショアＤ硬さ８０以下とした請求項１乃至５の何れかに記載の制振装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【技術分野】
本発明は、回転部材における振動を低減する制振装置に係り、例えば内燃期間におけるクランクシャフトやカムシャフト、自動車におけるドライブシャフト、機械部品としてのプーリや歯車，滑車等の各種回転部材に採用することによって有効な制振効果を発揮し得る、新規な構造の制振装置に関するものである。
【０００２】
【背景技術】
従来から、各種部材における振動を低減するための一つの手段としてダイナミックダンパが知られており、回転部材における振動を低減するためのダイナミックダンパとしても、例えば特許文献１，２，３に提案されている。なお、特許文献１と２には、マス部材をゴム弾性体により振動部材に弾性連結することによってマス−バネ式の副振動系を構成したダイナミックダンパが開示されている。また、特許文献２と３には、マス部材を振動部材に対して回転方向にころがり変位可能とすることによって遠心振り子式の副振動系を構成したダイナミックダンパが開示されている。
【０００３】
ところが、ダイナミックダンパは、マス部材の共振的作用に基づいて制振効果を得るものであることから、上述の如き何れのダイナミックダンパにおいても、有効な制振効果が発揮される周波数域が狭いという問題があった。また、上述のマス−バネ式の副振動系からなるダイナミックダンパでは、バネ系を構成するゴム弾性体のばね特性が温度によって変化してしまうために、例えば内燃機関等に装着する場合には、制振すべき周波数域の振動に対して安定した制振効果を得ることが難しいという問題もあった。また一方、上述の遠心振り子式の副振動系からなるダイナミックダンパでは、マス部材がころがり変位する一方向の振動だけに制振効果が発揮されるに過ぎず、それ故、例えば回転部材の周方向と軸直角方向といった二つ以上の方向の振動に対して有効な制振効果を得ることが極めて困難であった。
【０００４】
このような問題に鑑み、本出願人は、先に、特許文献４において、マス部材の弾性的な打ち当りによって制振効果を得るようにした、新規な構造の制振装置を提案した。かかる制振装置は、回転部材に設けた剛性のハウジングによって収容空所を形成し、そこに独立マス部材を収容して、該独立マス部材をハウジングに対して独立して飛び跳ね変位可能に非接着で組み付けることにより、独立マス部材のハウジングに対する弾性的な打ち当たりによって制振効果を得るようにしたものである。
【０００５】
ところが、上述の先の出願に係る制振装置について、本発明者が更なる検討を加えたところ、回転部材の回転数が大きくなると、発揮される制振効果が低下してしまう場合のあることが明らかとなった。そこで、その原因について多くの実験や検討を行った結果、回転部材の回転数が大きくなると遠心力の作用によりマス部材がハウジングに対して張り付いた状態となり易く、そのような状態下で周方向の振動が及ぼされると、マス部材が収容空所の内周面に沿って周方向に転動してしまい、マス部材がハウジングから飛び跳ねるような動きが発生し難くなって、マス部材のハウジングに対する打ち当りに基づく所期の制振効果が発揮され難くなることによるものであろうとの知見を得た。
【０００６】
【特許文献１】
特開平２−１９０６４１号公報
【特許文献２】
特開２０００−２９７８４３号公報
【特許文献３】
特開２００１−１５３１８５号公報
【特許文献４】
特開２００１−２４８６８７号公報
【０００７】
【解決課題】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、遠心力が及ぼされた状態下でもマス部材がハウジングに対して飛び跳ね状態で相対変位せしめられて、マス部材のハウジングに対する打ち当たりが効率的に生ぜしめられることにより、かかる打ち当りに基づく制振効果がより効果的に発揮され得る、新規な構造の制振装置を提供することにある。
【０００８】
【解決手段】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。また、本発明の態様乃至は技術的特徴は、以下に記載のものに限定されることなく、明細書全体および図面に記載され、或いはそれらの記載から当業者が把握することの出来る発明思想に基づいて認識されるものであることが理解されるべきである。
【０００９】
（本発明の態様１）
本発明の態様１は、（Ａ）一軸回りに回転する回転部材に剛性のハウジングを形成し、該ハウジングに設けた収容空所に独立マス部材を収容して該独立マス部材を該ハウジングに対して独立して飛び跳ね変位可能に非接着で組み付け、該独立マス部材の該ハウジングに対する弾性的な打ち当りによって制振効果が発揮されるようにした制振装置において、（Ｂ）前記ハウジングの前記収容空所を、前記回転部材の回転中心軸から偏倚して該回転中心軸と平行に略円形断面形状をもって延びるように形成すると共に、該ハウジングの略中心軸上に略三角形断面で延びる支持軸を立設せしめて該支持軸の一つの頂点を前記回転部材の回転中心軸に向ける一方、前記独立マス部材を略三角形状の外周面をもって形成すると共に、該独立マス部材の略中心軸上に略円形断面で延びる中心孔を設けて、該中心孔に前記支持軸を遊挿することにより、（Ｃ）かかる独立マス部材の頂点の一つが前記回転部材の回転中心軸に対して軸直角方向外方に位置せしめられた状態下では、遠心力の作用方向において該独立マス部材の頂点の一つが前記ハウジングに当接せしめられて、前記支持軸の頂点から該独立マス部材における前記中心孔の内周面が離隔位置せしめられる一方、（Ｄ）該独立マス部材の頂点の一つが該回転部材の回転中心軸に対して軸直角方向内方に位置せしめられた状態下では、遠心力の作用方向において該独立マス部材における該中心孔の内周面が該支持軸における前記一つの頂点に当接せしめられて該独立マス部材が該支持軸で支持せしめられることにより、該独立マス部材の頂点の二つが同時に遠心力の作用方向で該ハウジングに当接することがないようにしたことを、特徴とする。
【００１０】
このような本態様に従う構造とされた制振装置においては、回転部材の回転に伴ってハウジングが回転せしめられることにより独立マス部材に遠心力が及ぼされることとなるが、かかる独立マス部材が三角形状の外周面とされており、その頂点の一つが遠心力作用方向においてハウジングに当接することは許容されるものの、頂点の二つが遠心力作用方向でハウジングに当接しようとすると、独立マス部材の変位が支持軸で規制されることによって阻止される。それ故、独立マス部材の二つの頂点が遠心力作用方向でハウジングに当接することによって独立マス部材が回転方向で安定化してしまうことが、防止されるようになっている。また、マス部材の変位量を制限してマス部材の二つの頂点が遠心力作用方向でハウジングに当接して安定化してしまうことを阻止するためにマス部材に当接せしめられる支持軸は、三角形断面とされて回転中心軸に向けられた一つの頂点でマス部材に当接せしめられるようになっている。それ故、独立マス部材の変位量を支持軸で制限せしめた状態下でも、独立マス部材が支持軸に対して周方向で安定化してしまうことが、防止されるようになっている。
【００１１】
従って、かかる制振装置においては、回転部材の回転に伴う遠心力が及ぼされた状態下でも、マス部材は、ハウジングに対して、ハウジングの内周面と支持軸との何れか一方に対して、何れも三角形とされたマス部材と支持軸における一つの頂点で当接せしめられることとなる。これにより、マス部材のハウジングに対する相対位置が不安定な状態とされて、振動入力によってマス部材がハウジングに対して効率的に相対変位せしめられることとなり、マス部材のハウジングからの飛び跳ね的な変位によってマス部材のハウジングに対する打ち当たりによる制振効果が有効に発揮され得るのである。
【００１２】
特に、マス部材は、その一つの頂点が遠心力の作用方向でハウジングの内周面に当接せしめられた状態と、その中心項の内周面が遠心力の作用方向で支持軸の一つの頂点に当接せしめられた状態との、何れの状態下においても、周方向では小さな面積をもった一つの点で当接支持されているだけになることから、周方向の振動入力に際して、マス部材が周方向に効率的に変位し得ることとなる。また、それに加えて、ハウジングに当接せしめられるマス部材の外周面と、マス部材に当接せしめられる支持軸の外周面とが、何れも三角形状の頂点とされていることにより、周方向の振動入力に際してマス部材がハウジング内周面や支持軸の外周面に沿って円滑に転動変位するようが防止されている。それ故、周方向の振動が及ぼされた際には、マス部材が、ハウジング（ハウジング内周面と支持軸外周面の両方を含む）に対して効率的に飛び跳ね的に相対変位せしめられ得ることとなり、以て、マス部材のハウジングへの打ち当たりが一層積極的に生ぜしめられて、かかる打ち当りに基づく制振効果が有効に発揮され得るのである。
【００１３】
（本発明の態様２）
本発明の態様２は、前記態様１に係る制振装置において、前記独立マス部材の外周面において、周方向に隣接する二つの頂部を繋ぐ各辺部をそれぞれ外周側に向かって突出する湾曲面としたことを、特徴とする。このような本態様においては、上述の如き振動入力時におけるマス部材のハウジングに対する効率的な打ち当たりに基づく制振効果を十分に確保しつつ、ハウジングの収容空所内の余剰スペースを効率的に利用してマス部材の質量を大きくすることが可能となる。
【００１４】
（本発明の態様３）
本発明の態様３は、前記態様１又は態様２に係る制振装置において、前記ハウジングにおける前記収容空所を、前記回転部材の回転中心軸回りで周方向に複数形成して、それら複数の収容空所を備えた該ハウジングにおける重量中心を該回転部材の回転中心軸上に位置せしめたことを、特徴とする。このような本態様においては、ハウジングを含む回転体の回転バランスを容易に確保することが出来る。また、本態様の制振装置においては、複数のマス部材を採用することにより、各一つのマス部材の質量を抑えて振動入力時にハウジングからの飛び跳ね変位が一層有利に生ぜしめられるようにしつつ、全体としてのマス部材の質量を大きくして、全体として発揮される制振効果の向上を図ることが可能となる。
【００１５】
（本発明の態様４）
本発明の態様４は、前記態様１乃至３の何れかの態様に係る制振装置において、前記独立マス部材を、金属マスの外表面にゴム層を被着形成することによって形成して、該ゴム層により、該独立マス部材が前記ハウジングや前記支持軸に対して弾性的に当接されるようにしたことを、特徴とする。このような本態様においては、金属マスを採用したことにより独立マス部材の質量を、著しい大型化を伴うことなく有利に確保することが出来ると共に、外表面にゴム層を被着したことにより、独立マス部材のハウジング内周面や支持軸外周面に対する弾性的な当接が、何れも、かかるゴム層を介することによって有利に実現され得るのである。
【００１６】
（本発明の態様５）
本発明の態様５は、前記態様１乃至４の何れかの態様に係る制振装置において、前記収容空所を、外部空間に対して実質的に遮断された密閉構造としたことを、特徴とする。このような本態様においては、独立マス部材とハウジング内周面や支持軸外周面との当接面間への、外部からの塵や水等の異物の侵入が防止されることから、独立マス部材のハウジングへの当接が安定して発現され得るのであり、目的とする制振効果が高い信頼性と安定性をもって発揮され得ることとなる。
【００１７】
（本発明の態様６）
本発明の態様６は、前記態様１乃至５の何れかの態様に係る制振装置において、前記独立マス部材と前記ハウジングの少なくとも一方の当接面を、ショアＤ硬さ８０以下としたことを、特徴とする。このような本態様においては、独立マス部材とハウジングが、適度に弾性的に当接されることにより、回転部材に設けられたハウジングに対する独立マスの変位の位相差が適度に生ぜしめられると共に、独立マスの飛び跳ね変位が効率的に生ぜしめられ得て、例えば回転部材の振動加速度が小さくてもより有効な制振効果を得ることが可能となるのである。
【００１８】
【発明の実施形態】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００１９】
先ず、図１〜２には、本発明の一実施形態として、自動車等に用いられる多溝Ｖプーリ１０が示されている。この多溝Ｖプーリ１０は、プーリ本体１２に形成された複数の収容空所１４にそれぞれ独立マス部材１６を組み付けた構造とされており、内燃機関の出力軸等の図示しない回転部材に装着されて該回転部材の振動を制振するようになっている。
【００２０】
より詳細には、プーリ本体１２は、全体として厚肉の円板形状を有しており、中心軸上には、取付孔１８が軸方向に貫設されたボス部２０が形成されている。そして、取付孔１８に対して図示しない回転部材が挿通されて相対回転不能にキー嵌合されることにより、プーリ本体１２が、ボス部２０において回転部材に対して装着固定されるようになっている。
【００２１】
また、プーリ本体１２の外周面には、周方向の全周に亘って連続して延びる多溝Ｖ溝２２が形成されており、図示しない多溝Ｖベルトが巻き掛けられるようになっている。これにより、プーリ本体１２は、ボス部２０が装着される回転部材と、多溝Ｖ溝２２に巻き掛けられるＶ溝ベルトの間で、回転駆動力を伝達するようになっている。
【００２２】
さらに、プーリ本体１２には、軸方向一方の側に開口するポケット２４が、回転中心軸２６から径方向に所定量だけ偏倚した径方向中間部分に位置して複数（本実施形態では、６個）形成されている。各ポケット２４は、一定の略円形断面形状で、プーリ本体１２の回転中心軸２６と平行に延びている。また、複数のポケット２４は、回転中心軸２６の周りで周方向に一定の間隔を隔てて形成されており、回転中心軸２６を中心とした一つの円周上に位置せしめられていることによって、プーリ本体１２の全体の重心が回転中心軸２６上に設定されている。
【００２３】
また、ポケット２４が開口せしめられたプーリ本体１２の軸方向一方の面には、円環板形状の蓋金具２８が重ね合わされて、溶接やボルト等でプーリ本体１２に固着されている。これにより、各ポケット２４の開口が蓋金具２８で覆蓋されており、以て、外部空間に対して密閉された収容空所１４が形成されている。
【００２４】
なお、上述の説明から明らかなように本実施形態では、プーリ本体１２によってハウジングが構成されている。また、かかるプーリ本体１２は、弾性率が５×１０４  ＭＰａ以上の剛性材で形成されることが望ましく、例えばアルミニウム合金や鉄系の金属材によって形成される。
【００２５】
そして、これら各収容空所１４に、独立マス部材１６が収容配置されている。かかる独立マス部材１６は、金属マス３０の表面を全体に亘って、所定厚さのゴム層３２で被覆した構造とされている。金属マス３０は、正面視が略正三角形状とされており、一定断面形状で軸方向（図２中の左右方向）に延びる中実ブロック形状とされている。また、ゴム層３２は、金属マス３０の表面に対して加硫接着されている。
【００２６】
なお、金属マス３０をゴム層３２で被覆した独立マス部材１６の正面視における外接円は、収容空所１４を形成するポケット２４よりも径寸法が小さくされている。また、独立マス部材１６の軸方向長さは、収容空所１４の軸方向長さよりも小さくされている。これにより、独立マス部材１６を、収容空所１４内の中央に位置せしめた状態下で、独立マス部材１６の全周囲に亘って、収容空所１４の内面との間に隙間が形成されるようになっており、独立マス部材１６がプーリ本体１２や蓋金具２８から完全に独立して変位可能に組み付けられている。
【００２７】
なお、本実施形態では、独立マス部材１６の外周面が、３つの頂点３４，３４，３４を繋ぐ３つの辺部３６，３６，３６において、それぞれ、外周側に膨らんだ湾曲面形状とされており、全体として略おむすび形とされている。なお、湾曲面とされた各辺部３６，３６，３６の曲率半径は、収容空所１４の内周面の曲率半径よりも大きくされている。これにより、独立マス部材１６における収容空所１４の内周面上での転がり変位を回避せしめつつ、独立マス部材１６の質量が大きく確保されている。また、３つの頂点３４，３４，３４おいても、ゴム層３２の耐久性を考慮して、小径アール形状などの適当な面取りが施されていても良い。
【００２８】
また、独立マス部材１６には、中心孔３８が、中心軸上を軸方向に貫通して形成されている。この中心孔３８は、独立マス部材１６の中心軸（重心を通る軸）上に貫設されており、一定の小径円形断面をもって延びている。なお、この中心孔３８の内周面にも、全面に亘って所定厚さのゴム層３２が被着されている。
【００２９】
そして、かかる独立マス部材１６の中心孔３８には、支持軸４０が挿通されている。この支持軸４０は、軸方向両端部が、収容空所１４の底壁と蓋金具２８に対して嵌着固定されている。即ち、支持軸４０は、プーリ本体１２に固着されており、収容空所１４の中心軸上を延びるように位置せしめられている。また、支持軸４０は、略正三角形とされた一定の断面形状をもって直線的に延びており、その断面における外接円が、独立マス部材１６においてゴム層３２で被覆された中心孔３８の内径寸法よりも小さくされている。即ち、独立マス部材１６の中心軸を、収容空所１４の中心軸上に位置せしめた状態下においては、前述の如く独立マス部材１６の外周面と収容空所１４の内面の間に全体に亘って隙間が形成されると共に、独立マス部材１６の支持軸４０の間にも全体に亘って所定の隙間が形成されるようになっており、独立マス部材１６の収容空所１４内での独立した変位が許容されるようになっている。
【００３０】
また、略正三角形断面の支持軸４０は、その一つの頂点を、プーリ本体１２の回転中心軸２６に向けて位置決めされている。なお、本実施形態では、支持軸４０の外周面が、金属マス３０と同様に、３つの頂点を繋ぐ３つの辺部において、それぞれ、外周側に膨らんだ湾曲面形状とされており、全体として略おむすび形とされている。なお、湾曲面とされた各辺部の曲率半径は、独立マス部材１６の中心孔３８の内周面の曲率半径よりも大きくされている。これにより、支持軸４０の外周面上で、独立マス部材１６における中心孔３８の内周面が転がり変位することを回避せしめつつ、支持軸４０の強度が大きく確保されている。また、支持軸４０の３つの頂点においても、独立マス部材１６のゴム層３２の耐久性を考慮して、小径アール形状などの適当な面取りが施されていても良い。
【００３１】
而して、収容空所１４に組み付けられた独立マス部材１６は、収容空所１４内での変位せしめられることにより、プーリ本体１２に当接せしめられることとなる。そこにおいて、図３及び図４に示されているように、独立マス部材１６の変位方向によって、独立マス部材１６の外周面が収容空所１４の内周面に当接せしめられたり、或いは独立マス部材の中心孔３８の内周面が支持軸４０の外周面に当接せしめられたりするようになっている。
【００３２】
特に、本実施形態では、収容空所１４の内周面形状が、真円よりもプーリ本体１２の径方向で扁平とされており、プーリ本体１２の径方向（図３，４中の上下方向）が短軸となり、プーリ本体１２の周方向（図３，４中の左右方向）が長軸となる略楕円形状とされている。それ故、Ｖプーリ１０が回転中心軸２６の回りに回転せしめられて各独立マス部材１６に遠心力が及ぼされた場合を考えると、先ず、図３に示されているように、独立マス部材１６における何れか一つの頂点３４が、プーリ本体１２の外周側に向けられた状態下では、かかる外周側の頂点３４が、遠心力の作用方向において、収容空所１４の内周面に対して当接せしめられる。そして、かかる当接状態下では、支持軸４０と独立マス部材１６における中心孔３８の内周面との間に、所定間隙：ｔ１の隙間が形成されることとなる。なお、独立マス部材１６において、Ｖプーリ１０の内周側に位置せしめられた二つの頂点３４，３４は、何れも、収容空所１４の内周面との間に隙間をもって位置せしめられる。
【００３３】
また一方、図４に示されているように、独立マス部材１６における何れか一つの頂点３４がプーリ本体１２の内周側に向けられて、何れか一つの辺部３６がプーリ本体１２の外周側に向けられた状態下では、独立マス部材１６の中心孔３８の内周面が、遠心力の作用方向において、支持軸４０においてプーリ本体１２の内周側に向けられた頂点に対して当接せしめられる。そして、かかる当接状態下では、独立マス部材１６における頂点３４が、Ｖプーリ１０の内周側に位置せしめられた一つの頂点３４だけでなく、Ｖプーリ１０の外周側に位置せしめられた二つの頂点３４，３４においても、収容空所１４の内周面との間に隙間：ｔ２をもって位置せしめられることとなる。なお、支持軸４０において、Ｖプーリの外周側に位置せしめられた二つの頂点は、何れも、独立マス部材１６の中心孔３８の内周面との間に隙間をもって位置せしめられる。
【００３４】
さらに、独立マス部材１６の外周面では、各辺部３６の曲率半径が収容空所１４の内周面の曲率半径より大きくされていることから、それら各辺部３６の収容空所１４内周面への当接が回避されるようになっている。また、支持軸４０の外周面においても、各辺部の曲率半径が独立マス部材１６における中心孔３８の内周面の曲率半径より大きくされていることにより、それら各辺部の中心孔３８の内周面への当接が回避されるようになっている。
【００３５】
これにより、図３と図４の何れに示された当接状態であっても、独立マス部材１６は、プーリ本体１２（収容空所１４の内周面と、収容空所１４内に立設された支持軸４０の外周面との両方を含む）に対して、独立マス部材１６自体の外周面における三角形の頂点か、或いは支持軸４０の外周面における三角形の頂点において、周方向の一カ所で当接せしめられることとなり、独立マス部材１６の収容空所１４内での方向安定性が不十分な状態とされる。要するに、独立マス部材１６の二つの頂点３４，３４が遠心力作用方向に向けられた場合（図４参照）に、それら二つの頂点３４，３４が同時に収容空所１４の内周面に当接してしまう（即ち、図４中の隙間：ｔ２＝０となる）と、独立マス部材１６がプーリ本体１２に対して周上の２点で安定して支持されることとなって、かかる状態下では、独立マス部材１６のプーリ周方向への変位が生ぜしめられ難くなってしまうが、そのような独立マス部材１６の２つの頂点３４，３４での支持状態の発現が支持軸４０で阻止されることから、独立マス部材１６は、収容空所１４内での方向性に拘わらず、不安定で、プーリ周方向に容易に変位せしめられ得る状態に保持されるようになっているのである。
【００３６】
従って、上述の如き構造とされた制振装置としてのＶプーリ１０においては、回転中心軸２６回りに回転せしめられて独立マス部材１６に遠心力が及ぼされた状態下でも、独立マス部材１６がプーリ本体１２に対して安定状態で当接してしまうことがなく、不安定で変位し易い状態とされることから、Ｖプーリ１０の軸直角方向や周方向の振動が入力された場合に、独立マス部材１６においてプーリ本体１２からの飛び跳ね変位が効率的に生ぜしめられることとなる。
【００３７】
そして、その結果、振動入力時における独立マス部材１６のプーリ本体１２に対する打ち当りが効率的に生ぜしめられて、打ち当りに基づく制振効果が極めて有効に発揮され得るのである。
【００３８】
特に、独立マス部材１６は、Ｖプーリ１０の回転に伴う遠心力でプーリ本体１２に当接せしめられる場合でも、三角形断面とされた独立マス部材１６の外周面または支持軸４０の外周面における一つの頂点で、ハウジングであるプーリ本体１２と当接されることから、周方向の振動入力時に、独立マス部材１６の周方向変位が効率的に生ぜしめられ得るのであり、独立マス部材１６の周方向への飛び跳ね的な変位によって独立マス部材１６が収容空所１４の内周面または支持軸４０の外周面に対して打ち当たることから、かかる打ち当りに基づく制振効果が、周方向振動に対しても有効に発揮され得ることとなる。
【００３９】
以上、本発明の実施形態について詳述してきたが、これはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されることなく、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【００４０】
例えば、前記実施形態では、ハウジングが、制振対象たる回転部材と別体形成されて該回転部材に固定されるプーリ本体１２によって形成されていたが、回転部材を中空構造として回転部材自体でハウジングを形成したり、回転部材の一部でハウジングを形成するようにしても良い。
【００４１】
また、独立マス部材は、その全体をゴム弾性体や合成樹脂材、或いはそれらの発泡材で形成したり、それに補強的に金属等の剛性材を固着するなどの、各種の構造をもって形成され得る。また、独立マス部材の全体を金属等の剛性材で形成して、該独立マス部材に当接せしめられる収容空所１４の内周面や支持軸４０の外周面にゴム層を被着形成するようにしても良い。
【００４２】
また、独立マス部材とハウジング（プーリ本体１２）との当接面を構成するゴム層３２は、当接音（打音）の軽減と制振効果の向上のために、ＡＳＴＭ規格Ｄ２２４０のショアＤ硬さが好ましくは８０以下、より好ましくは２０〜４０とされる。
【００４３】
また、独立マス部材の質量は、回転部材の慣性モーメントや防振すべき振動の大きさ，許容される配設スペース等を総合的に考慮して決定されるものであって、特に限定されるものでない。
【００４４】
また、収容空所は、外部空間に対して開放されていても良いし、水抜きや温度変化に伴う内圧変動回避などの目的をもって密閉構造の収容空所に対して、外部空間に連通する小孔を形成して良い。
【００４５】
また、前記実施形態では、プーリ本体１２の収容空所１４が僅かに扁平した円形状の内周面とされることによって、略正三角形状の外周面を有する独立マス部材１６が、遠心力方向でその一つの頂点において不安定な状態で当接されるようにすると共に、遠心力方向でその二つの頂点で当接して安定化してしまうことを支持軸４０で防止し得るようになっていたが、それに代えて、例えば、収容空所１４を真円形状の内周面とする一方、略正三角形状の外周面を有する独立マス部材１６の中心孔３８の内周面を歪な略円形状とすることによっても、同様な効果を得ることが可能である。
【００４６】
また、本発明に従う構造とされた制振装置を、従来から公知のダイナミックダンパ等と併せて採用しても良い。
【００４７】
加えて、前記実施形態では、プーリをハウジングとして利用した制振装置の一例を示したが、例えば歯車（ギヤ）等にも同様に適用することが可能であり、更に、本発明は、そのような駆動力伝達機構に負荷的に制振装置を実現する他、プロペラシャフト等の回転部材に外嵌固定されるハウジングを新たに設けてそれに独立マス部材を収容配置せしめることにより、制振装置単体として構成することも可能である。
【００４８】
【発明の効果】
上述の説明から明らかなように、本発明に従う構造とされた制振装置においては、特定形状の独立マス部材と収容空所を採用すると共に、該独立マス部材における収容空所の内周面への当接を支持軸で制限したことにより、独立マス部材の収容空所内での円滑な転動（ころがり変位）が阻止されると共に、遠心力の作用による独立マス部材の収容空所内面への安定的な当接が防止され得るのであり、それによって、振動入力時に独立マス部材のハウジングに対する飛び跳ね的な変位が効率的に惹起されて、独立マス部材のハウジングに対する打ち当たりに基づく制振効果が効果的に発揮され得るのである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態としてのＶプーリを示す横断面図であって、図２におけるＩ−Ｉ断面に相当する図である。
【図２】図１におけるＩＩ−ＩＩ断面図である。
【図３】図１に示されたＶプーリにおいて遠心力が作用せしめられた際の独立マス部材のハウジングに対する一当接状態を説明するための拡大説明図である。
【図４】図１に示されたＶプーリにおいて遠心力が作用せしめられた際の独立マス部材のハウジングに対する別の当接状態を説明するための拡大説明図である。
【符号の説明】
１０  Ｖプーリ
１４  収容空所
１６  独立マス部材
２６  回転中心軸
３４  頂点
３６  辺部
３８  中心孔
４０  支持軸
【図１】
2004162801.tif 000003
【図２】
2004162801.tif 000004
【図３】
2004162801.tif 000005
【図４】
2004162801.tif 000006