(57)【要約】【課題】インパルス性の等方性電力による電界強度の変動を測定できる電界強度測定装置を提供する。【解決手段】互いに直交する方向に配置された３つのアンテナを有する３軸等方性アンテナと、この３軸等方性アンテナの３軸に対してそれぞれ備えられ、３軸等方性アンテナからの受信信号の周波数分析を行うリアルタイムスペクトラムアナライザと、これら３台のリアルタイムスペクトラムアナライザの動作を同期させる制御手段とを備える。【選択図】　　　　図１
2004125426.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに直交する方向に配置された３つのアンテナを有する３軸等方性アンテナと、
この３軸等方性アンテナの３軸に対してそれぞれ備えられ、前記３軸等方性アンテナからの受信信号の周波数分析を行うリアルタイムスペクトラムアナライザと、
これら３台のリアルタイムスペクトラムアナライザの動作を同期させる制御手段と
を備えることを特徴とする電界強度測定装置。
【請求項２】
請求項１に記載の電界強度測定装置において、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザは、
指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換手段と、
前記周波数変換手段から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換手段と、
前記Ａ／Ｄ変換手段から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理手段と、
前記周波数変換手段に、局部信号を供給する局部発振回路と、
クロック信号を送出するクロック信号発生手段と、
前記クロック信号発生手段から出力された前記クロック信号により、前記局部発信回路、前記Ａ／Ｄ変換手段、前記ＦＦＴ処理手段に同期信号を入力するＰＬＬ（フェイズ・ロックド・ループ）回路と
を備え、
前記制御手段は、前記スペクトラムアナライザのクロックおよびトリガを同期させることを特徴とする電界強度測定装置。
【請求項３】
請求項１に記載の電界強度測定装置において、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザは、
指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換手段と、
前記周波数変換手段から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換手段と、
前記Ａ／Ｄ変換手段から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理手段と、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行うデータ処理時間測定手段と、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行う校正モードと電界強度の測定を行う測定モードとの切り替えを行う切替スイッチと
を備え、
前記データ処理時間に基づいて、前記周波数スペクトルから、同時刻に測定されたデータの抽出を行うことを特徴とする電界強度測定装置。
【請求項４】
請求項１に記載の電界強度測定装置において、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザは、
指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換手段と、
前記周波数変換手段から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換手段と、
前記Ａ／Ｄ変換手段から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理手段と、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行うデータ処理時間測定手段と、
前記リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行う校正モードと電界強度の測定を行う測定モードとの切り替えを行う切替スイッチと
を備え、
前記制御手段は、前記データ処理時間に基づいて、前記スペクトラムアナライザのクロックおよびトリガを同期させることを特徴とする電界強度測定装置。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項に記載の電界強度測定装置と、
この電界強度測定装置にＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）により接続され、前記電界強度測定装置に測定条件を送信し、さらに周波数スペクトルを受信し、この受信した周波数スペクトルの解析を行う計測制御・測定データ解析処理装置と、
前記電界強度測定装置と計測制御・測定データ解析処理装置を格納する自走車と、
前記電界強度測定装置と計測制御・測定データ解析処理装置に電力を供給する電力供給手段と
を備えることを特徴とする電界強度測定車。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電波利用設備周辺の電界強度スペクトルを測定する電界強度測定装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の電界強度測定装置は、広帯域アンテナとして、Ｘ軸アンテナ、Ｙ軸アンテナ、Ｚ軸アンテナの３本のアンテナを有する３軸等方性アンテナと、これら３本のアンテナの中から一本のアンテナを選択し、スペクトラムアナライザに接続する切替回路とを備え、局部発信回路の発振周波数に対して、切替回路によりＸ軸アンテナ、Ｙ軸アンテナ、Ｚ軸アンテナに順次切り替えることにより測定が行われていた。
この方式の電界強度測定装置においては、１台のリアルタイムスペクトラムアナライザまたは１台のスキャン式スペクトラムアナライザが用いられる。
この電界強度測定装置により、電界強度の変動が小さい電磁波、例えば放送局から発せられる電磁波等の連続波については、Ｘ軸方向の電界強度、Ｙ軸方向の電界強度、Ｚ軸方向の電界強度の測定が終了した場合においても、各軸方向の電界強度はほとんど変化しないため、周波数スペクトルを精度よく測定できる（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開平８−２７８３３７号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の技術には、次のような問題があった。
例えば、移動体通信システムなど通信端末装置が移動することにより、マルチパスなどの影響により受信状態が大きく変動する無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）システム、移動体通信に代表される無線通信においてはフェージングに遭遇する場合がある。特に、都市部などの高く電波を反射する建造物が多く存在する場所では、マルチパス・フェージングの影響を受け、各軸方向の電界強度の測定間に電界強度が変動するため、高い精度が得られない。
このように電界強度が変化する場合に電界強度スペクトルを測定するには、多くのデータを集め、統計的な処理を行うことにより、擬似的に等方性電界強度を求める方法等により行われている。この方法は、移動通信等のエリアを測定する場合には、測定データによる過大な誤差は生じないため有効である。
【０００５】
また、自動車およびバイクの通過より生じる電磁雑音は、インパルス性の雑音であり発生間隔、周期ともに不規則に発生する衝撃的な雑音であり、極めて短時間間隔で電力が変化する。そのため、切替器により３軸等方性アンテナのＸ軸方向のアンテナ、Ｙ軸方向のアンテナ、Ｚ軸方向のアンテナを順次切り替えて測定する場合、Ｘ軸方向の電界強度の測定後、Ｙ軸方向の電界強度の測定中には、既に測定が行われたＸ軸方向の電界強度が変動する場合が生じる。このような場合には、精度の高い測定は不可能である。
また、小電力のディジタル通信方式の拡大により、移動局では各種のインパルス性雑音が、あらゆる方向から受信される。この受信されたインパルス性雑音は、通信の品質、例えば符号誤りなどに大きな影響を及ぼす。このため希望波および不要波において、等方性電力で評価ができる計測機器の開発が急務となっている。
【０００６】
また、このような細いパルス状の雑音により影響を受けた電界強度の周波数スペクトルを測定する場合には、スキャン型のスペクトラムアナライザを備えた電界強度測定装置では、掃引に時間がかかり、測定に多大な時間を要する。
このため、ＡＰＤ（Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ　Ｐｒｏｂａｂｉｌｉｔｙ　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ）の測定や送信電力の測定など、測定項目が限定される。
【０００７】
そこで、本発明は、前述した従来技術の問題点や課題を解決するためになされたものであり、その目的は、インパルス性の等方性電力による電界強度の変動を測定できる電界強度測定装置を提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するため、本発明にかかる電界強度測定装置は、互いに直交する方向に配置された３つのアンテナを有する３軸等方性アンテナと、この３軸等方性アンテナの３軸に対してそれぞれ備えられ、３軸等方性アンテナからの受信信号の周波数分析を行うリアルタイムスペクトラムアナライザと、これら３台のリアルタイムスペクトラムアナライザの動作を同期させる制御手段とを備えるものである。
【０００９】
このようにすることにより、各軸に対応して設けられたリアルタイムスペクトラムアナライザが、同時に電界強度スペクトルを計算するため、３軸方向の電界強度を同時に測定することができる。
ここで、リアルタイムスペクトラムアナライザの動作を同期させるとは、トリガ同期、クロック同期とともに測定周波数帯域幅およびサンプリング周波数などの条件を同一にして処理することを指す。
【００１０】
さらに、リアルタイムスペクトラムアナライザは、指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換手段と、周波数変換手段から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換手段と、Ａ／Ｄ変換手段から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理手段と、周波数変換手段に、局部信号を供給する局部発振回路と、クロック信号を送出するクロック信号発生手段と、クロック信号発生手段から出力されたクロック信号により、局部発信回路、Ａ／Ｄ変換器、ＦＦＴ処理手段に同期信号を入力するＰＬＬ（フェイズ・ロックド・ループ）回路とを備え、制御手段は、スペクトラムアナライザのクロックおよびトリガを同期させるものである。
【００１１】
このようにすることにより、各リアルタイムスペクトラムアナライザに備えられたクロック信号発生手段が、同時にクロック信号およびトリガ信号を送出し、各リアルタイムスペクトラムアナライザの動作を同期させるとともに、測定周波数帯域幅およびサンプリング周波数などの条件を同一にして処理させる。
ここで、測定条件とは、例えば、中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベル、１回のトリガ信号で取得するＦＦＴ処理手段により取得するデータの枚数である。
【００１２】
さらに、この電界強度測定装置をＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）に接続し、電界強度測定装置に測定条件を送信し、さらに周波数スペクトルを受信し、この受信した周波数スペクトルの解析を行う計測制御・測定データ解析処理装置とを備えて、電界強度測定システムを構成するようにしてもよい。
このようにすることにより、電界強度測定装置は電界強度の測定のみを行い、また、計測制御・測定データ解析装置は、電界強度測定装置に対して、測定条件などの設定および測定データの解析を行う。
【００１３】
さらに、リアルタイムスペクトラムアナライザは、指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換手段と、周波数変換手段から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換手段と、Ａ／Ｄ変換手段から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理手段と、リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行うデータ処理時間測定手段と、リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行う校正モードと電界強度の測定を行う測定モードとの切り替えを行う切替スイッチとを備え、データ処理時間に基づいて、周波数スペクトルから、同時刻に測定されたデータの抽出を行うものである。
このようにすることにより、３台のスペクトラムアナライザの測定時間を校正することができ、同時刻に測定された測定信号を抽出することができる。
【００１４】
さらに、リアルタイムスペクトラムアナライザは、指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換手段と、周波数変換手段から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換手段と、Ａ／Ｄ変換手段から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理手段と、リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行うデータ処理時間測定手段と、リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行う校正モードと電界強度の測定を行う測定モードとの切り替えを行う切替スイッチとを備え、制御手段は、データ処理時間に基づいて、スペクトラムアナライザのクロックおよびトリガを同期させるものである。
このようにすることにより、３台のスペクトラムアナライザの測定時間の校正を行うことができ、同時刻に測定を行うことができる。
【００１５】
さらに、この電界強度測定装置をＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）に接続し、電界強度測定装置に、校正信号出力命令および測定条件を送信し、さらに周波数スペクトルを受信し、この受信した周波数スペクトルの解析を行うシステム設定制御・測定データ解析処理装置とを備えて、電界強度測定システムを構成するようにしてもよい。
このようにすることにより、電界強度測定装置は電界強度の測定のみを行い、また、システム設定制御・測定データ解析装置は、電界強度測定装置に対して、測定条件などの設定、校正処理、および測定データの解析を行う。
【００１６】
また、本発明にかかる電界強度測定車は、上述の電界強度測定装置にＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）により接続され、電界強度測定装置に測定条件を送信し、さらに周波数スペクトルを受信し、この受信した周波数スペクトルの解析を行う計測制御・測定データ解析処理装置と、電界強度測定装置と計測制御・測定データ解析処理装置を格納する自走車と、電界強度測定装置と計測制御・測定データ解析処理装置に電力を供給する電力供給手段とを備えたものである。
このようにすることにより、電界強度測定車の筐体を小さくすることができ、電界強度測定装置およびこの電界強度測定装置を格納する筐体によるマイクロ波への影響および給電線のロスを低減でき、各軸の電界強度の測定中に、計測電磁界を乱すことなく測定ができる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
なお、実施の形態を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を付け、その繰り返しの説明は省略する。
【００１８】
実施の形態１にかかる電界強度測定装置１は、図１に示すように、アンテナ２、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５、制御部６、通信ＩＦ部７を備える。
【００１９】
アンテナ２としては、例えば、直交座標のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸に沿って配置されたダイポールアンテナを有する３軸等方性ダイポールアンテナを用いる。
このような３本のアンテナを使用することにより、アンテナ全体の指向特性を等方向にできる。このため、任意の方向から到来する電磁波に対して電界強度を測定することができる。
各軸のアンテナエレメントからは、それぞれ給電線（図示なし）により、アンテナで得られた誘起電圧を各スペクトラムアナライザへ送り込む。
この場合、各アンテナエレメントから各スペクトラムアナライザのＲＦ　ＩＮまでの電気信号の伝搬時間を、同一特性のケーブル長により等しくする。
【００２０】
第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５は、アンテナ２により受信されたＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の受信信号をリアルタイムに取得し、この取得した３軸の受信信号の周波数分析を行うことにより、電界強度スペクトルを求める。
制御部６は、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５の動作を同期させる制御を行う。
通信ＩＦ部７は、例えば後述するＨＵＢ８にＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）、例えばイーサネット（Ｅｔｈｅｒｎｅｔ）（登録商標）などのネットワーク環境に接続するためのインターフェースである。
【００２１】
また、この電界強度測定装置１は、ＨＵＢ８および計測制御・測定データ解析処理装置９と上述のネットワーク環境により接続されている。
ＨＵＢ８は、電界強度測定装置１と計測制御・測定データ解析処理装置９との中継を行う。
計測制御・測定データ解析処理装置９は、操作部、送受信部、データ解析処理部、制御部、記憶部を備え、電界強度測定装置１に対して、送信条件を指定し、測定データを受信し、各種解析処理を行う。
操作部は、例えばキーボード、マウスなどから構成され、電界強度測定装置１の測定条件、例えば中心周波数、帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数などの入力を行う。
【００２２】
送受信部は操作部により入力された測定条件を電界強度測定装置１に送信し、また、電界強度測定装置１により測定された測定データの受信を行う。
データ解析処理部は、送受信部により受信された測定データの解析処理を行う。
制御部は、操作部、送受信部、データ解析処理部の各種制御を行う。
記憶部は、電界強度測定装置１により測定されたデータおよびデータ解析処理部により解析処理された結果を記憶する。
【００２３】
次に、実施の形態１にかかる電界強度測定装置１の第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５について説明する。
これらのスペクトラムアナライザは、同様の装置であり、接続されているアンテナエレメントの指向特性は同一である。これらのアンテナエレメントの相互直交配置により、無指向性となる。
例えば、第１のスペクトラムアナライザ３はＸ軸方向に沿って配置されたダイポールアンテナのアンテナエレメントに接続された給電線に接続される。また、第２のスペクトラムアナライザ４はＹ軸方向に沿って配置されたダイポールアンテナのアンテナエレメントに接続された給電線に接続される。また、第３のスペクトラムアナライザ５はＺ軸方向に沿って配置されたダイポールアンテナのアンテナエレメントに接続された給電線に接続される。
【００２４】
これらのスペクトラムアナライザは、リアルタイムスペクトラムアナライザにより構成される。リアルタイムスペクトラムアナライザは入力された高周波信号をベースバンド帯にダウンコンバージョン後、このダウンコンバージョンされたアナログ信号をＡ／Ｄ変換し、このＡ／Ｄ変換されたディジタル信号を高速フーリエ変換（Ｆａｓｔ　Ｆｏｕｒｉｅｒ　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：ＦＦＴ）することによりスペクトラムに変換する。
例えば、ディジタル信号プロセッサ（ｄｉｇｉｔａｌ　ｓｉｇｎａｌ　ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ：ＤＳＰ）等により、高速フーリエ変換を含めた各種信号処理を行うようにしてもよい。このリアルタイムスペクトラムアナライザを用いることにより、スキャン型のスペクトラムアナライザとは異なり、μｓオーダで周波数分析を行うことができる。
【００２５】
次に、リアルタイムスペクトラムアナライザについて、図２を参照して説明する。
リアルタイムスペクトラムアナライザは、クロック信号発生部１０と、ＰＬＬ（ｐｈａｓｅ−ｌｏｃｋｅｄ　ｌｏｏｐ）回路１１、１２、１３、１４と、局部発信回路１５、周波数変換部１６と、Ａ／Ｄ変換部１７と、ベクトル変換部１８と、ＦＦＴ処理部１９、２０と、記憶部２１と、表示部２２とを備え、これらは中央演算処理装置（ｃｅｎｔｒａｌ　ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　ｕｎｉｔ：ＣＰＵ）により制御される。
【００２６】
クロック信号発生部１０は、制御部６からの命令にしたがって、ＰＬＬ回路１１、１２、１３、１４に対してクロック信号およびトリガ信号を送出する。
例えば、クロック信号を構成するトランジスタのゲートに印加する電圧のタイミングを制御することにより、微小時間調整を行い、クロック信号およびトリガ信号を送出するようにしてもよい。
このトリガ信号により、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５における処理開始および終了の同期を図る。
【００２７】
また、クロック信号により、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５の処理開始の同期を図るとともに、中心周波数、帯域幅などの測定周波数帯域幅、サンプリング周波数の設定を行う。このようにすることにより、測定周波数帯域幅、サンプリング周波数などの条件を同一にして処理できる。
【００２８】
ＰＬＬ回路１１は、クロック信号発生部１０からのクロック信号にしたがって、局部発信回路１５に同期信号を送出する。また、ＰＬＬ回路１２は、クロック信号発生部１０からのクロック信号にしたがって、Ａ／Ｄ変換部１７に、例えば同期信号としてサンプリング周波数信号を送出する。また、ＰＬＬ回路１３は、クロック信号発生部１０からのクロック信号にしたがって、ＦＦＴ処理部２０に同期信号を送出する。また、ＰＬＬ回路１４は、クロック信号発生部１０からのクロック信号にしたがって、ＦＦＴ処理部１９に同期信号を送出する。
局部発信回路１５は、測定条件として入力された中心周波数、帯域幅、リファレンスレベルの信号を、周波数変換部１６の局部信号として供給する。
【００２９】
周波数変換部１６は、局部発振回路１５から供給された中心周波数、帯域幅、リファレンスレベルに基づいて、アンテナ２からの受信信号をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、ベースバンド信号に復調する。
Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６によりダウンコンバージョンされ、さらにベースバンド信号に復調されたアナログ信号を、入力されたサンプリング周波数に基づき、ディジタル信号に変換する。
ベクトル変換部１８は、Ａ／Ｄ変換部１７の出力信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、これらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして、帯域を制限することにより、Ｉ信号、Ｑ信号を求め、求められたＩ信号、Ｑ信号をＦＦＴ処理部１９、２０に入力する。
【００３０】
ＦＦＴ処理部１９は、ベクトル変換部１８から出力されたＩ信号成分を高速フーリエ変換処理しスペクトラムに変換する。また、ＦＦＴ処理部２０は、ベクトル変換部１８から出力されたＱ信号成分を高速フーリエ変換処理しスペクトラムに変換する。
記憶部２１は、ＦＦＴ処理部１９、２０から出力されたスペクトラムを記憶する。
表示部２４は、例えば、ＣＲＴ、ＬＣＤにより構成され、記憶部２１に記憶されたスペクトラムの表示を行う。
【００３１】
次に、実施の形態１にかかる電界強度測定装置１の動作について説明する。
以下、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５のうち、第１のスペクトラムアナライザ３をマスター器として、他の２台のスペクトラムアナライザをスレーブ器として説明する。
まず、計測制御・測定データ解析処理装置９により、３台のスペクトラムアナライザに対して、測定条件、例えば中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数を上述したネットワーク環境を経由して送信する。
ここでは、取得データ枚数を１枚と設定した場合について説明する。
【００３２】
通信ＩＦ部７は、計測制御・測定データ解析処理装置９から測定条件を受信すると、制御部６に入力する。制御部６は、通信ＩＦ部７から出力された測定条件を設定する。
電界強度スペクトラムの測定は、測定開始操作、例えば、計測制御・測定データ解析処理装置９に備えられたマウスをクリックすることにより開始される。
マウスをクリックすることにより測定開始操作が行われると、測定開始命令が上述したネットワーク環境を経由して、制御部６に入力される。
【００３３】
制御部６は、計測制御・測定データ解析処理装置９からの測定開始命令により、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５に、トリガをかけるように命令する。
この場合、制御部６はマスター器である第１のスペクトラムアナライザ３にトリガをかけるように命令し、制御部６からトリガをかける旨の命令を受けたマスター器は、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５はトリガをかけるようにしてもよい。
このようにすることにより、マスター器とスレーブ器との処理開始の同期をとることができる。
【００３４】
第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５にトリガがかかると、３軸等方性ダイポールアンテナのＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３方向の受信信号は、それぞれ、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５に備えられたＲＦ　ＩＮに入力される。
この場合、各軸のアンテナエレメントから、それぞれ給電線を介して、ＲＦ　ＩＮに入力されるが、各アンテナエレメントから各スペクトラムアナライザのＲＦ　ＩＮまでの電気信号の伝搬時間は等しく設定されているので、各軸間における電気信号の遅延は生じない。
【００３５】
第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５それぞれのＲＦ　ＩＮに受信信号が入力されると、制御部６は、クロック信号発生部１０に、ＰＬＬ回路１１に対してクロック信号を送出するように命令する。
この場合、制御部６はマスター器である第１のスペクトラムアナライザ３にクロック信号を送出するように命令し、制御部６からクロック信号を送出する旨の命令を受けたマスター器は、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５にクロックを送出するように命令するようにしてもよい。
【００３６】
このようにすることにより、マスター器である第１のスペクトラムアナライザ３の周波数変換部１６を動作させるとともに、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５の周波数変換部１６を動作させ、マスター器とスレーブ器との処理開始および測定周波数帯域幅の同期を図ることができる。
【００３７】
クロック信号発生部１０は、制御部６からの命令にしたがって、ＰＬＬ回路１１に対してクロック信号を送出し、ＰＬＬ回路１１はクロック信号発生部１０からのクロック信号により、局部発信回路１５に対して同期信号を送出する。
局部発信回路１５は、ＰＬＬ回路１１からの同期信号により、周波数変換部１６に対して局部信号を供給する。例えば、局部信号として、測定条件として入力された中心周波数、帯域幅などの測定周波数帯域幅の信号、レファレンスレベルが用いられる。
【００３８】
局部信号が入力されると、周波数変換部１６は、局部発信回路１５により供給された中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベルに基づいて、入力された受信信号（高周波信号）をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、さらにベースバンド帯の信号に復調する。また、復調された信号を、Ａ／Ｄ変換部１７に入力する。
【００３９】
第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５それぞれのＡ／Ｄ変換部１７に、周波数変換部１６により復調された信号が入力されると、制御部６は、クロック信号発生部１０に、ＰＬＬ回路１２に対してクロック信号を送出するとともにサンプリング周波数を設定するように命令する。
【００４０】
この場合、制御部６はマスター器である第１のスペクトラムアナライザ３にクロック信号を送出するように命令し、制御部６からクロック信号を送出する旨の命令を受けたマスター器は、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５にクロックを送出するように命令するようにしてもよい。
このようにすることにより、マスター器である第１のスペクトラムアナライザ３のＡ／Ｄ変換部１７を動作させるとともに、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５のＡ／Ｄ変換部１７を動作させることができ、マスター器とスレーブ器との処理開始の同期を図るとともに、サンプリング周波数の設定を行うことができる。
【００４１】
Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６で復調された信号を、入力されたサンプリング周波数に基づいて、ディジタル信号に変換する。
また、変換されたディジタル信号を、ベクトル変換部１８に入力する。
【００４２】
Ａ／Ｄ変換部１７からディジタル信号が入力されると、ベクトル変換部１８は、入力されたディジタル信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、それらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして帯域を制限して、Ｉ信号、Ｑ信号を求める。
また、求められたＩ信号およびＱ信号をＦＦＴ処理部１９、２０に入力する。例えば、Ｉ信号をＦＦＴ処理部１９に、Ｑ信号をＦＦＴ処理部２０に別々に入力するようにしてもよい。
【００４３】
第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５それぞれのＦＦＴ処理部１９、２０に、ベクトル変換部１８から出力されたＩ信号およびＱ信号が入力されると、制御部６は、クロック信号発生部１０に、ＰＬＬ回路１３、１４に対してクロック信号を送出するように命令する。
この場合、制御部６は、マスター器にクロック信号を送出するように命令し、制御部６からクロック信号を送出する旨の命令を受けたマスター器により、スレーブ器にクロックを送出するように命令するようにしてもよい。
このようにすることにより、マスター器である第１のスペクトラムアナライザ３のＦＦＴ処理部１９、２０を動作させるとともに、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５のＦＦＴ処理部１９、２０を動作させることができる。
【００４４】
クロック信号発生部１０は、制御部６からの命令に応じて、ＰＬＬ回路１３、１４に対してクロック信号を送出し、ＰＬＬ回路１３、１４はクロック信号発生部１０からのクロック信号により、ＦＦＴ処理部１９、２０に対して、同期信号を送出する。
ＦＦＴ処理部１９、２０は、ＰＬＬ回路１３、１４からの同期信号により、ベクトル変換部１８から出力されたＩ信号およびＱ信号を高速フーリエ変換する。ＦＦＴ処理部１９は、ＰＬＬ回路１４からの同期信号により、ベクトル変換部１８から出力されたＩ信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換し、このスペクトラムデータ（測定データ）を記憶部２１に入力する。
ＦＦＴ処理部２０は、ＰＬＬ回路１３からの同期信号により、ベクトル変換部１８から出力されたＱ信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換し、このスペクトラムデータ（測定データ）を記憶部２１に入力する。
【００４５】
記憶部２１では、入力された測定データを、例えばバイナリーコード等で、一時的に記憶装置、例えばＨＤ等に格納する。
電界強度測定装置１は、測定データの収集のみを行う。このようにすることにより、ＣＰＵへの負荷を軽減することができる。
また、電界強度測定装置１に表示部２２を設け、記憶部２１に記憶される電界強度スペクトルを表示するようにしてもよい。このようにすることにより、解析前の測定データを確認することができる。
電界強度測定装置１には、ＯＳとして、例えば、ＭＳ−ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）が搭載されているため、容易に操作できる。
【００４６】
上述の電界強度測定装置１の動作説明においては、取得データ枚数を１枚に設定した場合について説明したが、複数枚数を設定した場合には、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５にトリガがかかった場合に、指定された枚数の回数だけ、３軸等方性ダイポールアンテナのＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３方向の受信信号が、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５に備えられたＲＦ　ＩＮに入力される。入力される時間間隔は予め指定しておくようにしてもよい。
各スペクトラムアナライザでは、上述と同様の処理が行われ、スペクトラムデータが記憶部２１に記憶される。この場合、複数の測定データが得られるが、これらの測定データの平均を新たな測定データをして記憶するようにしてもよい。
【００４７】
ある区間の測定が終了すると、電界強度測定装置１は、記憶部２１に記憶された測定データを、ＨＵＢ８を介して、上述したネットワーク環境を介して、計測制御・測定データ解析処理装置９に送信する。
計測制御・測定データ解析処理装置９は、電界強度測定装置１から測定データを受信すると、一時的に記憶部に保存する。
例えば、記憶部に保存する際に、ＣＳＶ（Ｃｏｍｍａ　Ｓｅｐａｒａｔｅｄ　Ｖａｌｕｅ）等にフォーマット変換するようにしてもよい。このようにすることにより表計算ソフトなどを利用したデータ解析を行いやすくできる。
【００４８】
計測制御・測定データ解析処理装置９のデータ処理部は、記憶部に保存された測定データの解析を行う。
例えば、等方性電界強度を求める場合には、Ｘ軸方向の測定値およびＹ軸方向の測定値およびＺ軸方向の測定値をＸ軸方向のアンテナのアンテナファクタおよびＹ軸方向のアンテナのアンテナファクタおよびＺ軸方向のアンテナファクタによりそれぞれ換算した値をそれぞれＸおよびＹおよびＺとし、各軸方向における電界強度値とする。
この電界強度値から等方性電界強度は式（１）により求めることができる。
等方性電界強度＝（Ｘ２＋Ｙ２＋Ｚ２）１／２　　（１）
また、計算された各軸方向の電界強度値および等方性電界強度値を表にして表示するようにしてもよい。
【００４９】
上述したように、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５のうち第１スペクトラムアナライザ３をマスター器とし、他のスペクトラムアナライザ４、５をスレーブ器とし、マスター器を基準にして、制御部６およびクロック信号発生部１０により、同期をとることができるため、３軸方向の電界強度を同期させて求めることができ、等方性電界強度を求めることができる。
また、電界強度測定装置のスペクトラムアナライザとしてリアルタイムスペクトラムアナライザを用いたため、μｓオーダで周波数解析行えることにより、精度よく測定することができる。
【００５０】
実施の形態１においては、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５のそれぞれに、クロック信号発生部１０を備え、制御部６の命令により同期制御を行う場合について説明したが、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５の外部回路として、測定開始操作によりトリガ信号を送出するトリガ同期回路、ＰＬＬ回路１１、１２に対してクロック信号を送出するクロック同期回路、ＦＦＴ処理部１９、２０に対してクロック信号を送出するＦＦＴ処理部同期回路を設け、同期制御を行うようにしてもよい。
【００５１】
また、実施の形態１においては第１のスペクトラムアナライザ３をマスター器、第２のスペクトラムアナライザ４および第３のスペクトラムアナライザ５をスレーブ器とした場合について説明したが、３台のスペクトラムアナライザのうちどの１台をマスター器として設定し、設定したマスター器以外のスペクトラムアナライザをスレーブ器としてもよい。
【００５２】
次に、実施の形態２について説明する。
実施の形態２にかかる電界強度測定装置２３は、図３に示すように、アンテナ２、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６、トリガ回路２７、通信ＩＦ部７、発振器２８、第１のＡＭＰ（増幅器）２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１を備える。
【００５３】
アンテナ２としては、実施の形態１と同様に、例えば、直交座標のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸に沿って配置されたダイポールアンテナを有する３軸等方性ダイポールアンテナを用いる。
このような３本のアンテナを使用することにより、アンテナ全体の指向特性を等方向にできる。このため、任意の方向から到来する電磁波に対して電界強度を測定することができる。
各軸のアンテナエレメントからは、それぞれ給電線（図示なし）により、アンテナで得られた誘起電圧を各スペクトラムアナライザへ送り込む。
この場合、各アンテナエレメントから各スペクトラムアナライザのＲＦ　ＩＮまでの電気信号の伝搬時間を、同一特性のケーブル長により等しくする。
【００５４】
第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６は、アンテナ２により受信されたＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の受信信号をリアルタイムに取得し、この取得した３軸の受信信号の周波数分析を行うことにより、電界強度スペクトルを求める。
トリガ回路２７は、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６の動作を同期させるためのトリガ信号を送出する。
【００５５】
発振器２８は、例えば校正用モノパルス発振器またはバースト信号発振器により構成され、後述するシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２からの校正信号出力命令により、所定の周波数を有する校正信号を送出する。
第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１は、発振器２８から送出され、３系統に分岐された校正信号がそれぞれ入力され、入力された校正信号を増幅する。
通信ＩＦ部７は、実施の形態１と同様に例えば後述するＨＵＢ８にＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）、例えばイーサネット（Ｅｔｈｅｒｎｅｔ）（登録商標）などのネットワーク環境に接続するためのインターフェースである。
【００５６】
また、この電界強度測定装置２３は、ＨＵＢ８およびシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２とネットワーク環境により接続されている。
ＨＵＢ８は、電界強度測定装置２３とシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２との中継を行う。
システム設定制御・測定データ解析処理装置３２は、例えばパーソナルコンピュータにより構成され、操作部、送受信部、データ解析処理部、制御部、記憶部を備え、電界強度測定装置２３に対して、校正信号出力命令を送出し、送信条件を指定し、測定データを受信し、各種解析処理を行う。
操作部は、例えばキーボード、マウスなどから構成され、校正信号出力命令の入力、電界強度測定装置２３の測定条件、例えば中心周波数、帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数などの入力を行う。
【００５７】
送受信部は、電界強度測定装置２３に対して、校正信号出力命令および操作部により入力された測定条件を送信し、また、電界強度測定装置２３により測定された測定データの受信を行う。
データ解析処理部は、送受信部により受信された測定データの解析処理を行う。
制御部は、操作部、送受信部、データ解析処理部の各種制御を行う。
記憶部は、電界強度測定装置２３により測定されたデータおよびデータ解析処理部により解析処理された結果を記憶する。
【００５８】
次に、実施の形態２にかかる電界強度測定装置２３の第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６について説明する。
これらのスペクトラムアナライザは、同様の装置であり、接続されているアンテナエレメントの指向特性は同一である。これらのアンテナエレメントの相互直交配置により、無指向性となる。
【００５９】
実施の形態１と同様に、例えば、第１のスペクトラムアナライザ２４はＸ軸方向に沿って配置されたダイポールアンテナのアンテナエレメントに接続された給電線に接続される。また、第２のスペクトラムアナライザ２５はＹ軸方向に沿って配置されたダイポールアンテナのアンテナエレメントに接続された給電線に接続される。また、第３のスペクトラムアナライザ２６はＺ軸方向に沿って配置されたダイポールアンテナのアンテナエレメントに接続された給電線に接続される。
【００６０】
これらのスペクトラムアナライザは、リアルタイムスペクトラムアナライザにより構成される。リアルタイムスペクトラムアナライザは入力された高周波信号をベースバンド帯にダウンコンバージョン後、このダウンコンバージョンされたアナログ信号をＡ／Ｄ変換し、このＡ／Ｄ変換されたディジタル信号を高速フーリエ変換（Ｆａｓｔ　Ｆｏｕｒｉｅｒ　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ：ＦＦＴ）することによりスペクトラムに変換する。
例えば、ディジタル信号プロセッサ（ｄｉｇｉｔａｌ　ｓｉｇｎａｌ　ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ：ＤＳＰ）等により、高速フーリエ変換を含めた各種信号処理を行うようにしてもよい。このリアルタイムスペクトラムアナライザを用いることにより、スキャン型のスペクトラムアナライザとは異なり、μｓオーダで周波数分析を行うことができる。
【００６１】
次に、実施の形態２におけるリアルタイムスペクトラムアナライザについて、図４を参照して説明する。
実施の形態２のリアルタイムスペクトラムアナライザは、切替スイッチ３３と、周波数変換部１６と、Ａ／Ｄ変換部１７と、ＦＦＴ処理部３４と、記憶部２１と、データ処理時間測定部３５とを備え、これらは中央演算処理装置（ｃｅｎｔｒａｌ　ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　ｕｎｉｔ：ＣＰＵ）により制御される。
【００６２】
切替スイッチ３３、データ処理時間測定部３５が備えられ、クロック信号発生部１０、ＰＬＬ回路１１、１２、１３、１４、局部発振回路１５が無い点で実施の形態１のリアルタイムスペクトラムアナライザとは異なる。
また、実施の形態１のリアルタイムスペクトラムアナライザにおけるベクトル変換部１８とＦＦＴ処理部１９、２０とを、ＦＦＴ処理部３４として１つのブロック図で表した。
【００６３】
切替スイッチ３３は、リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行う校正モードと電界強度の測定を行う測定モードとの切り替えを行う。
周波数変換部１６は、ＡＭＰからの校正信号およびアンテナ２からの受信信号をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、ベースバンド信号に復調する。
Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６によりダウンコンバージョンされ、さらにベースバンド信号に復調されたアナログ信号を、サンプリング周波数に基づき、ディジタル信号に変換する。
【００６４】
ＦＦＴ処理部３４は、Ａ／Ｄ変換部１７の出力信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、これらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして、帯域を制限することにより、Ｉ信号、Ｑ信号を求め、求められたＩ信号、Ｑ信号を高速フーリエ変換処理しスペクトラムに変換する。
記憶部２１は、ＦＦＴ処理部３４から出力されたスペクトラムを記憶する。
データ処理時間測定部３５は、例えばパーソナルコンピュータにより構成され、リアルタイムスペクトラムアナライザのデータ処理時間の測定を行う。
【００６５】
次に、実施の形態２にかかる電界強度測定装置２３の動作について、校正モードと測定モードとに分けて説明する。
以下、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６のうち、第１のスペクトラムアナライザ２４をマスター器として、他の２台のスペクトラムアナライザをスレーブ器として説明する。
システム設定制御・測定データ解析処理装置３２により、３台のスペクトラムアナライザに対して、測定条件、例えば中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数を上述のネットワーク環境を経由して送信する。
ここでは、取得データ枚数を１枚と設定した場合について説明する。
【００６６】
通信ＩＦ部７は、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２から測定条件を受信すると、制御部（図示なし）に入力する。制御部は、通信ＩＦ部７から出力された測定条件を設定する。
電界強度スペクトラムの測定は、測定開始操作、例えば、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２に備えられたマウスをクリックすることにより開始される。
マウスをクリックすることにより測定開始操作が行われると、測定開始命令が上述のネットワーク環境を経由して、制御部に入力される。
【００６７】
制御部は、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２からの測定開始命令により、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６の切替スイッチ３３を校正モードに設定する。例えば、ａ側を測定モード、ｂ側を校正モードとした切替スイッチを設け、ｂ側にすることにより校正モードに設定する。
切替スイッチ３３が校正モードに設定されると、システム設定制御・測定データ解析処理３２は、発振器２８に対して、校正信号出力命令を送信する。
【００６８】
発振器２８は、システム設定制御・測定データ解析処理３２からの校正信号出力命令により起動し、校正用信号を出力する。発振器２８から出力された校正用信号は、３系統に分岐し、それぞれ第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１に入力され増幅される。
例えば、発振器２８として、温度補償型水晶発振器（Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　ＣｏｍｐｅｎｓａｔｅｄＸｔａｌ　Ｏｓｉｌｌａｔｏｒ：ＴＣＸＯ）を用いることにより、周囲の温度が変化した場合においても周波数を安定させることができる。例えば、周囲の温度が変化しても１０−７（０．１ｐｐｍ）程度と安定する。
【００６９】
第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１により増幅された校正信号は、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６に入力される。
例えば、第１のＡＭＰ２９により増幅された校正信号は第１のスペクトルアナライザ２４に入力され、第２のＡＭＰ３０により増幅された校正信号は第２のスペクトラムアナライザ２５に入力され、第３のＡＭＰ３１により増幅された校正信号は第３のスペクトラムアナライザ２６に入力される。
【００７０】
校正信号が各スペクトラムアナライザの周波数変換部１６に入力されると、マスター器である第１のスペクトラムアナライザ２４は、トリガ回路２７に対して、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６にトリガをかけるように命令する。
例えば、トリガサンプルのずれが±２サンプルポイントとなるようにトリガをかけるように命令する。
【００７１】
周波数変換部１６では、設定された中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベルに基づいて、入力された受信信号（高周波信号）をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、さらにベースバンド帯の信号に復調する。また、復調された信号を、Ａ／Ｄ変換部１７に入力する。
Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６で復調された信号を、入力されたサンプリング周波数に基づいて、ディジタル信号に変換する。
また、変換されたディジタル信号を、ＦＦＴ処理部３４に入力する。
【００７２】
ＦＦＴ処理部３４は、Ａ／Ｄ変換部１７からディジタル信号が入力されると、入力されたディジタル信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、それらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして帯域を制限して、Ｉ信号、Ｑ信号を求める。また、求められたＩ信号およびＱ信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換し、このスペクトラムデータ（測定データ）を記憶部２１に入力する。
【００７３】
また、校正信号がスペクトラムアナライザに入力されてから処理が終了するまでのデータ処理時間をデータ処理時間測定部３５により測定する。例えば、Ａ／Ｄ変換部１７から出力されたディジタル信号がＦＦＴ処理部３４に入力してから、ＦＦＴ処理部３４により処理が終わるまでのデータ処理時間を測定するようにしてもよい。
また、測定されたデータ処理時間は記憶部２１に記憶されるようにしてもよいし、通信ＩＦ７およびＨＵＢ８を介してシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２に送信されるようにしてもよい。
【００７４】
データ処理時間の測定が終了すると、測定モードとなる。例えば、データ処理時間がシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２に送信されたあと、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２から、切替スイッチ３３を測定モードに切り替える旨の命令を送信することにより行う。
切替スイッチ３３は、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２からの命令により、測定モードに切り替える。
例えば、切替スイッチ３３を、ａ側にすることにより測定モードに設定する。
【００７５】
切替スイッチ３３が測定モードに設定されると、３軸等方性ダイポールアンテナのＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３方向の受信信号は、それぞれ、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６に備えられたＲＦ　ＩＮに入力される。
この場合、各軸のアンテナエレメントから、それぞれ給電線を介して、ＲＦ　ＩＮに入力される。この場合、各アンテナエレメントから各スペクトラムアナライザのＲＦ　ＩＮまでの電気信号の伝搬時間は等しく設定されているので、各軸間における電気信号の遅延は生じない。
【００７６】
受信信号が各スペクトラムアナライザの周波数変換部１６に入力されると、マスター器である第１のスペクトラムアナライザ２４は、トリガ回路２７に対して、スレーブ器である第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６にトリガをかけるように命令する。
【００７７】
各スペクトラムアナライザは、トリガがかかると、周波数変換部１６は、設定された中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベルに基づいて、入力された受信信号（高周波信号）をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、さらにベースバンド帯の信号に復調する。また、復調された信号を、Ａ／Ｄ変換部１７に入力する。
【００７８】
第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６それぞれのＡ／Ｄ変換部１７に、周波数変換部１６により復調された信号が入力されると、Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６で復調された信号を、設定されたサンプリング周波数に基づいて、ディジタル信号に変換する。
また、変換されたディジタル信号を、ＦＦＴ処理部３４に入力する。
【００７９】
Ａ／Ｄ変換部１７からディジタル信号が入力されると、ＦＦＴ処理部３４は、入力されたディジタル信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、それらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして帯域を制限して、Ｉ信号、Ｑ信号を求め、求められたＩ信号およびＱ信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換し、このスペクトラムデータ（測定データ）を記憶部２１に入力する。
【００８０】
記憶部２１では、実施の形態１と同様に、入力された測定データを、例えばバイナリーコード等で、一時的に記憶装置、例えばＨＤ等に格納する。
電界強度測定装置１は、測定データの収集のみを行う。このようにすることにより、ＣＰＵへの負荷を軽減することができる。
また、電界強度測定装置２３に表示部（図示なし）を設け、記憶部２１に記憶される電界強度スペクトルを表示するようにしてもよい。このようにすることにより、解析前の測定データを確認することができる。
電界強度測定装置２３には、ＯＳとして、ＭＳ−ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）が搭載されているため、容易に操作できる。
【００８１】
上述の電界強度測定装置２３の動作説明においては、取得データ枚数を１枚に設定した場合について説明したが、複数枚数を設定した場合には、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６にトリガがかかった場合に、指定された枚数の回数だけ、３軸等方性ダイポールアンテナのＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３方向の受信信号が、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６に備えられたＲＦ　ＩＮに入力される。入力される時間間隔は予め指定しておくようにしてもよい。
各スペクトラムアナライザでは、上述と同様の処理が行われ、スペクトラムデータが記憶部２１に記憶される。この場合、複数の測定データが得られるが、これらの測定データの平均を新たな測定データをして記憶するようにしてもよい。
【００８２】
ある区間の測定が終了すると、電界強度測定装置２３は、記憶部２１に記憶された測定データを、ＨＵＢ８を介して、上述したネットワーク環境により、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２に送信する。
例えば、記憶部に保存する際に、ＣＳＶ（Ｃｏｍｍａ　Ｓｅｐａｒａｔｅｄ　Ｖａｌｕｅ）等にフォーマット変換するようにしてもよい。このようにすることにより表計算ソフトなどを利用したデータ解析を行いやすくできる。
【００８３】
システム設定制御・測定データ解析処理装置３２のデータ処理部は、記憶部に保存された測定データの解析を行う。
例えば、サンプル数を１０２４とした場合、周波数軸を１０２４ポイントに分割した１測定データから、校正された測定データを抽出する。例えば、１測定データから、この周波数を微分することにより、時間のずれを求めることにより、抽出する。
この校正された測定データを用いて、測定時間の校正を行う。例えば、等方性電界強度を求める場合には、校正後のＸ軸方向の測定値および校正後のＹ軸方向の測定値および校正後のＺ軸方向の測定値をＸ軸方向のアンテナのアンテナファクタおよびＹ軸方向のアンテナのアンテナファクタおよびＺ軸方向のアンテナファクタによりそれぞれ換算した値をそれぞれＸおよびＹおよびＺとし、各軸方向における電界強度値とする。
【００８４】
この電界強度値から等方性電界強度は、実施の形態１と同様に、式（１）により求めることができる。
また、計算された各軸方向の電界強度値および等方性電界強度値を表にして表示するようにしてもよい。
このように、校正データを用いて、３台のスペクトラムアナライザの測定時間を校正することにより同時刻の測定信号を抽出することができる。
このため、実施の形態１と比較して、リアルタイムスペクトラムアナライザに対して外部から高精度のクロック供給や、このクロックに連動して作動するＰＬＬ回路等が不要になる。そのため、安価に等方性受信電力を測定できる装置を提供できる。
【００８５】
また、実施の形態２においては第１のスペクトラムアナライザ２４をマスター器、第２のスペクトラムアナライザ２５および第３のスペクトラムアナライザ２６をスレーブ器とした場合について説明したが、３台のスペクトラムアナライザのうちどの１台をマスター器として設定し、設定したマスター器以外のスペクトラムアナライザをスレーブ器としてもよい。
また、第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１により、発振器２８から送出され３系統に分岐された校正信号を増幅する場合について説明したが、ＡＭＰの代わりにインバータなどの高速ゲートにより行ってもよい。
【００８６】
次に、実施の形態３にかかる電界強度測定装置について説明する。
実施の形態３にかかる電界強度測定装置３６は、図５に示すように、アンテナ２、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６、通信ＩＦ部７、発振器２８、第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１を備える。トリガ回路２７を備えていない点で実施の形態２にかかる電界強度測定装置とは異なる。
【００８７】
次に、実施の形態３にかかる電界強度測定装置３６の動作について、校正モードと測定モードとに分けて説明する。
以下、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６のうち、第１のスペクトラムアナライザ２４をマスター器として、他の２台のスペクトラムアナライザをスレーブ器として説明する。
システム設定制御・測定データ解析処理装置３２により、３台のスペクトラムアナライザに対して、測定条件、例えば中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数を上述のネットワーク環境を経由してで送信する。
ここでは、取得データ枚数を１枚と設定した場合について説明する。
【００８８】
通信ＩＦ部７は、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２から測定条件を受信すると、制御部（図示なし）に入力する。制御部は、通信ＩＦ部７から出力された測定条件を設定する。
電界強度スペクトラムの測定は、測定開始操作、例えば、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２に備えられたマウスをクリックすることにより開始される。
マウスをクリックすることにより測定開始操作が行われると、測定開始命令が上述のネットワーク環境を経由して、制御部に入力される。
【００８９】
制御部は、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２からの測定開始命令により、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６の切替スイッチ３３を校正モードに設定する。例えば、ａ側を測定モード、ｂ側を校正モードとした切替スイッチを設け、ｂ側にすることにより校正モードに設定する。
切替スイッチ３３が校正モードに設定されると、システム設定制御・測定データ解析処理３２は、発振器２８に対して、校正信号出力命令を送信する。
【００９０】
発振器２８は、システム設定制御・測定データ解析処理３２からの校正信号出力命令により起動し、校正用信号を出力する。発振器２８から出力された校正用信号は、３系統に分岐し、それぞれ第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１に入力され増幅される。
第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１から出力された校正信号は、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６に入力される。
例えば、第１のＡＭＰ２９により増幅された校正信号は第１のスペクトルアナライザ２４に入力され、第２のＡＭＰ３０により増幅された校正信号は第２のスペクトラムアナライザ２５に入力され、第３のＡＭＰ３１により増幅された校正信号は第３のスペクトラムアナライザ２６に入力される。
【００９１】
校正信号は、各スペクトラムアナライザの周波数変換部１６に入力される。
周波数変換部１６では、中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベルに基づいて、入力された校正信号をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、さらにベースバンド帯の信号に復調する。また、復調された信号を、Ａ／Ｄ変換部１７に入力する。
Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６で復調された信号を、入力されたサンプリング周波数に基づいて、ディジタル信号に変換する。
また、変換されたディジタル信号を、ＦＦＴ処理部３４に入力する。
【００９２】
ＦＦＴ処理部３４は、Ａ／Ｄ変換部１７からディジタル信号が入力されると、入力されたディジタル信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、それらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして帯域を制限して、Ｉ信号、Ｑ信号を求める。また、求められたＩ信号およびＱ信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換し、このスペクトラムデータ（測定データ）を記憶部２１に入力する。
【００９３】
また、校正信号がスペクトラムアナライザに入力されてから処理が終了するまでのデータ処理時間をデータ処理時間測定部３５により測定する。例えば、Ａ／Ｄ変換部１７から出力されたディジタル信号がＦＦＴ処理部３４に入力されてから処理が終わるまでのデータ処理時間を測定するようにしてもよい。
また、測定されたデータ処理時間は記憶部２１に記憶されるようにしてもよいし、通信ＩＦ７およびＨＵＢ８を介してシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２に送信されるようにしてもよい。
【００９４】
データ処理時間の測定が終了すると、測定モードに入る。例えば、データ処理時間がシステム設定制御・測定データ解析処理装置３２に送信されたあと、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２から、切替スイッチ３３を測定モードに切り替える旨の命令を送信することにより行う。
切替スイッチ３３は、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２からの命令により、測定モードに切り替える。
例えば、切替スイッチ３３を、ａ側にすることにより測定モードに設定する。
【００９５】
切替スイッチ３３が測定モードに設定されると、３軸等方性ダイポールアンテナのＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３方向の受信信号は、それぞれ、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６に備えられたＲＦ　ＩＮに入力される。
この場合、各軸のアンテナエレメントから、それぞれ給電線を介して、ＲＦ　ＩＮに入力されるが、各アンテナエレメントから各スペクトラムアナライザのＲＦ　ＩＮまでの電気信号の伝搬時間は等しく設定されているので、各軸間における電気信号の遅延は生じない。
【００９６】
受信信号が各スペクトラムアナライザの周波数変換部１６に入力されると、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２は、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、および第３のスペクトラムアナライザ２６にトリガをかける。
この場合、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６のデータ処理時間測定部３５により測定されたデータ処理時間（校正値）のうち、最も長い（遅れの大きい）スペクトラムアナライザに、他の２台を各々の校正値の差分だけ遅延（ディレイ）させたトリガを発生させる。このようにすることにより、アンテナ２による電磁波の受信からデータ処理までを同時刻に行うことができる。また、各リアルタイムスペクトラムアナライザにおける各軸の受信信号の処理の時間的なずれをなくすことができ、同時刻に測定を行うことができる。
【００９７】
例えば、ＣＰＵの内部クロックをもとに、必要とする各種クロック信号およびタイミング信号を生成し供給することにより、遅延時間の調節を行うようにしてもよい。また、ＴＣＰ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ　Ｃｏｎｔｒｏｌ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ　／　Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）を利用したＬＡＮによりトリガリングを行うことにより、同時刻測定を行うようにしてもよい。
【００９８】
各スペクトラムアナライザは、トリガがかかると、周波数変換部１６は、設定された中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベルに基づいて、入力された受信信号（高周波信号）をダウンコンバージョンすることにより周波数を下げ、さらにベースバンド帯の信号に復調する。また、復調された信号を、Ａ／Ｄ変換部１７に入力する。
【００９９】
第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６それぞれのＡ／Ｄ変換部１７に、周波数変換部１６により復調された信号が入力されると、Ａ／Ｄ変換部１７は、周波数変換部１６で復調された信号を、設定されたサンプリング周波数に基づいて、ディジタル信号に変換する。
また、変換されたディジタル信号を、ＦＦＴ処理部３４に入力する。
【０１００】
Ａ／Ｄ変換部１７からディジタル信号が入力されると、ＦＦＴ処理部３４は、入力されたディジタル信号の位相角の余弦値および正弦値をそれぞれ求め、それらの余弦値および正弦値をそれぞれフィルタリングして帯域を制限して、Ｉ信号、Ｑ信号を求め、求められたＩ信号およびＱ信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換し、このスペクトラムデータ（測定データ）を記憶部２１に入力する。
【０１０１】
記憶部２１では、実施の形態１と同様に、入力された測定データを、例えばバイナリーコード等で、一時的に記憶装置、例えばＨＤ等に格納する。
電界強度測定装置１は、測定データの収集のみを行う。このようにすることにより、ＣＰＵへの負荷を軽減することができる。
また、電界強度測定装置２３に表示部（図示なし）を設け、記憶部２１に記憶される電界強度スペクトルを表示するようにしてもよい。このようにすることにより、解析前の測定データを確認することができる。
電界強度測定装置２３には、ＯＳとして、ＭＳ−ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）が搭載されているため、容易に操作できる。
【０１０２】
上述の電界強度測定装置２３の動作説明においては、取得データ枚数を１枚に設定した場合について説明したが、複数枚数を設定した場合には、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６にトリガがかかった場合に、指定された枚数の回数だけ、３軸等方性ダイポールアンテナのＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３方向の受信信号が、第１のスペクトラムアナライザ２４、第２のスペクトラムアナライザ２５、第３のスペクトラムアナライザ２６に備えられたＲＦ　ＩＮに入力される。入力される時間間隔は予め指定しておくようにしてもよい。
各スペクトラムアナライザでは、上述と同様の処理が行われ、スペクトラムデータが記憶部２１に記憶される。この場合、複数の測定データが得られるが、これらの測定データの平均を新たな測定データをして記憶するようにしてもよい。
【０１０３】
ある区間の測定が終了すると、電界強度測定装置３６は、記憶部２１に記憶された測定データを、ＨＵＢ８を介して、上述のネットワーク環境を介して、システム設定制御・測定データ解析処理装置３２に送信する。
システム設定制御・測定データ解析処理装置３２は、電界強度測定装置２３から測定データを受信すると、一時的に記憶部に保存する。
例えば、記憶部に保存する際に、ＣＳＶ（Ｃｏｍｍａ　Ｓｅｐａｒａｔｅｄ　Ｖａｌｕｅ）等にフォーマット変換するようにしてもよい。このようにすることにより表計算ソフトなどを利用したデータ解析を行いやすくできる。
【０１０４】
システム設定制御・測定データ解析処理装置３２のデータ処理部は、記憶部に保存された測定データの解析を行う。
例えば、等方性電界強度を求める場合には、Ｘ軸方向の測定値、Ｙ軸方向の測定値、およびＺ軸方向の測定値をＸ軸方向のアンテナのアンテナファクタ、Ｙ軸方向のアンテナのアンテナファクタ、およびＺ軸方向のアンテナファクタによりそれぞれ換算した値をそれぞれＸ、Ｙ、およびＺとし、各軸方向における電界強度値とする。
この電界強度値から等方性電界強度は、実施の形態１と同様に、式（１）により求めることができる。
また、計算された各軸方向の電界強度値および等方性電界強度値を表にして表示するようにしてもよい。
【０１０５】
上述したように、予めスペクトラムアナライザのデータ処理時間を測定しておき、データ処理時間のかかるスペクトラムアナライザを基準として、各リアルタイムスペクトラムアナライザにおける測定開始時間を校正（調節）することにより、同時刻に測定信号を抽出することができるため、Ｘ軸方向の電界強度、Ｙ軸方向の電界強度、およびＺ軸方向の電界強度が得られ、また、これらの総和として等方性受信電力を得ることができる。
【０１０６】
また、電界強度測定装置のスペクトラムアナライザとしてリアルタイムスペクトラムアナライザを用いたため、μｓオーダで周波数解析行えることにより、精度よく測定することができる。
実施の形態３においては第１のスペクトラムアナライザ２４をマスター器、第２のスペクトラムアナライザ２５および第３のスペクトラムアナライザ２６をスレーブ器とした場合について説明したが、３台のスペクトラムアナライザのうちどの１台をマスター器として設定し、設定したマスター器以外のスペクトラムアナライザをスレーブ器としてもよい。
また、第１のＡＭＰ２９、第２のＡＭＰ３０、第３のＡＭＰ３１により、発振器２８から送出され３系統に分岐された校正信号を増幅する場合について説明したが、ＡＭＰの代わりにインバータなどの高速ゲートにより行ってもよい。
【０１０７】
上述したように、実施の形態１から３にかかる電界強度測定装置を使用することにより、電波の放射源がアンテナでないもの、例えば電子レンジ、高周波ウェルダ、自動車、バイク等による電磁雑音の測定、ＩＳＭ帯など、２．４ＧＨｚ、５．８ＧＨｚにおける小電力無線機器を多用している病院などの希望波および不要波測定を高精度に行うことができる。特に、アンテナの無い無線設備からの電磁雑音の測定に有効である。
【０１０８】
また、リアルタイムスペクトラムアナライザを３台用いて、３軸等方性アンテナの受信信号測定を行い、等方性電界強度を求めることができる。このため、携帯電話の発する電磁波測定、携帯電話の着待ち時のサービスエリア調査、特にアンテナの偏波面が不定に変化する携帯電話の着待ちエリアを測定することができる。
また、無線ＬＡＮに使用されている５ＧＨｚにおける室内マルチパス等と衛星干渉の関係、特に多重マルチパスとなる無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）のエリア評価をＸ、Ｙ、Ｚの測定値を用いて、高精度に行うことができる。
【０１０９】
次に、実施の形態４にかかる電界強度測定装置を搭載した電界強度測定車について、図６を参照して説明する。
実施の形態４かかる電界強度測定車は、アンテナ２、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５、制御部（図示なし）、ＨＵＢ８、計測制御・測定データ解析処理装置９、距離トリガ発生器３６、蓄電池３７、操舵スティック３８、ＧＰＳ３９、メモリカード４０、ＨＤ４１を備えた電界強度測定装置が、移動可能な筐体、例えば電動自走車などの自走車に搭載されたものである。言い換えれば、実施の形態１において説明した電界強度測定装置を電動自走車に搭載したものである。
【０１１０】
アンテナ２としては、実施の形態１と同様に、例えば、直交座標のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸に沿って配置されたダイポールアンテナを有する３軸等方性ダイポールアンテナを用いる。
アンテナ２のアンテナエレメントの指向特性は、同一であり、これらのアンテナエレメントの相互直交配置により、無指向性にできる。
各軸のアンテナエレメントからは、それぞれ給電線（図示なし）により、アンテナ２で得られた誘起電圧を各スペクトラムアナライザへ送り込む。
この場合、各アンテナエレメントから、各スペクトラムアナライザのＲＦ　ＩＮまでの電気信号の伝搬時間を、同一特性のケーブル長により等しくする。
【０１１１】
第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５は、リアルタイムスペクトラムアナライザにより構成され、上述したように、指定された測定条件に基づき、アンテナからの出力信号を、ベースバンド帯の信号にダウンコンバージョンする周波数変換部１６と、周波数変換部から出力された出力信号を、ディジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換部１７と、Ａ／Ｄ変換部から出力されたディジタル信号を高速フーリエ変換し、周波数スペクトルの計算を行うＦＦＴ処理部１９、２０と、ＦＦＴ処理部から出力された周波数スペクトルを記憶する記憶部２１と、周波数変換部１６に、局部信号を供給する局部発振回路１５と、クロック信号を送出するクロック信号発生部１０と、クロック信号発生部１０から出力されたクロック信号により、局部発信回路１５、Ａ／Ｄ変換部１７、ＦＦＴ処理部１９、２０に同期信号を入力するＰＬＬ（フェイズ・ロックド・ループ）回路１１、１２、１３、１４とを備え、入力された高周波信号をベースバンド帯にダウンコンバージョン後、このダウンコンバージョンされたアナログ信号をＡ／Ｄ変換し、このＡ／Ｄ変換されたディジタル信号を高速フーリエ変換することによりスペクトラムに変換する。
【０１１２】
制御部は、第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５の同期制御を行う。
ＨＵＢ８は、電界強度測定装置と計測制御・測定データ解析処理装置９との中継を行う。
計測制御・測定データ解析処理装置９は、実施の形態１において説明したように、操作部、送受信部、データ解析処理部、制御部、記憶部を備え、電界強度測定装置１に対して、送信条件、例えば中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数などを指定し、測定データを受信し、各種解析処理を行う。
【０１１３】
操作部は、例えばキーボード、マウスなどから構成され、電界強度測定装置１の測定条件、例えば中心周波数、帯域幅等の測定周波数帯域幅、リファレンスレベル、取得データ枚数などの入力を行う。
距離トリガ発生器２３は、一定距離走行毎にトリガ信号を第１のスペクトラムアナライザ３、第２のスペクトラムアナライザ４、第３のスペクトラムアナライザ５に対して送出する。このトリガ信号により、各スペクトラムアナライザにおける処理が開始される。
このように、車の走行に応じてトリガ信号を送出するようにすることにより、電界強度測定装置により測定を行う際に、計測制御・測定データ解析処理装置９を起動させ、マウスをクリックする必要が無く、省力化を図ることができる。
【０１１４】
また、この距離トリガ発生器３６により発出するパルスは、電界強度測定装置を搭載した電動自走車の車速パルスから得るようにしてもよい。
この場合、精度の高い測定データを収集するには、車速が一定であることが必要であり、例えば電動自走車を４ｋｍ／ｈで走行させる必要がある。しかし、処理の能率は一定距離走行毎にトリガ信号を送出させる場合と同等である。
蓄電池３７は、後述する屋外測定用電源装置４７からの電力を蓄える。
操舵スティック３８は、電界強度測定装置を搭載している筐体の進行方向を変えるためのスティックである。また、電界強度測定装置を搭載している筐体の走行速度を変更する変速スティック（図示なし）を備えていてもよい。
【０１１５】
ＧＰＳ３９は、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ　Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ　Ｓｙｓｔｅｍ）であり、位置情報、例えば緯度、経度のデータを収集するものである。電界強度の測定とともに位置情報のデータを収集することにより、得られた位置情報データおよび測定データを解析処理することにより、位置情報に基づいて電界強度測定データを求めることができる。
【０１１６】
メモリカード４０は、測定データが少ない場合に測定データを記憶するために使用する。例えばＰＣカードスロットを利用した着脱型のメモリカードによって構成してもよい。
ＨＤ４１は、測定データを記憶する記憶装置である。ＨＤ４１を搭載したことにより、電界強度測定装置に対する負荷が軽減され、高速フーリエ変換された測定データを大量に収集することができる。
また、収集された測定データを別途高速処理できるパーソナルコンピュータなどにより、データ解析処理を行うようにしてもよい。
【０１１７】
また、電界強度測定装置に電力を供給する屋外測定用電源装置４７は、蓄電池４２、操舵スティック４３、発動発電機本体４６と、この発動発電機を備えた発動発電機４５、冷却ファン４４を備える。
蓄電池４２は、後述する発動発電機４５からの電力を蓄える。
操舵スティック４３は、屋外測定用電源装置４７の進行方向を変えるためのスティックである。また、屋外測定用電源装置４７の走行速度を変更する変速スティック（図示なし）を備えていてもよい。
発動発電機４５は、本機を動作させるための電力を生成する。
発動発電機本体４６は、本機を動作させるための動力源である。例えば、燃料電池、ニッケル水素二次電池、リチウム二次電池を用い、ＡＣ出力のインバータを用いるようにしてもよい。このようにすることにより無音化することができる。
冷却ファン４４は、発動発電機４５を冷却するためのものである。
【０１１８】
次に、電界強度測定車により測定する場合と、電界強度測定装置を電動自走車に搭載した場合について説明する。
電界強度測定車により測定する場合には、大きな車体が測定する電磁環境を走行するため、この走行により、計測電磁界を乱す恐れがある。この電界強度測定車による計測電界の乱れの影響を低減するために、アンテナ２を高くする必要がある。また、マイクロ波を測定する場合には、給電線ロスが増大する。
電界強度測定装置を電動自動車に搭載した場合には、小さな筐体で済むため、車体が測定する電磁環境を走行した場合でも、その筐体によるマイクロ波への影響および給電線ロスは、電界強度測定車により測定する場合の１／４程度となる。このため増幅器などを使用すること無く、測定ができる。
【０１１９】
実施の形態４においては、実施の形態１にかかる電界強度測定装置を電動自走車に搭載した電界強度測定車について説明したが、実施の形態２および３にかかる電界強度測定装置を電動自走車に搭載して電界強度測定車を構成してもよい。この場合においても、上述したように、小さな筐体で済むため、車体が測定する電磁環境を走行した場合でも、その筐体によるマイクロ波への影響および給電線ロスは、電界強度測定車により測定する場合より小さくできる。このため増幅器などを使用すること無く、測定ができる。
【０１２０】
【発明の効果】
本発明によれば、各軸に対応して設けられたリアルタイムスペクトラムアナライザが、同時に電界強度スペクトルを計算するため、３軸方向の電界強度を同時に測定することができ、電界強度が絶えず変化する場合においても、精度よく測定することができる。
また、リアルタイムスペクトラムアナライザが電界強度スペクトルを計算するため、μｓオーダで周波数解析行うことができ、細いパルス状の雑音により影響を受けた電界強度の周波数スペクトルを測定することができる。
また、電界強度測定装置を電動自動車に搭載した場合には、筐体によるマイクロ波への影響および給電線ロスを低減することができるため、計測電磁界を乱すことなく測定ができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施の形態１にかかる電界強度測定装置を説明するためのブロック図である。
【図２】実施の形態１にかかるリアルタイムスペクトラムアナライザを説明するためのブロック図である。
【図３】実施の形態２にかかる電界強度測定装置を説明するためのブロック図である。
【図４】実施の形態２にかかるリアルタイムスペクトラムアナライザを説明するためのブロック図である。
【図５】本発明の実施の形態３にかかる電界強度測定装置を説明するためのブロック図である。
【図６】本発明の実施の形態４にかかる電界強度測定車を説明するためのブロック図である。
【符号の説明】
１、２３、３６…電界強度測定装置、２…アンテナ、３、２４…第１のスペクトラムアナライザ、４、２５…第２のスペクトラムアナライザ、５、２６…第３のスペクトラムアナライザ、６…制御部、７…通信ＩＦ部、８…ＨＵＢ、９…計測制御・測定データ解析処理装置、１０…クロック信号発生部、１１、１２、１３、１４…ＰＬＬ回路、１５…局部発振回路、１６…周波数変換部、１７…Ａ／Ｄ変換部、１８…ベクトル変換部、１９、２０…ＦＦＴ処理部、２１…記憶部、２２…表示部、２７…トリガ回路、２８…発振器、２９…第１のＡＭＰ、３０…第２のＡＭＰ、３１…第３のＡＭＰ、３２…システム設定制御・測定データ解析処理装置、３３…切替スイッチ、３４…ＦＦＴ処理部、３５…データ処理時間測定部、３６…距離トリガ発生器、３７、４２…蓄電池、３８、４３…操舵スティック、３９…ＧＰＳ、４０…メモリカード、４１…ＨＤ、４４…冷却ファン、４５…発動発電機、４６…発動発電機本体、４７…屋外測定用電源装置。
【図１】
2004125426.tif 000003
【図２】
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【図３】
2004125426.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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