(57)【要約】【課題】インバータ回路の駆動を必要としない瞬時かつ正確な自動または人の判定によって適正な位置で加熱調理を行いやすくすることにより、使い勝手、使用およびコンロの安全性が向上した誘導加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱コイル１に高周波電流を流して加熱調理体を発熱させる誘導加熱調理器において、加熱調理体が載置されるトッププレート上の複数箇所に入射する光、あるいは前記複数箇所におけるトッププレートの下面より照射した光が加熱調理体の底面にて反射した光を検知する光検知手段３と、光検知手段３による複数の検知結果の組合せによって、載置物の形状、状態又はトッププレート上の状態を判定する状態判定手段４と、状態判定手段４の判定結果に応じた制御を行う制御手段５とを備える。【選択図】　図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱コイルに高周波電流を流して加熱調理体を発熱させる誘導加熱調理器において、加熱調理体が載置されるトッププレート上の複数箇所から入射する光、あるいは前記複数箇所におけるトッププレートの下面より照射した光が加熱調理体の底面にて反射した光を検知する光検知手段と、この光検知手段による複数の検知結果の組合せによって、載置物の形状、状態又はトッププレート上の状態を判定する状態判定手段と、この状態判定手段の判定結果に応じた制御を行う制御手段とを備えたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記制御手段は、判定結果の外部報知、加熱コイルへの入力電流の制御の少なくとも１つの措置を行う請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
複数箇所はトッププレート上における加熱コイルの中心から周辺に向けた複数の拡がり区域であり、かつ加熱コイルの中心およびそれを同心とする環状の各拡がり域での複数箇所である請求項１または２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
加熱コイルへの入力電流、入力電圧、共振電流、共振電圧の少なくとも１つより負荷を判定する負荷判定手段を備え、前記制御手段は、状態判定手段の判定結果と負荷判定手段の判定結果とに基づいて制御する請求項１から３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
トッププレート上のほぼ全域に、加熱コイルの中心より、３方以上に、連続・不連続・繰返しの少なくとも１つの共通した態様を持って拡がる位置確認表示手段が設けられている誘導加熱調理器。
【請求項６】
トッププレート上における加熱コイルの中心より等距離のコーナー４箇所に、点状の位置確認表示手段が設けられている誘導加熱調理器。
【請求項７】
トッププレート上のほぼ全域に、加熱コイルの中心と同心に配された環状の位置確認表示手段または、加熱コイルの中心より３方以上に、連続・不連続・繰返しの少なくとも１つの共通した態様を持って拡がる位置確認表示手段が設けられている請求項６記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、加熱コイルに高周波電流を供給して加熱調理体を発熱させる誘導加熱調理器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に誘導加熱調理器は、直流電流をインバータ回路を用いて高周波電流に変換し、高周波磁束を発生させて加熱コイルと磁気結合した負荷（加熱調理体）に渦電流を誘起させてそのジュール熱により負荷自体を発熱させて、被調理物を加熱するものである。この加熱調理体が載置されるトッププレートに、誤ってナイフやフォーク等の小物が載置された場合に、それを不適負荷として発熱させないように、あるいは鍋等の正常負荷を除去した後のインバータ回路の保護のために、負荷の適否や有無を判定する負荷判定手段を備えたものが従来より知られている。具体的には、インバータ回路への入力電流、共振電流、共振電圧などとの関係から小物を検知したり、入力電流から加熱調理体があるか否かを検知し、その検知結果によって負荷を不適正、または無しと判定するといったん加熱を停止し、その後間欠的な発振を継続的に行って適正な加熱調理体が載置されたと判定したときに加熱を再開することが行われていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが上記従来の負荷判定手段による判定においては、負荷が同じというだけでは負荷である加熱調理体の適否が正確に分からない。なぜならば、加熱調理体の電気抵抗値や磁性度合が低い場合の負荷には、加熱調理体が大きくても電気抵抗値や磁性度合が高くて小さいものと同じ負荷となる場合があり、その判定はそれらの区別ができず極めて曖昧である。またこのような負荷だけの判定では、加熱調理体の底の大きさや形状のほか、載置ズレが分からない。このため適正な位置で加熱調理体を加熱調理し続けるには人の判断と措置に委ねるしかない。
【０００４】
これに対応するのにトッププレートにおける加熱調理体の載置領域に加熱コイルと同心の一重円や二重円を表示し、載置した加熱調理体の偏心状態が分かりやすいようにしている。しかしこれでも調理中に生じるズレは見過ごされがちであるし、前記従来の表示は大きな円では小さな負荷との差が大きく、小さな円では負荷に隠れやすいため何れも判断しにくく、中位いの大きさの負荷に合わせているものの、大きな負荷には隠れてしまい偏心の有無を見分けにくい。これらの結果、加熱調理前の載置ズレあるいは加熱調理中の振動による移動などによる不適正な位置で加熱調理を続けることがときとして生じる。このような状態では、温度検知が正確に行われずに過発熱により吹きこぼれ等の問題が発生する。揚げ物調理の場合は多量の油が発火するおそれもあるのでその安全策が問題となっていた。さらにこのような状態では負荷判定により加熱が停止してしまう。
【０００５】
また負荷判定手段による判定はインバータ回路の駆動を必要不可欠の要素としているため、判定に時間がかかるという問題もある。その上、加熱調理中に加熱調理体を外した場合の空検知を判定するためには、インバータ回路に継続してまたは断続的に電流を供給しなければならず、負荷がない状態で電流を供給した場合は発振素子にかかる負担が大きく、断続にした場合はその後適正な加熱調理体が載置されてもすぐには調理を再開できず使い勝手が悪いという問題がある。
【０００６】
そこで本発明は、インバータ回路の駆動を必要とせず瞬時かつ正確な自動または人の判定によって適正な位置で加熱調理を行いやすくすることにより、使い勝手、使用およびコンロの安全性が向上した誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の誘導加熱調理器は上記目的を達成するために、加熱コイルに高周波電流を流して加熱調理体を発熱させる誘導加熱調理器において、加熱調理体が載置されるトッププレート上の複数箇所から入射する光、あるいは前記複数箇所におけるトッププレートの下面より照射した光が加熱調理体の底面にて反射した光を検知する光検知手段と、この光検知手段による複数の検知結果の組合せによって、載置物の形状、状態又はトッププレート上の状態を判定する状態判定手段と、この状態判定手段の判定結果に応じた制御を行う制御手段とを備えたことを特徴とする。
【０００８】
上記発明によれば、トッププレート上の複数箇所に入射する光、あるいは前記複数箇所におけるトッププレートの下面より照射した光を光検知手段が検知し、このときの複数の検知結果の組合せが加熱調理体の大きさや底の反り等の形状や載置ズレ等の載置物の状態やトッププレート上の状態に応じて変化する相関関係から、鍋等の載置物の状態つまり加熱調理体の載置の有無、加熱調理前や加熱調理中における加熱調理体の載置ズレ、加熱調理体の大きさ、トッププレート上のナイフやフォーク等の小物載置や、トッププレート上の汚れ等の状態を、状態判定手段が瞬時にかつ正確に判定することができる。載置物の状態の判定は各光検知手段の各位置での検知の有無より行うことにより、トッププレート上の状態の判定は各位置での検知値の違いにより行うことができる。また、調理中に加熱調理体を取外した場合の判定は、そのとき生じる載置時の状態からの一部または全体の検知結果の反転を伴い全て同じ検知状態になる変化から的確に行うことができ、載置有無の判定のためにインバータ回路を駆動しないので発振素子に負担をかけることなく、また無用な電磁波を発することなく適正な加熱調理体を載置した場合にはすぐに加熱を再開できる。したがって、使い勝手およびコンロの安全性を向上させることができる。
【０００９】
上記発明において、制御手段は、判定結果の外部報知、加熱コイルへの入力電流の制御の少なくとも１つの措置を行うようにすれば、ブザー音や光などの外部報知によって調理者に異常を気付かせやすくし、措置を促せるので、調理者は加熱調理体の載置忘れや載置ズレと措置の必要に気付きやすく、適正な位置に加熱調理体を載置し直したり、載置し直されない場合は、載置ズレのまま加熱されることのないように電流制御により加熱出力を減少させたり、電流供給遮断により加熱出力を停止したりするなど速やかな対応ができ、措置が遅れたりなされなかったりするのを防止することができる。前記外部報知は、表示、警告音の少なくとも１つにすると好適である。
【００１０】
上記発明において、複数箇所を、トッププレート上における加熱コイルの中心（トッププレート表面を加熱調理体の載置側から俯瞰した場合、略円形状に巻回した加熱コイルの中心）から周辺に向けた複数の拡がり区域であり、かつ加熱コイルの中心およびそれを同心とする環状の各拡がり域での複数箇所とすれば、加熱コイルの中心に同心に載置された加熱調理体に対して、これを検知している検知箇所が中央側に存在し、検知しない検知箇所が加熱調理体の大きさ、形状に応じた周辺域上の対応箇所に存在し、それらの存在域数、存在箇所の数や位置が変化する相関性から、加熱調理体の大きさや形状を判定することができる。また上記加熱調理体の中心が加熱コイルの中心に対して偏心しているのであれば、その偏心度合に応じて前記検知している箇所および検知していない箇所が互いに逆な方向に片寄って存在し、それらの片寄り度合や状態が変化する相関性から、加熱調理体の偏心度合を判定することができる。また、これらからナイフやフォークと云った特殊な形状物を含む過小物の判定もできる。さらに信号として光を検知する光検知手段を持った場合では特に、その検知値が載置物の有無を示す所定値以上または以下（検知する信号によって異なる。）である場合にはトッププレート上の汚れを判定でき、光として反射光を検知する場合では、照射から検知までの時間により加熱調理体の底の反りによる浮きも判定できる。
【００１１】
また上記複数箇所を中央から周辺３方または４方へ向け配置すると、限られた検知箇所にて上記の判定が行えるので好適である。
【００１２】
上記発明において、加熱コイルへの入力電流、入力電圧、共振電流、共振電圧の少なくとも１つから負荷を判定する負荷判定手段を備え、制御手段は、状態判定手段の判定結果と負荷判定手段の判定結果とに基づいて制御するようにすれば、負荷判定手段により負荷が小さいと判定された場合、その判定結果だけでなく状態判定手段の判定結果も合わせて制御手段の措置を採ることにより、例えば磁性度合の低い加熱調理体で負荷が小さいと判定された場合でも、状態判定手段により加熱調理体の底が小さいと判定されたときには、電流制御により加熱出力を大にして加熱を続行することができるが、逆に、加熱調理体の底が大きいと判定されたときには加熱不可として電流供給遮断により加熱を停止することができる。このように、状態判定手段と負荷判定手段の両方で適正に判定することにより、負荷だけで判定した場合に、加熱可能な加熱調理体なのに加熱を停止させたり、逆にいくら加熱しても熱くならないのに加熱を続行して発振素子を損傷させてしまう不都合を解消することができる。そしてこの場合においても、加熱停止後、状態判定手段が加熱調理体が取外されて適正な加熱調理体が載置されたと判定するまでは再加熱を行えないように制御することによって、インバータ回路の駆動による発振素子の損傷の不都合を解消することができる。
【００１３】
また本発明の誘導加熱調理器は上記目的を達成するために、トッププレート上のほぼ全域に、加熱コイルの中心より、３方以上に、連続・不連続・繰返しの少なくとも１つの共通した態様を持って拡がる位置確認表示手段が設けられていることを特徴とする。
【００１４】
上記発明によれば、加熱コイルの中心と同心に加熱調理体が載置された場合には、位置確認表示手段の中央側が隠れ、加熱調理体によって隠れない位置確認表示手段が、加熱調理体の大きさ、形状に応じて周辺域に共通した態様を持って拡がって現れ、それらの拡がり量、面積のバランスを目視して、加熱調理体の大きさや形状を調理者が正確に判定することができる。また上記加熱調理体が加熱コイルの中心に対して偏心している場合には、その偏心度合に応じて加熱調理体によって隠れない位置確認表示手段が前記偏心に対応する方向に片寄って現れ、それらの片寄り度合を目視して、加熱調理体の偏心を調理者が正確に判定することができる。このように調理者は、トッププレートのほぼ全域に設けられることにより加熱調理体で隠れることなく必ず現れる位置確認表示手段の拡がり部分を目視して加熱調理体の載置状態を判定し、トッププレート上の適正な位置つまり加熱コイルと加熱調理体の底との同心位置に加熱調理体を載置して加熱調理を行うことができるので、使い勝手がよくなると共に、載置ズレによる加熱調理体の温度検知不良から生じる加熱調理体の過発熱を防止できるので、使用およびコンロの安全性も向上する。
【００１５】
また本発明の誘導加熱調理器は上記目的を達成するために、トッププレート上における加熱コイルの中心より等距離のコーナー４箇所に、点状の位置確認表示手段が設けられていることを特徴とする。
【００１６】
上記発明によれば、大きな加熱調理体をトッププレート上に載置したときに、コーナー４箇所にある位置確認表示手段と加熱調理体間の距離のバランスを目視して、加熱調理体の大きさや形状を調理者が正確に判定することができる。また加熱調理体が加熱コイルの中心に対して偏心している場合には、その偏心度合に応じて前記距離が偏心に対応して長くあるいは短くなってバランスが崩れ、その片寄り度合を目視して加熱調理体の載置状態を判定し、トッププレート上の適正な位置つまり加熱コイルと加熱調理体の底との同心位置に加熱調理体を移動してから加熱調理を行うことができるので、使い勝手がよくなると共に、載置ズレによる加熱調理体の底の温度検知不良から生じる加熱調理体の過発熱を防止できるので、使用およびコンロの安全性も向上する。
【００１７】
上記発明において、トッププレート上のほぼ全域に、加熱コイルの中心と同心に配された環状の位置確認表示手段または、加熱コイルの中心より３方以上に、連続・不連続・繰返しの少なくとも１つの共通した態様を持って拡がる位置確認表示手段を設け、各位置確認表示手段のいずれか一方と上記点状の位置確認表示手段を組合せて表示することにより、両方の利点を活かせることができると共に、両方を色違い表示すれば２つの種類の表示が重なっても分かり易く目視容易となるので好適である。
【００１８】
【発明の実施の形態】
本発明の誘導加熱調理器は、図１の全体構成図に示すように、加熱コイル１に高周波電流を流して鍋（加熱調理体）２を発熱させるものであり、鍋２が載置されるトッププレート６上の複数箇所に入射する光、あるいは前記複数箇所におけるトッププレート６の下面より照射した光が鍋２の底面にて反射した光を検知する光検知手段３と、光検知手段３による複数の検知結果の組合せによって、鍋２や小物等の載置物の状態やトッププレート６上の状態を判定する状態判定手段４と、状態判定手段４の判定結果に応じて制御を行う制御回路（制御手段）５とを備えたものである。
【００１９】
光検知手段３で検知する信号は直進性があり検知可能な電波、音波　赤外線、紫外線等の光信号である。制御回路５は、図２に示すようにインバータ回路１６における加熱コイル１への入力電流、入力電圧、共振電流、共振電圧の少なくとも１つより負荷を検知し判定する負荷判定手段７を備え、状態判定手段４の判定結果と負荷判定手段７の判定結果の両方から制御し、その各種の状態判定結果を表示手段１０や報知手段１１により外部報知したり、電流制御、電流供給遮断の措置を行う。前記外部報知は、表示手段１０と報知手段１１の両方で行っても良いし、いずれか一方で行っても良い。加熱調理体は、鍋２のほか焼き物プレートや焼き物パン等、電磁調理が可能なものであれば良いが、負荷判定手段７で負荷が低い鍋２と判定されても、状態判定手段４で小さい鍋であると判定された場合は、加熱出力を大にして加熱が可能になる。
【００２０】
上記のように基本構成される実施形態を、図１〜図４を参照して実施例１として以下、具体的に説明する。
【００２１】
（実施例１）
実施例１の誘導加熱調理器において、トッププレート６は図３に示すように、その下方に配される光検知手段３と対向する複数箇所が光透過性を有するように、本体が透明素材で成形され、その下面は前記対向する複数箇所以外の部分に着色剤を塗布してマスキングし、透明部６ａと着色部６ｂとに分けている。
【００２２】
光検知手段３は、上述したようにトッププレート６上の複数箇所において直進する光を主に検知でき、かつ、トッププレート６下面と一定間隔が保持できるように、発振素子１５等の制御機器２７を遮蔽する遮蔽基板１７上に設けられた遮光スペーサ３３の筒状部の内側に配される。また、光検知手段３が配置される複数箇所とは、図４に示すように、トッププレート６上における加熱コイル１の中心から周辺（実施例１では４方であるが３方であってもよい。）に向けた複数の拡がり区域、つまり、トッププレート６上を鍋２を載置する側から俯瞰した場合に略円形状に巻回された加熱コイル１の中心から周辺に向けた複数の拡がり区域であり、かつ加熱コイル１の中心（以後、センター１Ｓと称す）およびそれを同心とする環状の各拡がり域での複数箇所とする。
【００２３】
実施例１の光検知手段３では、加熱コイル１のセンター１Ｓと、センター１Ｓから周辺４方に向けて直線状に等間隔に拡がって配置される。また、光検知手段３が検知する光は、トッププレート６の透明部６ａを透過して入射する光としているが、トッププレート６の下方に光源を持ち、その光源から照射されトッププレート６の下面で反射して入射する光を用いても良い。
【００２４】
図１において、２つの加熱コイル１により２つの加熱部を形成する全体が矩形箱型の外観を構成する本体ケースとして、前面板１８、底板１９、背面板２０を備えており、前面板１８と背面板２０とがなす上面開口部には、トッププレート６がシール部材２１によってシールされた状態で接着固定されている。前面板１８には、図２で示す操作手段９の入力部となる操作スイッチ２２や表示手段１０、報知手段１１の出力部となる表示部２３を有する操作・表示パネルを形成している。操作スイッチ２２や表示部２３は操作基板２４に取付けられている。これら操作部分と制御機器２７を内蔵する本体部分とは前面が直立して背面側へ延設する仕切板２５で仕切られている。
【００２５】
上記本体ケースの上部には、円形状のコイルベース２６を備えた２つの加熱コイル１がトッププレート６の下面と対向するように配され、これら加熱コイル１のほぼセンターでトッププレート６の下面には、鍋２の底面の温度を検知する温度検知手段８が取付けられている。また、本体ケースの下部には、加熱コイル１に高周波電流を供給するためのインバータ回路１６（図２）、インバータ回路１６への発振・制御を行う制御回路５を構成する制御機器２７が内蔵されている。これら制御機器２７は、上下２段形状に一体形成された支持部材２８の上にそれぞれ左右の加熱コイル１用の発振素子１５が左右別に制御基板２９上に取付けられ、発振素子１５には、仕切板２５の後端部に取付けられた冷却ファン３０による送風を効率的に受けられるようにヒートシンク３１がそれぞれ取付けられている。
【００２６】
上記のように構成される誘導加熱調理器を図２の制御ブロック図を用いて、具体的に説明する。商用電源１２と、商用電源１２を整流・平滑する整流回路１３と、共振コンデンサ１４や加熱コイル１にて整流回路１３の出力を受け、この出力を発振素子１５に接続して構成されたインバータ回路１６と、発振素子１５の発振・制御を行うと共に、状態判定手段４や負荷判定手段７の判定結果に応じて措置を行う制御回路５と、制御回路５に対し信号を入出力する光検知手段３、温度検知手段８、操作手段９、表示手段１０、報知手段１１、後述する周囲明度検知手段３２を備えている。
【００２７】
加熱調理のしくみとして誘導加熱調理器は、発振素子１５により直流電流を共振回路に流し、高周波磁束を発生させて加熱コイル１と磁気結合した負荷（鍋２）に渦電流を誘起させ、そのジュール熱により負荷自体を発熱させて鍋２内の被調理物を加熱するものである。この負荷が適正か否かを判定するために負荷判定手段７が設けられている。この判定に基づき、鍋２が載置されるトッププレート６に、誤ってナイフやフォーク等の小物が載置された場合に、それが不適負荷として発熱されないように加熱を停止したり、不適性であると判定された鍋２を取外した後に、適正な鍋２が載置されたと判定されるまで加熱を再開しないように制御を行っている。
【００２８】
実施例１ではこれに加えて状態判定手段４の判定結果から制御するようにもしているが、この状態判定手段４を用いて、載置物の状態つまり鍋２の載置の有無、鍋２の載置ズレ、鍋２の底の大きさや形状、ナイフやフォーク等の小物検知、トッププレート６上の汚れ等を判定する具体的な例を以下に説明する。
【００２９】
光検知手段３として図４に示すように、Ｎｏ．１〜１３までの１３個のフォトトランジスタを、加熱コイル１のセンター１Ｓから直線状に４方に等間隔で配置している。これら光検知手段３のうちセンター位置のものを「１」とし、直径１１０ｍｍ（加熱するのに支障がある鍋２の大きさ）のサークル上に配置したものを「２」「５」「８」「１１」とし、さらにその周囲のサークル上に配置したものを「３」「６」「９」「１２」とし、さらにその周囲の加熱コイル１の最大外径に合わせて配置したものを「４」「７」「１０」「１３」としている。トッププレート６の下面は上述したように、直進する入射光を検知しやすいように、光検知手段３が配される遮光スペーサ３３内の筒状部上方以外はマスキングされている。
【００３０】
各種状態（最大１３通り）の判定結果の一覧表を下記（表１）で示し、この一覧表と図４を用いて、光検知手段３による検知とそれに基づく状態判定手段４の判定を具体的に説明する。
【００３１】
【表１】
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まず、状態ａでは、「１〜１３」の全ての光検知手段３が光を検知している。つまり、トッププレート６の透明部６ａを入射光が透過しているので鍋２が載置されていない状態であるので、「鍋なし」と判定される。状態ｂではセンター１Ｓの「１」のみが光を検知していない。つまり何らかの載置物で「１」の光検知手段３に対向した透明部６ａが塞がれた状態であるので、「小物または鍋底の直径が１１０ｍｍ以下の小鍋が載置されている」と判定される。
【００３２】
状態ｃでは、センター１Ｓよりやや右側に偏心した「２」のみが光を検知していないので、「小物または前記小鍋が載置されている」と判定される。状態ｉでは、「１」「２」「５」「８」「９」「１１」が光を検知していない。つまりセンターよりやや左側に偏心した位置に鍋２が載置されているとみなして「鍋ズレ」と判定される。状態ｊでは、「１」「２」「５」「６」「８」「９」「１１」が光を検知していない、つまり状態ｉより鍋底の直径がやや大きい鍋２が、センターよりやや左側に偏心した位置に載置されているとみなして「鍋ズレ」と判定される。このように、鍋２がセンター１Ｓに対して偏心しているのであれば、その偏心度合に応じて前記検知している箇所および検知していない箇所が互いに逆な方向に片寄って存在し、それらの片寄り度合や状態が変化する相関性から鍋２の偏心を判定することができる。
【００３３】
またこの一覧表では示していないが、センター１Ｓから４方に向けて等距離に配置される光検知手段３が光を検知していないときは鍋が適正な位置に載置されている「鍋あり」と判定され、その際に鍋底の大きさや形状も同時に判定される。このように、センター１Ｓに同心に載置された鍋２に対して、これを検知している検知箇所が中央側に存在し、検知しない検知箇所が鍋２の大きさ、形状に応じた周辺域上の対応箇所に存在し、それらの存在域数、存在箇所の数や位置が変化する相関性から、鍋２の大きさや形状を判定することができる。
【００３４】
以上説明した実施例１によれば、光検知手段３が入射光の有無を検知した検知結果が、鍋２の大きさ、形状、載置ずれ等の載置物の状態に応じて変化する相関関係から、鍋２の載置の有無、鍋２の載置ズレと鍋底の大きさ、トッププレート６上の小物載置を状態判定手段４が瞬時にかつ正確に判定することができる。また調理中に鍋２を取外した場合は、そのとき生じる先の状態からの一部または全体の検知結果の変転を伴い全て同じ検知結果になる変化から的確に行うことができる。そしてその判定は負荷判定手段７でなくインバータ回路１６の駆動を要しない光検知手段３と状態判定手段４を用いるので、発振素子１５に負担をかけることなく、また無用な電磁波を発することなく適正な鍋２を載置した場合はすぐに加熱を再開できるので、使い勝手及びコンロの安全性を向上させることができる。
【００３５】
また、状態判定手段４は光検知手段３による光検知の有無（１か０か）だけでなくその検知値の違いにより、トッププレート６上の汚れも判定することができる。例えば、鍋あり判定のしきい値より大きい所定値を鍋なし判定のしきい値とし、それより大きい検知値の範囲内で「１〜１３」の光検知手段３の最大検知値との差をみて、汚れ度合を判定することができる。その際、トッププレート６とは別の位置に、周囲明度を検知する周囲明度検知手段３２を設け、周囲明度検知手段３２からの出力値から周囲明度レベルを判定し、判定した周囲明度レベルにより、光検知手段３での各しきい値を補正すると好適である。周囲の明るさより光検知手段３の検知値は変わるので、光検知手段３の検知値を３つのレベル、つまりレベル１→「鍋が載置されている」、レベル２→「鍋が載置されていない」、レベル３→「トッププレート６が汚れている」に分け、各レベルに応じて各しきい値を補正することで、より正確な判定が行える。
【００３６】
尚、載置物の状態とトッププレートの状態の検知を別々に説明したが、両方の複数の検知結果を組み合わせて総合的に判定することもできる。
【００３７】
また、上述した光検知手段３は入射光を検知するものであったが、反射光を検知するものでもよく、反射光検知方式は、上述した入射光検知方式よりも鍋底の大きさを正確に検知することができる。なぜなら鍋２の全体形状（最大径と鍋底の径との差が大きい鍋等）によっては鍋底判定が曖昧になる場合があるからである。しかしこの場合でも負荷判定手段７との併用によって総合的に判定することによって、入射光検知方式の精度を保つことが可能である。また、負荷判定と汚れ判定とを併用することもでき、負荷が小さいと判定され、かつ光を検知していない箇所がある場合に、その検知位置や検知値の違いによって、汚れと非磁性体との判定を明確に区別できるようになる。
【００３８】
ところで、誘導加熱調理器においては、固有振動・磁界反発により鍋２が振動する場合があり、加熱調理開始時には適正な位置であっても前記振動により鍋２がズレてしまう場合がある。そこで加熱調理中に光検知手段３と状態判定手段４により、載置ズレを検知し判定された場合には、その時点での発振周波数を記憶しておき、次回に加熱した際、負荷判定手段７と状態判定手段４とからその記憶値を持つ鍋２と判定された場合に、記憶された発振周波数近傍での発振を避けて加熱することにより、振動による載置ズレを確実に防止することができる。制御回路５はこういった状態判定手段４の判定結果に基づいた発振周波数制御のほか、判定結果の外部報知、電流制御、電流供給遮断の少なくとも１つの措置を行う。調理者は外部報知によって、鍋２の載置忘れや載置ズレと措置の必要に気付き、適正な位置に鍋２を載置し直したり、載置し直されない場合は、載置ズレのまま加熱されることのないように電流制御により加熱出力を減少させたり、電流供給遮断により加熱出力を停止したりするなど速やかな対応ができ、措置が遅れたりなされなかったりするのを防止することができる。
【００３９】
また、鍋２の載置ズレ（偏心やはみ出し）と判定されると、その度合いに応じて温度検知手段８により検知した検知温度を補正すると好適である。温度検知手段８は加熱コイル１の中心位置で、トッププレート６の下面に配されるので、加熱調理中に鍋２がずれて底の中心が温度検知手段８の上方に位置しなくなったことによって、鍋２の実温と検知温度とに誤差が生じ、その誤差によって、鍋２が過発熱されて吹きこぼれ等の問題が発生することがある。煮物制御や揚げ物モードにおいてはこの誤差が事故につながる可能性が高いので、その安全策を採ることは必須であるが、検知温度を補正することによって鍋２が適正位置にない場合でも温度検知を正確に行い、検知温度のズレによる前記問題を防止することができる。
【００４０】
（実施例２）
実施例１の光検知手段３はトッププレート６を透過した入射光を検知するものであったが、トッププレート６の下方に光源を設け、そこから照射した光がトッププレート６の下面で反射した光を検知するものであってもよく、その場合には鍋底の反りによる浮き、つまり鍋底の形状も検知することができる。
【００４１】
実施例２では、載置物の状態判定とその電流制御の１例として、鍋底の浮きを反射光検知方式を用いて判定し、その判定結果に基づいて制御する場合を揚げ物モードを例に採り、図を用いずに説明する。尚、上述した温度検知手段８の検知温度の誤差は、鍋ズレ以外に鍋底の浮きによっても生じるので、この場合においても温度検知手段８の補正を行うと好適であることはいうまでもない。
【００４２】
揚げ物モードは、インバータ回路搭載の家庭用の誘導加熱調理器の機能の１つとして採用されており、天ぷら等の揚げ物を行うための専用自動加熱制御のことである。使用者がそのモードを選択し、油の希望温度を設定すると、その設定温度まで自動加熱を行い、かつその設定温度を保つように加熱制御を行う。所定温度以上に油を加熱してしまうと発火するおそれがあるが、この油の異常加熱の原因としては、油の量をメーカー最少設定値（５００ｇ）以下で使用した場合と、鍋底の反りによる浮き（２ｍｍ程度の反りがあるだけで、鍋の実温を検知しきれずに過発熱してしまう。）等が原因となる。そこでメーカーは揚げ物の専用鍋を付属品として付けることにより、鍋底の浮きの問題に対応している。
【００４３】
そこで実施例２では、光検知手段３（反射光検知方式）により鍋底の形状（浮き）を判定し、その判定形状が専用鍋の形状と一致した場合は、その鍋の特質（浮き・比熱・規格容量等）を考慮に入れた使い勝手を重視した加熱制御とする。一致しない（専用鍋でない）場合は、加熱出力を落とし、安全性を重視した（使い勝手よりも安全性を優先）加熱制御とする。また、判定した鍋底の形状を考慮した温度検知、油の量判定を行うことにより、安全性をより向上することができる。
【００４４】
負荷特性は鍋毎に決まっているので、専用鍋の負荷特性を予め記憶させておけば、加熱中の鍋の負荷がこの記憶値と同一か否かを比較することにより、専用鍋か否かを判定できる。しかしながら負荷が同じというだけでは、専用鍋かどうかを正しく判定することができない。なぜなら専用鍋よりも大きくてかつ磁性度合や電気抵抗値の低い鍋の場合も同じ負荷となる場合があるからである。そこで、負荷判定手段７の判定結果に状態判定手段４の判定結果（鍋底の大きさ検知による判定）を合わせることによって、専用鍋か否かを正確に判定することができる。
【００４５】
さらに、専用鍋と判定したときは決められた定出力で加熱を行い、専用鍋でないと判定したときは前記定出力より小さい出力に補正して加熱を行うようにすると好適である。専用鍋でないということは鍋底に浮きがある可能性があるので、安全性のため低い出力にて緩やかに加熱する。また、鍋底の大きさによって（鍋底が大きいほど鍋底の浮きが大きい可能性があるため）、前記補正度合を小さくすることもできる。
【００４６】
（実施例３）
図５に示す実施例３は実施例２と同じく反射光検知方式を採り、トッププレート６の下方に光源３４を設け、その反射光を検知する光検知手段３Ａを設けている。尚、実施例３は加熱調理中の吹きこぼれ汚れを特に検知するものとしてるので、光源３４は加熱コイル１の周囲に環状に配置し、加熱調理終了後に数秒間照射することとする。
【００４７】
図５（ａ）に示すように、トッププレート６上に汚れがなければ光源３４から照射した光はそのままトッププレート６を透過するので、光検知手段３Ａは光を検知しないが、図５（ｂ）のように、トッププレート６上に汚れがあると、光源３４から発射した光は汚れがあるトッププレート６下面で反射し、その反射光を光検知手段３Ａが検知し、その検知結果に基づいて状態判定手段４が汚れと判定する。そして汚れと判定されたときには、報知手段１１でブザー音で報知したり、表示手段１０でランプを点滅させたりして調理者に注意を促す。これらの報知により、調理者が汚れに気付きトッププレート６の汚れを拭き取ることができるので、汚れによる加熱効率の低下や光検知手段の誤検知を防止することができると共に、害虫を寄せつけない衛生的な使用を図ることができる。
【００４８】
（実施例４）
実施例１で説明したように、誘導加熱調理器において安全に効率良く加熱調理を行うためには、鍋２をズレなく加熱コイル１のセンター１Ｓに合わせて適正位置に載置する必要がある。実施例１では、光検知手段３で載置ズレを検知して状態判定手段４によりそれを判定していたが、実施例４ではトッププレート６に図６と図７に示すような位置確認表示手段３６を設けることによって、調理者がその表示を目視して鍋２の載置状態を判定するようにしている。
【００４９】
この位置確認表示手段３６は、トッププレート６のほぼ全域に、加熱コイル１のセンター１Ｓより、３方以上に、連続・不連続・繰返しの少なくとも１つの共通した態様を持って拡がるように形成されたものであるが、実施例４の位置確認表示手段３６は、図７（ａ）に示すように加熱コイル１のセンター１Ｓと同じセンターを持ち、１辺の長さｒが２６ｃｍ以上の三角形状としている。この三角形状を表示するために、複数の発光素子が、図６に示すように操作・表示パネルに設けられた位置確認スイッチ３５の操作により、表示点灯するように構成されている。
【００５０】
従来の円形表示の場合は、鍋底２ａの直径が２６ｃｍの大鍋を使用する場合、鍋によって表示が隠れてしまい、鍋底２ａを加熱コイル１のセンター１Ｓに合わせて正確に載置することができず、使い勝手が悪いものであった。そこで実施例４の三角表示では、図７（ａ）に示すように大鍋の鍋底２ａによって、三角形の頂部まで表示が隠れてしまうことがなく明瞭に必ず現れるようになるので、従来の１重円より正確に判定を行える。
【００５１】
図７（ａ）（ｂ）の実線で示すように、センター１Ｓと同心に鍋が載置された場合には、鍋底２ａで三角形の中央側が隠れ、鍋底２ａによって隠れない三角表示が、鍋底２ａの大きさ、形状に応じて周辺３方に突出して現れ、それら頂部の突出量、面積のバランスを目視して、鍋底２ａの大きさや形状を調理者が正確に判定することができる。
【００５２】
また図７（ａ）（ｂ）の仮想線で示すように、鍋底２ａがセンター１Ｓに対して偏心しているのであれば、その偏心度合に応じて鍋底２ａによって隠れない三角表示の頂部が前記偏心に対応する方向に片寄って現れ、それらの片寄り度合を目視して、鍋底２ａの偏心を調理者が正確に判定することができる。このように調理者は、トッププレート６のほぼ全域に設けられることにより鍋底２ａで隠れることなく必ず目視できる位置確認表示手段３７の拡がり部分（実施例３では三角形の頂部）を目視して鍋２の載置状態を判定し、トッププレート６上の適正な位置つまり加熱コイル１と鍋底２ａとの同心位置に鍋を載置して加熱調理を行うことができるので、使い勝手がよくなると共に、載置ズレによる温度検知手段８の検出不良から生じる鍋２の過発熱を防止できるので、使用およびコンロの安全性も向上する。
【００５３】
尚、位置確認表示手段３６の三角表示は、上記のような点灯表示でなく、印刷などによるデザイン表示とすることも可能である。その場合、三角表示のラインを１１０ｍｍの円（加熱に支障のある最小サイズ）がライン内側にちょうど内接するように太く印刷すれば、適正な加熱の最小判定が分かりやすくなるので好適である。また位置確認表示手段３６の表示形状は三角形状に限定されず、後述するような種々のものが選択できる。
【００５４】
以下、実施例５にて他のデザイン表示の例を図８〜図２３を参照しながら順に説明していく。尚、各表示のセンターは全て上述した加熱コイルのセンターと合わせて設定されている。
【００５５】
（実施例５）
図８に示す位置確認表示手段３７は、多数の円形状のループライン３７ａを加熱コイルのセンター（以下、センターと略す。）と同心に配した繰返し表示の１例である。この表示は、従来よりある一重や二重の円表示より最大径が大きくかつ多数あるループライン３７ａが２色交互（印刷は１色でよいがその表示は２色表示となる。）に段階表示され、載置ズレが少しでもあると見合うサイズのループライン３７ａに対する片寄りによって、その方向と共に容易に目視して判定できるし、ズレが大きくなる程より多くのループライン３７ａにまたがった片寄りとなるのでズレとそのズレ量とをさらに直感しやすくなる。
【００５６】
図９に示す位置確認表示手段３８は、センターより４方に向け直線状に連続して拡がるＸ字状のライン３８ａであり、図１０に示す位置確認表示手段３９は、図９のライン３８ａを４５°回転させた十字状のライン３９ａである。これらにおいても、鍋２のわずかの偏心で、ライン終端の突出量のバランスが対応する方向に大きく崩れるので、シンプルな表示でありながら鍋ズレを容易に目視して判定し、センター合わせを確実に行うことができる。尚、Ｘ字状のライン３８ａは不連続な破線であっても良い。
【００５７】
図１１に示す位置確認表示手段４０は、センターと同心に配される多数の円形状のループライン４０ａ、４０ｂ、４０ｃを、３種の異なる色で色分けしたものである。これらにおいては図８に示したループライン３７ａがなす表示の作用効果に加え、ズレ量が大きい程、色の異なる多くの複数のものにまたがって片寄るのでさらに判定しやすくなるという作用効果を発揮し、判定のために全てのサイズのループライン４０ａ、４０ｂ、４０ｃの色を違えなくても、判定しずらくなるズレ量幅単位で色を繰り返し変えるようにすれば、見合うサイズの色の違うラインどうしの間で色の違いを利用した上記判定を、より正確に行うことができる。
【００５８】
図１２に示す位置確認表示手段４１は、図８で示した多数の円形状のループライン３７ａを白抜きのＸ字状のライン４１ａで切欠かれた１ブロックが扇形状をなす多数の円弧４１ｂで表示している。したがって、図８で示した表示による利点と図９に示した表示による利点の両方を兼ね備えているので、より好適である。また図１３に示す位置確認表示手段４２は、円形状のラインを切欠いて多数の円弧４２ｂを残すための白抜きのＸ字状のライン４２ａに代わって十字状のライン４１ａを用いており、同様の利点を有する。
【００５９】
図１４に示す位置確認表示手段４３は、多数の四角状のループライン４３ａをセンターと同心に配している。これら多数のループライン４３ａが、センターより４方に繰り返し拡がることにより、センターに頂点を向ける三角形状の４つのブロックを形成している。この表示により、載置ズレがあると各４つのブロックにおける拡がり量、面積のバランスが対応する方向に大きく崩れるので、ズレとそのズレ量とを直感しやすくなる。また、四角形状の表示がトッププレート６の全域に拡がっており、大鍋や四角形状の焼き物用パンやプレートによっても隠れることがないので好適である。
【００６０】
図１５に示す位置確認表示手段４４は、図１４で示した複数の四角形状のラインを白抜きのＸ字状のライン４４ａで切欠かれた１つのブロックが三角形状をなす多数の直線ライン４４ｂで表示している。したがって、図１４で示した表示による利点と図９に示した表示による利点の両方を兼ね備えているのでより好適であり、また切欠きを十字状のラインにしてもよい。また図１６に示す位置確認表示手段４５は、白抜きのＸ字状のライン４５ａで切欠かれる多数の直線ライン４５ｂ、４５ｃがなす三角ブロックを、上下左右それぞれ２色に色分けして表示したものであり、鍋の載置によって隠れない拡がり量や面積を一目で目視しやすくなるので、判定がより容易になる。
【００６１】
図１７に示す位置確認表示手段４６は、センターと同心に配される多数の円形状のループライン４６ａ、４６ｂ、４６ｃを、３種の異なる色で色分けしたものである。図１１で示した表示に比べてラインは小さい幅でかつそれぞれに隙間があるように印刷されている。この表示においても、図１１で示した表示と同様に、見合うサイズの色の違うラインどうしの間で色の違いを利用した判定が正確に行える。
【００６２】
図１８に示す位置確認表示手段４７は、図１７に示したものと同じく色分けした円形状のループライン４７ａ、４７ｂ、４７ｃで表示し、かつその上に別の色で十字状のライン４７ａを重ねて表示したものであり、円形状のループライン表示と十字状ライン表示の両方の利点が活かせる。また、図１９に示す位置確認表示手段４８は、同じく円形状のループライン４８ａ、４８ｂ、４８ｃで表示し、その上にＸ字状のライン４８ｄを重ねて表示したものであり同様の利点が活かせる上、Ｘ字状のライン４８ｄは、最外側のループライン４８ａを越えて４方に拡がっているので大鍋載置判定にも適している。
【００６３】
図２０に示す位置確認表示手段４９は、図１４で示した表示と同様にセンターと同心に配した四角状のラインの角部をアール形状にしたライン４９ａで表示している。アール形状の四角状ラインとすることにより、Ｘ字状のラインが浮き出たように目視することができるので、四角状ラインをＸ字状のラインで切欠いたり重ね表示することなく、同様の作用効果を奏することができる。
【００６４】
図２１に示す位置確認表示手段５０は、図２０で示したものと同形状のライン５０ａによる表示にさらに十字状のライン５０ｂを重ねて表示したものであり、載置ズレの方向性（十字状とＸ字状）をより目視しやすくなるので好適である。
【００６５】
図２２に示す位置確認表示手段５１は、センターと同心に配される多数の四角形状（角部がアール形状）のライン５１ａ、５１ｂ、５１ｃを、３種の異なる色で色分けして表示している。図２０で示した表示が４方に繰り返されて色分けされて分かりやすくなると共に、円形状のラインを色分けした図１１と図１７に示した表示と同様の利点を活かせる。
【００６６】
図２３に示す位置確認表示手段５３は、センターと同心に配された円形状のループライン５３ａと、センターより等距離のコーナー４箇所に配される点５３ｂとを組合せて表示したものである。この組合せ表示によれば、通常の鍋２はループライン５３ａを用いて載置し、大きな鍋２をトッププレート６上に載置したときには、コーナー４箇所にある点５３ｂは隠れることがなく、その点５３ｂと鍋２間の距離のバランスを目視して、鍋２の大きさや形状を調理者が正確に判定することができる。また鍋２がセンターに対して偏心している場合には、ループライン５３ａの表示は勿論、その偏心度合に応じて前記距離が偏心に対応して長くあるいは短くなってバランスが崩れ、その片寄り度合を目視して鍋２の載置状態を判定し、トッププレート６上の適正な位置（センター位置）に鍋２を移動することができる。また、ループラインは円形状のほか、仮想線で示すように四角形状のループライン５４や、上記までの実施例で示した各位置確認表示手段と組合せることもでき、それぞれの利点を活かせることができ、両方を色違い表示すれば２つの種類の表示が重なっても分かり易く目視容易となるので好適である。
【００６７】
図２４は、大鍋を載置するためにトッププレート６を最大奥行寸法にした誘導加熱調理器における位置確認表示手段５２を示している。またこの実施例の場合には、加熱コイル（図に斜線で示す。）１も従来と異なり、２つのセンター間の距離が短くなるように設定されている。
【００６８】
従来では、図２５に示すように同じ大きさの鍋が２つ載置できるように加熱コイル１の位置が決められていた。そこで仮に、加熱コイル１のセンター１Ｓに合わせて図８に示したような多数の円形状のループライン５５ａからなる位置確認表示手段５５を設けても、次のような問題が生じる。つまりトッププレート６の載置可能面積いっぱいに大鍋を載置した場合に、大鍋の鍋底２ａのセンター２Ｓと、加熱コイルのセンター１Ｓがズレてしまい適正な位置に載置できない。
【００６９】
そこで図２４に示すように、加熱コイル１のセンター間距離を短く設定し、かつそれに合わせて位置確認表示手段５２のセンター間の距離も短く設定し、その各センターと同心になるように多数の円形状のループライン５２ａを配している。つまり、片方の位置確認表示手段５２のセンターをもう一方の位置確認表示手段５２のセンターに近付けたため、２つのそれぞれのコンロ用のループライン５２ａ、５２ａが内側で少し重なるように表示される。このことによって、通常の鍋を載置した場合には、従来の一重の円表示より最大径が大きくかつ円形状の多数のループライン５２ａが周辺に繰り返して拡がって表示されるためにセンター合わせがしやすくなることは勿論、トッププレート６の載置可能面積いっぱいに大鍋を載置した場合でも、加熱コイル１のセンター１Ｓと鍋底２ａのセンター２Ｓとが合った状態になるので、効率良く適正な位置に大鍋を載置することができる。
【００７０】
【発明の効果】
本発明は既に説明したように、載置物の状態の判定を各光検知手段の各位置での検知の有無より行うことにより、トッププレート上の状態の判定を各位置での検知値の違いにより行うことができると共に、調理中に加熱調理体を取外した場合の判定は、そのとき生じる載置時の状態からの一部または全体の検知結果の反転を伴い全て同じ検知状態になる変化から的確に行うことができ、各判定のためにインバータ回路を駆動しないので発振素子に負担をかけることなく、また無用な電磁波を発することなく適正な加熱調理体を載置した場合にはすぐに加熱を再開でき、使い勝手およびコンロの安全性を向上させることができる。
【００７１】
上記制御手段によって、判定結果の外部報知、加熱コイルへの入力電流の制御の少なくとも１つの措置を行うようにすれば、ブザー音や光などの外部報知によって調理者に異常を気付かせやすくし、措置を促せるので、調理者は加熱調理体の載置忘れや載置ズレと措置の必要に気付きやすく、適正な位置に加熱調理体を載置し直したり、載置し直されない場合は、載置ズレのまま加熱されることのないように電流制御により加熱出力を減少させたり、電流供給遮断により加熱出力を停止したりするなど速やかな対応ができ、措置が遅れたりなされなかったりするのを防止することができる。
【００７２】
上記複数箇所を、加熱コイルの中心から周辺に向けた複数の拡がり区域とし、かつ加熱コイルの中心およびそれを同心とする環状の各拡がり域での複数箇所とすれば、加熱コイルの中心に同心に載置された加熱調理体に対しては、その大きさや形状を判定することができ、また加熱調理体の中心が加熱コイルの中心に対して偏心した加熱調理体に対しては、その偏心度合を判定することができると共に、ナイフやフォークと云った特殊な形状物を含む過小物の判定もできるし、光を検知する光検知手段を持った場合ではトッププレート上の汚れを判定でき、光として反射光を検知する場合では、照射から検知までの時間により加熱調理体の底の反りによる浮きも判定できる。
【００７３】
上記発明において既に説明したように、状態判定手段の判定結果と負荷判定手段の判定結果とに基づいて制御するようにすれば、負荷判定手段により負荷が小さいと判定された場合、その判定結果だけでなく状態判定手段の判定結果も合わせて制御手段の措置を採ることにより、状態判定手段と負荷判定手段の両方で適正に判定することにより、負荷だけで判定した場合に、加熱可能な加熱調理体なのに加熱を停止させたり、逆にいくら加熱しても熱くならないのに加熱を続行して発振素子を損傷させてしまう不都合を解消することができる。
【００７４】
また本発明は以上説明したように位置確認表示手段が設けられているので、加熱コイルの中心と同心に加熱調理体が載置された場合には、加熱調理体によって隠れない位置確認表示手段の拡がり量、面積のバランスを目視して、加熱調理体の大きさや形状を調理者が正確に判定することができると共に、加熱調理体が加熱コイルの中心に対して偏心している場合には、位置確認表示手段の拡がり部分の片寄度合を目視して加熱調理体の載置状態を判定し、トッププレート上の適正な位置つまり加熱コイルと加熱調理体の底との同心位置に加熱調理体を載置して加熱調理を行うことができるので、使い勝手がよくなると共に、載置ズレによる加熱調理体の温度検知不良から生じる加熱調理体の過発熱を防止できるので、使用およびコンロの安全性も向上する。
【００７５】
また別な位置確認表示手段として、トッププレート上における加熱コイルの中心より等距離のコーナー４箇所に、点状のものを設ければ、大きな加熱調理体をトッププレート上に載置したときに、コーナー４箇所にある位置確認表示手段と加熱調理体間の距離のバランスを目視して、加熱調理体の大きさや形状を調理者が正確に判定することができる。また加熱調理体が中央位置に対して偏心している場合には、その偏心度合に応じて前記距離が偏心に対応して短くなり、その狭小度合を目視して加熱調理体の載置状態を判定し、トッププレート上の適正な位置つまり加熱コイルと加熱調理体の底との同心位置に加熱調理体を移動してから加熱調理を行うことができるので、使い勝手がよくなると共に、載置ズレによる加熱調理体の底の温度検知不良から生じる加熱調理体の過発熱を防止できるので、使用およびコンロの安全性も向上する。
【００７６】
上記発明の点状の表示に加え、加熱コイルの中心を同心とする環状の位置確認表示手段または、トッププレート上のほぼ全域に、加熱コイルの中心より３方以上に、連続・不連続・繰返しの少なくとも１つの共通した態様を持って拡がる位置確認表示手段を設け、これら各位置確認表示手段のいずれか一方と上記点状の位置確認表示手段を組合せて表示することにより、両方の利点を活かせることができると共に、両方を色違い表示すれば２つの種類の表示が重なっても分かり易く目視容易となるので好適である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例１の全体構成を示す縦断面図。
【図２】同実施例１の制御ブロック図。
【図３】同実施例１の要部を拡大して示す縦断面図。
【図４】同実施例１の要部を上方から見た概略平面図。
【図５】本発明の実施例３の要部を概略して示し、（ａ）はトッププレート上に汚れがない状態で示す縦断面図、（ｂ）はトッププレート上に汚れがある状態で示す縦断面図。
【図６】本発明の実施例４の全体を概略して示す斜視図。
【図７】同実施例４の要部を上方から見た概略平面図。
【図８】同実施例５における位置確認表示手段を示す概略平面図。
【図９】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１０】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１１】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１２】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１３】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１４】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１５】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１６】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１７】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１８】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図１９】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図２０】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図２１】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図２２】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図２３】位置確認表示手段の他の実施例を示す概略平面図。
【図２４】従来とは異なる配置の加熱コイルおよびそれに合わせた位置確認表示手段の実施例を示す概略平面図。
【図２５】従来の加熱コイルと位置確認表示手段の配置を示す概略平面図。
【符号の説明】
１　加熱コイル
１Ｓ　センター（加熱コイルの中心）
２　鍋（加熱調理体）
３　光検知手段
４　状態判定手段
５　制御回路（制御手段）
６　トッププレート
７　負荷判定手段
３６〜５４　位置確認表示手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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