(57)【要約】【課題】  電気生理学的治療において、心臓組織内に損傷を形成できる、異なる形状を持つ剥離要素の提供。【解決手段】  人体組織を剥離するための装置において、組織領域に接触するための支持要素と、少なくとも２つの、接触している組織領域に沿ってお互いに離れて位置する、支持要素上のエネルギー放射地帯を含み、接触している組織領域に沿ったこれらの地帯の間隔が、地帯が中性電極に同時にエネルギーを送る際、付加的加熱効果を生み出して、２つのエネルギー放射地帯の間に広がる接触している組織領域内に連続した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
人体組織を剥離するための装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の技術分野）
本発明は、心筋組織を剥離して、心臓病の状態を治療するためのシステム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
医師は、今日では医学的治療においてカテーテルを利用して人体の内部領域に到達し、目的の組織領域を剥離する。医師にとり、組織を剥離する際、体内のカテーテルの位置を正確に把握し、そのエネルギーの放射を制御できることは重要なことである。
【０００３】
例えば、電気生理学的治療では、剥離は心臓のリズム障害を治療するために用いられる。
【０００４】
これらの治療を行うにあたり、医師はカテーテルを主要な静脈又は動脈から治療する心臓の内部領域に挿入する。医師は、カテーテルが把持している剥離要素を剥離する心臓組織の近くに配置する。医師は、剥離要素からエネルギーを送り、組織を剥離して損傷を形成する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
電気生理学的治療では、心臓組織内に損傷を形成できる、異なる形状を持つ剥離要素に対する必要性が増している。
【０００６】
例えば、心房細動の治療には、心臓組織内においで異なる曲線形状を持つ細長い損傷を形成することが必要であるとされている。このような細長い損傷のパターンを形成するには、複数の剥離領域を持つ可撓性の剥離要素を心臓内に配置する必要がある。剥離によりこれらの損傷を形成することにより、現在複雑な外科手術により形成されている入り組んだ縫合パターンと同じ治療効果を、侵襲の開心手術を行うことなく、提供することができる。
【０００７】
別の例では、心房粗動及び心室頻拍の治療には、心臓組織内に比較的大きく深い損傷パターンを形成する必要があるとされている。ただ単に「より大きな」電極を使用してもこの要求は満たされない。大きな電極を担持するカテーテルは、心臓内への挿入が難しく、更に心臓組織に密着して配置することが難しい。しかし、これらの電極に必要なより大きな剥離量を、可撓性の本体に沿って間隔を空けて並んでいる個別の複数の電極に配分することにより、これらの困難な問題は解決できる。
【０００８】
より大きく長い、又はそのどちらかの複数の電極要素を使用する場合、剥離のプロセスを更に正確に制御することが要求される．剥離エネルギーの伝達は、組織の障害や凝塊の形成を防ぐために制御しなければならない。剥離エネルギーの伝達はまた、注意深く制御し、損傷を、剥離組織においてホットスポットやギャップを形成することなく、均一で連続的に形成しなければならない。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
項目１．人体組織を剥離するための装置において、
組織領域に接触するための支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に沿ってお互いに離れて位置する、支持要素上のエネルギー放射地帯を含み、接触している組織領域に沿ったこれらの地帯の間隔が、地帯が中性電極に同時にエネルギーを送る際、付加的加熱効果を生み出して、２つのエネルギー放射地帯の間に広がる接触している組織領域内に連続した損傷パターン
を形成することを特徴とする装置。
項目２．項目１記載の装置において、
支持要素が通常直線的な領域を含み、
エネルギー放射地帯がその通常直線的な領域上にあることを
特徴とする装置。
項目３．項目１記載の装置において、
支持要素が湾曲領域を含み、
エネルギー放射地帯がその湾曲領域上にある
ことを特徴とする装置。
項目４．人体組織を剥離するための装置において、
組織領域に接触するための支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に沿ってお互いに離れて位置する、支持要素上のエネルギー放射地帯を含み、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約３倍と同じ又はより小さくなっていて、地帯が中性電極に同時にエネルギーを放射する際、接触している組織領域に細長い連続Ｌ
た損傷パターン
を形成することを特徴とする装置。
項目５．人体組織を剥離するための装置において、
組織領域に接触するための支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に沿ってお互いに離れて位置する、支持要素上の分割したエネルギー放射地帯を含み、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約５倍より大きくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、接触している組織領域に細長い分割した損傷パターン
を形成することを特徴とする装置。
項目６．人体組織を剥離するための装置において、
組織領域に接触するための支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に沿ってお互いに離れて位置する、支持要素上の分割したエネルギー放射地帯を含み、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の最も長い長さの約２倍と同じ又はより小さくなっていて、地帯が中性電極に同時にエネルギーを送る際、接触している組織領域に細長い連続した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。
項目７．項目６記載の装置において、
接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び策２の地帯の最も長い長さと本質的に同じになっていることを特徴とする装置。
項目８、人体組織を剥離するための装置において、
組織領域に接触するための支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に沿ってお互いに離れて位置する、支持要素上の分割したエネルギー放射地帯を含み、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の最も長い長さの約３倍より大きくなっていて、地帯が中性電極に同時にエネルギーを送る際、接触している組織領域に細長い分割した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。
項目９．項目１又は４又は５又は６又は８記載の装置において、２つのエネルギー放射地帯のうち少なくとも１つが支持要素の周りに付属する金属物質を含むことを特徴とする装置。
項目１０．項目１又は４又は５又は６又は８記載の装置において、２つのエネルギー放射地帯のうち少なくとも１つが支持要素の周りに螺旋状に巻かれたワイヤを含むことを特徴とする装置。
項目１１．項目１又は４又は５又は６又は８記載の装置において、
２つのエネルギー放射地帯のうち少なくとも１つが、それ自身を通ってエネルギーが放射される物質のコーティングを支持要素上に含むことを特徴とする装置。
項目１２．項目１又は４又は５又は６又は８記載の装置において、
支持要素が可撓性で、要素を曲げる手段を含むことを特徴とする装置。
項目１３．人体組織を剥離するための装置において、
湾曲領域を持ち、組織の領域の周辺に接触するためる支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に渡ってお互いに離れて位置する、湾曲領域上の分割したエネルギー放射地帯を含み、各地帯が直径を持ち、接触している組織領域に渡る地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約８倍より大きくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った組織領域内に細長い損傷パターンを形成するが、それは接触している組織領域全体には広がらないこと
を特徴とする装置。
項目１４．項目１３記載の装置において、
地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素に沿った地帯の間隔が付加的加熱
要素を生成し、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射
地帯の間に広がる組織領域に連続した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。
項目１５．項目１３記載の装置において、
支持要素に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約３倍と同じ又はより小さくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間に広がる接触した組織領域内の連続した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。
項目１６．項目１３記載の装置において、
接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の最も長い長さの約２倍と同じ又はより小さくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間に広がる接触した組織領域に連続した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。
項目１７．項目１３記載の装置において、
支持要素に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約５倍より大きくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間の全域には広がらない分割した損傷パターンを接触している組織領域内に形成することを特徴とする装置。
項目１８．項目１３記歳の装置において、
接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の最も長い長さの約３倍より大きくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間の全域には広がらない分割した損傷パターンを接触している組織領域内に形成することを特徴とする装置。
項目１９．項目１３記載の装置において、
支持要素が可撓性で、要素を曲げて湾曲領域を形成するための手段を含むことを特徴とする装置。
項目２０．項目１９記載の装置において、
曲げるための手段が支持要素を通常真っ直ぐな形状から曲げて湾曲領域を形成する
ことを特徴とする装置。
項目２１．項目１９記載の装置において、
曲げるための手段が支持要素を通常真っ直ぐな形状から曲げて、通常真っ直ぐな形
状の向かい合う側のどちらかに選択的に湾曲領域を形成することを特徴とする装置。
項目２２．項目１３記載の装置において、
湾曲領域がフープの形に形成されることを特徴とする装置。
項目２３．項目１３記載の装置において、
湾曲領域がフックの形に形成されることを特徴とする装置．
項目２４．項目１３記載の装置において、
２つのエネルギー放射地帯のうち少なくとも１つが支持要素の周りに付属する金属
物質を含むことを特徴とする装置。
項目２５．項目１３記載の装置において、
２つのエネルギー放射地帯のうち少なくとも１つが支持要素の周りに螺旋状に巻かれたワイヤを含むことを特徴とする装置。
項目２６．項目１３記載の装置において、
２つのエネルギー放射地帯のうち少なくとも１つが、それ自身を通ってエネルギー
が放射される物質のコーティングを支持要素上に含むことを特徴とする装置。
項目２７．人体組織を剥離するための装置において、
湾曲領域を持ち、組織領域の周辺に接触するための支持要素と、
少なくとも２つの、接触している組織領域に渡ってお互いに離れて位置する、湾曲
領域上のエネルギー放射地帯を含み、各地帯が直径を持ち、湾曲領域の曲率半径が第
１及び第２の地帯の小さい方の直径の約４倍より大きくなっていて、地帯が同時にエ
ネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に通常沿った組織領域
内に細長い損傷パターンを形成するが、それは接触している組織領域全体には広がらないこと
を特徴とする装置。
項目２８．項目２７記載の装置において、
支持要素に沿った地帯の間隔が、地帯が同時にエネルギーを放射する際、付加的加熱効果を生成し、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間に広がる組織領域内の連続した損傷パターンを形成することを特徴とする装置。
項目２９．項目２７記載の装置１において、
支持要素に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約３倍と同じ又はより小さくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿って２つのエネルギ一放射地帯の間に広がる連続した損
傷パターンを組織領域内に形成することを特徴とする装置。
項目３０．項目２７記載の装置において、
接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の最も長い長さの
約２倍と同じ又はより小さくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支
持要素が接触している湾曲した周辺に沿って２つのエネルギー放射地帯の間に広がる
連続した損傷パターンを組織領域内に形成することを特徴とする装置。
項目３１．項目２７記載の装置において、
支持要素に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約５倍より大きくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間の全域には広がらない分割した損傷パターンを接触している組織領域内に形成する
ことを特徴とする装置。
項目３２．項目２７記載の装置において、
接触している組織に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯の長い方の長さの約３
倍より大きくなっていて、地帯が同時にエネルギーを放射する際、支持要素が接触し
ている湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間全域には広がらない分割
した損傷パターンを接触している組織領域内に
形成することを特徴とする装置。
項目３３．項目２７記載の装置において、
エネルギー放射地帯が支持要素の湾曲領域上に連続したエネルギー放射電極を含み、それにより損傷パターンが、支持要素の接触している湾曲した周辺に沿って連続した損傷パターンを接触している組織領域に含むことを特徴とする装置。
項目３４．項目３３記載の装置において、
連続した電極が支持要素に沿って間隔を空けて位置し、接触している組織領域に渡って離れている少なくとも２つのエネルギー放射地帯を含むことを特徴とする装置。
項目３５．項目３４記載の装置において、
連続した電極が、それ自身を通ってエネルギーが放射される物質を支持要素の湾曲
領域の周りから突き出た位置に含むことを特徴とする装置。
項目３６．項目３４記載の装置において、
連続した電極が、それ自身を通ってエネルギーが放射される物質のコーティングを
支持要棄の湾曲領域上に含むことを特徴とする装置。
項目３７．項目３４記載の装置において、
連続した電極が支持要素の湾曲領域の周りに螺旋状に巻かれたワイヤを含むことを
特徴とする装置。
項目３８．項目２７記載の装置において、
支持要素が可撓性で、要素を曲げて湾曲領域を形成するための手段を含むことを特
徴とする装置。
項目３９．項目３８記載の装置において、
曲げるための手段が支持要素を通常真っ直ぐな形状から曲げて湾曲領域を形成する
ことを特徴とする装置．
項目４０．項目３８記載の装置において、
曲げるための手段が支持要素を通常真っ直ぐな形状から曲げて、通常真っ直ぐな形
状の向かい合う側のどちらかに選択的に湾曲領域を形成することを特徴とする装置。
項目４１．項目２７記載の装置において、
湾曲領域がフープの形に形成されることを特徴とする装置。
項目４２．項目２７記載の装置において、
湾曲領域がフックの形に形成されることを特徴とする装置。
項目４３．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触してお互いに近い距離で少なくとも２つの分割されたエネルギー放射地帯を位置づけるステップと、
地帯が同時に中性電極にエネルギーを放射し、地帯間の近い間隔により、付加的加熱効果を生成して地帯間に広がる連続した損傷パターンを接触している組織領域に形成するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法。
項目４４．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触してお互いに間隔を空けて位置する少なくとも２つの分割されたエネルギー放射地帯を位置づけ、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び
第２の地帯の小さい方の直径の約３倍と同じ、又はより小さくなっているステップと、
地帯が同時に中性電極にエネルギーを放射し、接触している組織領域内に細長い連続した損傷パターンを形成するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法．
項目４５．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触してお互いに間隔を空けて位置する少なくとも２つの分割されたエネルギー放射地帯を位置づけ、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び
第２の地帯の小さい方の直径の約５倍より大きくなっているステップと、地帯が同時に中性電極にエネルギーを送り、接触している組織領域内に細長い分割した損傷パターンを形成するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法。
項目４６．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触してお互いに間隔を空けて位置する少なくとも２つの分割されたエネルギー放射地帯を位置づけ、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び
第２の地帯の最も長い長さの約２倍と同じ、又はより小さくなっているステップと、
地帯が同時に中性電極にエネルギーを送り、接触している組織領城内に細長い連続した損傷パターンを形成するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法。
項目４７．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触してお互いに間隔を空けて位置する少なくとも２つの分割されたエネルギー放射地帯を位置づけ、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び
第２の地帯の最も長い長さの約３倍より大きくなっているステップと、
地帯が同時に中性電極にエネルギーを送り、接触している組織領内に細長い分割した損傷パターンを形成するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法。
項目４８．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触した周辺の曲線に沿って少なくとも２つのエネルギー放射地帯を位置づけ、湾曲領域の曲率半径が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約４倍より大きくなっているステップと、
地帯が同時にエネルギーを放射し、支持要素が接触している湾曲周辺通常沿って
いるが、接触している組織領域全体には広がらない損傷パターンを組織領城内に形成するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法。
項目４９．人体組織を剥離するための方法において、
組織領域と接触している周辺の曲線に沿って少なくとも２つの分割されたエネルギー
放射地帯を位置づけ、その地帯が接触している組織領域に渡ってお互いに離れており、
接触している組織に渡る地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約８倍
より大きくなっているステップと、
地帯が同時にエネルギーを放射し、支持要素が接触している湾曲周辺に通常沿って
いるが、接触している組織領域全体には広がらない損傷パターンを組織領域内に形成
するための調整を行うステップ
を含むことを特徴とする方法。
項目５０．項目４８又は４９記載の方法において、
支持要素に沿った地帯の間隔が、同時にエネルギーを放射するステップ中に付加的
加熱効果を生成し、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー
放射地帯の間に広がる連続した損傷パターンを接触している組織領域に形成すること
を特徴とする方法。
項目５１．項目４８又は４９記載の方法において、
支持要素に沿った地帯の間隔が、第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約３倍と同じ又はより小さくなっており、同時にエネルギーを放射するステップ中に、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間に広がる連続した損傷パターンを、接触している組織領域に形成することを特徴とする方法。
項目５２．項目４８又は４９記載の方法において、
接触している組織領域に沿った地帯の間隔が、第１及び第２の地帯の最も長い長さ
の約２倍と同じ又はより小さくなっており、同時にエネルギーを放射するステップ中
に、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間に
広がる連続した損傷パターンを、接触している組織領域に形成することを特徴とする
方法。
項目５３．項目４８又は４９記載の方法において、
支持要素に沿った地帯の間隔が、第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約５倍より大きくなっており、同時にエネルギーを放射するステップ中に、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間全域には広がらない分割した損傷パターンを接触している組織領域に形成することを特徴とする方法。
項目５４．項目４８又は４９記載の方法において、
接触している組織領域に沿った地帯の間隔が、第１及び第２の地帯の最も長い長さの約３倍より大きくなっており、同時にエネルギーを放射するステップ中に、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った２つのエネルギー放射地帯の間全域には広がらない分割した損傷パターンを、接触している組織領域に形成することを特徴とする方法。
【００１０】
（発明の概要）
本発明の主要目的は、付加的な加熱効果を制御して人体組織に細長い直線又は曲線状の損傷パターンを形成する改善されたシステム及び方法を提供することである。本発明の実施形態は、細長い損傷パターンを人体組織に形成するための装置及びそれに関連する方法を提供する。この装置及び方法は、組織領域に接触する支持要素を使用する。この支持要素は、少なくとも２つの分割されたエネルギー放射地帯を担持し、これらの放射地帯は接触している組織傾城に沿って互いに間隔を空けて位置している。便用の際、これらの地帯は同時にエネルギーを放射して組織を剥離するよう調整される。接触している組織に沿ったこれらの地帯の間隔は、形成される細長い損傷パターンの特徴を決定する。
【００１１】
これらの地帯がお互いに十分近い間隔で位置している場合、単極モードで（すなわち、中性電極へ）地帯からエネルギーを同時に送ると、付加的加熱効果が生成され、接触している組織領域に細長い連続した損傷パターンが形成される。これらの地帯がお互いに十分近い間隔で位置していない場合、これらの地帯から中性電極に同時に送られるエネルギーは、付加的加熱効果を生成しない。その代わりに、これらの地帯から同時に送られたエネルギーは、細長く、分割又は遮断された損傷パターンを、接触している組織領域に形成する。
【００１２】
１つの実施例では、これらの地帯の間隔は、第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約３倍と同じかそれより小さくなっている。この配置において、地帯から中性電極に同時に放射されるエネルギーは、付加的加熱効果により、細長い、連続した損傷パターンを接触している組織旗域に形成する。反対に、地帯の間隔が第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約５倍より大きくなっている別の実施例では、地帯から中性電極に同時にエネルギーが放射されても付加的加熱効果は生成されない。その代わりに、地帯から同時に送られるエネルギーは、細長く、分割又は遮断された損傷パターンを、接触している組織領域に形成する。
【００１３】
別の実施例では、接触している組織領域に沿った地帯の間隔は、第１及び第２の地帯のうち最も長い長さの約２倍と同じかそれより小さくなっている。このお互いに近くなっている間隔は、地帯が同時に中性電極にエネルギーを送ると、付加的加熱効果により、細長い連続した損傷パターンを接触している組織領域に形成する。反対に、接触している組織領域に沿った地帯の間隔が第１及び第２の地帯のうち最も長い長さの約３倍より大きくなっている別の実施例では、地帯が同時に中性電極にエネルギーを送ると、細長い、分割又は遮断された損傷パターンが形成される。
【００１４】
本発明の別の態様は、細長い曲線状の損傷パターンを人体組織に形成するための装置及びそれに関連する方法を提供する。この装置及び方法は、組織領域に接触する湾曲した支持要素を使用する。少なくとも２つの分割しているエネルギー放射地帯が、接触している組織領域に渡ってお互いに距離を置いて、湾曲した支持要素上に配置される。
【００１５】
１つの実施例では、地帯は、第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約８倍より大きい距離で、接触している組織領域に渡って間際を空けている。この配置において、エネルギーが同時に放射されると、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った組織領域に細長い損傷パターンが形成されるが、それは接触している組織領域全体には広がらない。この曲線状の損傷パターンは、支持本体に沿った地帯の間隔が付加的加熱効果を生成するのに十分である場合は、連続したものになる。それ以外の場合は、曲線的損傷パターンはその長さに沿って分割又は遮断されたものになる。
【００１６】
別の実施例では、地帯は支持本体に沿って、第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約４倍より大きい曲率半径で配置される。この配置において、地帯が同時にエネルギーを発射すると、支持要素が接触している湾曲した周辺に沿った組織領域に細長い損傷パターンが形成されるが、それは接触している組織領域全体には広がらない。曲線的損傷パターンは、支持本体に沿った地帯の間隔が付加的加熱効果を生成するのに十分である場合は、連続したものになる。それ以外の場合は、曲線的損傷パターンは、その長さに沿って分割又は遮断されたものになる。
【００１７】
本発明のその他の特徴及び利点は、以下の説明及び図面、更に添付の特許請求の範囲で記述される。
【００１８】
本発明はその性質又は重要な特徴から離脱することなく数種の形式で具体化できる。
【００１９】
本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲で定義されるものであり、特許請求の範囲の前の具体的な記述で定義されるものではない。特許請求の範囲と同等の意義及び領域内に当てはまる全ての実施例は、従って特許請求の範囲に含まれるものとする。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によって、電気生理学的治療において、心臓組織内に損傷を形成できる、異なる形状を持つ剥離要素が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
（発明の詳細な説明）
本明細書は、本発明の態様を具体化する複数の電極構造を明示するものである。本明細書はまた、本発明のその他の態様を具体化する、複数の温度感知要素を使用した組織剥離システム及び技術を明示するものである。図示されている望ましい具体例は、これらの構造、システム、及び技術を、カテーテルを使用した心臓の剥離に関連して述べている。これは、これらの構造、システム、及び技術が心臓剥離の分野での使用に適しているためである。
【００２２】
ただし、発明は、その他の組織剥離アプリケーションにおいてもその使用が適用できる。例えば、本発明の様々な態様は、前立腺、脳、胆嚢．子宮、及び身体のその他の領域において、必ずしもカテーテルを基にしていないシステムを使用して組織を剥離する作業に適用できる。
【００２３】
（Ｉ．可撓性の剥離要素）
図１は、心臓内に損傷を形成するための可撓性の剥離要素１０を示している。
【００２４】
要素１０は、剥離ブローブ１４のカテーテル本体１２の遠位端に担持されている。剥離プローブ１４は、カテーテル本体１２の近位端にハンドル１６を具備している。ハンドル１６及びカテーテル本体１２は、図１の矢印が示している２つの相反する方向に選択的に剥離要素１０を曲げる、又は撓ませるためのステアリング機構１８を担持している。
【００２５】
ステアリング機構１８は、様々に変化できる。図示されている実施例では（図２参照）、ステアリング機構１８は外部ステアリングレバー２２（図１参照）の付いた回転カムホイール２０を担持している。図２が示すように、カムホイール２０は、左右のステアリングワイヤ２４の近位端を保持している。ワイヤ２４は、カテーテル本体１２を通って、剥離要素１０内のチューブ２８に収められている弾力性の可曲ワイヤ、すなわちスプリング２６（図２０及び図２３に最も良く示されている）の両端に接続している。
【００２６】
これとその他の種類の剥離要素１０用のステアリング機構の詳細は、ランドクイスト（Ｌｕｎｄｑｕｉｓｔ）及びトンプソン（Ｔｈｏｍｐｓｏｎ）の米国特許第５，２５４，０８８号で開示されており、これは参考のため本明細書に含まれている。
【００２７】
図１が示すように、ステアリングレバー２２を前方に移動すると、剥離要素１０が下方に撓むか曲がる。ステアリングレバー２２を後方に移動すると、剥離要素１０が上方に撓むか曲がる。
【００２８】
プローブ１４を所望の心臓領域に挿入するには、様々なアクセス技術を使用することができる。例えば、右心房へは、医師はプローブ１４を従来の血管誘導ゾンテを使用して大腿静脈から挿入することができる。左心房へは、医師はプローブ１４を従来の血管誘導ゾンテを使用して逆に大動脈弁及び左房室弁から挿入することができる。
【００２９】
このようにする代わりに、医師は、１９９３年３月１６日に出願され準係属中の米国特許出願第０８／０３３，６４１号、「心臓マッピング及び剥離プローブを挿入、配置、及び安定させるためのガイドシースを使用したシステム及び方法」が示している送り出しシステムを使用することができる。
【００３０】
医師は、従来のべ一シング及び感知技術を使用して、要素１０と心臓組織の問の密接な接触を確認することができる。医師は、所望の心臓領域の組織との密接な接触を獲得した後、剥離エネルギーを要素１０に送る。要素１０に送られる剥離エネルギーの種類は、様々なものを使用することができる。図示されている望ましい実施例では、要素１０は電磁無線周波エネルギーを放射する。
【００３１】
可撓性の剥離要素１０は、様々な方法で構成することができる。これらの異なる構成により、可撓性の剥離要素は、細長い形状から大きく深い形状まで、異なる特徴を持った損傷を形成することができる。
【００３２】
（Ａ．分割された非可換生の電極要素）
図３及び図４は、１０（１）と番号付けられた望ましい種類の可撓性剥離要素の１つの実施例を示している。要素１０（１）は、複数の、通常非可撓性の電極要素３０を含み、これらは可撓性の本体３２上に間隔を空けて分割された状態で配置されている。
【００３３】
可撓性の本体３２は、ポリエチレンやポリウレタンのような、重合体の、非伝導性の材料でできている。本体３２は、その内部にステアリングワイヤの付属した弾性の可曲ワイヤすなわちスプリングを担持しているため（図２０及び図２３に最も良く示されている）、様々な曲線形状に曲げることができる。
【００３４】
分割された電極３０は、白金のような、伝導性の体型のリングを保持している。電極リング３０は、本体３２の周りに圧力を利用して取り付けられている。２つのリング３０の間の本体３２の可換性の部分は、非導電性の領域を保持している。
【００３５】
本体３２は、間隔の空けられた電極３０の問で曲げることができ、心臓壁の曲線状表面に沿って、心臓の表面が外側に沿っている場合（図３参照）でも、内側に沿っている場合（図４参照）でも、電極３０を密接に接触させることができる。
図５は、可撓性の剥離要素の別の望ましい種類の実施例を示しており、これは、要素１０（１）と同じ一般的なスタイルで、１０（２）と番号付けられている。要素１０（２）は、２つの通常非可換性の電極要素３４及び３６を含み、これらは可撓性の本体３８の遠位先端に、間隔を空けて配置されている。可撓性の本体３８は、ポリウレタンやＰＥＢＡＸ（登録商標）プラスチック材料などの電気を絶縁する材料でできている。本体３９は、１つの比較的大きな非可撓性の金属電極３４をその先端に担持し、これは白金のような、導電性材料の本体を具備している。本体３８はまた、別の非可擦性の電極３６を担持し、これは本体３８の周りに圧力を利用して取り付けられた、白金のような、導電性の材料でできた一体型のリング３６を具備している。図５が示すように、剥離要素１０（２）はまた、１つ又はそれ以上の従来の感知リング電極４０を、剥離リング電極３６から近位方向に間隔を空けた位置に具備することができる。感知リング電極４０は、心臓組織の電気状態を感知し、医師が適切な剥離場所を突き止めるための援助を行う。
【００３６】
図５に透視線で示されているように、可撓性の本体３８は、剥離される心内膜の表面に押し付けられる場合、曲がって非可撓性の電極３４及び３６の側面をその心臓表面の輪郭に沿って密接に接触させる。剥離要素１０（２）の可撓性の性質は、その内部に弾性の可曲ワイヤすなわちスプリング２６を含めることで（図２７に最も良く示されている）更に強化することができる。この実施例では、ステアリングワイヤ２４は、可曲ワイヤ２６の両側面に接続する。ステアリングワイヤ２４のもう一方の端は、以前に説明され図２で示された種類のステアリング機構に接続する。この配置において、医師はステアリング機構を使用して図５が示す方法で遠隔的に電極３４及び３６を曲げることができる。
【００３７】
望ましくは、図２７が示すように、ステアリングワイヤ２４はその遠位端の近くの可曲ワイヤ２６に固定されており、可曲ワイヤ２６そのものは先端の電極３４に固定されている。これにより、ワイヤ２６を曲げると電極３４及び３６を担持するカテーテル本体３８の遠位端が相対的に大きく曲げられることになる。
【００３８】
このようにする代わりに、電極３４及び３６の間の領域を堅く、非可撓性にすることもできる。この配置において、電極３４及び３６を組織に押し付けると、組織が電極３４及び３６の周りの形状に沿うようになる。
【００３９】
要素１０（１）の、通常非可撓性の分割された電極３０及び、要素１０（２）の電極３４／３６は、医師の選択により、単極剥離モード又は双極モードで操作することができる。単極モードでは、剥離エネルギーは１つ又はそれ以上の電極３０（要素１０（１）における）又は電極３４／３６（要素１０（２）における）と外部の中性電極との問で放射される。双極モードでは、剥離エネルギーは２つの電極３０の間（要素１０（１）における）、又は電極３４及び３６の間（要素１０（２）における）で放射され、外部の中性電極は必要ではない。
【００４０】
（Ｂ．可撓性の電極要素）
図６は、１０（３）と番号付けられた、可撓性の剥離要素の更に別の望ましいスタイルの実施例を示している。要素１０（３）は、要素１０（１）及び１０（２）とは異なり、通常可撓性の電極要素４４を同じく可撓性の本体４２上に具備している。
【００４１】
可撓性の本体４２は、要素１０（１）及び１０（２）の可撓性の本体と同様に、ポリエチレンやポリウレタンのような重合体の、非導電性の材料でできている。本体４２はまた、ステアリングワイヤ２４の付属した弾性の可曲ワイヤすなわちスプリング２６をその内部に担持しているのが望ましく（図２９及び図３０に最も良く示されている）、それにより図６に示すように、湾曲して様々な曲線形状を取ることができる。
【００４２】
本体３２は、その外部表面に、分割された、通常可撓性の電極４４のアレイを担持しており、間隔を置いてしっかりと巻き付けられた螺旋状コイルを形成している。コイル電極４４は、銅合金、白金、又はステンレス銅のような導電性の材料でできている。コイル電極４４の導電性の材料は、プラチナ・イリジウム合金や金で更に被覆し、その導電性及び生体適合性を強化することができる。
【００４３】
コイル４４は、図７Ａ／Ｂに示されるコイル４４（ａ）のように、通常円筒状のワイヤで形成することができる。このようにする代わりに、コイル４４を形成するワイヤは、断面が円形でない形状のものを使用することもできる。リイヤは、例えば、図７Ａ／Ｂが示すコイル４４（ｂ）のように、多角形や四角形の形状を取ることができる。ワイヤはまた、図７Ａ／Ｂが示すコイル４４（ｃ〉のように、隣接するコイルの巻きが共に重ね合うような構造を取ることもできる。図７Ａ／Ｂのコイル４４（ｂ）および４４（ｃ）は、実質的に平らな組織接触表面を提供し、図３及び図４に示される、通常非可撓性の電極３０の組織表面接触と同じものになる。しかし、電極３０とは異なり、コイル４４（ｂ）及び４４（ｃ）、そして円筒状のコイル４４（ａ）は、それぞれ本来から可撓性の性質を備えており、従って組織の表面の輪郭により良く適合できる。
【００４４】
別の配置では、各コイル４４は図８Ａ／Ｂが示すコイル４４（ｄ）のように、複数の、逆に巻かれたワイヤの層を具備することができる。これは、コイル４４（ｄ）のエネルギー放射能力を、その本来の可撓性を大きく損ねることなく強化することができる。複数層コイル４４（ｄ）の構造は、編み込まれたワイヤ材料（図示省略）を使用して形成することもできる。
【００４５】
別の配置（図９参照）では、通常非可撓性の先端電極３４（図５が示す要素１０（２）にあるような）を、しっかりと巻かれたコイルでできた通常可撓性の電極部分４４と組み合わせて使用する。もちろん、先端電極３４も、しっかりと巻かれたロイルでできた通常可撓性の電極構造を持つことができる。可撓性の剥離要素を形成するにあたり、非可撓性と可撓性の電極構造を様々に組み合わせることができることはこれまでの記述から明らかである。
【００４６】
更に、巻かれた電極構造４４の本来の可撓性は、可撓性の本体４８が担持する連続した細長い可撓性の電極４６を保持する可撓性の剥離要素（図１０の１０（４））の形成を可能にしている。連続した可撓性の電極４６は、銅合金、白金、又はステンレス鋼のような導電性の材料でできた、しっかりと巻かれた細長い螺旋状コイルを可撓性の本体の周りに具備している。更にしっかりと付着させるために、ニッケルやチタニウムなどのアンダーコーティングをその下の可撓性本体に対して行うことができる。連続したコイル電極４６は、図７Ａ／Ｂ及び図８Ａ／Ｂが示す分割されたコイル電極４４と同じ方法で配置、構成することができる。
【００４７】
連続したコイル電極４６は、可撓性で、図１０が示すように、その下の本体４８と共に湾曲する。それは心臓組織と密接に接触している際、簡単に配置、維持することができる。図１０が示す連続した可撓性のコイル構造は、従ってより長い、可撓性の剥離要素の形成を可能にしている。
【００４８】
代替的な配置では（図１２Ａ／Ｂ参照）、細長いコイル電極４６は、ポリイミドのような非導電性の材料でできたスライド式シース５０を具備することができる。シース５０に付属しているスタイレット（図示省略）は、それに関連するカテーデル本体１２を通ってプローブハンドル１６上に担持されているスライド式制御レバー（図示省略）まで延長している。シース５０を移動すると、コイル電極４６のインピーダンスが変化する。また、要素１０（４）の表面積も変化する。
【００４９】
この具体例の詳細は、１９９９年１０月１５日に出願された同時係属米国特許出願、第０８１１３７，５７６号の、「人体組織に損傷を形成するための、螺旋状に巻かれた無線周波放射電極」に記述されており、これは本明細書に参考のために取り入れられている。
図１１は、要素１０（５）と番号付けられた、通常可撓性の要素の別の実施例を示している。要素１０（５）は、可撓性の本体５４の周りを覆う導電性の材料でできたリボン５２を具備している。リボン５２は、連続した、本来可撓性の電極要素を形成する。
【００５０】
このようにする代わりに、可撓性の電極は、プラチナ・イリジウム合金又は金のような伝導性材料で、従来の被覆技術又はイオンビーアシスト蒸着処理により可撓性の本体を被覆することで、本体に取り付けることができる。さらに付着性を強化するために、ニッケル又はチタニウムのアンダーコーティングを行うこともできる。電極の被覆は、短い間隔の空いた。分割された部分に（１０（３）のような要素）、又は単一の細長い領域に（１０（４）又は１０（５）のような要素）行うことができる。
【００５１】
要素１０（３）の可撓性の電極は、医師の選択により、単極剥離モード又は双極モードにて操作することができる。
【００５２】
（Ｃ．可撓性の電極を使用した損傷特性の制御）
上記のように、剥離電極１０（１）から１０（５）は、広範囲の組織剥離基準を満たす上で、無限に応用できる。
【００５３】
例えば、剥離要素１０（１）及び１０（３）から１０（５）は、伸びた（すなわち、通常細くて長い）損傷パターンの、様々な形状を形成するよう調整できる。これらの細長い損傷パターンは、連続的で、直線に沿って（図３３Ａの損傷パターン２００）、又は曲線に沿って（図３４Ａの損傷パターン２０４）延長できる。このようにする代わりに、これらの細長い損傷パターンは分割又は遮断でき、直線に沿って（図３３Ｂの損傷パターン２０２）、又は曲線に沿って（図３４Ｂの損傷パターン２０６）延長できる。細長い損傷パターンは、例えば、心房細動を治療するために使用することができる。
【００５４】
このようにする代わりに、剥離要素１０（１）から１０（５）は、図３５の損傷パターン２０８が示すように、心臓内により大きく、より深い損傷を形成するよう調整することができる。これらの大きく深い損傷パターンは、例えば、心房粗動又は心室頻拍を治療するために便用することができる。
【００５５】
剥離要素１０（１）から１０（５）により形成された損傷の特性は、様々な方法で制御できる。例えば、損傷特性は、１つ又はそれ以上の以下の技術を採用することにより制御することができる。
（ｉ）要素に沿ったエネルギー放射領域の大きさ及び間隔を選択的に調整する。
（ｉｉ）要素に沿ったエネルギー放射領域を選択的に覆い、目的の組織に剥離エネルギーを集中させる。
（ｉｉｉ）剥離エネルギーを要素上のエネルギー放射領域に送るためのワイヤによる電気接続を選択的に変更し、剥離エネルギーの供給を変化させる。
（ｉｖ）可撓性の支持本体の形状を選択的に変更し、要素上のエネルギー放射領域の供給及び密度を変化させる。
（ｖ）要素のエネルギー放射領域に沿って選択的に温度状態を制御する。
損傷特性を制御するためのこれらの様々な技術は以下で個別に詳細に渡って説明される。
【００５６】
（１．エネルギー放射傾城の大きさ及び間隔）
要素１０（１）、（２）、（４）、及び（５）が担持する電極セグメントの数及びそれらの間隔は、その剥離作業の目的により変更することができる。同様に、要素１０（１）から１０（５）の個別の電極セグメント及びその下の本体の寸法は、同理由により変更することができる。これらの構造的な特徴は、形成する損傷パターンの特性に影響を与える。
【００５７】
１０（４）の連続的な電極構造は、電極全体がエネルギーを放射するよう調整されている場合、図３３Ａ及び図３４Ａが示すパターン２００及び２０４のような連続した細長い損傷パターンの形成に適している。要素１０（１）、（３）、及び（５）の分割された電極構造はまた、図３３Ａが示すパターン２００のような連続した細長い損傷パターンの形成に適しているが、この場合、剥離エネルギーを隣接する電極セグメントに同時に送る際に、電極セグメントが付加的な加熱効果を生み出すのに十分なほどお互いに近い間隔で位置していなければならない。連続した電極構造１０（４）が、エネルギーを個別の近隣の地帯からその電極構造に沿って放射することで分割された電極構造のように機能するよう調整されている場合に同じことが言えるが、この場合、個別の近隣地帯は電極セグメントとして機能する。別の言い方をすれば、この電極セグメントは組織にエネルギーを放射して所望の組織加熱治療効果を得るための地帯を具備している。
【００５８】
連続した電極構造に沿った、又は個別の隣接する電極セグメントの間の付加的加熱効果は、そのセグメントが接触している組織を加熱する所望の治療効果を強化するものである。付加的効果は、電極セグメントが個別にエネルギーを組織に放射するよう調整されている場合、又は付加的加熱効果を回避できるだけの間隔が開いている場合には、電極セグメントが通常組織を加熱するよりも高い温度に隣接する電極セグメントの場所とその間の組織を加熱する。付加的加熱効果は、電極セグメントがそのセグメント間で双極モードで同時に作動する場合に発生する。更に、付加的加熱効果は、連続する電極又は電極セグメントが単極モードで同時に作動し、エネルギーを中性電極に送っている場合にも発生する。
【００５９】
反対に、エネルギー放射セグメントが付加的加熱効果を生成できるほどお互いに近い間隔で位置していない場合は、連続した電極構造１０（４）及び区分された電極構造１０（１）、（３）、及び（５）は、図３３Ｂが示すパターン２０２のような細長い、分割された損傷パターンを形成する。
【００６０】
更に具体的には、セグメント間の間隔がセグメントの小さい方の直径の約３倍と同じかそれより小さい場合に、セグメント間での双極モード又は中性電極への単極モードでこれらのセグメントが同時にエネルギーを放射すると、付加的加熱効果により接触している組織の領域に細長い連続した損傷領域が形成される。反対に、セグメント間の間隔がセグメントの小さい方の直径の約５倍より大きい場合に、セグメント問での双極モード又は中性電極への単極モードでこれらのセグメントが同時にエネルギーを放射しても、付加的加熱効果は生成されない。その代わりに、エネルギー放射地帯が同時に放射を行うと、接触している組織の傾城に、分割又は遮断された損傷パターンが形成される。
【００６１】
このようにする代わりに、接触している組織領域に沿ったセグメントの間隔が最も長いセグメントの約２倍と同じかそれより小さい場合にも、セグメント間での双極モード又は中性電極への単極モードでセグメントがエネルギーを同時に放射すると、付加的加熱効果により接触している組織の領域に細長い連続した損傷パターンが形成される。反対に、接触している組織領域に沿ったセグメントの間隔が最も長いセグメントの約３倍と同じかそれより大きい場合に、セグメント間での双極モード又は中性電極への単極モードでエネルギーを同時に放射すると、細長い、分割又は遮断された損傷パターンが形成される。
【００６２】
連続した電極構造１０（４）及び分割された電極構造１０（１）、（３）、及び（５）は、曲げられた際、図３４Ａ及び図３４Ｂが示すパターン２０４及び２０６のような曲線的損傷パターンを形成することもできる。損傷パターンの周囲の形状は、本体を直線から曲線形状に湾曲させることで制御できる．すでに説明されたように、本体は、遠隔操作により所望の形状に曲げることもできれば、あらかじめ形成された形状メモリを持つこともできる。後者の場合には、拘束物（シースなど。図示省略）を外すと、オペレータはセグメントを直線から曲線形状に変化させることができる。
【００６３】
これらの曲線的損傷パターンを一様に形成するには、電極セグメント問のその他の特別な関係を観察しなければならない．これらの関係の特定の性質は個別の電極セグメントの長さと直径の比率に大きく依存する。
【００６４】
更に具体的には、各エネルギー放射セグメントの長さがそのセグメントの直径の約５倍と同じかそれより小さい場合、支持要素がたどる曲線経路は、第１及び第２の地帯の小さい方の直径の約８倍より大きい距離を接触組織領域に渡って形成するはずである。この配置において、エネルギーを同時に放射すると、支持要素が接触している曲線的周辺形状に沿った細長い損傷パターンを組織領域に形成するが、それは接触している組織領域の全域には広がらない。曲線的損傷パターンは、支持要素に沿ったセグメントの間隔が以前記述されたようにその間に付加的加熱要素を形成するのに十分である場合、連続的になる（図３４Ａ参照）。それ以外は、曲線損傷パターンは図３４Ｂが示すように、その周辺に沿って分割または遮断される。
【００６５】
各エネルギー放射セグメントの長さがそのセグメントの直径の約５倍より大きい場合（通常１０（４）のような細長い電極が形成される）、支持要素がたどる曲線経路は最も小さいセグメントの直径の約４倍より大きい曲率半径を形成する。この配置において、セグメントが同時にエネルギーを放射した場合（細長い電極全体で）、支持要素が接触している曲線的周辺形状に沿った細長い損傷パターンを組織領域に形成するが、それは接触している組織領域の全域には広がらない。ここでも、曲線的損傷パターンは、支持本体に沿ったエネルギー放射セグメントの間隔が付加的加熱効果を生成するのに十分である場合に連続的になる。それ以外の場合は、曲線的損傷パターンはその周辺に沿って分割又は遮断される。
【００６６】
より広く深い損傷パターンは、個別のセグメントの表面積を増加させることにより、より大きなセグメントが形成する更に強力な付加的組織加熱効果によって、一様に得られる。このため、要素１０（２）の電極セグメント３４／３６のより大きな表面積は、電極セグメント３４／３６の両方が同時に剥離エネルギーを放射するよう調整されている場合、大きく深い損傷パターンを形成することに有利に使用できる。
【００６７】
しかし、１０（１）から１０（５）の全ての要素において、剥離エネルギーは、希望される場合、電極セグメントのうちの１つのみ、又は選択されたグループのみに個別に送ることで、更に損傷パターンの大きさ及び特性を変化させることができる。
【００６８】
上記を考慮に入れると、約２ｍｍより小さな長さの隣接する電極セグメントは、所望される連続した損傷パターンを一様に形成しないことがわかる．非可撓性の電極セグメントを使用した場合、各電極セグメントの長さは約２ｍｍから約１０ｍｍまで変化できる。約１０１ｎｍより長い複数の非可撓性電極セグメントを用いると、各セグメントは要素１０（１）の全体の可撓性に悪影響を与える。
【００６９】
しかし、可撓性の電極セグメントを使用する場合には、約１０ｍｍより長い電極セグメントを使用することができる。可撓性の電極セグメントは最長５０ｍｍまで延長できる。可撓性の電極構造は、所望される場合、本体の全長に沿って遮断することなく延長でき、それにより要素１０（４）の連続した細長い電極構造４６を形成する。
【００７０】
要素１０（１）から１０（５）の電極構造において、電極セグメントの直径及びその下の可撓性本体は約４フレンチから１０フレンチまで変化することができる。可撓性の電極セグメントを使用する場合（図１０（３）から図１０（５）のように）、本体及び電極セグメントの直径はより堅い電極セグメントを使用する場合（要素１０（１）のように）より小さくできる。非可撓性の電極を使用する場合、最小直径は約１．３５ｍｍであるが、可撓性の電極の直径は約１．０ｍｍまで小さくすることができる。
【００７１】
非可撓性の電極セグメントを使用する代表的な分割された電極構造では、可換性の本体の直径は約１．３５ｍｍである。本体は、それぞれの長さが３ｍｍの電極セグメントを担持する。８つの電極セグメントが存在し、それらが約６０秒間１００ワットの無線周波エネルギーを同時に放射する場合、損傷パターンは細長くなり、その長さは約５ｃｍで幅は約５ｍｍになる．損傷パターンの深さは約３ｍｍで、これは必要な経壁損傷を作成するには十分である（心房壁の厚さは通常３ｍｍより薄い）。
【００７２】
可撓性の電極セグメントを使用した代表的な分割された電極構造では、コイル電極５６の直径は約１．３ｍｍであるが、その直径は最小１．０ｍｍから最大３．３ｍｍまで変化できる。この配置におけるコイル電極５６の全長は約５ｃｍである。８０ワットの無線周波エネルギーを６０秒間放射する場合、コイル電極５６は連続する損傷パターンを形成し、その幅は約３ｍｍ、長さは約５ｃｍ、深さは約１．５ｍｍになる。
【００７３】
剥離要素１０（２）に関しては、先端の電極３４はその長さを約４ｍｍから約１０ｍｍまで変化させることができる。電極セグメント３６は、その長さを約２ｍｍから約１０ｍｍまで（又は、図９が示すように可撓性の細長い電極を使用する場合はそれ以上に）変化させることができる、電極３４及び３６、そして可撓性の本体３８そのものの直径は約４フレンチから約１０フレンチまで変化させることができる。
【００７４】
要素１０（２）では、２つの電極３４及び３６の距離も、可撓性の程度と要求される損傷パターンの大きさにより変化させることができる。代表的な実施例では、電極セグメント３６は先端の電極３４から約２．５ｍｍから約５ｍｍの距離がある。従って、電極３４及び３６の組み合わせが提供する効果的な剥離の長さは、約８．５ｍｍから約２５ｍｍまで変化させることができる。提供する効果的な剥離の長さは約１２ｍｍであることが望ましい。
【００７５】
（２．剥離エネルギーの集中）
図１３Ａ／Ｂが示すように、要素１０（１）、（２）、及び（３）の１つ又はそれ以上の電極セグメントの側面（図１３Ａで一般的にＥＳＥＣと名付けられている）、又は要素１０（４）、及び１０（５）の連続した細長い電極の少なくとも一部の側面（図１３Ｂで一般的にＥＣＯＮと名付けられている）は、電気及び熱を遮断する材料のコーティング５６で被覆することができる。このコーティング５６は、例えば、ＵＶタイプの接着剤の上にブラシで塗るか、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）材料に浸すことにより付着することができる。
【００７６】
コーティング５６は、電極ＥＳＥＣ及びＥＣＯＮの側面を覆い、それは使用中、血液プールにさらされることになる。コーティング５６は、従って剥離エネルギーが直接血液プールに伝わることを回避する。その代わりに、コーティング５６は、送られたエネルギーを直接組織に向け、その中に誘導する。
【００７７】
コーティング５６が提供する剥離エネルギーの集中放射は、損傷の特性を制御する援
助をする。コーティング５６はまた、剥離エネルギーが放射されている間、電極ＥＳＥＣ及びＥＣＯＮが血液プールにより冷却される影響を最小にし、それにより損傷形成プロセスの効果を更に高めている。
【００７８】
（３．剥離エネルギーの一様な配布）
図１４Ａが示すように、分割された電極ＥＳＥＣは個別のワイヤ５８に結合されており、各ワイヤ５８はそれぞれの電極セグメントに対応し、剥離エネルギーを電極に送る。図１５Ａが示すように、分割されたコイル電極の場合には、接続ワイヤ５０そのものの端を可撓性の本体の周りに巻き付け、可撓性のコイルセグメント４４を形成することができる。
【００７９】
連続する細長い電極の場合（要棄１０（４）のコイル電極４６のように）には、ワイヤ５８は、コイル４６の長さ全体に渡って均等な間隔でコイル４６に電気的に結合することが望ましい。これによりコイル全体のインピーダンスが削減される。すでに説明され、また図１２Ａ／Ｂが示しているように、細長いコイル電極はスライド式のシース５０を具備してインピーダンスを変化させることもできる。
【００８０】
別の実施例では、図１４Ｂに示すように、２つの、間隔の空いたワイヤ５８（１）及び５８（２）があり、これらは各分割された電極ＥＳＥＧに電気的に結合している。この配置において、電力は各分割された電極ＥＳＥＧに並列で送られる。これは各分割された電極ＥＳＥＧ内の電圧勾配の影響を削減し、反対に、電極ＥＳＥＧから送られる電流密度の均等性を改善する。各電極セグメントＥＳＥＯに対応する複数ワイヤの問の間隔は、所望の電流密度の均等性を維持するために変更することができる。
【００８１】
図１５Ｂが示すように、各可撓性のコイルセグメント４４はまた、２つ又はそれ以上の個別のワイヤ５８（１）及び５８（２）を具備することもでき、これらは各コイルセグメントの端に巻かれ、コイルセグメントと一体化している。複数のワイヤは連続的に、又は互い違いに巻くことでコイルセグメントを形成することができる。同様に、細長い可撓性の電極は、本体の周りに連続的に、又は交互のパターンで巻き付けられた個別のワイヤにより形成することができる。
【００８２】
（４．エネルギー放射セグメントの配布及び密度）
可撓性の剥離要素１０（１）、及び１０（３）から１０（５）は、支持本体を特別な形に形成してより大きく深い損傷パターンを形成し、任意の組織領域における電極の密度を増加させることができる。より大きな損傷パターンを形成するのに適した構造は、可撓性の本体が通常それ自身に向かって曲がり、電極領域がお互いに対角線上で近くなるようにするか（図１６Ａの構造６０）又は対角線上で近く、更に直径上で互いに向かい合うようにした（図１６Ｂの構造６２）場合に得られる。電極領域は、図１６Ａの構造６０のように、連続した可撓性電極ＥＣＯＮのエネルキー放射部分となるか、図１６Ｂの構造６２のように、分割された電極構造のエネルギー放射セグメントＥＳＥＧとなることができる。
【００８３】
この、構造６０及び６２が提供する、電極の対角線上の、及び直径上で向かい合った、短い間隔の配置、又はこれらのどちらかの配置は、構造６０及び６２上の電極による剥離エネルギーの同時放射と連結し、剥離エネルギーの配布を著しく集中させる。これらの特別な形状の電極構造６０及び６２は、付加的な加熱効果を提供し、これにより損傷が、対角線上に近く、直径上に向かい合って、又はそのどちらかの配置で電極全域に広がるようになる。広がった損傷は、構造６０及び６２が接触している組織領域において、大きく深い損傷パターンを形成する。
【００８４】
構造６０及び６２は、電極領域内で、その構造の形状、構造の寸法、及び構造内の電極傾城の寸法を考慮した規定の関係が維持された場合に、これらのより大きく深い損傷パターンを最適な形で提供する。
【００８５】
更に具体的には、各エネルギー放射領域又は地帯の長さがその領域又は地帯の直径の約５倍より大きい場合（図１６Ａの連続した電極ＥＣＯＮ又は大きな電極セグメントを持つ分割された電極の場合）、支持構造はそれ自身に向かって曲がり、最小の電極領域の直径（図１６ＡのＥＤ）の約３．５倍を超えない最小曲率半径（図１６ＡのＲＤ）を維持する。支持構造は、フック（図１６Ａの構造６０）又は円（図１６Ｂの構造６２）の形状を形作り、この最小の曲率半径を得ることができる。支持構造がこの関係を確立し、維持する場合、電極ＥＣＯＮ側全体からの放射又は剥離エネルギーは付加的加熱効果により構造６０又は６２の内部の対角線上及び直径上で向かい合った電極領域の問全体に損傷を形成する。この場合、図３５のパターン２０８のような大きく深い損傷が形成され、これは構造６０又は６２が囲む内部領域の実質上全てを占める。
【００８６】
損傷を一様に形成するために、ＲＤはＥＤの約２．５倍を超えないことが望ましい。更に、ＲＤはＥＤの約１，５倍より小さいことが最も望ましい。反対に、以前に説明されたように、この大きさのエネルギー放射セグメントでは、支持要素がたどる曲線経路がセグメントの最も小さい直径の約４倍より大きい曲率半径ＲＤを形成する場合、セグメントが同時にエネルギーを放射すると、支持要素が接触している湾曲した周辺形状をたどる組織領域に細長い損傷パターンを形成するが、接触している組織領域の内部全域には広がらない（図３４Ａ及び図３４Ｂの損傷パターン２０４及び２０６参照）。曲線的損傷パターンは、支持本体に沿ったエネルギー放射セグメントの間隔がセグメント間に付加的加熱効果を形成するのに十分である場合、つまり連続した電極又は間隔の短い大きな分割電極の場合、図３４Ａが示すように連続したものになる。それ以外の場合は、曲線的損傷パターンは、図３４Ｂが示すようにその長さに沿って分割又は遮断される。
【００８７】
各エネルギー放射領域又は地帯の長さがその領域又は地帯の直径の約５倍より小さいか同じの場合（要素１０（１）及び１０（３）、そして図１６Ｂに示されているような、より小さい分割電極ＥＳＥＣのアレイの場合）、支持構造はそれ自身に向かって曲がり、付加的加熱効果を提供するために対角線上又は直径上で間隔の空けられた向かい合う電極の組の間の最長距離（図１６ＢのＳＤ）が最小の電極セグメント直径（図１６ＢのＥＤ）の約７倍を超えないようになる。等放射円状又はフック状の構成では、最長距離ＳＤは直径上で向かい合う電極セグメント間に（図１６Ｂ参照）発生する。向かい合った電極セグメントが上記の制約下で同時に剥離エネルギーを放射する場合、それらの問の空間に一様に広がる損傷が、付加的加熱効果により形成される。この場合、図３５が示すように．構造が取り囲む領域に一様に広がる大きく深い損傷が形成される。
【００８８】
損傷を一様に形成するために、ＳＤはまた、ＥＤの約５倍より小さいことが望ましく、３倍より小さいことが最も望ましい。反対に、ＳＤがＥＤの約８倍を超えると、構造の周辺をたどる細長い損傷パターンが形成されるが、これは対角線上の、又は向かい合った電極領域の間の構造６０の内部領域には一様に広がらない。曲線的損傷パターンは、支持本体に沿ったエネルギー放射セグメントの間隔がそのセグメント間に付加的加熱効果を形成するのに十分なほど近づいている場合、つまり連続した電極又は短い間隔の大きな分割電極の場合には、図３４Ａが示すように、連続したものになる。それ以外の場合は、曲線的損傷パターンは、図３４Ｂが示すように、その長さに沿って分割又は遮断されたものになる。
【００８９】
分割された電極を使用する際、確実に損傷を一様に形成するために、支持構造６２のＳＤはそれに面している最長のセグメント（図１６ＢのＥｐ）の長さの約４倍を超えないようにすることが望ましい。大きな深い損傷を形成するための分割された電極構造では、ＳＤはＥＤの約３倍より小さいことが最も望ましい。この基準は、長さが直径よりも飛躍的に大きくない場合に成り立つ。長さが直径より約５倍より大きい長い場合は、剥離要素は連続した電極と類似したものになり、損傷構造を決定するための基準は剥離構造の直径になる。
【００９０】
大きな損傷は、それぞれ８フレンチの直径と３ｍｍの長さを持つ２つのエネルギー放射セグメントを６ｍｍの間隔で平行に配置し、両方のセグメントに同時に無線周波エネルギーを放射することで形成できる。両方のセグメントによるエネルギーの放射がセグメントの温度を８０℃に２分間保つように制御される場合、損傷の幅は約１２ｍｍ、長さは約４ｍｍ、そして深さは約７ｍｍになる。
【００９１】
上記の基準に見合った、図１６Ａ及びＢが示すような構造は、要求される剥離目的に応じて様々な方法で構成することができる。それらはフックのように背面が折り曲がり、隙間の空いた円状の構造（構造６０が一般的に示している）、又は閉じた、あるいは同心の螺旋構造（構造６２が一般的に示している）の形状を取ることができる。
【００９２】
図１７Ａ及び１８Ａが示すような、あらかじめ形成された円状構造６４は、心房細動を治療するための損傷パターンを形成するために使用できる。構造６４は、図１７Ａが示すように、カテーテル本体１２の遠位端から軸に浴って延長することができる。このようにする代わりに、構造６４は、図１８Ａが示すように、カテーテル本体の遠位端に通常垂直に延長することができる。構造６４は、非可撓性又は可撓性の電極セグメント６６（図１７Ａ及び図１８Ａ参照）、またはその代わりに、その長さに沿って連続した可撓性の電極を担持することができる。
【００９３】
別の例として、図１７Ｂ及び図１８Ｂが示すようなあらかじめ形成された螺旋状構造６８を使用して、心室頻拍を治療するための大きな損傷パターンを形成することができる。構造６８は、図１７Ｂが示すように、カテーテル本体１２の遠位端から軸に沿って延長することができる。このようにする代わりに、構造６８は、図１８Ｂが示すように、カテーテル本体の遠位端に通常垂直に延長することができる。構造６８は、可撓性の電極セグメント７０（図１７Ｂ及び図１８Ｂ参照）、またはその代わりに、その長さに沿って連続した可撓性の電極を担持することができる。螺旋内の向かい合う電極間の最長距離は、電極間の領域に上記の基準に沿って同時にエネルギーが供給された際、損傷がその領域全体に広がるかどうかを決定する。上記の基準が満たされている場合、結果として形成される損傷は大きく深いものになる。
【００９４】
螺旋状構造６８の詳細は、１９９３年１０月１４日に出願された同時係属中特許出願、第０８／２３８，４５２号、「心臓内の副伝導路の位置を突き止め、剥離するためのシステム及び方法」で説明されており、これは本文に参考のために取り入れられている。
【００９５】
更に別の例として、図１９Ａ／Ｂ／Ｃのようなあらかじめ形成されたフープ状の構造７２を、心房細動の治療に有効な損傷パターンを形成するために使用することができる．フープ状の構造７２は、カテーテル本体工２の遠位端から通常垂直に延長している。図１９Ａが示すように、フープ状の構造７２は連続した可撓性の電極７４を担持することができる。このようにする代わりに、構造７２は、図１９Ｂが示すように、分割された可撓性の電極７６を担持することができる。更に、このようにする代わりに、構造７２は、非可撓性の電極セグメント７８を担持することができる。
【００９６】
（５．複数エネルギー放射領域における温度制御）
図示されている望ましい実施例では、各可撓性の剥離要素１０（１）から１０（５）は、少なくとも１つの、そして望ましくは少なくとも２つの温度感知要素８０を担持している。複数の温度感知要素８０は、要素１０の長さに沿って温度を計測する。
（（ｉ）非可撓性電極要素による温度感知）
分割された要素１０（１）（図３及び図４参照）では、各電極セグメント３０は少なくとも１つの温度感知要素８０を担持していることが望ましい。この構成において、感知要素８０は、図３及び図４が示すように、分割されたそれぞれの電極３０のある側面に整列していることが望ましい。
【００９７】
本体３２は、方向付けを行うために、（図３及び図４が示すストライプ８２のような）蛍光透視マーカーを担持していることが望ましい。ストライプ８２は、タングステン又は硫酸バリウムのような材料で形成でき、それはチューブ１２に押し出し成形される。成形されたストライプはチューブ内に完全に収めるか、又はチューブの外径上に成形し、外から見えるようにすることもできる。図５は、チューブ１２の壁のマーカーを示している。代替的な実施例では、白金や金のような、チューブの壁に押し出し成形できる蛍光の不透明なワイヤを使用することができる。更に別の実施例では、チューブを製造する際に、チューブの内径にマーカーを付着している。
【００９８】
感知要素８０は、医師が蛍光透視マーカー８２との相対位置を理解している限り、蛍光透視マーカー８２と同じ側（図３及び図４参照）又は反対側のどちらにでも取り付けることができる。マーカー８２の援助により、医師は要素１０（１）の方向付けを行い、温度感知要素８０が目的の組織に接触するようにする。
【００９９】
このようにする代わりに、又は蛍光透視マーカー８２と組み合わせて、感知要素８０は、上下の任意の方向に要素１０（１）が曲げられる際、要素１０（１）の内側又は外側のどちらか一方に取り付けることができる。例えば、図３が示すように、要素１０（１）が下方に曲げられる際、感知要素８０は要素１０（１）の内側になる。図４が示すように、要素１０（１）がヒ方に曲げられる際、感知要素８０は要素１０（１）の外側になる。
【０１００】
各電極セグメント３０は、１つ以上の温度感知要素８０を担持することができる。図２０から図２２が示すように、各電極セグメント３０は、１つ、２つ、３つ、又はそれ以上の温度感知要素８０を円周上に間隔を空けて担持することができる．１つの電極セグメント３０に複数の温度感知要素８０を使用すると、医師は温度を監視している状態のまま、より自由に剥離要素１０（１）を位置付けすることができる。
【０１０１】
図２０が示すように、被覆コーティング５６は、上記のように、単一の感知器を持つ分割された電極３０の温度感知要素８０とは反対の側に取り付けることもでき、それは使用中血液プールにさらされる。図２１が示すように、被覆コーティング５６は双方向の分割された電極３０上の２つの感知器８０の間に位置する．被覆コーティング５６は、血液プールにさらされている電極セグメント８０の領域が血液プールにより冷やされることを最小限に押さえる。組織に接触している要素８０が感知した温度状態は、従ってより正確である。２つ以上の温度感知器８０を任意の電極セグメント３０に使用する場合には、被覆を行うと組織との接触及び剥離のための電極セグメント３０の有効面積が減少するため、奨励できない。
【０１０２】
温度感知要素８０は、サーミスター又は熱電対を具備することができる。熱電対を感知要素８０として使用する場合は、既知の温度状態にさらされる基準熱電対すなわち冷却点熱電対を使用しなければならない。基準熱電対は、温度処理要素そのものの内部に配置できる。このようにする代わりに、基準熱電対をカテーテルプローブ１４のハンドル１８内に配置することもできる。
【０１０３】
熱電対の使用に関する詳細は、オメガ社出版の「Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ（温度）」のＴ−７ぺージからＴ−１８ベージに説明されている。更に、複数の熱電対を温度感知要素８０として組織の剥離に使用する場合の詳細は、本出願と同じ日に出願された同時係属中の特許出願、第＿＿＿＿＿＿＿＿＿号、「複数の温度感知要素を使用した組織剥離の制御システム及び方法」で述べられている。
【０１０４】
単一又は複数の感知要素８０は、様々な方法で、分割されている電極３０の上又は近くに取り付けることができる。
【０１０５】
例えば、図２３が示す要素１０（１）では、各感知要素８０は可撓性の本体３２の外側とそれに関連する非可撓性の電極セグメント３０の下側の間に挟まれている．図示されている実施例では、感知要素８０はサーミスターを具備している。本体３２は、感知要素８０を電極セグメント３０の下に収めるのに十分な可撓性を持っている。本体３２のプラスチックのメモリは、温度感知要素８０に対して十分な圧力を維持し、それと電極セグメント３０の間に良好な熱伝導性の接触を提供している。
【０１０６】
代替的な実施例（図２４参照）では、温度感知要素８０は隣接する電極セグメント３０の間に位置している。この配置において、各感知要素８０は、隣接する電極セグメント３０の間で可撓性の本体３２を貫通している。図示されている実施例では、温度感知要素８０は熱電対を具備している。感知要素８０が熱電対を具備している場合、マスターボンド重合体システムＥＰ３２ＨＴ（ニュージャージー州ハケンサック市のマスターポンド株式会社製）などのエポキシ材料４６が熱電対接合部８４を包み込み、可撓性の本体に固定している．このようにする代わりに、熱電対接合部８４はポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）材料の薄層内に被覆することができる。約０．００２インチ（０．０５０８ｍｍ）より薄い厚さで使用される場合、これらの材料は十分な遮断性を持ち、熱電対接合部８４を関連する電極セグメント３０から電気的に絶縁するが、その一方で電極セグメントとの熱伝導接触を維持するのに十分な熱伝導性を提供する。このような材料の使用は、サーミスターを使用する場合、一般的なサーミスターはすでに電気を絶縁し、熱を伝導する材料で覆われているため、通常は必要ではない。
【０１０７】
別の代替的な実施例では（図２５及び図２６参照）、温度感知要素８０は各電極セグメント３０の開き３６から物理的に突き出ている。図２４が示す実施例のように、感知要素８０は熱電対を具備し、熱を伝導し電気を絶縁するエポキシ材料が熱電対の接合部８４を包み込んで、接合部８４を空間８６内に固定している。
【０１０８】
感知要素８０には電極セグメント３０に取り付けられるものと、要素セグメント３０の間に取り付けられるものがあることが理解されなければならない。感知要素の位置は、剥離作業のそれぞれの要求事項により、多くの組み合わせが可能である。
【０１０９】
要素１０（２）（図２７参照）では、各電極セグメント３４及び３６は、少なくとも１つの温度感知要素８０を担持する。図示されている実施例では、感知要素８０は、サーミスターを具備している。
【０１１０】
先端電極セグメント３４は、モの軸に沿って設けられた穴３６内に温度感知要素８０を担持している。本体の電極セグメント３６はまた、少なくとも１つの温度感知要素８０を担持し、これは電極セグメント３６の下と可撓性の本体３８の間に、以前に記述され、図２３が示す方法で挟まれている。電極セグメント３６内の感知要素８０は、以前に記述され、図２４及び図２５が示す別の方法で固定することもできる。このようにする代わりに、以前に記述されたように、電極セグメント３６は単一の感知温度要素８０とは反対の側に被覆コーティング５６を担持することができる。
【０１１１】
図２８が示すように、要素１０（２）の電極３４及び３６の片方又は両方は、１つ以上の温度感知要素８０を担持することができる．この配置において、先端電極３４は、電極３４の軸から半径方向に斜めに伸びている側面の穴９０内に、温度感知要素８０を更に担持している。本体の電極セグメント３６は、図２１及び図２２が示す方法で感知要素８０を更に担持している。
【０１１２】
電極３４及び３６の直径が増加するにつれ、複数の温度感知要素８０の使用がより望ましくなる。複数の感知要素８０は、円周上に間隔を空けて位置し、少なくとも１つの要素８０が、関連している電極３４又は３６が接触しているところと同じ組織領域と熱伝導性の接触を確実に持つようになっている。
【０１１３】
（（ｉｉ）可撓性の電極要素による温度感知）
可撓性の電極要素１０（３）及び１０（４）（以前に図６及び図１０で示された）では、複数の温度感知要素８０は、図２９及び図３０が最も良く示すように、ワイヤ５８とコイル電極セグメント４４又は連続したコイル電極４６の間の電気接続点、又はその近くに位置することが望ましい。コイル電極４４又は４６に沿ったこれらの接続点は通常より高い温度になるため、温度感知要素８０にはこの位置が望ましい。
【０１１４】
図２９が示すように、感知電極８０はコイル電極４４又は４６の内側表面に固定することができる。このようにする代わりに、感知電極８０は、図１５Ａ／Ｂが示すように、電極４４又は４６の内側表面とその下の可撓性本体の間に挟むことができる。図１５Ａ／Ｂ及び図２９では、感知要素８０はサーミスターを具備している。
【０１１５】
このようにする代わりに、図３０及び図３１が示すように、感知要素８０をコイル電極４４又は４６の巻きに通し、その外部表面上に取り付けることができる。図示されている実施例では、感知要棄８０は熱電対を具備し、熱電対の接合部８４は以前に記述されたように、エポキシ又はＰＴＦＥコーティング中に包まれている。
【０１１６】
細長い電極４６がスライド式のシース５０を具備する場合（図１２Ａ／Ｂ参照）、可動性のシース５０は、コイル電極５６の長さに沿って間隔を空けて位置する温度感知要素８０の他に、その遠位端に別の温度感知要素８０を担持する。
【０１１７】
可撓性の電極要素１０（５）の場合（図１１で以前に示されている）、感知要素８０は、図３２が示すように、巻き付けられたリボン５２とその下の可撓性の本体５４の間に挟まれている。図示されている実施例では、感知要素８０は電気を絶縁し熱を伝導するコーティングに包まれた接合部８４を持つ熱電対を具備している。
【０１１８】
様々な形状の電極構造６４、６８、及び７２（図１７Ａ／Ｂ，１８Ａ／Ｂ，及び１９Ａ／Ｂ／Ｃをそれぞれ参照）はまた．これらの図が示すように、電棒構造に沿って間隔を空けて固定されている複数の温度感知要素８０を担持することができる。
【０１１９】
外部の温度処理要素（図示省略）は、規定の方法で複数の温度感知要素８０からの信号を受け取り、分析し、剥離エネルギーの可撓性剥離要素１０への供給を管理している。
【０１２０】
剥離エネルギーは要素全体で通常一様な温度状態を維持するために供給される。
【０１２１】
要素１０が分割された電極構造を担持し、それぞれの構造が１つ以上の感知要素８０を持っている場合、コントローラは、感知された温度のうち最も高い感知温度を選択することで、組織と最も密接に接触している感知要素８０を選択する。任意の電極セグメント３０に対して最も高い感知温度を提供している温度感知要素８０が、心臓組織と最も密接に接触している要素である。任意の電極セグメント３０に対するその他の感知要素８０のより低い感知温度は、その他の感知要素８０がそれほど密接に接触しておらず、その代わりに血液プールにより冷却されていることを示している。
【０１２２】
組織剥離において温度感知を使用する場合の詳細は、１９９３年３月３日に出願された同時係属中の特許出願．第０８／０３７，７４０号、「断熱性の温度感知要素を使用した電極及びその関連システム」で記述されている。更に、組織剥離において複数の温度感知を使用する場合の詳細は、本出願と同じ日に出願された同時係属中の特許出願、第号、「複数の温度感知要素を使用した組織剥離の制御システム及び方法」で記述されている。
【０１２３】
本発明の様々な特徴は、特許請求の範囲で記述される。
【図面の簡単な説明】
【０１２４】
【図１】図１は、複数の温度感知要素を持つ可撓性の剥離要素を担持するプローブの図である。
【図２】図２は、図１に示されたプローブのハンドルの拡大部分断面切欠図で、剥離要素を曲げるためのステアリング機構を示している。
【図３】図３及び図４は、異なる組織表面の輪郭に対する剥離要素の湾曲を示している。
【図４】図３及び図４は、異なる組織表面の輪郭に対する剥離要素の湾曲を示している。
【図５】図５は、非可撓性の先端電極要素及び非可撓性の本体電極セグメントを具備する可僥性の剥離要素の側面図である。
【図６】図６は、分割された柔軟性のある電極要素の斜視図であり、各電極セグメントは巻き付けられたワイヤコイルを具備している。
【図７Ａ】図７Ａ／Ｂは、可撓性の電極要請を具備する様々な種類の巻き付けられたワイヤコイルの側面図および横断面図である。
【図７Ｂ】図７Ａ／Ｂは、可撓性の電極要請を具備する様々な種類の巻き付けられたワイヤコイルの側面図および横断面図である。
【図８Ａ】図８Ａ／Ｂは、可撓性の電極要素を具備する複数の巻き付けられたワイヤコイルの側面図及び横断面図である。
【図８Ｂ】図８Ａ／Ｂは、可撓性の電極要素を具備する複数の巻き付けられたワイヤコイルの側面図及び横断面図である。
【図９】図９は、非可撓性の先端電極要素及び可撓性の本体電極セグメントを具備する可撓性の剥離要素の側面図である。
【図１０】図１０は、巻き付けられたワイヤコイルを具備する連続した可撓性の電極要素の斜視図である。
【図１１】図１１は、巻き付けられたリボンを具備する連続した可換性の電極要素の斜視図である。
【図１２Ａ】図１２Ａ／Ｂは、巻き付けられたワイヤコイルを具備する可撓性の剥離要素の図で、剥離要素は使用に際してコイル及び剥離する表面領域のインピーダンスを変更するための可動シースを含んでいる。
【図１２Ｂ】図１２Ａ／Ｂは、巻き付けられたワイヤコイルを具備する可撓性の剥離要素の図で、剥離要素は使用に際してコイル及び剥離する表面領域のインピーダンスを変更するための可動シースを含んでいる。
【図１３Ａ】図１３Ａ／Ｂは、分割された電極要素の側面図及び連続した電極要素の側面図で、これらの要素は電気及び熱を遮断する材料で１つの側面が覆われている。
【図１３Ｂ】図１３Ａ／Ｂは、分割された電極要素の側面図及び連続した電極要素の側面図で、これらの要素は電気及び熱を遮断する材料で１つの側面が覆われている。
【図１４Ａ】図１４Ａ／Ｂは、電極セグメントが１本又は複数のワイヤに電気的に接続している概略図である。
【図１４Ｂ】図１４Ａ／Ｂは、電極セグメントが１本又は複数のワイヤに電気的に接続している概略図である。
【図１５Ａ】図１５Ａ／Ｂは、導電性のワイヤで可撹性のコイルセグメントを形成している横断面図である。
【図１５Ｂ】図１５Ａ／Ｂは、導電性のワイヤで可撹性のコイルセグメントを形成している横断面図である。
【図１６Ａ】図１６Ａ／Ｂは、様々な形状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極領域全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１６Ｂ】図１６Ａ／Ｂは、様々な形状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極領域全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１７Ａ】図１７Ａ／１８Ａは、通常は環状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極領域全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１７Ｂ】図１７Ｂ／１８Ｂは、通常は螺旋状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極領域全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１８Ａ】図１７Ａ／１８Ａは、通常は環状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極領域全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１８Ｂ】図１７Ｂ／１８Ｂは、通常は螺旋状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極領域全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１９Ａ】図１９Ａ／Ｂ／Ｃは、通常は輪状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極傾城全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１９Ｂ】図１９Ａ／Ｂ／Ｃは、通常は輪状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極傾城全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図１９Ｃ】図１９Ａ／Ｂ／Ｃは、通常は輪状の複数電極構造の図で、対角線上及び直径上、又はそのどちらかに間隔を空けて位置する電極傾城全体に広がる損傷を形成するためのものである。
【図２０】図２０は、１つの温度感知要素を担持する剥離電極要素の端部の断面図である。
【図２１】図２１は、２つの温度感知要素を担持する剥離電極要素の端部の断面図である。
【図２２】図２２は、３つの温度感知要素を担持する剥離電極要素の端部の断面図である。
【図２３】図２３は、複数の非可撓性の電極要素を具備する可撓性の剥離要素の横断面図で、少なくとも１つの温度感知要素を電極要素の下に取り付ける１つの方法を示している。
【図２４】図２４は、複数の非可撓性の電極要素を具備する可撓性の剥離要素の横断面図で、少なくとも１つの温度感知要素を隣り合う電極要素の間に取り付ける別の方法を示している。
【図２５】図２５は、複数の非可撓性の電極要素を具備する可撓性の剥離要素の横断面図で、少なくとも１つの温度感知要素を電極要素の上に取り付ける別の方法を示している。
【図２６】図２６は、図２５で示された非可撓性の電極上に温度感知要素を取り付けている拡大正面図である。
【図２７】図２７及び図２８は、図５で示された剥離電極上に温度感知要素を取り付けている横断面図である。
【図２８】図２７及び図２８は、図５で示された剥離電極上に温度感知要素を取り付けている横断面図である。
【図２９】図２９は、巻き付けられたコイルを具備する可撓性の剥離要素の図で、温度感知要素をコイル全域に沿って取り付ける１つの方法を示している。
【図３０】図３０は、連続した巻き付けられたコイルを具備する可撓性の剥離要素の図で、温度感知要素をコイルに全域に沿って取り付ける別の方法を示している．
【図３１】図３１は、温度感知要素を図３０で示されたコイル電極上に取り付けている拡大図である。
【図３２】図３２は、連続した巻き付けられたリボンを具備する可撓性の剥離要素の図で、温度感知要素をリボン全体に沿って取り付ける方法を示している。
【図３３Ａ】図３３Ａは、通常真っ直ぐで連続的な、細長い損傷パターンの正面図で、これは中性の電極に対して同時にエネルギーを送るよう調整されている際に非運続的なエネルギー放射地帯により形成されるものであるが、エネルギー放射地帯は付加的な加熱効果を生成するのに十分な距離だけお互いに近づいていなければならない。
【図３３Ｂ】図３３Ｂは、通常真っ直ぐな、分割された細長い損傷パターンの正面図で、これは非連続的なエネルギー放射地帯が、付加的な加熱効果を生成するのに十分な距離だけお互いに近づいていない場合に形成するものである。
【図３４Ａ】図３４Ａは、連続的な、細長い曲線的損傷パターンの正面図で、非連続的なエネルギー放射地帯が同時にエネルギーを放射する際、それらの間に付加的な加熱効果を生成するのに十分な距離だけこれらの放射地帯が曲線経路の円周に沿ってお互いに近づいているが、は曲線経路の内側全域に広がる付加的加熱効果を生成するほどにはお互い向かい合った距離が近くない場合に、この損傷パターンを形成する。
【図３４Ｂ】図３４Ｂは、分割又は遮断された、細長い曲線的損傷パターンの正面図で、非連続的なエネルギー放射地帯が、放射地帯の間に付加的な加熱効果を生成するのに十分な距離だけ曲線経路の円周に沿って、又は円周上で向かい合ってお互いに近づいていない場合に、この損傷パターンを形成する。
【図３５】図３５は、曲線経路の内側全域に渡る大きな損傷パターンの正面図で、非連続的なエネルギー放射地帯が、付加的な過熱効果を生成するのに十分なだけ曲線経路の円周上でお互い向かい合って近づいている場合にこの損傷パターンを形成する。
【図１】
2004154597.tif 000002
【図２】
2004154597.tif 000003
【図３】
2004154597.tif 000004
【図４】
2004154597.tif 000005
【図５】
2004154597.tif 000006
【図６】
2004154597.tif 000007
【図７Ａ】
2004154597.tif 000008
【図７Ｂ】
2004154597.tif 000009
【図８Ａ】
2004154597.tif 000010
【図８Ｂ】
2004154597.tif 000011
【図１０】
2004154597.tif 000012
【図１１】
2004154597.tif 000013
【図１２Ａ】
2004154597.tif 000014
【図１２Ｂ】
2004154597.tif 000015
【図１３Ａ】
2004154597.tif 000016
【図１３Ｂ】
2004154597.tif 000017
【図１４Ａ】
2004154597.tif 000018
【図１４Ｂ】
2004154597.tif 000019
【図１５Ａ】
2004154597.tif 000020
【図１５Ｂ】
2004154597.tif 000021
【図１６Ａ】
2004154597.tif 000022
【図１６Ｂ】
2004154597.tif 000023
【図１７Ａ】
2004154597.tif 000024
【図１７Ｂ】
2004154597.tif 000025
【図１８Ａ】
2004154597.tif 000026
【図１８Ｂ】
2004154597.tif 000027
【図１９Ａ】
2004154597.tif 000028
【図１９Ｂ】
2004154597.tif 000029
【図１９Ｃ】
2004154597.tif 000030
【図２０】
2004154597.tif 000031
【図２１】
2004154597.tif 000032
【図２２】
2004154597.tif 000033
【図２３】
2004154597.tif 000034
【図２６】
2004154597.tif 000035
【図２７】
2004154597.tif 000036
【図３１】
2004154597.tif 000037
【図３２】
2004154597.tif 000038
【図３３Ａ】
2004154597.tif 000039
【図３３Ｂ】
2004154597.tif 000040
【図３４Ａ】
2004154597.tif 000041
【図３４Ｂ】
2004154597.tif 000042
【図３５】
2004154597.tif 000043
【図９】
2004154597.tif 000044
【図２４】
2004154597.tif 000045
【図２５】
2004154597.tif 000046
【図２８】
2004154597.tif 000047
【図２９】
2004154597.tif 000048
【図３０】
2004154597.tif 000049