(57)【要約】【課題】本発明は、所定条件下での使用が禁止されている周波数帯でも送受信が可能な無線ＬＡＮ機器を使用する際の警告方法に関し、所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域を使わないように使用者に注意を喚起できる無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法を提供することにある。【解決手段】所定条件下での使用が禁止されている周波数帯を使用して無線ＬＡＮ機器が通信しようとしていることを検出したら、アドホックモードでの使用か否かを判断し（ステップＳ１）、アドホックモードであれば「使用禁止周波数帯での使用が禁止されていることを示す警告文を表示する（ステップＳ２）。【選択図】    図２
2004336351.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定条件下での使用が禁止されている周波数帯を利用して、無線ＬＡＮ機器が通信を開始しようとしているか否か検出し、
前記周波数帯を利用して通信を開始しようとしている場合には、前記所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発すること
を特徴とする無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法。
【請求項２】
請求項１記載の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、
さらに、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用して通信しているか否かを検出し、
前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用している場合には、前記所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発すること
を特徴とする無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、
前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器をアドホックモードで使用することである
ことを特徴とする無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、
前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器を屋外で使用することである
ことを特徴とする無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか１項に記載の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、
前記警告は、前記無線ＬＡＮ機器が装着されている情報処理装置の表示部に表示されること
を特徴とする無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法。
【請求項６】
無線ＬＡＮ機器を介して通信可能な情報処理装置であって、
所定条件下での使用が禁止されている周波数帯を利用して、前記無線ＬＡＮ機器を用いて通信を開始しようとしているか否か検出する検出手段と、
前記無線ＬＡＮ機器を用いて通信を開始しようとしている場合には、前記所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発する警告発生手段と
を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項７】
請求項６記載の情報処理装置において、
さらに、前記検出手段は、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用して通信しているか否かを検出し、
前記警告発生手段は、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用している場合には、所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発する
ことを特徴とする情報処理装置。
【請求項８】
請求項６又は７に記載の情報処理装置において、
前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器をアドホックモードで使用することである
ことを特徴とする情報処理装置。
【請求項９】
請求項６又は７に記載の情報処理装置において、
前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器を屋外で使用することである
ことを特徴とする情報処理装置。
【請求項１０】
請求項６乃至９のいずれか１項に記載の情報処理装置において、
さらに表示部を備え、
前記警告発生手段は、前記警告を前記表示部に表示する
ことを特徴とする情報処理装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、所定条件下での使用が禁止されている周波数帯を使用する際に発する警告方法及びそれを用いた情報処理装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、例えばＩＥＥＥ８０２．１１シリーズの規格に代表される無線ＬＡＮ（ローカル・エリア・ネットワーク）によるデータ通信が普及しつつある。無線ＬＡＮでは電波による無線ネットワークを構築して、例えばＰＣ（パーソナルコンピュータ）等の情報処理装置同士あるいはＰＣとプリンタ等の周辺装置との間でデータを送受信することができる。通信形態としては、送受信装置間で直接データ送受信を行うアドホックモードや、アクセスポイントを設けてアクセスポイントを介してデータ送受信を行うインフラストラクチャモードなどがある。無線ＬＡＮを実現するには、無線ＬＡＮ機器やアダプタを各ＰＣや周辺装置に装着して必要に応じてアクセスポイントを設置する。
【０００３】
ところで、現在日本で採用されているＩＥＥＥ８０２．１１シリーズには例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ及びＩＥＥＥ８０２．１１ｂがある。現在主流のＩＥＥＥ８０２．１１ｂでは、２．４ＧＨｚ帯の電波を使用して、実効速度約４Ｍｂｐｓ、距離数百ｍ程度の無線ネットワークを構築することができる。ＩＥＥＥ８０２．１１ｂでは、ノイズの混入や盗聴防止のため、スペクトラム拡散方式の１つである直接拡散方式による無線通信が採用されている。
【０００４】
一方、最近になって採用されＩＥＥＥ８０２．１１ｂよりデータ転送速度の速いＩＥＥＥ８０２．１１ａでは、５ＧＨｚ帯の電波を利用して、ＯＦＤＭ変調方式（直交周波数分割多重変調方式）を採用することで、最大５４Ｍｂｐｓのデータ転送速度を実現している。
【０００５】
しかしながら、５ＧＨｚ帯の電波は、２．４ＧＨｚ帯の電波に比して壁等の障害物を透過したり障害物端で回折したりする能力が低い。また、同一の送信電力で送信して同一地点で受信したとすると、５ＧＨｚ帯の電波は２．４ＧＨｚの電波に比して減衰が大きい。このように５ＧＨｚ帯の電波を用いると単位時間に伝送できる情報量は増えるものの、２．４ＧＨｚ帯の電波を用いた場合に比して受信性能が低下してしまうという問題が生じ得る。そこで、両規格の利点を生かすように１台で両方の無線ＬＡＮ規格に対応できるいわゆるコンボ型あるいはデュアル型と呼ばれる無線ＬＡＮ機器が市場に流通し始めている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、ＩＥＥＥ８０２．１１ａの無線ＬＡＮ規格で使用される周波数帯の中には、例えば日本では、使用が禁止されている周波数帯がある。図７は、ＩＥＥＥ８０２．１１ａとＩＥＥＥ８０２．１１ｂの各無線ＬＡＮ規格に設けられた周波数の制限条件を示している。図７（ａ）は、アドホックモードでの制限条件を示している。図中○印は使用可を示し、×印は使用不可を示している。図７（ａ）に示すようにアドホックモードでは、ＩＥＥＥ８０２．１１ａの４．９ＧＨｚから５．１ＧＨｚの周波数帯域では屋内外を問わず使用が禁止されている。また、５．１５ＧＨｚから５．２５ＧＨｚの周波数帯域は地球探査衛星が使用しているので電波干渉を防止する観点から当該周波数帯での無線ＬＡＮ機器の屋外での使用が禁止されている。なお、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂでは特に使用が制限される周波数帯はない。
【０００７】
図７（ｂ）は、インフラストラクチャモードでの制限事項を示している。インフラストラクチャモードでは、アドホックモードと同様の理由で５．１５ＧＨｚから５．２５ＧＨｚの周波数帯での無線ＬＡＮ機器の屋外での使用が禁止されている。
【０００８】
使用者に上述の制限事項を遵守してもらえるように、無線ＬＡＮ機器の製造者は、屋内での使用に限定される旨が記載されたラベルを無線ＬＡＮ機器の筐体に貼付したり、取扱説明書に同様の注意書きを記載したりして使用者に注意を喚起している。しかしながら、使用者がこの制限事項を常に意識してくれれば、使用制限のある周波数帯が使用されることを回避し得るが、使用者が制限事項を意識していなければ、使用制限のある周波数帯が使用される可能性がある。
【０００９】
さらに、コンボ型やデュアル型の無線ＬＡＮ機器では使用制限のないＩＥＥＥ８０２．１１ｂも使えるため、使用可能な周波数帯域の制限を忘れて屋外で無線ＬＡＮ機器を使用してしまう可能性が大きくなる。またさらに、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ専用の無線ＬＡＮ機器を屋内で使用している場合であっても、アドホックモードやインフラストラクチャモードを意識せずに使用して、使用禁止の周波数帯域で無線ＬＡＮ機器を使用してしまう可能性もある。
【００１０】
本発明の目的は、所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域を使わないように使用者に注意を喚起できる無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法及びそれを用いた情報処理装置を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記目的は、所定条件下での使用が禁止されている周波数帯を利用して、無線ＬＡＮ機器が通信を開始しようとしているか否か検出し、前記周波数帯を利用して通信を開始しようとしている場合には、前記所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発することを特徴とする無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法によって達成される。
【００１２】
上記本発明の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、さらに、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用して通信しているか否かを検出し、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用している場合には、前記所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発することを特徴とする。
上記本発明の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器をアドホックモードで使用することであることを特徴とする。
上記本発明の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器を屋外で使用することであることを特徴とする。
上記本発明の無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法において、前記警告は、前記無線ＬＡＮ機器が装着されている情報処理装置の表示部に表示されることを特徴とする。
【００１３】
上記目的は、無線ＬＡＮ機器を介して通信可能な情報処理装置であって、所定条件下での使用が禁止されている周波数帯を利用して、前記無線ＬＡＮ機器を用いて通信を開始しようとしているか否か検出する検出手段と、前記無線ＬＡＮ機器を用いて通信を開始しようとしている場合には、前記所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発する警告発生手段とを備えることを特徴とする情報処理装置によって達成される。
上記本発明の情報処理装置において、さらに、前記検出手段は、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用して通信しているか否かを検出し、前記警告発生手段は、前記無線ＬＡＮ機器が前記周波数帯を使用している場合には、所定条件下では前記周波数帯の使用が禁止されていることを示す警告を発することを特徴とする。
上記本発明の情報処理装置において、前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器をアドホックモードで使用することであることを特徴とする。
上記本発明の情報処理装置において、前記所定条件下は、前記無線ＬＡＮ機器を屋外で使用することであることを特徴とする。
上記本発明の情報処理装置において、さらに表示部を備え、前記警告発生手段は、前記警告を前記表示部に表示することを特徴とする。
【００１４】
【発明の実施の形態】
本発明の一実施の形態による無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法について図１乃至図６を用いて説明する。まず、本実施の形態による無線ＬＡＮ機器の概略の構成について図１を用いて説明する。図１は、無線ＬＡＮ機器１とＰＣ等の情報処理装置６の回路ブロック図を示している。無線ＬＡＮ機器１は、例えば無線ＬＡＮ規格ＩＥＥＥ８０２．１１ａ及びＩＥＥＥ８０２．１１ｂの双方に準拠したデュアル型であり、ＰＣＭＣＩＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｍｅｍｏｒｙ  Ｃａｒｄ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）規格に準拠したコネクタ構造のインタフェース部５を有している。
【００１５】
無線ＬＡＮ機器１はアクセスポイント等の他の無線ＬＡＮ機器（不図示）との間で電波（無線信号）を送受信するアンテナ２を有している。アンテナ２には無線部３が接続されている。無線部３は送受信される無線信号の周波数変換を行う。無線部３にはベースバンドＭＡＣ（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）部４が接続されている。ベースバンドＭＡＣ部４はアナログ信号の無線信号をデジタル信号に変換したり、送受信されるデータの変調処理等を行う。ベースバンドＭＡＣ部４にはインタフェース部５が接続されている。送受信用データはインタフェース部５を介して無線ＬＡＮ機器１と情報処理装置６との間で入出力される。
【００１６】
一方、情報処理装置６は、インタフェース部５と電気的及び機械的に接続可能なＰＣＭＣＩＡ規格に準拠したコネクタ構造のインタフェース部７を有している。インタフェース部７はＰＣＭＣＩＡ制御部８に接続されている。またＰＣＭＣＩＡ制御部８は制御部９に接続されている。制御部９には表示部１０が接続されている。ＰＣＭＣＩＡ制御部８は、送信データをＰＣＭＣＩＡ規格に準拠した信号形式にデータ変換したり、受信データを制御部９で処理可能な信号形式に変換したりする。制御部９はデータ変換処理を行うＰＣＭＣＩＡ制御部８を制御する。また制御部９は、各種情報が表示部１０に表示されるように制御信号等を表示部１０に出力する。さらに制御部９は、情報処理装置の全体動作や無線ＬＡＮ機器の全体動作を制御すると共に、その動作を把握する機能を有している。
【００１７】
次に、無線ＬＡＮ機器１を用いて情報処理装置６から他の無線ＬＡＮ機器にデータを送信する方法について説明する。情報処理装置６で作成された送信用データはインタフェース部７及びインタフェース部５を介してベースバンドＭＡＣ部４に出力される。ベースバンドＭＡＣ部４は送信用データに無線ＬＡＮ通信に必要な制御情報を付加する。またベースバンドＭＡＣ部４は情報処理装置６で選択された無線ＬＡＮ規格に基づいて送信用データの変調処理を行う。例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ規格でデータを送信する場合はＯＦＤＭ変調処理がなされる。以上の処理がなされた送信用データはベースバンドＭＡＣ部４でデジタル／アナログ変換されて無線部３に出力される。アナログ信号に変換された送信用データの周波数は無線部３で５ＧＨｚ帯に変換される。送信用データは５ＧＨｚ帯の電波としてアンテナ２から他の無線ＬＡＮ機器に送信される。他の無線ＬＡＮ機器から送信された電波の受信方法は上記送信処理をほぼ逆にした手順で実行される。このようにして無線ＬＡＮネットワークではデータが送受信されるが、何れの無線ＬＡＮ規格で送受信するかは、図示せぬ操作部を使用して使用者が決定することになる。
【００１８】
次に、使用する無線ＬＡＮ規格を決定する際に、使用が禁止されている周波数帯域を使わないように使用者に注意を喚起する無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法について図２乃至図６を用いて説明する。図２は、情報処理装置６を無線ＬＡＮ機器１を介して無線ネットワークに接続する際に使用者に注意を喚起する手順を示すフローチャートである。情報処理装置６の電源がオンになると、例えばスタートアッププログラムとして登録され、無線ＬＡＮ機器１に各種設定を行う無線ＬＡＮ設定用ユーティリティプログラム（以下、設定プログラムと略記する）が起動する。設定プログラムは、情報処理装置６に装着された無線ＬＡＮ機器１の動作可能な無線通信規格を検出するようになっている。無線ＬＡＮ機器１が装着された情報処理装置６の使用者は、設定プログラムにより、アクセスポイント等の接続先の一覧や通信速度及び接続先電波の強弱等を表示部１０で確認することができる。また、使用者は、設定プログラムにより、情報処理装置６の無線ネットワークへの接続状態の確認や変更を容易に行うことができる。なお、設定プログラムは、スタートアッププログラムとして登録せずに、必要に応じて使用者が起動するように設定しておいてももちろんよい。
【００１９】
情報処理装置６を無線ＬＡＮ機器１を介して無線ネットワークに接続するに際し、情報処理装置６の制御部９は、設定プログラムにより所定条件下での使用が禁止されている周波数帯でも送受信が可能な無線ＬＡＮ機器１を検出すると、アドホックモード又はインフラストラクチャモードの何れが選択されたかを判断する（ステップＳ１）。アドホックモードが選択されるとステップＳ２に移行して、制御部９は、例えば「４．１ＧＨｚから５．１ＧＨｚの周波数帯域は使用禁止です」という警告メッセージを所定時間表示部１０に表示した後、アドホックモード用処理ルーチンに移行する（ステップＳ３）。一方、インフラストラクチャモードが選択されると（ステップＳ１）、上記表示をせずにインフラストラクチャモード用処理ルーチンに移行する（ステップＳ４）。
【００２０】
まず、アドホックモード用処理ルーチンについて図３及び図４を用いて説明する。図３は、アドホックモード用処理での処理手順を示すフローチャートである。処理が開始されると、使用可能な無線ＬＡＮ規格を示したウィンドウ１１が表示部１０に表示される（ステップＳ１１）。図４（ａ）は、ウィンドウ１１の一例であって、使用可能な無線ＬＡＮ規格が上から順に示されている。本例では「ＩＥＥＥ８０２．１１ａ（５．２ＧＨｚ）屋内専用」と「ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ（２．４ＧＨｚ）屋内／屋外兼用」の２つの無線ＬＡＮ規格を示す語句が表示される。表示された各無線ＬＡＮ規格の左側には選択状態と非選択状態とを切り替えるチェックボックスが設けられている。本例では初期状態でＩＥＥＥ８０２．１１ａが選択されＩＥＥＥ８０２．１１ｂが非選択になっている。例えばＩＥＥＥ８０２．１１ｂを選択するのであれば、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂを示す語句の左側のチェックボックスにマウスカーソルを移動させてマウスをクリックする。
【００２１】
ウィンドウ１１内の下方には、選択した無線ＬＡＮ規格の使用を決定する「適用」ボタンと、アドホックモード処理を中止する「キャンセル」ボタンとが並列配置されている。制御部９は、「適用」ボタンがクリックされたか否かを判断し（ステップＳ１２）、「適用」ボタンがクリックされたと判断すると、ステップＳ１３に移行して、「ＩＥＥＥ８０２．１１ａ（５．２ＧＨｚ）屋内専用」のチェックボックスが選択状態になっているか否かを判断する。制御部９は、「適用」ボタンがクリックされていないと判断したら（ステップＳ１２）、ステップＳ１８に移行して、「キャンセル」ボタンがクリックされたか否かを判断する。制御部９は、ステップＳ１８で「キャンセル」ボタンがクリックされたと判断したら、アドホックモード用処理を終了する。「キャンセル」ボタンがクリックされていないと判断したら、ステップＳ１２に戻る。
【００２２】
制御部９は、ステップＳ１３で「ＩＥＥＥ８０２．１１ａ（５．２ＧＨｚ）屋内専用」のチェックボックスが選択状態になっていると判断したら、図４（ｂ）に示すような警告ウィンドウ１２を表示部１０に表示する（ステップＳ１４）。ウィンドウ１２内には、「ＩＥＥＥ８０２．１１ａは屋内専用です。屋外で使用する場合はＩＥＥＥ８０２．１１ｂを選択してください。」等の警告文が記述され、この警告により使用者に注意が喚起される。
【００２３】
制御部９は、ステップＳ１３で「ＩＥＥＥ８０２．１１ａ（５．２ＧＨｚ）屋内専用」のチェックボックスが非選択状態になっていると判断したら、図４（ｂ）の警告ウィンドウ１２を表示せずに、アドホックモード用処理を終了する。
【００２４】
ウィンドウ１２下方には、屋内で使用することを確認する「屋内で使用する」ボタンと、ウィンドウ１１に戻る「戻る」ボタンとが並列配置されている。次に、制御部９は「屋内で使用する」ボタンがクリックされたか否かを判断し（ステップＳ１５）、警告内容を確認した使用者が「屋内で使用する」ボタンをクリックしたと判断すると、ウィンドウ１２を図４（ｃ）に示すようなアイコン１３にして表示部１０の一部に表示する処理を行い（ステップＳ１６）、アドホックモード用処理を終了する。
【００２５】
ステップＳ１５において、制御部９は「屋内で使用する」ボタンがクリックされていないと判断すると、ステップＳ１７に移行して「戻る」ボタンがクリックされたか否かを判断する。制御部９は、ステップＳ１７で「戻る」ボタンがクリックされたと判断したら、ステップＳ１２に戻る。「戻る」ボタンがクリックされていないと判断したら、ステップＳ１５に戻る。
【００２６】
アドホックモード用処理ルーチンが終了すると、設定プログラムにより制御部９は無線ＬＡＮ機器１をアドホックモードにして選択された規格を用いて無線ネットワークに接続する。この後、例えばＩＥＥＥ８０２．１１ａが選択された場合には、設定プログラムにより、所定時間が経過する毎に、アイコン１３の点滅やウィンドウ１２の表示が行われる。このようなイベントが発生する度に使用者は情報処理装置６の無線ネットワークへの接続状態を意識することになる。従って、情報処理装置６の使用中にも所定時間間隔で無線ＬＡＮ機器１の使用条件に対する注意が維持されることになる。
【００２７】
このように情報処理装置６を無線ＬＡＮ機器１を介して無線ネットワークに接続する作業中及び情報処理装置６の使用中の何れにおいても使用者に無線ＬＡＮ機器１の使用条件に対する注意を喚起することができる。
【００２８】
次に、インフラストラクチャモード用処理ルーチンについて図５及び図６を用いて説明する。図５は、インフラストラクチャモード用処理での処理手順を示すフローチャートである。処理が開始されると、情報処理装置６は無線ＬＡＮ機器１を介して接続可能な無線ネットワークを探索する（ステップＳ２１）。無線ＬＡＮ機器１は無線ネットワークを構築するアクセスポイント（不図示）が発信する種々の制御信号を含んだ電波（ビーコン信号）を受信して接続先無線ネットワークの情報を取得する（ステップＳ２２）。
【００２９】
制御部９は、接続可能な無線ネットワークの探索及び取得が終了すると、利用可能な無線ネットワーク一覧と選択されている無線ネットワークに関する注意事項を記載したウィンドウ１４を表示部１０に表示する（ステップＳ２３）。図６（ａ）は、ウィンドウ１４の一例であって、接続可能な無線ネットワークの一覧が表示されている。ウィンドウ１４内の無線ネットワーク一覧の下方には選択された無線ネットワークに関する注意事項が表示されている。本例では利用可能な無線ネットワークとして３種類のネットワークＡ、Ｂ、Ｃが取得された状態を示しており、初期状態で屋内専用のネットワークＡが選択され、それ以外が非選択になっている。選択されている無線ネットワーク名は、非選択のネットワーク名と異なる色調になっている。なお、無線ネットワーク名の左側に示された家のシンボルマークは屋内専用の無線ネットワークを表し、太陽のシンボルマークは屋内／屋外兼用の無線ネットワークであることを表している。
【００３０】
ウィンドウ１４内の下方には、選択した無線ネットワークへの接続を決定する「接続」ボタンと、インフラストラクチャ用処理を中止する「キャンセル」ボタンとが並列配置されている。
【００３１】
制御部９は、「接続」ボタンがクリックされたか否かを判断し（ステップＳ２４）、「接続」ボタンがクリックされたと判断すると、ステップＳ２５に移行して、屋内専用ネットワークが選択状態になっているか否かを判断する。制御部９は、「接続」ボタンがクリックされていないと判断したら（ステップＳ２４）、ステップＳ３０に移行して、「キャンセル」ボタンがクリックされたか否かを判断する。制御部９は、ステップＳ３０で「キャンセル」ボタンがクリックされたと判断したら、インフラストラクチャモード用処理を終了する。「キャンセル」ボタンがクリックされていないと判断したら、ステップＳ２４に戻る。
【００３２】
制御部９は、ステップＳ２５で屋内専用ネットワークが選択状態になっていると判断したら、図６（ｂ）に示すような警告ウィンドウ１５を表示部１０に表示する（ステップＳ２６）。ウィンドウ１５内には、「このネットワークは屋内専用です。このＰＣは屋内で使用しますか。」等の警告文が記述され、この警告により使用者に注意が喚起される。制御部９は、ステップＳ２５で屋内専用ネットワークが非選択状態になっていると判断したら、図６（ｂ）の警告ウィンドウ１２を表示せずに、インフラストラクチャモード用処理を終了する。
【００３３】
ウィンドウ１５下方には、屋内で使用することを確認する「屋内で使用する」ボタンと、ウィンドウ１４に戻る「戻る」ボタンとが並列配置されている。次に、制御部９は「屋内で使用する」ボタンがクリックされたか否かを判断し（ステップＳ２７）、警告内容を確認した使用者が「屋内で使用する」ボタンをクリックしたと判断すると、ウィンドウ１５を図６（ｃ）に示すようなアイコン１６にして表示部１０の一部に表示する処理を行い（ステップＳ２８）、インフラストラクチャモード用処理を終了する。
【００３４】
ステップＳ２７において、制御部９は「屋内で使用する」ボタンがクリックされていないと判断すると、ステップＳ２９に移行して、「戻る」ボタンがクリックされたか否かを判断する。制御部９は、ステップＳ２９で「戻る」ボタンがクリックされたと判断したら、ステップＳ２３に戻る。「戻る」ボタンがクリックされていないと判断したら、ステップＳ２７に戻る。
【００３５】
インフラストラクチャモード用処理ルーチンが終了すると、設定プログラムにより制御部９は無線ＬＡＮ機器１をインフラストラクチャモードにして選択された無線ネットワークに接続する。この後、例えばＩＥＥＥ８０２．１１ａが選択された場合には、設定プログラムにより、所定時間が経過する毎に、アイコン１６の点滅やウィンドウ１５の表示が行われる。このようなイベントが発生する度に使用者は情報処理装置６の無線ネットワークへの接続状態を意識することになる。従って、情報処理装置６の使用中にも所定時間間隔で無線ＬＡＮ機器１の無線ネットワークへの使用条件に対する注意が維持されることになる。
【００３６】
このように情報処理装置６を無線ＬＡＮ機器１を介して無線ネットワークに接続する作業中及び情報処理装置６の使用中の何れにおいても使用者に無線ＬＡＮ機器１の使用条件に対する注意を喚起することができる。
【００３７】
以上説明したように、本実施の形態による無線ＬＡＮ機器使用時の警告方法によれば、アドホックモードやインフラストラクチャモードの何れの通信形態であっても、情報処理装置６を無線ＬＡＮ機器１を介して無線ネットワークに接続する設定作業中に、無線ＬＡＮ機器１の使用条件に対する注意を情報処理装置６の使用者に喚起することができる。さらに、無線接続後も、所定時間間隔毎に警告を発することができるので、無線ＬＡＮ機器１の使用条件に対する使用者の注意は維持され続ける。従って、所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域で無線ＬＡＮ機器１が使用される可能性を確実に減らすことができる。
【００３８】
本発明は、上記実施の形態に限らず種々の変形が可能である。
上記実施の形態では接続可能な無線ネットワークの取得後、無線ＬＡＮ機器１の使用場所を選択しているが、本発明はこれに限られない。例えば、無線ＬＡＮ機器１を使用する場所の選択後、接続可能な無線ネットワークを取得してもよい。このとき無線ＬＡＮ機器１の使用場所に対して使用が禁止されている周波数帯域を使用する無線ネットワークはウィンドウ１４に表示されないようにする。こうすることで、所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域で無線ＬＡＮ機器１が使用される可能性を確実に減らすことができる。
【００３９】
また、無線ＬＡＮ機器１に無線ネットワークで使用できるチャンネルを自動的に選択するＤＦＳ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ）がプログラムされている場合、無線ＬＡＮ機器１の使用場所に対して使用が禁止されている周波数帯域内のチャンネルは選択できないように設定しておく。こうすることで、所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域で無線ＬＡＮ機器１が使用される可能性を確実に減らすことができる。
【００４０】
また、上記実施の形態ではステップＳ１でアドホックモードが選択された場合、４．９ＧＨｚ〜５．１ＧＨｚの使用禁止に関する警告文を表示してアドホックモード用処理を実行するようになっているが、本発明はこれに限られない。例えば、アドホックモード用処理では、４．９ＧＨｚ〜５．１ＧＨｚの周波数帯域に設定できないようにしてもよい。あるいは４．９ＧＨｚ〜５．１ＧＨｚの周波数帯域が選択されるとステップＳ１に戻るようにしても同様の効果を得ることができる。
【００４１】
また、上記実施の形態では、ＩＥＥＥ８０２．１１ａが選択された場合に警告文を表示したが（ステップＳ１４、Ｓ２６）、本発明はこれに限られない。例えば使用制限のある周波数帯を含む通信方式や使用制限のあるチャンネルをグレー表示することによって選択できないようにし、使用者がそのグレー表示部分にカーソルを移動した場合に上述のような警告文を発生するようにしても上述の場合と同様の効果を得ることができる。
【００４２】
また、上記実施の形態では情報処理装置６の使用中にウィンドウ１２、１５の表示やアイコン１３、１６の点滅で所定時間間隔毎に無線ＬＡＮ機器１の無線ネットワークへの接続状態に関する警告を発しているが、本発明はこれに限られない。例えば、所定時間間隔で警告音を鳴らしてもよい。または情報処理装置６に備えられている発光素子を点滅させる等して警告してもよい。あるいはウィンドウ１２、１５表示や警告音等の複数の手段で警告しても、同様の効果を得ることができる。
【００４３】
また、上記実施の形態では情報処理装置６の使用中に所定時間間隔毎に無線ＬＡＮ機器１の無線ネットワークへの接続状態に関する警告を発していたが、本発明はこれに限られない。例えば、無線ＬＡＮ機器１にＤＦＳがプログラムされている場合、無線ＬＡＮ機器１の無線ネットワークへの接続周波数が使用禁止の周波数帯域内のチャンネルに切り替わったときに警告を発するようにしても、同様の効果を得ることができる。
【００４４】
また、上記実施の形態では無線ＬＡＮ規格ＩＥＥＥ８０２．１１ａ及びＩＥＥＥ８０２．１１ｂを例に説明したが、本発明はこれに限られない。例えば、将来、無線ネットワークで使用できる新たな周波数帯域が採用され、当該周波数帯域に所定条件下での使用禁止が規定されていても、同様の手法を用いれば所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域で無線ＬＡＮ機器１が使用される可能性を十分に減らすことができる。
【００４５】
【発明の効果】
以上の通り、本発明によれば、所定条件下で使用が禁止されている周波数帯域で無線ＬＡＮ機器を使わないように使用者に注意を喚起できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態による無線ＬＡＮ機器１と情報処理装置６の回路ブロック図である。
【図２】本発明の一実施の形態による無線ＬＡＮ機器１を無線ネットワークに接続する際に行われる使用者に注意を喚起する方法のフローチャートを示す図である。
【図３】本発明の一実施の形態によるアドホックモード用処理のフローチャートを示す図である。
【図４】本発明の一実施の形態によるアドホックモード用処理が実行されている際に表示部１０に表示されるウィンドウ及びアイコンの一例を示す図である。
【図５】本発明の一実施の形態によるインフラストラクチャモード用処理のフローチャートを示す図である。
【図６】本発明の一実施の形態によるインフラストラクチャモード用処理が実行されている際に表示部１０に表示されるウィンドウ及びアイコンの一例を示す図である。
【図７】各無線ＬＡＮ規格の使用時における制限事項を示す図である。
【符号の説明】
１  無線ＬＡＮ機器
２  アンテナ
３  無線部
４  ベースバンドＭＡＣ部
５、７  インタフェース部
６  情報処理装置
８  ＰＣＭＣＩＡ制御部
９  制御部
１０  表示部
１１、１２、１４、１５  ウィンドウ
１３、１６  アイコン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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