(57)【要約】【課題】本発明の目的は、アレルギー疾患を効果的に予防および治療しうる天然物またはその誘導体由来の抗アレルギー剤を提供することである。【解決手段】本願発明は、式（１）：【化１】2004292326.tif 000008（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはイソプロピル基であり、また、Ｒ１およびＲ２が一緒になって、−ＣＨ２−であってもよく、Ｒ３は、水酸基、−ＣＨ＝ＣＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ、または−Ｏ−ｓｕｇａｒであり、ｎは、０から５の整数である）で表される化合物、または薬学的に許容されうるその塩を含む、抗アレルギー剤を提供する。また、本発明により、当該抗アレルギー剤を含む医薬組成物、食品添加物、食品、化粧品などが提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）：
【化１】
2004292326.tif 000004
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはイソプロピル基であり、また、Ｒ１およびＲ２が一緒になって、−ＣＨ２−であってもよく、
Ｒ３は、水酸基、−ＣＨ＝ＣＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ、または−Ｏ−ｓｕｇａｒであり、
ｎは、０から５の整数である）
で表される化合物、または薬学的に許容されうるその塩を含む、抗アレルギー剤。
【請求項２】
セサモール、またはカフェー酸を含む、抗アレルギー剤。
【請求項３】
セサモールを含む、抗アレルギー剤。
【請求項４】
炎症関連疾患の治療または予防のための医薬品組成物であって、治療有効量の式（１）：
【化２】
2004292326.tif 000005
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはイソプロピル基であり、また、Ｒ１およびＲ２が一緒になって、−ＣＨ２−であってもよく、
Ｒ３は、水酸基、−ＣＨ＝ＣＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ、または−Ｏ−ｓｕｇａｒであり、
ｎは、０から５の整数である）
で表される化合物、または薬学的に許容されうるその塩を含む、前記医薬品組成物。
【請求項５】
治療有効量のセサモール、またはカフェー酸を含む、炎症関連疾患の治療または予防のための医薬品組成物。
【請求項６】
治療有効量のセサモールを含む、炎症関連疾患の治療または予防のための医薬品組成物。
【請求項７】
前記炎症関連疾患がアレルギー性疾患である、請求項４〜６の何れか１項に記載の医薬品組成物。
【請求項８】
前記アレルギー性疾患が、花粉症、アトピー性皮膚炎、または接触性皮膚炎である、請求項７に記載の医薬品組成物。
【請求項９】
式（１）：
【化３】
2004292326.tif 000006
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはイソプロピル基であり、また、Ｒ１およびＲ２が一緒になって、−ＣＨ２−であってもよく、
Ｒ３は、水酸基、−ＣＨ＝ＣＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ、または−Ｏ−ｓｕｇａｒであり、
ｎは、０から５の整数である）
で表される化合物、または食品として許容されうるその塩を含む、アレルギー予防効果を有する食品添加物。
【請求項１０】
請求項９に記載した食品添加物を含む、食品。
【請求項１１】
式（１）：
【化４】
2004292326.tif 000007
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはイソプロピル基であり、また、Ｒ１およびＲ２が一緒になって、−ＣＨ２−であってもよく、
Ｒ３は、水酸基、−ＣＨ＝ＣＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ、または−Ｏ−ｓｕｇａｒであり、
ｎは、０から５の整数である）
で表される化合物、または食品として許容されうるその塩を含む、アレルギー予防効果を有する化粧品。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本出願は、薬理効果を有するフェノール性化合物を含み、アトピー性皮膚炎などのアレルギー性の炎症関連疾患の予防または治療に用いられる医薬品、医薬部外品、食品、化粧品等に関する。
【０００２】
【従来の技術】
花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患は、近年その患者数が増加している。アレルギーは、発症の機構から４つの型（Ｉ型〜ＩＶ型）に分類され、Ｉ型アレルギーは花粉症などに、ＩＶ型アレルギーには接触性皮膚炎などに関連しており、また、アトピー性皮膚炎には、即時型反応としてのＩ型アレルギーと遅延型反応としてのＩＶ型アレルギーの両者が深く関与していると考えられている。Ｉ型アレルギー反応は、免疫グロブリンＥ抗体（ＩｇＥ）により感作が成立した肥満細胞から遊離するヒスタミンなどの化学伝達物質により引き起こされる。ＩＶ型アレルギーは、マクロファージによって感作が成立したＴ細胞が放出するサイトカインにより引き起こされる。
【０００３】
一方、天然物由来のフェノール性化合物が有する生理活性について、既にいくつかの報告がなされている。セサモ−ル（ｓｅｓａｍｏｌ）、エラグ酸（ｅｌｌａｇｉｃ  ａｃｉｄ）、没食子酸（ｇａｌｌｉｃ  ａｃｉｄ）、フェルラ酸（ｆｅｒｕｌｉｃ  ａｃｉｄ）、ｄｌ−トコフェロール（ｔｏｃｏｐｈｅｒｏｌ）などは、抗酸化物質であることが知られており（非特許文献１参照）、サイトカインの分泌に影響を与える没食子酸誘導体についての報告もされている（非特許文献２および３参照）。また、セサモールについては、薬剤性肝障害に対する防護効果を有することも知られている（非特許文献４参照）。
【０００４】
【非特許文献１】
薬学雑誌、第１１０巻（第９号）、第６９７−７０１頁、１９９０年
【非特許文献２】
薬学雑誌、第１２０巻（第６号）、第４０８−４１２頁、２０００年
【非特許文献３】
薬学雑誌、第１２１巻（第６号）、第４５１−４５７頁、２００１年
【非特許文献４】
薬学雑誌、第１１４巻（第１１号）、第９０１−９１０頁、１９９４年
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
アレルギー症、特にアトピー性皮膚炎は、その症状が外部に顕著に現れることが多く、近年その患者数が増加していることから、有効な治療法が求められている。
【０００６】
また、発症の機構が異なるＩ型アレルギーとＩＶ型アレルギーの双方に有効であるステロイド系抗アレルギー剤は、副作用を有するためその使用が制限される場合があり、副作用を有さず、Ｉ型アレルギーとＩＶ型アレルギーの双方に有効である抗アレルギー剤の開発が望まれている。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、かかる問題点を解決する為に食品由来の天然物に注目して鋭意研究を進めたところ、特定のフェノール性化合物が抗アレルギー作用を有することを見出した。
【０００８】
本発明の目的は、アレルギー疾患を効果的に予防および治療しうる天然物またはその誘導体由来の抗アレルギー剤を提供することである。
すなわち本願発明の一つの側面によれば、式（１）：
【０００９】
【化５】
2004292326.tif 000002
【００１０】
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはイソプロピル基であり、また、Ｒ１およびＲ２が一緒になって、−ＣＨ２−であってもよく、
Ｒ３は、水酸基、−ＣＨ＝ＣＨ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨ、または−Ｏ−ｓｕｇａｒであり、
ｎは、０から５の整数である）
で表される化合物、または薬学的に許容されうるその塩を含む、抗アレルギー剤が提供される。
ここで、ｓｕｇａｒとは、生体内に存在する糖一般のことであり、単糖、または２〜１０のオリゴ糖であってもよく、例えば、グルコース、ラムノース、ガラクトースのような六単糖やフラクトースのような五単糖で構成される糖類が挙げられる。式（１）で表される化合物としては、例えば、セサモール、カフェー酸、またはそのプロドラックとしての誘導体が挙げられる。薬学的に許容されうるその塩とは、特に限定されるものではないが、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、カルシウム塩などの金属塩、アンモニウム塩、メチルアンモニウム塩またはエチルアンモニウム塩などのモノアルキルアンモニウム塩、ジメチルアンモニウム塩またはジエチルアンモニウム塩などのジアルキルアンモニウム塩、トリメチルアンモニウム塩またはトリエチルアンモニウム塩などのトリアルキルアンモニウム塩が挙げられる。
【００１１】
本願発明の別の側面によれば、炎症関連疾患の治療または予防のための医薬品組成物であって、治療有効量の上記式（１）で表される化合物、または薬学的に許容されうるその塩を含む、前記医薬品組成物が提供される。
【００１２】
ここで、炎症関連疾患とは、アレルギー性疾患、膠原病等が挙げられ、アレルギー性疾患としては、アトピー性皮膚炎、花粉症、接触性皮膚炎、気管支炎などが挙げられる。
【００１３】
本願発明のさらに別の側面によれば、上記式（１）で表される化合物、または食品として許容されうるその塩を添加物として含む、食品が提供される。
ここで、食品としては、特に限定されるものではないが、アレルギー予防効果を有する食品、保健機能食品、健康食品および一般食品が挙げられ、上記化合物を含む以外のアレルギーを予防するための処理が施されていてもよい。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を更に具体的に説明する。
本発明の抗アレルギー剤は、ヒスタミンの遊離抑制作用を有するため、Ｉ型アレルギーに関連するアレルギー性疾患を効果的に予防および治療することができ、さらに、ＩＶ型アレルギーの予防および治療にも効果を示すことから、アトピー性皮膚炎に対する有効な予防薬および治療薬となりうるものである。従って、本発明の抗アレルギー剤は、医薬組成物の有効成分として使用することができる。当該医薬組成物は、経口投与剤および非経口投与剤のいずれであってもよい。経口投与の場合は、軟・硬カプセル剤または、錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤として投与することができる。非経口投与の方法としては、局所組織内投与、皮内、皮下、筋肉内および静脈内注射などの他、局所への塗布、噴霧などが挙げられる。本発明の医薬組成物は、一般に用いられる各種成分を含みうるものであり、例えば、１種もしくはそれ以上の薬学的に許容され得る賦形剤、希釈剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤、補助剤、防腐剤、緩衝剤、結合剤、安定剤等を含みうる。また本発明の抗アレルギー剤を局所に塗布する際の製剤の形態は、特に限定されないが、例えば、軟膏、クリームローションおよびスプレーなどとすることができる。
【００１５】
本発明の抗アレルギー剤の投与量は、患者の体型、年齢、体調、疾患の度合い、発症後の経過時間等により、適宜選択することができるが、例えば、一般に１〜５０００ｍｇ／日／成人の用量で使用され、好ましくは１〜５００ｍｇ／日／成人の用量で使用される。
【００１６】
また、本発明の抗アレルギー剤は、医薬品として用いるほか、医薬部外品、化粧品、食品等の成分、食品添加物などとして使用することができる。当該使用により、本発明の抗アレルギー剤の日常的および継続的な摂取が可能となり、効果的なアレルギー体質の改善、およびアレルギーの発症の予防が可能となる。本発明の抗アレルギー剤が食品素材として使用される例としては、アレルギー予防効果を有する機能性食品、健康食品、一般食品（ジュース、菓子、加工食品等）、栄養補助食品（栄養ドリンク等）が挙げられる。
【００１７】
本発明の抗アレルギー物質を化粧品等の成分とする場合は、特に限定されるものではないが、化粧水、乳液、石鹸、洗顔料、シャンプーおよびリンスなどの成分とすることができる。
【００１８】
【実施例】
以下、本発明の好適な実施例についてさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００１９】
【実施例１】ヒスタミン遊離抑制活性測定
１）  細胞および試薬
本測定においては、肥満細胞系列のラット好塩基球白血病細胞ＲＢＬ−２Ｈ３細胞を用いた。当該細胞は、東北大学加齢医学研究所より供与された。ヒスタミン遊離刺激物質として用いたコンカナバリンＡ（Ｃｏｎ  Ａ）およびカルシウムイオノフォア  Ａ２３１８７は、それぞれシグマ‐アルドリッチ  ジャパン（株）から入手した。１０％ＦＢＳを含むＲＰＭＩ培地は、シグマ‐アルドリッチ  ジャパン（株）から入手した。試験薬物として用いたセサモールは東京化成工業（株）より入手し、メトキシヒドロキシキノン、フェルラ酸およびカフェー酸は和光純薬工業（株）より入手した。ポストラベル化法に用いた高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）システムは、以下の通りであった。
【００２０】
分離カラム：  Ｌ−ｃｏｌｕｍｎ  ＯＤＳ（２５０×４．６ｍｍ、化学物質評価研究機構）
プレカラム：  μＢｏｎｄａｐａｋ  Ｃ１８  Ｇｕａｒｄ−Ｐａｋ（Ｗａｔｅｒｓ）
移動層：  Ａ液：Ｂ液＝２：１
Ａ液：  １００ｍＭ  酒石酸ナトリウムバッファー  −  １０ｍＭ  １−オクタンスルホン酸ナトリウム（ｐＨ４．４）
Ｂ液：  メタノール
流速：  １．０ｍＬ／分、    温度：  ５０℃
反応コイル：  ステンレススチールチュービング（４ｍ×０．５ｍｍ）
移動層：  Ａ液：Ｂ液＝２：１
Ａ液：  ４００ｍＭ  ホウ酸ナトリウムバッファー（ｐＨ９．２）
Ｂ液：  １０ｍＭ  ｏ−フタルアルデヒド  メタノール溶液
流速：  ０．５ｍＬ／分、    温度：  ５０℃
ポンプ：  島津ＨＰＬＣ用送液ユニットＬＣ−６Ａ
検出器：  島津分光蛍光ＨＰＬＣモニタＲＦ−５３５（Ｒａｎｇｅ：１６、Ｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ：ｈｉｇｈ、Ｒｅｓｐｏｎｓｅ：ｍｅｄｉｕｍ）、励起：３６０ｎｍ、放射：４４０ｎｍ
データ処理装置：島津クロマトパックＣ−Ｒ７Ａ  ｐｌｕｓ（ＡＴＴＥＮ４）
２）  ＲＢＬ−２Ｈ３細胞の培養
１０％ＦＢＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地を用いて、３７℃、ＣＯ２インキュベーターで常法により培養した。試験に用いる際は、トリプシン処理後、１×１０５個／ｍＬの細胞濃度になるように０．０５％ＢＳＡ−Ｔｙｒｏｄｅバッファーを加え（４℃）、４００μＬの細胞懸濁液として使用した。
【００２１】
３）  測定方法
４００μＬの細胞懸濁液に試験検体溶液または懸濁液（ＰＢＳまたは４％ＤＭＳＯ−ＰＢＳ）５０μＬを加え（最終濃度として５０μｇ／ｍＬ）、１０分間３７℃でプレインキュベーションした。ヒスタミン遊離刺激物質として、コカナバリンＡ（Ｃｏｎ  Ａ）の生理食塩水溶液２５μＬおよびホスファチジルセリンのＰＢＳ乳化液（最終濃度として、それぞれ１００μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ）、またはＣａイオノフォアＡ２３１８７の１０％ＤＭＳＯ−ＰＢＳ溶液の懸濁液５０μＬ（最終濃度として１μｇ／ｍＬ）を加え、６０分間３７℃でインキュベーションをした。その後、氷冷することにより反応を停止し、遠心分離により（１０００ｒｐｍ、５分間）上清と沈渣を分取した。
【００２２】
得られた上清２００μＬに、１６０μＬのＰＢＳおよび４０μＬのスペルミジン水溶液（０．５ｍｇ／ｍＬ）を加え、５０μＬを上述のＨＰＬＣシステムに注入し、ポストラベル化法によりヒスタミンを定量した。
【００２３】
得られた沈渣に、２００μＬのＢＳＡ（０．０５％）−Ｔｙｒｏｄｅバッファー、１６０μＬの０．１Ｎ−ＨＣｌおよび４０μＬのスペルミジン水溶液（０．５ｍｇ／ｍＬ）を加え、５０μＬを上述のＨＰＬＣシステムに注入し、ポストラベル化法によりヒスタミンを定量した。
【００２４】
上清中のヒスタミン量と沈渣中のヒスタミン量をあわせた量を全ヒスタミン量とし、この全ヒスタミン量に対する上清中のヒスタミン量の割合をヒスタミン遊離率とした。各試験検体の抑制効果は、試験検体を加えなかった場合のヒスタミン遊離の量を１００％として、ヒスタミン遊離の抑制率として算出した。
。結果を表１に示す。
【００２５】
【表１】
2004292326.tif 000003
【００２６】
【実施例２】ＩＶ型アレルギーに対する効果の測定
１）  動物および試薬
日本エスエルシー（株）より購入し１週間飼育環境に馴化させた６週齢のｄｄＹ系雄性マウスを用いた。抗原として用いた４−エトキシメチレン−２−フェニルオキサゾール−５−オン（以下、オキサゾロンとする）は、シグマ‐アルドリッチ  ジャパン（株）より入手し、アセトン：オリーブオイル＝４：１溶液に溶解して使用した。セサモールは東京化成工業（株）より入手し、蒸留水に溶解して使用した。プレドニゾロンはシグマ‐アルドリッチ  ジャパン（株）より入手し、オリーブオイルに懸濁させた状態で使用した。
【００２７】
２）  感作マウスの作製および皮膚反応惹起
マウスの腹部の毛刈り後、オキサゾロンの２％（ｗ／ｖ）溶液を５０μＬずつ各個体の腹部に塗布し、一次感染させた。７日後、各固体の右耳の表裏両側にオキサゾロンの１％（ｗ／ｖ）溶液を５０μＬずつ塗布し２次感作させ皮膚反応を惹起させた。コントロール群にはオキサゾロンの溶解に用いたｖｅｈｉｃｌｅ（アセトン：オリーブオイル＝４：１溶液）を腹部に５０μＬずつ腹部に塗布した。
【００２８】
３）  薬物の投与
１次感作させたマウスを５群（各群につき検体数４）に分割し、セサモールは、摂食による吸収低下を避けるため３時間の絶食を行った後、５群のうちの３群に対して２次感作の１時間前と６時間後に、それぞれ７０ｍｇ／ｋｇ、１４０ｍｇ／ｋｇおよび２８０ｍｇ／ｋｇを経口投与（ｐ．ｏ．）した。残りの２群のうちの１群に対して、プレドニゾロン（ＰＤＺ）の２．５ｍｇ／ｋｇを経口投与した。残りの１群はコントロール群とし、ｖｅｈｉｃｌｅ（オリーブオイル）を経口投与した。２次感作２４時間後に耳の厚さを測定し、反応前との差を取り、腫脹とした。結果を図１に示す。
【００２９】
図１の結果は、セサモールはオキサゾールにより誘発された耳介腫脹を用量依存的に抑制することを示すものである。
【００３０】
【実施例３】三相性皮膚反応に対する効果の測定
免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）抗体をマウスに受動感作させ、抗原を耳介に塗布することに起因する耳介腫脹において、塗布後約１時間後に第１相（ｉｍｍｅｄｉａｔｅ  ｐｈａｓｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ：ＩＰＲ）の、約２４時間後に第２相（ｌａｔｅ  ｐｈａｓｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ：ＬＰＲ）の、および塗布後約７〜８日後に第３相（ｖｅｒｙ  ｌａｔｅ  ｐｈａｓｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ：ｖＬＰＲ）のピークが観察される（Ａｌｌｅｒｇｏｌｏｇｙ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ４８：  ２６５−２７３  （１９９９）、およびＢｉｏｌ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｂｕｌｌ．  １８  （２）：  ２３９−２４５  （１９９５）を参照のこと）。本実験項では、第１−３相の各々におけるセサモールの効果について説明する。
【００３１】
１）  動物および試薬
日本エスエルシー（株）より購入し１週間飼育環境に馴化させた６週齢のＢＡＬＢ／ｃ系雄性マウスを用いた。抗ジニトロフェノール（ＤＮＰ）マウスＩｇＥ抗体（ＰＣＡ  ｔｉｔｅｒ×１０００００）はシグマ‐アルドリッチ  ジャパン（株）より入手し、生理食塩水による１０倍希釈溶液として使用した。ジニトロフルオロベンゼン（ＤＮＦＢ）はナカライテスク（株）より入手し、０．１％（ｗ／ｖ）溶液（アセトン：オリーブオイル＝３：１溶液）として使用した。セサモールは東京化成工業（株）より入手し、蒸留水に溶解して使用した。
【００３２】
２）  受動感作マウスの作製および皮膚反応惹起
マウスの尾静脈に０．１ｍＬ／個体の量の抗ＤＮＰマウスＩｇＥ抗体０．１ｍｇ／ｍＬの溶液を投与し、受動感作マウスを作成した。感作２４時間後に右耳の表裏両側に０．１％（ｗ／ｖ）のＤＮＦＢ溶液を１０μＬずつ塗布し、三相性皮膚反応を惹起させた。コントロール群にはＤＮＦＢの溶解に用いたｖｅｈｉｃｌｅ（アセトン：オリーブオイル＝３：１溶液）を同様に１０μＬずつ右耳に塗布した。
【００３３】
３）  薬物の投与
受動感作させたマウスを３群（各群につき検体数７）に分割し、セサモールは、摂食による吸収低下を避けるため３時間の絶食を行った後、３群のうちの１群に対して反応惹起の１時間前に２８０ｍｇ／ｋｇを経口投与した。残りの２群のうちの１群に対して、反応惹起の５時間後にセサモール２８０ｍｇ／ｋｇを経口投与した。残りの１群はコントロール群とし、ｖｅｈｉｃｌｅ（蒸留水）を投与した。反応惹起から一定時間後（１、４、２４、４８、７２、以降２４時間毎）に耳の厚さを測定し、反応前との差を取り、腫脹とした。結果を図２に示す。  図２に示した結果から、反応１時間前にセサモールを投与した群においては第１相反応（ＩＰＲ）における抑制効果が、反応５時間後にセサモールを投与した群においては第２相反応（ＬＰＲ）および第３相反応（ｖＬＰＲ）における抑制効果が確認された。
【００３４】
【実施例４】第３相反応（ｖＬＰＲ）に対する効果の測定
実施例３と同様の手順で、受動感作マウスの作成および皮膚反応惹起を行った。
【００３５】
受動感作させたマウスを３群（各群につき検体数７）に分割し、セサモールは、摂食による吸収低下を避けるため３時間の絶食を行った後、３群のうちの１群に対して反応惹起後２日目より７日目まで毎日１日２回、セサモール１４０ｍｇ／ｋｇ（１回の投与量）を経口投与した。残りの２群のうちの１群に対して、反応惹起後２日目より７日目まで毎日１日２回、クルクミン１５０ｍｇ／ｋｇ（１回の投与量）を経口投与した。残りの１群はコントロール群とし、ｖｅｈｉｃｌｅ（蒸留水）を同様に投与した。反応惹起から一定時間後（１、４、２４、４８、７２、以降２４時間毎）に耳の厚さを測定し、反応前との差を取り、腫脹とした。結果を図３に示す。図３は各群の耳介腫脹の経時変化を、図４は反応惹起から１６８時間後の耳介腫脹を示すものである。
【００３６】
図３および図４の結果は、セサモールは第３相反応（ｖＬＰＲ）において耳介腫脹を有意に抑制することを示すものである。
【００３７】
【実施例５】ＩＬ−１β投与により誘起される耳介腫脹に対するセサモールの効果の測定
１）  動物および試薬
日本エスエルシー（株）より購入し１週間飼育環境に馴化させた６週齢のＢＡＬＢ／ｃ系雄性マウスを用いた。ＩＬ−１βはペプロテック（株）より入手し、ＩＬ−１βの１％（ｗ／ｖ）水溶液として使用した。セサモールは東京化成工業（株）より入手し、蒸留水に溶解して使用した。アミノグアニジンクロリドは和光純薬工業（株）より入手し、生理食塩水に溶解して使用した。
【００３８】
２）  皮膚反応惹起
マウスの耳介に１％（ｗ／ｖ）のＩＬ−１β溶液の１５μＬを皮内投与することにより皮膚反応を惹起した。
【００３９】
３）  薬物の投与
ＩＬ−１βを投与したマウスを３群（各群につき検体数７）に分割し、セサモールは、摂食による吸収低下を避けるため３時間の絶食を行った後、３群のうちの１群に対して投与の１時間前および７時間後に１４０ｍｇ／ｋｇを経口投与した。残りの２群のうちの１群に対して、投与の１時間前および７時間後に３０ｍｇ／ｋｇのアミノグアニジンクロリド（ＡＧ）を経口投与した。残りの１群はコントロール群とし、  ｖｅｈｉｃｌｅ（蒸留水）を経口投与した。投与１時間前および投与から一定時間後（１、４、８、１２、２４および４８時間後）に耳の厚さを測定し、反応前との差を取り、腫脹とした。結果を図５に示す。
【００４０】
図５の結果は、セサモールがＩＬ−１βの皮内投与による耳介腫脹に対して有意な抑制効果を有することを示している。
【００４１】
【発明の効果】
本発明の抗アレルギー剤は、ヒスタミン遊離抑制作用を有し、さらに三相性皮膚反応における第３層反応（ｖＬＰＲ）に対して抑制効果を有することから、本発明は、アレルギー性疾患、特にアトピー性皮膚炎に対する有効な治療手段を提供する。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の抗アレルギー剤が、オキサゾールにより誘発された耳介腫脹を用量依存的に抑制することを示すものである。
【図２】図２は、本発明の抗アレルギー剤を、反応１時間前に投与した群においては第１相反応（ＩＰＲ）における抑制効果が、反応５時間後に投与した群においては第２相反応（ＬＰＲ）および第３相反応（ｖＬＰＲ）における抑制効果が確認されたことを示すものである。
【図３】図３は、実施例４の検体の各群の耳介腫脹を経時的に示すものであり、本発明の抗アレルギー剤が、第３相反応（ｖＬＰＲ）において耳介腫脹を有意に抑制することを示すものである。
【図４】図４は、実施例４の検体の各群の耳介腫脹について、反応惹起後１６８時間後の値を示すものである。
【図５】図５は、本発明の抗アレルギー剤がＩＬ−１βの皮内投与による耳介腫脹に対して有意な抑制効果を有することを示すものである。
【図１】
2004292326.tif 000009
【図２】
2004292326.tif 000010
【図３】
2004292326.tif 000011
【図４】
2004292326.tif 000012
【図５】
2004292326.tif 000013