(57)【要約】【課題】成層燃焼に際して、点火時期において点火プラグ近傍に確実に可燃混合気を存在させることができる筒内噴射式火花点火内燃機関を提供する。【解決手段】気筒内へ直接的に燃料を噴射するために気筒上部周囲に配置された燃料噴射装置７と、点火プラグ６とを具備し、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って上昇するタンブル流Ｔに対して、燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期におけるタンブル流の中心軸線Ｃより下側へ向けてタンブル流に衝突するように燃料を噴射し、点火プラグはタンブル流の中心軸線の上方近傍において気筒上壁から突出している。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内へ直接的に燃料を噴射するために気筒上部周囲に配置された燃料噴射装置と、点火プラグとを具備し、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って上昇するタンブル流に対して、前記燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期における前記タンブル流の中心軸線より下側へ向けて前記タンブル流に衝突するように燃料を噴射し、前記点火プラグは前記タンブル流の前記中心軸線の上方近傍において気筒上壁から突出していることを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
気筒内へ直接的に燃料を噴射するために気筒上部周囲に配置された燃料噴射装置と、点火プラグとを具備し、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って下降するタンブル流に対して、前記燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期における前記タンブル流の中心軸線より上側へ向けて前記タンブル流に衝突するように燃料を噴射し、前記点火プラグは前記タンブル流の前記中心軸線の上方近傍において気筒上壁から突出していることを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
前記燃料噴射装置は、成層燃焼を実施する際に、必要量の燃料を複数に分割して噴射することを特徴とする請求項１又は２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
前記燃料噴射装置は、複数の噴射圧での燃料噴射が可能であり、成層燃焼を実施する際に、燃料噴射期間中のピストン位置に応じて前記噴射圧を変化させることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項５】
前記燃料噴射装置は、上下方向の複数の噴射角度での燃料噴射が可能であり、成層燃焼を実施する際に、燃料噴射期間中のピストン位置に応じて前記噴射角度を変化させることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項６】
気筒上壁には、前記タンブル流の通過抵抗を低減するための溝が形成され、前記溝内に前記点火プラグが位置していることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筒内噴射式火花点火内燃機関に関する。
【０００２】
【従来の技術】
気筒内へ直接的に燃料を噴射することにより、点火時点において点火プラグ近傍だけに着火性の良好な混合気（以下、可燃混合気）を形成し、気筒内全体としては希薄な混合気の燃焼を可能にする成層燃焼が公知である。この成層燃焼に際しては、点火プラグ近傍に可燃混合気を形成するために、噴射燃料をタンブル流によって点火プラグ近傍へ導くことが提案されている。そのために、ピストン頂面にキャビティを形成してタンブル流がピストン頂面を通過する際の通過抵抗を低減し、圧縮行程においても確実にタンブル流が気筒内に存在するようにすることも提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開平１１−２００８６６号公報（段落番号００３７、図１）
【特許文献２】
特開２００１−１７３４９９号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
前述の従来技術により、噴射燃料を確実に点火プラグ近傍へ導くことが可能となるが、これが点火時期において実現される保証はなく、すなわち、生成されたタンブル流の流速及び燃料噴射時期との関係において、点火時期に噴射燃料の塊が点火プラグ近傍へ到達していない可能性があり、また、点火プラグ近傍を既に通過している可能性もある。こうして、噴射燃料を着火させることができなければ、失火が発生するだけでなく、多量の未燃燃料が排出されることとなる。
【０００５】
従って、本発明の目的は、成層燃焼に際して、点火時期において点火プラグ近傍に確実に可燃混合気を存在させることができる筒内噴射式火花点火内燃機関を提供することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明による請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、気筒内へ直接的に燃料を噴射するために気筒上部周囲に配置された燃料噴射装置と、点火プラグとを具備し、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って上昇するタンブル流に対して、前記燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期における前記タンブル流の中心軸線より下側へ向けて前記タンブル流に衝突するように燃料を噴射し、前記点火プラグは前記タンブル流の前記中心軸線の上方近傍において気筒上壁から突出していることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明による請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、気筒内へ直接的に燃料を噴射するために気筒上部周囲に配置された燃料噴射装置と、点火プラグとを具備し、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って下降するタンブル流に対して、前記燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期における前記タンブル流の中心軸線より上側へ向けて前記タンブル流に衝突するように燃料を噴射し、前記点火プラグは前記タンブル流の前記中心軸線の上方近傍において気筒上壁から突出していることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明による請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項１又は２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記燃料噴射装置は、成層燃焼を実施する際に、必要量の燃料を複数に分割して噴射することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明による請求項４に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項１から３のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記燃料噴射装置は、複数の噴射圧での燃料噴射が可能であり、成層燃焼を実施する際に、燃料噴射期間中のピストン位置に応じて前記噴射圧を変化させることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明による請求項５に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項１から３のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記燃料噴射装置は、上下方向の複数の噴射角度での燃料噴射が可能であり、成層燃焼を実施する際に、燃料噴射期間中のピストン位置に応じて前記噴射角度を変化させることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明による請求項６に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項１から５のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、気筒上壁には、前記タンブル流の通過抵抗を低減するための溝が形成され、前記溝内に前記点火プラグが位置していることを特徴とする。
【００１２】
【発明の実施の形態】
図１は本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第一実施形態を示す概略縦断面図である。同図において、１は吸気ポート、２は排気ポートである。吸気ポート１は吸気弁３を介して、排気ポート２は排気弁４を介して、それぞれ気筒内へ通じている。５はピストンであり、６は気筒上部中心近傍において気筒上壁から突出している点火プラグである。７は気筒上部周囲の吸気ポート１側に配置された燃料噴射装置である。
【００１３】
本筒内噴射式火花点火内燃機関において、吸気ポート１及びその気筒内開口部の形状が工夫され、吸気行程において気筒内へ導入された吸気によって、気筒内壁の排気ポート２側に沿って下降し、気筒内壁の吸気ポート１側、すなわち、燃料噴射装置側に沿って上昇するタンブル流Ｔ（正タンブル流）が生成されるようになっている。正タンブル流Ｔはピストン５の頂面に沿っても進行し、ピストン５の頂面には、この際の通過抵抗を低減して正タンブル流Ｔの減衰を抑制するために、円弧状底壁（図１に示すように正タンブル流Ｔの周方向に円弧形状となっている）を有する溝５ａが形成されている。
【００１４】
正タンブル流Ｔは、図１に示すように、圧縮行程においても気筒内に存在し、燃料噴射装置７は、図１に示す燃料噴射開始時期において、この時の正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃより角度θ１だけ下側（ピストン側）へ向けて燃料を噴射するように配置されている。燃料噴射装置７は、燃料を円錐状に噴射するものであるが、図１に示すように、燃料を比較的小さな角度でしか先広がりさせないようになっており、それにより、噴射燃料はある程度の貫徹力を有している。
【００１５】
燃料噴射装置７から噴射された燃料は、正タンブル流Ｔと衝突することとなるが、ある程度の貫徹力を有するために、正タンブル流Ｔによって分散させられるようなことはない。しかしながら、そのまま進行するのではなく、正タンブル流Ｔとの衝突によって偏向させられる。正タンブル流Ｔは、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って上昇するものであるために、噴射燃料は上側へ偏向され、正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃへ向けられる。この中心軸線Ｃは、一般的に、気筒中心軸線とほぼ直交し、また、燃料噴射開始時期におけるピストン頂面と気筒上壁とのほぼ中央に位置している。
【００１６】
正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃ近傍は圧力が低いために、偏向された噴射燃料は、この中心軸線Ｃ近傍を超えて進行し難く、また、外側へ分散することも殆ど無い。それにより、噴射燃料は、正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃ近傍に留まって点火時期までに気化し、一塊の可燃混合気を形成する。正タンブル流Ｔは、点火時期へ向けてのピストン５の上昇に伴って、縦長の長円形から横長の長円形に潰されるが、その中心軸線Ｃ近傍には可燃混合気が分散することなく維持されている。点火プラグ６は、気筒上部中心近傍において気筒上壁から突出しており、正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃの上方近傍に位置しているために、点火時期において正タンブル流Ｔが最大に潰されれば、この時に正タンブル流Ｔが存在していても、又は、この時に正タンブル流Ｔが消滅しても、その中心軸線Ｃ近傍に位置する可燃混合気と確実に接触することとなる。こうして、可燃混合気を確実に着火燃焼させることができ、失火等が発生することはない。
【００１７】
図２は、本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第二実施形態を示す概略縦断面図である。前述した第一実施形態との違いについてのみ以下に説明する。本実施形態においては、吸気ポート１’及びその気筒内開口部の形状が工夫され、吸気行程において気筒内へ導入された吸気によって、気筒内壁の吸気ポート１’側、すなわち、燃料噴射装置側に沿って下降し、気筒内壁の排気ポート２側に沿って上昇するタンブル流Ｔ’（逆タンブル流）が生成されるようになっている。ピストン５’の頂面には、逆タンブル流Ｔ’の減衰を抑制するために、第一実施形態の溝５ａと同様な溝５ａ’が形成されている。
【００１８】
燃料噴射装置７’は、図２に示す燃料噴射開始時期において、この時の逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’より角度θ２だけ上側（気筒上壁側）へ向けて燃料を噴射するように配置されている。こうして燃料噴射装置７から噴射された燃料は、逆タンブル流Ｔ’と衝突することとなるが、ある程度の貫徹力を有するために、逆タンブル流Ｔ’によって分散させられることなく、逆タンブル流Ｔ’との衝突によって偏向させられる。逆タンブル流Ｔ’は、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って下降するものであるために、噴射燃料は下側へ偏向され、逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’へ向けられる。逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’も、一般的に、気筒中心軸線とほぼ直交し、また、燃料噴射開始時期におけるピストン頂面と気筒上壁とのほぼ中央に位置している。
【００１９】
逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’近傍は、正タンブル流Ｔと同様に圧力が低いために、噴射燃料は、逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’近傍に留まって点火時期までに気化し、一塊の可燃混合気を形成する。こうして、正タンブル流Ｔの場合と同様に、この可燃混合気を確実に着火燃焼させることができ、失火等が発生することはない。
【００２０】
前述した第一実施形態において、点火時点まで正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃ近傍に可燃混合気を分散させることなく維持するためには、吸気行程で生成された正タンブル流Ｔが、少なくとも圧縮行程末期の点火時点直前までは確実に存在していることが必要となる。それにより、ピストン頂面には、正タンブル流Ｔの通過抵抗を低減するための溝５ａを設けて正タンブル流Ｔ’の減衰を抑制している。
【００２１】
図３は第一実施形態の変形例を示す概略縦断面図であり、図４は図３の筒内噴射式火花点火内燃機関における気筒上壁の底面図である。本変形例では、圧縮行程末期に正タンブル流を確実に存在させるために、気筒上壁にも、正タンブル流Ｔの通過の際の抵抗を低減するために、円弧状底壁（図３に示すように正タンブル流の周方向に円弧形状となっている）を有する溝８が形成されている。この溝８は、図４に示すように、二つの吸気弁３の間及び二つの排気弁４の間を通り延在しており、ピストン頂面の溝５ａと対向して溝５ａとほぼ同じ幅を有している。
【００２２】
正タンブル流Ｔは、二つの吸気弁３を介して気筒内へ導入された二つの気流により生成されるものであるが、吸気行程末期には、一つの気流となって気筒上壁の溝８及びピストン頂面の溝５ａに沿って気筒内を縦方向に旋回する。点火プラグ６は、気筒上壁の溝８内に位置しているために、圧縮行程末期の点火時期において、潰された正タンブル流Ｔとも確実に接触し、この正タンブルＴの中心軸線近傍に維持されている可燃混合気を確実に着火燃焼させることができる。本変形例において、燃料噴射装置７は、気筒上部周囲の溝８の延長幅内に位置するようにしており、溝８が実際的に長くされる場合には、溝８内に位置するようになる。第三実施形態では、正タンブル流Ｔに対して気筒上壁に溝８を形成したが、もちろん、逆タンブル流Ｔ’に対して気筒上壁に同様な溝を形成することも可能である。
【００２３】
前述した第一実施形態において、噴射燃料は、ある程度の貫徹力を有しているために、正タンブル流Ｔとの衝突によって正タンブル流Ｔの衝突部分における慣性エネルギを比較的大きく減少させる。このエネルギ減少によって噴射燃料が前述したように偏向させられるのである。それにより、特に、成層燃焼時の高負荷側において、必要量の燃料が比較的多くなる時に、燃料を連続して噴射すると、正タンブル流Ｔの比較的大きな連続部分において慣性エネルギが減少するために、正タンブル流Ｔが環状に連続しないようになってしまう。
【００２４】
こうなると、正タンブル流Ｔの中心軸線近傍に可燃混合気が形成されず、点火時期において点火プラグ近傍に可燃混合気を位置させるのが困難となる。従って、特に、必要量の燃料が比較的多くなる時には、図５に示すように、複数回に分割して燃料を噴射することが好ましい。分割された噴射燃料は、それぞれによって、前述同様に、正タンブル流Ｔの一部における慣性エネルギを減少させるが、このエネルギ減少部分は比較的大きな連続部分とならないために、正タンブル流Ｔは、環状に連続していると同等に作用し、中心軸線近傍に形成された可燃混合気が点火時期までに分散するようなことはない。この分割燃料噴射は、もちろん、逆タンブル流Ｔ’が生成される第二実施形態においても同様に有効である。
【００２５】
第一実施形態において、正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃに対しての燃料噴射角度θ１は、噴射燃料が正タンブル流Ｔによって正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃへ偏向されるように、燃料噴射開始時期に対応するピストン位置に基づく正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃの位置と、正タンブル流Ｔの流速又は慣性エネルギの大きさとに応じて決定される。しかしながら、燃料噴射期間中にピストン位置が上昇するために、燃料噴射開始時期と燃料噴射終了時期とで正タンブル流Ｔの大きさが変化して中心軸線Ｃの位置が上昇し、それにより、燃料噴射開始時期のピストン位置に対して燃料噴射角度θ１を決定すると、厳密には、燃料噴射終了時期では、この時の正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃへ噴射燃料を偏向することができない。
【００２６】
もちろん、燃料噴射量が比較的少なくて機関回転数が低ければ、燃料噴射期間中のピストン位置の変化量は少なく、燃料噴射終了時期にも、この時の正タンブル流Ｔにおける中心軸線Ｃの近傍に噴射燃料を偏向することはできる。しかしながら、特に、必要量の燃料が比較的多くなる時又は機関回転数が高くなる時においては、燃料噴射開始時期と燃料噴射終了時期とでピストン位置が比較的大きく変化するために、燃料噴射終了時期には、噴射燃料を大きく上方へ偏向させない限り、この時の正タンブル流Ｔにおける中心軸線Ｃの近傍に噴射燃料を偏向することができなくなる。
【００２７】
それにより、燃料噴射装置７が無段階を含み複数の噴射圧での燃料噴射を可能とするものであれば、燃料噴射終了時における噴射圧を燃料噴射開始時におけるより低下させるようにすれば良い。好ましくは、噴射圧を燃料噴射開始時から燃料噴射終了時まで徐々に低下させるようにする。こうして噴射圧が低下されると、燃料粒の質量が減少するために、同じ流速の正タンブル流Ｔとの衝突に際して、噴射燃料はより上方へ偏向されることとなり、噴射燃料の全てを正タンブル流Ｔの中心軸線Ｃ近傍に確実に偏向させることができる。
【００２８】
この考え方を前述した複数回に分割して燃料を噴射する場合に適用すれば、図５に示すように、それぞれの分割燃料噴射において、噴射圧を徐々に低下させることとなる。図５に示す分割燃料噴射では、各分割燃料噴射量を等しくするために、噴射圧が徐々に低下させられるのに伴って、噴射期間は徐々に長くされている。
【００２９】
気筒内に正タンブル流Ｔが生成される場合の燃料噴射に関して説明したが、第二実施形態のように、気筒内に逆タンブル流Ｔ’が生成される場合には、話が逆となる。すなわち、燃料噴射期間中にピストン位置が上昇すると、逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’の位置も上昇し、それにより、燃料噴射終了時において、この時の逆タンブル流Ｔ’の中心軸線Ｃ’近傍へ燃料を偏向させるには、燃料噴射開始時に比較して噴射燃料を小さく下方へ偏向させるようにしなければならない。それにより、燃料噴射期間の末期においては、前期に比較して噴射圧を高めることが好ましい。
【００３０】
このように、気筒内に正タンブル流Ｔ及び逆タンブル流Ｔ’のいずれが生成される場合においても、燃料噴射装置が複数の噴射圧での燃料噴射を可能とするものであれば、燃料噴射期間中のピストン位置に応じて噴射圧を変化させることにより、各噴射燃料を噴射時のタンブル流の中心軸線近傍へ確実に偏向させるようにして、点火時期におけるタンブル流の中心軸線近傍に一塊の可燃混合気を形成することが好ましい。
【００３１】
一般的な燃料噴射装置７，７’では、燃料噴射方向は一方向に限定されており、圧縮行程において上昇するピストン位置に対して、全ての噴射燃料を確実にタンブル流の中心軸線近傍に偏向させて集合させるためには、前述したように、噴射圧を変化させることが必要となる。しかしながら、図６に示す第四実施形態のように、燃料噴射装置７”が上下方向の無段階を含めて複数の噴射角度での燃料噴射を可能とするものである場合には、正タンブル流に対しては、燃料噴射期間中のピストン位置が上昇するほど、燃料噴射角度を水平方向（気筒中心軸線と垂直な方向）へ向けて徐々に変化させようにすれば良い。それにより、ピストン位置の上昇に対して、正タンブル流の中心軸線位置がＣ１，Ｃ２，Ｃ３のように徐々に上昇しても、これらの各中心軸線位置に向けて、噴射圧を変化させなくても、噴射燃料を確実に偏向させることができる。尚、図６における一線鎖線は、各噴射角度での燃料噴霧の中心を示している。
【００３２】
燃料噴射装置７”において、燃料噴射角度を変化させるには、例えば、それぞれの燃料噴射角度に対応する複数の噴孔を設けて、これらの噴孔の一つを選択して使用するようにすれば良い。また、燃料噴射装置７”を回動軸回りに回動するようにして、燃料噴射角度を可変としても良い。また、燃料噴射装置７”を互いに燃料噴射角度が異なるように取り付けられた複数の燃料噴射弁から構成して、これらの燃料噴射弁の一つを選択して使用するようにしても良い。
【００３３】
このような燃料噴射装置７”を逆タンブル流に対して使用する場合には、逆の話となり、燃料噴射期間中のピストン位置が上昇するほど、燃料噴射角度を垂直方向（気筒中心軸線方向）へ向けて徐々に変化させようにすれば良い。
【００３４】
第一、第二、及び第三実施形態のように燃料噴射装置が一方向にしか燃料を噴射することができない場合において、燃料噴射開始時期は、タンブル流の強さに応じては決定されてしまう。前述したように、燃料噴射装置を、複数の噴射圧での燃料噴射を可能とするものとすれば、噴射圧を変化させることにより、燃料噴射開始時期を比較的自由に変化させることができる。また、第四実施形態のように、燃料噴射装置７”を複数の噴射角度での燃料噴射を可能とするものとすれば、噴射圧を変化させることなく、燃料噴射開始時期を比較的自由に変化させることができる。
【００３５】
前述した実施形態のように、正タンブル流又は逆タンブル流の中心軸線近傍に燃料を噴射して可燃混合気を形成する場合には、噴射燃料の分散の問題がないために、成層燃焼に際して、圧縮行程前期又は吸気行程末期から燃料噴射が可能となり、これは、噴射燃料に十分な気化時間を提供して良好な可燃混合気の形成に有利であるだけでなく、比較的多量の燃料噴射が可能となるために、燃料消費の少ない成層燃焼の運転領域を高負荷側へ拡大することが可能となる。
【００３６】
前述した実施形態において、燃料噴射弁は、燃料を小さな広がり角度を有する円錐状に噴射するものとしたが、これは、タンブル流との衝突に際して分散しない程度の貫徹力を得るためであり、このような貫徹力が得られるような他の形状で燃料を噴射するものとしても良い。例えば、柱状又は比較的厚さの薄い扇形状に燃料を噴射するものでも良い。扇形状に燃料を噴射する場合には、正タンブル流又は逆タンブル流の中心軸線と平行な方向を扇形状噴霧の幅方向とすることが好ましい。これまで、成層燃焼に関してだけ説明したが、機関高負荷時等の特定機関運転状態においては、吸気行程で燃料を噴射して、気筒内に均質混合気を形成する均質燃焼を実施するようにしても良い。
【００３７】
【発明の効果】
このように、本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って上昇するタンブル流に対して、燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期におけるタンブル流の中心軸線より下側へ向けてタンブル流に衝突するように燃料を噴射するようになっているために、こうして噴射された燃料は、タンブル流との衝突によってタンブル流の中心軸線近傍へ向けて上方へ偏向され、ここで気化して可燃混合気を形成する。タンブル流の中心軸線近傍は圧力が低いために、可燃混合気が分散するようなことはなく点火時期においても一塊に維持されており、点火時期となれば、タンブル流の中心軸線の上方近傍において気筒上壁から突出している点火プラグと一塊の可燃混合気とは確実に接触し、こうして、点火時期において点火プラグ近傍に可燃混合気を確実に存在させることができ、この可燃混合気を確実に着火燃焼させることができる。
【００３８】
また、本発明によるもう一つの筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、成層燃焼を実施する際には、燃料噴射装置側の気筒内壁に沿って下降するタンブル流に対して、燃料噴射装置は、燃料噴射開始時期におけるタンブル流の中心軸線より上側へ向けて前記タンブル流に衝突するように燃料を噴射するようになっているために、こうして噴射された燃料は、タンブル流との衝突によってタンブル流の中心軸線近傍へ向けて下方へ偏向され、ここで気化して可燃混合気を形成する。この可燃混合気は、前述同様に、点火時期においても一塊に維持され、点火プラグ近傍に確実に存在させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第一実施形態を示す概略縦断面図である。
【図２】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第二実施形態を示す概略縦断面図である。
【図３】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第三実施形態を示す概略縦断面図である。
【図４】図３の筒内噴射式火花点火内燃機関における気筒上壁の底面図である。
【図５】分割燃料噴射を説明するための図である。
【図６】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第四実施形態を示す概略縦断面図である。
【符号の説明】
１，１’…吸気ポート
２…排気ポート
５…ピストン
６…点火プラグ
７，７’，７”…燃料噴射装置
８…溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2004162577.tif 000006
【図５】
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【図６】
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