(57)【要約】【課題】流向・流速の分布を一時に検出できる石膏柱体による流速測定方法及び装置を提供する。【解決手段】ほぼ水平な複数層の流面がある水流１中に石膏柱体２を鉛直に一定時間保持する。石膏柱体２の軸線上の所要点ごとに、当該点を過ぎる流面の一定時間の平均流向及び流速を、当該点での柱体２断面の当該流面による外径減耗量が最大の方向に直交する方向及び該外径減耗量の最大値に対応する流速として検出する。複数の前記所要点での検出値により、流向及び流速の鉛直方向分布を求める。石膏柱体２を所定姿勢で着脱自在に保持する自立具を水底に固定し、測定開始時及び測定終了時の石膏柱体２の設置及び取外しの迅速化及び容易化を図る。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数層の流面がある水流に石膏柱体を交差させて一定時間保持し、石膏柱体の軸線上の所要点ごとに当該点を過ぎる流面の流向及び流速を、当該点での柱体断面の外径減耗量が最大の方向に直交する方向及び外径減耗量の最大値に対応する流速として検出し、複数の前記所要点での流向・流速の分布を求めてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項２】
請求項１の方法において、前記石膏柱体の一端を水底に保持し、水底及び水底上とほぼ水平な流面の流速を測定してなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項３】
請求項１又は２の方法において、前記柱体を水底から垂直に立上げて保持し、水深方向の流速分布を測定してなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項４】
請求項３の方法において、前記柱体を浅瀬の複数位置にそれぞれ立上げ、各位置で流速を同時に測定することにより浅瀬の流速分布を求めてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項５】
請求項４の方法において、前記柱体を浅瀬の水底の複数位置にそれぞれ垂直に保持し、各位置で流速を同時に測定することにより浅瀬の水底及び各水深における水平流速分布を求めてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項６】
請求項２から５の何れかの方法において、前記柱体を水底に固定の自立具へ分離可能に装着してなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項７】
請求項６の方法において、前記自立具に石膏柱体の下端が所定姿勢で嵌入する上向き穴を設けてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項８】
請求項６の方法において、前記自立具を方形断面の長尺部材とし、石膏柱体の軸方向に長尺部材が貫通する穴を設けてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項９】
請求項１から８の何れかの方法において、前記石膏柱体に、長さ方向に延在し且つ外径減耗の向きを可視化する方向指示素子を含めてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項１０】
請求項９の方法において、前記方向指示素子を石膏柱体の断面に柱体中心軸で直交する座標軸を示す如く当該中心軸に沿って形成された着色面対としてなる石膏柱体による流速測定方法。
【請求項１１】
石膏柱体、及び石膏柱体が自立姿勢で装着される自立具付きの水底固着可能な固定装置を備えてなる石膏柱体による流速測定装置。
【請求項１２】
請求項１１の装置において、前記自立具に石膏柱体の下端が所定姿勢で嵌入する上向き穴を設けてなる石膏柱体による流速測定装置。
【請求項１３】
請求項１１の装置において、前記自立具を方形断面の長尺部材とし、石膏柱体の軸方向に長尺部材が貫通する穴を設けてなる石膏柱体による流速測定装置。
【請求項１４】
請求項１１から１３の何れかの装置において、前記石膏柱体に、長さ方向に延在し且つ外径減耗の向きを可視化する方向指示素子を含めてなる石膏柱体による流速測定装置。
【請求項１５】
請求項１４の装置において、前記方向指示素子を石膏柱体の断面に柱体中心軸で直交する座標軸を示す如く当該中心軸に沿って形成された着色面対としてなる石膏柱体による流速測定装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は石膏柱体による流速測定方法及び装置に関し、とくに砂浜や干潟等の沿岸地域の浅瀬での流向・流速の検出に適する測定方法及び装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
生活環境や居住環境の快適性の一要素として、海や河川等の水域・沿岸地における生物生息域の存在が挙げられる。生物生息のために自然の砂浜や干潟等の保存が図られ、更に鳥類や魚介類等が生息する人工干潟の造成等も試みられている。生物定着の可能性を示す目安の一つとして、海岸地域の場合には、アサリやシオフキ、ハマグリ等の生息調査が行われている。最近の研究によれば、水底での水の流れの状況がアサリやシオフキ等の生息にとって重要な因子となっている。
【０００３】
従来、生物の生息を図る観点から、水の流向流速の検出について各種の研究・提案がなされている。例えば特許文献１は、流れの作用で濃度変化を惹起する水溶性物質を、その濃度の対数の時間変化率と流速との間に直線関係が成り立つ状態で内包する測定装置による測定方法を記載している。即ち、その装置を測定地点に配置し、測定開始時の当該水溶性物質の水溶液の濃度Ｃｉｎ（０）と測定終了時におけるその濃度Ｃｉｎ（Ｔ）とをそれぞれ測定し、測定期間における平均流速を両濃度Ｃｉｎ（０）及びＣｉｎ（Ｔ）から所定の計算式によって算出する。
【０００４】
また特許文献２は、水中に、水流の幅方向に揺動自在に円筒形受波体を係留し、この円筒形受波体の底部に錘を配置し、円筒形受波体の内部にこの受波体の水流幅方向の加速度を検出する加速度計を設ける測定方法を記載する。測定時には、水流によって円筒形受波体の後方に発生するカルマン渦に起因する水流幅方向の加速度を検出し、その加速度の変化の周波数ｆを求め、その周波数を無次元化したストロ−ハル数Ｓｔを別途求め、流速Ｖを、円筒形受波体の直径ｄと加速度変化の周波数ｆとストロ−ハル数Ｓｔとから所定の数式により算出する。
【０００５】
しかし、特許文献１の濃度測定を含む流速測定方法は、測定装置の構造が複雑であって費用が嵩み、測定装置が重く移動にかなりの労力を要し、従って広い水域での流速分布の測定への適用が難しく、また水底の例えば砂面と水との境界部分での流速測定が困難である等の問題点がある。また、特許文献２の円筒形受波体の係留を含む流速測定方法は、特許文献１と同様に測定装置が複雑な構造を有し高価であり、測定装置が重く移動に労力を要し、広い水域での流速分布測定への適用が難しく、係留による浮遊を要するので浅い水面での流速測定が困難である等の問題点が避けられない。
【０００６】
これに対し非特許文献１は、図１１に示すように、水流１中に球形の石膏測定子５１を曝し、溶解による石膏の質量減耗量から流速を算出する方法を記載している。図中、符号５２は水流１による減耗後の形状の測定子５１を示す。また非特許文献２は、水流１中に半球形の石膏測定子（図示せず）を設置し、溶解による石膏の質量減耗量と塩分含量と水温との三者から流速を算出する方法を記載している。これらの方法は、特許文献１及び２における測定装置が複雑な構造で高価であり、しかも重いという問題点を解決するものといえる。
【０００７】
【特許文献１】特許第２７４１７３８号公報
【特許文献２】特開平６−５８９４６号
【非特許文献１】川俣茂「北日本沿岸におけるウニ及びアワビの摂食に及ぼす波浪の影響とその評価」水産総合研究センター研究報告第１号（平成１３年１２月）、独立行政法人水産総合研究センター（水研センター）、５９−１０７頁
【非特許文献２】上月康則他「海岸構造物建設に伴う平均流速の変化と底生生物の応答について」、土木学会第５４回年次学術講演会（平成１１年９月）、ＣＳ−１２２、２４４−２４５頁
【非特許文献３】Ｔｅｒｕｈｉｓａ  Ｋｏｍａｔｓｕ  ａｎｄ  Ｈｉｄｅｏ  Ｋａｗａｉ  ”Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ  ｏｆ
Ｔｉｍｅ−Ａｖｅｒａｇｅｄ  Ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｗａｔｅｒ  Ｍｏｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｐｌａｓｔｅｒ  Ｂａｌｌｓ”，  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｃｅａｎｏｇｒａｐｈｙ  Ｖｏｌ．４８  Ｎｏ．４（１９９２）、日本海洋学会、ｐｐ．３５３−３６５
【非特許文献４】川俣茂「生物の生息環境としての流動とその調査方法」月刊海洋  Ｖｏｌ．２４（１９９２）、海洋出版、４９２−４９７頁
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、非特許文献１〜４が開示する石膏球又は石膏半球からなる石膏測定子５１を用いる流速測定方法は、流速の分布の測定に関して、なお困難を残している。即ち、石膏測定子５１は、その設置位置のみにおける一箇所の水流の緩急を記録しているに過ぎない。水深による流れの強弱の変化、即ち水平流速の鉛直方向における分布を把握するためには、その分布検出に必要な数の石膏測定子５１を夫々所定位置へ個別に設置しなければならず手間がかかる。また、鉛直方向分布の測定値が、石膏測定子５１の設置位置のみにおける離散的データになり、鉛直方向における細かな相異を連続性のあるデータとして記録することはできない。
【０００９】
更に非特許文献１〜４は、石膏測定子５１が球面又は半球面であるため、流れの方向を識別するために、測定子５１の設置方位と流速の座標系との角度関係を計測直後に記録する等の煩雑な作業が必要である。たとえ測定子設置方位のみを測定子５１の表面に書込んでも、それだけでは確実な流向の記録が残らない。万一、計測直後の記録を忘れると流向に関るデータは一切失われることになる。
【００１０】
そこで本発明の目的は、流向・流速の分布を一時に検出できる石膏柱体による流速測定方法及び装置を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため本発明者は、水流中における石膏塊の溶解速度が水流の流速に比例すること、及び石膏測定子を円筒柱等の柱体とすれば柱体長手方向の流向・流速分布に応じた石膏の減耗を測定子の周面上に記録できることに注目した。この石膏柱体はその軸方向に直角な断面形状が一定のものである。またこの場合の流向・流速とは、測定地点で上記減耗が発生する期間の平均値であって特定瞬時の流向・流速ではない。
【００１２】
図１を参照するに、本発明の石膏柱体による流速測定方法は、複数層の流面がある水流１に石膏柱体２を交差させて一定時間保持し、石膏柱体２の軸線上の所要点ごとに当該点を過ぎる流面の流向及び流速を、当該点での柱体２の断面の外径減耗量が最大の方向に直交する方向及び外径減耗量の最大値に対応する流速として検出し、複数の前記所要点で検出した流向及び流速の分布を求めてなるものである。
【００１３】
好ましくは、石膏柱体２の一端を水底４（図２参照）に保持し、水底４及び水底４上とほぼ水平な複数の流面の流速を測定する。更に好ましくは、柱体２を水底４から垂直に立上げて保持し、水深方向の流速分布を測定する。
【００１４】
また図１及び２を参照するに、本発明の石膏柱体による流速測定装置は、石膏柱体２、及び石膏柱体２が自立姿勢で装着される自立具６付きの水底固着可能な固定装置５を備えてなるものである。図２に示すように、自立具６に石膏柱体２の下端が所定姿勢で嵌入する上向き穴を設けることができる。また図３に示すように、自立具６を方形断面の長尺部材とし、石膏柱体２の軸方向に長尺部材が貫通する穴７を設けてもよい。なお、この方形には多角形の場合も含んでいる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
図２は、本発明による流速測定装置の実施例を示す。図２及び図４を参照するに、軸方向と直角な断面形状が一定の石膏柱体２を複数層の流面がある水流１と交差させて保持することにより、石膏柱体２の軸方向における流面の分布に応じた外径減耗の分布が柱体２の外周面に生じる。石膏柱体２をほぼ水平な水流１と交差させて鉛直に保持することにより、水平流速の鉛直方向分布に応じた外径減耗の分布を石膏柱体２の外周面に生じさせることができる。石膏柱体２が円筒形である場合に、水流１の方向から見た減耗後の柱体３の側面図を図４に示す。図示例の場合、単一の石膏柱体２による１回の測定で、水平水流１の流速の鉛直方向分布を、その流速に起因する外径減耗の連続的変化として記録できる。
【００１６】
石膏柱体２を水流１中に一定時間放置したのち、減耗後の柱体３の水深に対応する軸方向の各位置（所要点）で外径減耗量が最大の方向（すなわち、外径が最小の方向）を一定時間の平均流向として検出し、その外径最小方向と直角の方向を一定時間の水流１の平均流向とする。また、その外径最小方向の水平外径を計測し、減耗前の石膏柱体２の初期外径と減耗後の外径との差を例えば外径減耗率（％）として算出する。石膏柱体２を水流１中に一定時間放置した場合の当該水流１の流速と外径減耗との関係を予め求めておけば、減耗後の柱体３について計測した外径減耗率（％）に基づき、柱体３の設置位置の当該外径減耗が生じた水深での流速を算出できる。水流１の流速と外径減耗との関係は、例えば予め実験室での実測その他の方法により図７に示すように求めることができる。
【００１７】
図６は、異なる時間Ｔ１、Ｔ２に対応する石膏柱体２上の位置（所要点）における柱体２の外径減耗を示す。Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３及びＰ４は、後述の通り測定地点である。同図は３所要点で外径減耗を測定する例を示すが、外径減耗の測定位置（所要点）を更に増やすことにより流速分布の測定精度を高めることができる。本発明では鉛直方向の流速分布が石膏柱体２の周面に連続的に記録されているので、石膏柱体２の軸方向における減耗計測位置を適宜に選定することにより、鉛直方向の連続的な流速分布を測定することが可能である。
【００１８】
水流１に、水底にほぼ水平な複数の水平流面を想定すれば、石膏柱体３の外径の減耗が水平流面に応じて生起するので、柱体３の水平断面からその流面の流向及び流速が検出できる。水流１が水平ではなく傾斜している場合は、石膏柱体３の外径の減耗がその傾斜水流の流面に沿って生起するので、その水流の傾斜の検出が可能であり、その傾斜流面上での水流１の流向及び流速を検出することができる。
【００１９】
水流１が塩水である場合に、塩分濃度による石膏柱体３の外径の減耗への影響の測定結果を図７に示す。図中の記号ｘは平均流速、ｙは減耗率、Ｌｎは自然対数、Ｒは相関係数、ｐｓｕは塩分を示す。この図から明らかなように、海水と河口域等の汽水あるいは湖沼等の淡水とでは石膏柱体３の減耗速度が異なる。従って、塩分濃度に応じた水流１の流速と外径減耗との関係を予め測定して記録しておき、本発明の流速測定装置に測定対象の水流の塩分濃度を測定するセンサ等を含め、そのセンサの測定結果に応じて水流１の流速と外径減耗との関係を選択することができる。
【００２０】
図８（Ａ）及び図１０は、干潟や潮間帯、あるいは海辺等の水中に干潮時以外は水没する汀線８を想定し、汀線８と平行な複数列に沿って石膏柱体２の群を格子状に設置した本発明の実施例を示す。図示例において、図８に示すように、汀線８上に、汀線８の方向の無単位化距離が１００、２００、３００、及び４００である位置として測定地点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４を想定することができる。図６は、測定地点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、及びＰ４に設置した石膏柱体２１１、２２１、２３１、２４１の水平断面を示す。図４に示すように、各柱体２の底面を水底の砂中に埋め、各柱体２を水底から鉛直に水中へ立上げる。図６では、測定地点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３及びＰ４に設置した石膏柱体の所要点の水平断面の時間Ｔ０、Ｔ１、Ｔ２における形状を示す。
【００２１】
好ましくは図５に示すように、石膏柱体２に、長さ方向に延在して外径減耗の向きを可視化する方向指示素子１１、１２を含める。同図（Ａ）は、石膏柱体２の断面に柱体中心軸で直交する座標軸を示す如く当該中心軸に沿って形成された着色面対１１、１２を方向指示素子としたものである。Ｘ座標軸表示線１１及びＹ座標軸表示線１２をそれぞれ異なる色、例えば青・赤で識別した面部材とすることにより、柱体２の全長の如何なる断面においても中心軸で交差する座標軸が明示できる。但し、方向指示素子は着色面対１１、１２に限定されず、例えば同図（Ｂ）のように石膏柱体２の中心軸に沿って設けた貫通穴７の形状（長方形その他の特定形状）から外径減耗向きを判断することも可能である。なお、この目的において、穴７は貫通せず、柱体２の中心軸に沿って途中まで設けてもよい。
【００２２】
図６の減耗の前及び後における石膏柱体２１１及び３１１の水平断面から理解できるように、ことなる時間（図示例ではＴ１とＴ２との２回）で石膏柱体３の外径減耗を測定し、その減耗が最大となる向きと最大減耗値とを検出することにより、水中の特定水深における流向・流速、及び水深方向の流向・流速分布を時間経過に応じて測定することができる。
【００２３】
また図８（Ａ）及び図１０では、水深方向の流向・流速分布の測定だけでなく、汀線８に添って設けた複数個の減耗後の石膏柱体３１１、３２１、３３１、３４１（この例では４個）の同一深さにおける流向・流速測定値を比較することにより、汀線８上での水平方向の流向・流速分布を求めることができる。沖合における水平方向の流向・流速分布は、図８の汀線と実質上平行な沖合線上における減耗後の石膏柱体列３１ｊ、３２ｊ、３３ｊ、３４ｊ（図８の例ではｊ＝２、３）の同一深さにおける流向・流速測定値の比較により求めればよい。汀線と交差する任意線の石膏柱体列の同一深さにおける流向・流速測定値の比較により、その任意線上における水平方向の流向・流速分布を求めることも可能である。図８（Ｂ）は、同図（Ａ）に示す石膏柱体２の配置により測定した外径減耗量を流速に換算して得た水平方向の平均流速分布の一例である。
【００２４】
水平方向の流向・流速分布を求める場合は、各位置（測定地点）で流速を同時に測定する必要があり、各石膏柱体２における外径減耗を全て同時に発生させる必要がある。図２の流速測定装置は、石膏柱体２が自立姿勢で装着される自立具６付きの水底固着可能な固定装置５を有し、所定位置（測定地点）の水底に固定装置５を固着したのち石膏柱体２を自立具６へ取り付ける。例えば、図８（Ａ）及び図１０に示す複数の位置にそれぞれ固定装置５を設置しておけば、石膏柱体２の取り付け又は取り外しの操作時間（最先の石膏柱体２の取り付け・取り外し操作から最後の石膏柱体２の取り付け・取り外し操作までの間の時間間隔）が不当に長くない限り、各石膏柱体２の同一時に生起した外径減耗を検出できる。不当に長い時間間隔とは、計測すべき外径減耗が進行する時間（例えば数日）に対して無視できない程度の長さの時間である。
【００２５】
本発明によれば、石膏柱体２の外径減耗の測定に当り石膏柱体２を固定装置５から取り外して陸上の測定室等の適当な測定場所へ運ぶことができるので、従来方法に比し流向・流速の測定の容易化が図れる。また、石膏柱体２の外形減耗という間接量に依存して流速を検出するという限界はあるが、流速の分布を簡易な手段により容易に行うことができる。更に本発明によれば、図４の減耗後の石膏柱体３に示すように、砂面レベル即ち水底４に沿う水流に起因する石膏の減耗を計測できるので、従来困難であった水底面の流速測定も可能となる。
【００２６】
こうして、本発明の目的である「流向・流速の分布を一時に検出できる石膏柱体による流速測定方法及び装置」の提供が達成される。
【００２７】
【実施例】
本発明で用いる石膏柱体２の外形は円筒形に限定されず、外径減耗の計測が正確に行なえる任意の形状とすることができる。例えば、図５（Ｃ）のように、断面が正多角形の角柱とすることができる。角柱型石膏柱体２は、円筒型石膏柱体の場合に比し、測定時における柱体２の中心軸線周りの回転を避け、角度位置を一定に保ち易い特徴がある。また本発明の石膏柱体２は、従来の球形又は半球形の石膏に比して型枠に材料を注入して成形するのみで同一形状に製造することができるので、簡単な装置で量産化が可能である。また、形状的にも積重ねがきくので収納性がよく、大量の長距離輸送にも容易に対応できる。
【００２８】
図２に示す石膏柱体２の自立具６は、石膏柱体２の下端が嵌入する上向き穴を有し、固定装置５へ一体的に取り付けられる。この場合、石膏柱体２を上向き穴へ単に差し込むだけで固定して流速検出を開始することができる。また、石膏柱体２の減耗測定のため、石膏柱体２を自立具６の上向き穴から単に引き抜くだけで分離回収し、陸上での外径減耗の計測に供することができる。好ましくは、測定時における石膏柱体２の軸周りの角度位置を一定に保つため、自立具６及び柱体２に関連する適当な位置合わせ手段（図示せず）を設ける。このような自立具６も、簡易な構造であるため低コストでの製作が可能である。
【００２９】
自立具６は、図３に示すように固定装置５に固定した方形断面の長尺部材としてもよい。この場合、図５（Ｂ）のように、自立具６の長尺部材が貫入する方形断面の貫通孔７を石膏柱体２の軸方向に穿っておくのがよい。こうすれば、単に石膏柱体２を自立具６に差し込むだけで、石膏柱体２を水流１又は地上座標系に対して適切な姿勢に保つことができる。また、水深が深い場合には、長い角形の長尺部材を自立具６として使い、複数の石膏柱体２を縦列にその角形長尺部材へ嵌合させ、深い水深全長に亘る流速の鉛直方向分布を記録することできる。図５（Ｃ）は、断面を正多角形として同図（Ｂ）と同様に適正姿勢での固定装置５への装着の便を図ったものである。
【００３０】
本発明によれば、一度に広範囲にわたって流向や流速を簡単に同時測定することができる。図１０は、人工造成後の干潟２１における流速分布の評価に本発明の方法を適用した例を図式的に示す。広い範囲に多数の石膏柱体２を同時に設置し同時に取り外して計測することが、例えば数日間の平均流速の検出を目的する場合には、図２のような自立具６の使用により容易に実現できる。その測定により、例えば図８（Ｂ）に示すような平均流速の分布を把握することができる。
【００３１】
図９（Ａ）はアサリの分布が検出された浅瀬における流速分布の一例を示し、同図（Ｂ）はシオフキの分布についての同様な流速分布の一例である。例えば、このような平均流速分布と生物分布との相関に関する既存データを参照して、図１０（Ａ）の石膏柱体２の配置により得られた平均流速分布に基づき、人工干潟２１に同図（Ｂ）のような生物生息ゾーン２２を設定することが想定できる。また、実測した平均流速分布の分析により循環滞留ゾーン２３を設定し、流れの速いゾーン２４に対して消波工２５を計画することも考えられる。更に本発明は、人工干潟２１等に生物の定着を図る場合だけでなく、今後の環境アセスメントにおいて重要な測定手段となり、環境保全や創造空間のゾーニング、スコーピング等においても有用な技術となる。
【００３２】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の石膏柱体による流速測定方法及び装置は、石膏柱体を水流に交差させて一定時間保持し、石膏柱体の軸線上の所要点ごとに柱体断面の外径減耗量が最大の方向に直交する流向及び外径減耗量の最大値に対応する流速を検出し、複数の所要点での流向・流速の分布を求めるので、次の顕著な効果を奏する。
【００３３】
（イ）一度に広範囲にわたって同時に流向や流速の分布を測定できるようになる。
（ロ）水底が露出し得る潮間帯部分の流速の把握が可能になる。
（ハ）従来数値計算に依存していた内湾の流れの分布を直接測定により把握することが可能になる。
（ニ）従来困難であった干潟等の極めて浅い水域における流速分布の計測による把握が可能になる。
（ホ）人口の干潟造成における生物生息の環境因子として重要な造成干潟内流速分布の把握が可能になる。
（ヘ）自然又は人工の浅瀬や干潟等を含む水域における環境アセスメント及び環境創生空間のゾーニングやスコーピング等に欠かせないデータの取得に必要な技術となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】は、本発明の石膏柱体による流速測定方法の原理の図式的説明図である。
【図２】は、本発明の方法で用いる石膏柱体を固定する装置の一実施例を示す斜視図である。
【図３】は、本発明の方法で用いる石膏柱体を支持する自立具の他の実施例を示す斜視図である。
【図４】は、水流による石膏柱体の減耗を示す説明図である。
【図５】は、３種類の石膏柱体の外観を示す斜視図である。
【図６】は、水流による石膏柱体の減耗の時間経過を示す説明用模式図である。
【図７】は、水流の流速と石膏柱体の減耗との関係の一例を示すグラフである。
【図８】は、浅瀬の流速測定における石膏柱体の減耗量及び平均流速の測定値の分布の一例を示す模式図である。
【図９】は、浅瀬におけるアサリとシオフキの分布の一例を示す模式図である。
【図１０】は、干潟造成における本発明方法の利用例の説明である。
【図１１】は、流速測定に使われる従来の石膏球の説明図である。
【符号の説明】
１…水流                ２…石膏柱体
３…減耗後の柱体        ４…砂面レベル（水底）
５…固定装置            ６…自立具
７…（貫通）穴
１１…方向指示素子（Ｘ座標軸線）
１２…方向指示素子（Ｙ座標軸線）
２１…干潟                ２２…生息可能ゾーン
２３…循環滞留ゾーン      ２４…流れの速いゾーン
２５…消波工              ５１…石膏測定子
５２…減耗後の石膏測定子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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