(57)【要約】【課題】電磁誘導コイルの外周部近傍にもう一つの温度検知手段を設けて、二つの温度検知手段の検知温度の相関に基づいて調理器具の特性や調理条件を判定できるようにする。【解決手段】調理器具４が載置されるトッププレート２と、該トッププレート２の内方に配設され、前記調理器具４を誘導加熱する電磁誘導コイル３とを備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイル３の中心部位に位置して前記トッププレート２を介して前記調理器具４の温度を検知するセンタセンサー１７と、該センタセンサー１７から半径方向に所定距離離れた位置に設けられた補助センサー２０とを付設して、電磁誘導コイルの中心部と該中心部から半径方向に所定距離離れた位置との温度を二つのセンサーにより検知できるようにしている。【選択図】　　　　図１
2004095309.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理器具が載置されるトッププレートと、該トッププレートの内方に配設され、前記調理器具を誘導加熱する電磁誘導コイルとを備えた誘導加熱調理器であって、前記電磁誘導コイルの中心部位に位置して前記トッププレートを介して前記調理器具の温度を検知する第１温度検知手段と、該第１温度検知手段から半径方向に所定距離離れた位置に設けられた第２温度検知手段とを付設したことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記電磁誘導コイルを複数設けるとともに、前記第２温度検知手段を、隣接する電磁誘導コイルから離れた位置に配設したことを特徴とする前記請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記第１および第２温度検知手段からの温度情報に基づいて前記電磁誘導コイルの出力を制御する制御手段を付設したことを特徴とする前記請求項１および２のいずれか一項記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記制御手段を、前記電磁誘導コイルの出力を制御する少なくとも大小２種類の出力制御パターンを具備し、前記第１温度検知手段による検知温度の上昇度より前記第２温度検知手段による検知温度の上昇度が大きい場合には前記出力制御パターンのうち大きい方の出力制御パターンを選択し、前記第１温度検知手段による検知温度の上昇度より前記第２温度検知手段による検知温度の上昇度が小さい場合には前記出力制御パターンのうち小さい方の出力制御パターンを選択するものとしたことを特徴とする前記請求項３記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記電磁誘導コイルの負荷を判定する負荷判定手段を付設するとともに、前記制御手段を、該負荷判定手段による負荷判定値と前記第１および第２温度検知手段からの温度情報とに基づいて前記電磁誘導コイルの出力制御を行うものとしたことを特徴とする前記請求項３記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記第１温度検知手段と第２温度検知手段とを、最良検知領域の異なるものとしたことを特徴とする前記請求項１、２、３、４および５のいずれか一項記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記電磁誘導コイルを、コイル台で支持するとともに、該コイル台の外周部位には、前記第２温度検知手段を支持する支持部を一体に形成したことを特徴とする前記請求項１、２、３、４、５および６のいずれか一項記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記第２温度検知手段を、前記支持部に対して上下動自在に支持し且つ付勢手段により前記トッププレート側に付勢するようにしたことを特徴とする前記請求項７記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、電磁誘導を利用して発熱させた調理器具にて被調理物を加熱調理する誘導加熱調理器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
調理器具が載置されるトッププレートと、該トッププレートの内方に配設され、前記調理器具を誘導加熱する電磁誘導コイルとを備えて構成された誘導加熱調理器は従来から良く知られている。
【０００３】
この種の誘導加熱調理器の場合、電磁誘導コイルの中心部に配設された温度検知手段（例えば、温度センサー）によりトッププレートを介して調理器具の温度を検知することとなっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記構成の誘導加熱調理器の場合、使用される調理器具の大きさや底面形状が一定していないため、電磁誘導コイルの中心部に配設された温度センサーのみにより検知された検知温度に基づいて電磁誘導コイルの出力制御を行うと、使用されている調理器具に適応した出力制御が難しくなるという不具合が生じるおそれがある。
【０００５】
本願発明は、上記の点に鑑みてなされたもので、電磁誘導コイルの外周部近傍にもう一つの温度検知手段を設けて、二つの温度検知手段の検知温度の相関に基づいて調理器具の特性や調理条件を判定できるようにすることを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本願発明では、上記課題を解決するための第１の手段として、調理器具が載置されるトッププレートと、該トッププレートの内方に配設され、前記調理器具を誘導加熱する電磁誘導コイルとを備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルの中心部位に位置して前記トッププレートを介して前記調理器具の温度を検知する第１温度検知手段と、該第１温度検知手段から半径方向に所定距離離れた位置に設けられた第２温度検知手段とを付設している。
【０００７】
上記のように構成したことにより、電磁誘導コイルの中心部と該中心部から半径方向に所定距離離れた位置との温度が二つの温度検知手段により検知されることとなり、当該検知温度の相関によりトッププレート上に載置された調理器具の大きさ、底面形状の違いおよび調理条件の違いを判定できることとなる。
【０００８】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第２の手段として、上記第１の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルを複数設けるとともに、前記第２温度検知手段を、隣接する電磁誘導コイルから離れた位置に配設することもでき、そのように構成した場合、第２温度検知手段が、隣接する電磁誘導コイルの電磁誘導により発熱した調理器具からの熱影響を受けにくくなり、正確な温度検知を行うことができる。
【０００９】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第３の手段として、上記第１又は第２の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記第１および第２温度検知手段からの温度情報に基づいて前記電磁誘導コイルの出力を制御する制御手段を付設することもでき、そのように構成した場合、電磁誘導コイルの中心部に位置する第１温度検知手段と該第１温度検知手段から半径方向に所定距離離れて位置する第２温度検知手段とにより検知された検知温度の相関から、調理器具の大きさ、底面形状の違いおよび調理条件の違いを判定し、当該判定に基づいて電磁誘導コイルの出力制御が行われることとなり、調理器具および調理条件に適応した加熱制御を行うことができる。
【００１０】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第４の手段として、上記第３の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記制御手段を、前記電磁誘導コイルの出力を制御する少なくとも大小２種類の出力制御パターンを具備し、前記第１温度検知手段による検知温度の上昇度より前記第２温度検知手段による検知温度の上昇度が大きい場合には前記出力制御パターンのうち大きい方の出力制御パターンを選択し、前記第１温度検知手段による検知温度の上昇度より前記第２温度検知手段による検知温度の上昇度が小さい場合には前記出力制御パターンのうち小さい方の出力制御パターンを選択するものとすることもでき、そのように構成した場合、第１温度検知手段による検知温度の上昇度より第２温度検知手段による検知温度の上昇度が大きいということは、調理器具が大きく、第２温度検知手段の配設位置上にまで発熱している調理器具が位置していることを示し、第１温度検知手段による検知温度の上昇度より第２温度検知手段による検知温度の上昇度が小さいということは、調理器具が小さく、第２温度検知手段の配設位置上にまで調理器具が位置し得ないことを示しているところから、調理器具の大きさに対応した出力制御パターンにより適切な加熱制御がなされることとなる。
【００１１】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第５の手段として、上記第３の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルの負荷を判定する負荷判定手段を付設するとともに、前記制御手段を、該負荷判定手段による負荷判定値と前記第１および第２温度検知手段からの温度情報とに基づいて前記電磁誘導コイルの出力制御を行うものとすることもでき、そのように構成した場合、電磁誘導コイルの負荷を判定することにより調理器具の大きさの判定と、第１および第２温度検知手段からの温度情報による調理器具の大きさの判定とを併用したより正確な調理器具の大きさ判定が行われることとなり、調理器具の大きさに見合った適切な電磁誘導コイルの出力制御を行うことができる。
【００１２】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第６の手段として、上記第、１、第２、第３、第３又は第５の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記第１温度検知手段と第２温度検知手段とを、最良検知領域の異なるものとすることもでき、そのように構成した場合、第１温度検知手段が検知対象とする部位と第２温度検知手段が検知対象とする部位とにおける温度範囲が異なっていても、第１温度検知手段と第２温度検知手段とが最良検知領域で温度検知できることとなり、温度検知精度が向上する。
【００１３】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第７の手段として、上記第、１、第２、第３、第４、第５又は第６の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルを、コイル台で支持するとともに、該コイル台の外周部位に、前記第２温度検知手段を支持する支持部を一体に形成することもでき、そのように構成した場合、電磁誘導コイルを支持するコイル台を利用して第２温度検知手段を支持することができることとなり、部品点数が低減できるとともに構造の簡略化を図り得る。
【００１４】
本願発明では、さらに、上記課題を解決するための第８の手段として、上記第７の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記第２温度検知手段を、前記支持部に対して上下動自在に支持し且つ付勢手段により前記トッププレート側に付勢するようにすることもでき、そのように構成した場合、第２温度検知手段が付勢手段によりトッププレートに圧接されることとなり、接触圧力のバラ付きがなくなるところから、温度検知精度が向上する。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、添付の図面を参照して、本願発明の好適な実施の形態について説明する。
【００１６】
図１ないし図４には、本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器が示されている。
【００１７】
この誘導加熱調理器は、図１に示すように、調理器本体１の上面を構成する耐熱ガラス製のトッププレート２の内方に電磁誘導コイル３を備え、前記トッププレート２上に載置された鍋などの調理器具４を前記電磁誘導コイル３からの電磁誘導作用を利用して発熱させ、前記調理器具４に入れられた被調理物を加熱調理するものである。前記調理器具４としては、電磁誘導が可能な材質のもの（即ち、磁性体材料）からなるものであれば、プレートタイプ、パンタイプ、ポットタイプ等のものを採用できる。
【００１８】
ところで、図１においては、電磁誘導コイル３は一つしか示されていないが、図２に示すように、図１の紙面に直交する方向に二つ並設されている。調理器本体１内には、左右の電磁誘導コイル３のために二つの駆動・制御基板５が設けられており、図３に示す全体の動作制御用の制御回路６を通じ制御されることとなっている。電磁誘導コイル３からの電磁誘導作用は、距離の２乗に反比例するため、電磁誘導コイル３をできるだけトッププレート２の下面に近接させてトッププレート２上に載置される調理器具４との距離が大きくならないように配慮されている。そのために、前記電磁誘導コイル３は、前記調理器本体１内を区画する隔壁８に対して付勢手段として作用するスプリング９Ｂにより上方（即ち、トッププレート２側）に付勢された状態でフローティング支持されたコイル台７に支持されることとなっている。ここで、前記スプリング９Ｂは、前記コイル台７の外周部において周方向等間隔に３個設けられており、スプリング９Ｂによってコイル台７が外周部において上方に付勢されることとなっている。このようにすると、コイル台７を均等に付勢することができる。符号１０は電磁誘導コイル３からの磁気が下方に配設された機器へ悪影響を及ぼすのを防止するためのフェライトコアである。
【００１９】
また、トッププレート２上で直接焼き物、煮炊き、揚げ物など各種の調理を行う場合もあり、その時に、煮汁などの吹きこぼれを受けたり、水などがこぼれたりすることがあるので、調理器本体１とトッププレート２との間にはシール部材１１が挟み込まれており、該シール部材１１のシール作用により調理器本体１内に水気や湿気が侵入しないようにされている。
【００２０】
また、二つの駆動・制御基板５には、図３には片方だけを代表して示しているが、前記電磁誘導コイル３に所定の高周波電流を与えるＩＧＢＴ素子１２が配設されることとなっているので、これらを冷却するためのヒートシンク１３を設け、該ヒートシンク１３を、ファン１４からの送風により冷却するように構成されている。
【００２１】
前記調理器本体１の底部１ａには、前記ファン１４と対向する位置に吸気口１５が形成されており、前記ファン１４の駆動によって外気が吸い込まれ、図１に矢印で示すように流れて二つのヒートシンク１３を冷却した後、調理器本体１の側面や背面に形成されている排気口（図示省略）から外部へ排出されることとなっている。このような冷却風の流れを確保するために、前記隔壁８の下方には、ファン１４からの送風外気を上下二つの駆動・制御基板５に向けて分岐案内する冷却風通路１６が形成されている。
【００２２】
また、前記コイル台７の中心部には、前記電磁誘導コイル３の中央に位置して第１温度検知手段として作用するセンタセンサー１７が支持されており、該センタセンサー１７は、前記コイル台７を付勢しているスプリング９Ａの付勢力によって前記トッププレート２の内面に圧接されることとなっている。
【００２３】
また、前記コイル台７の外周部には、図５に示すように、上方が開放された凹部１９を有する円筒形状のセンサー支持部１８が一体に突設されており、該センサー支持部１８における凹部１９には、第２温度検知手段として作用する補助センサー２０が圧入固定されている。該補助センサー２０は、その外周中段に設けられた鍔部２１をセンサー支持部１８の上面に当接することにより位置決めされており、前記コイル台７を付勢しているスプリング９Ｂの付勢力によって前記トッププレート２の内面に圧接されることとなっている。つまり、トッププレート２と補助センサー２０との当接力によりコイル台７の外周部の位置決めが行われることとなっているのである。このようにすると、電磁誘導コイル３を支持するコイル台７を利用して補助センサー２０を支持することができることとなり、部品点数が低減できるとともに構造の簡略化を図り得るし、コイル台７を付勢するスプリング９Ｂの付勢力を利用して補助センサー２０をトッププレート２の内面に圧接できるため、補助センサー２０を付勢するための付勢手段を省略することができる。符号２２はリード線、２３はリード線２２を引き出すための引き出し穴である。
【００２４】
ところで、上記補助センサー２０の取付構造としては、次のような変形例を採用することも可能である。
【００２５】
例えば、図６に示すように、コイル台７におけるセンサー支持部１８の上面がトッププレート２の内面に当接するように構成するとともに、該センサー支持部１８の凹部１９内に、補助センサー２０をセンサースプリング２４により上方に付勢した状態で遊嵌する構造とすることもできる。このようにすると、補助センサー２０は、専用のセンサースプリング２４の付勢力によりトッププレート２の内面に圧接されることとなるため、接触圧力のバラ付きがなくなるところから、温度検知精度が向上するし、補助センサー２０がセンサー支持部１８の凹部１９内に収納された状態となるところから、冷却風の影響を受けることがなくなり、温度検知精度が高くなる。
【００２６】
また、図７および図８に示すように、補助センサー２０をゴム製の支持ボス２５の上面に形成された浅い凹所２６に嵌合支持し、該支持ボス２５を電磁誘導コイル３の外周部上面に位置させるとともに、前記支持ボス２５の外周部からコイル台７の外周縁方向に一体に突設された２本の支持脚２７，２７を前記コイル台７の外周縁に形成された嵌合穴２８，２８に圧入固定する構造とすることもできる。この場合、補助センサー２０の位置決めを行う鍔部２１は補助センサー２０の外周部下端部近傍に形成されている。なお、前記支持ボス２５の下面には、弾性力を発揮させるために同心円形状の複数の環状溝２９，２９が形成されており、このことにより、補助センサー２０がトッププレート２の内面に圧接されることとなっている。符号３０は抜け止め用のボスである。このようにすると、簡単且つ安定した構造で補助センサー２０を電磁誘導コイル３の外周部上面に載置させることができる。
【００２７】
上記補助センサー２０は、センタセンサー１７から半径方向に所定距離離れた位置に設ければよいが、通常、調理器具４が電磁誘導コイル３と対応する位置に載置されることとなっていることを勘案すれば、上記したように、電磁誘導コイル３の外周側近傍あるいは電磁誘導コイル３の外周部上に設けるのが望ましい。また、図２に示すように、複数（例えば、２個）の電磁誘導コイル３が設けられている場合には、各電磁誘導コイル３の外周部において隣接する電磁誘導コイル３からできるだけ離れた位置に設けるのが望ましく、例えば、各電磁誘導コイル３の奥行き方向中心線Ｏ上あるいは該中心線Ｏより側面側に寄った位置（例えば、符号２０、２０′、２０″で示す位置）とするのが望ましい。なお、本実施の形態においては、二つの電磁誘導コイル３のいずれにも補助センサー２０を設けるようにしているが、どちらか一方のみに補助センサー２０を設けるようにしてもよい。
【００２８】
この種の誘導加熱調理器の場合、トッププレート２は透明とはなっていないため、電磁誘導コイル３、センタセンサー１７および補助センサー２０の位置を外部から視認することができないこととなっており、従来は電磁誘導コイル３と対応した部位に印刷表示が施されているだけであったが、図２に示すように、電磁誘導コイル３の外周形状（点線図示）、センタセンサー１７の位置（実線図示）および補助センサー２０の位置（実線および仮想線図示）を、印刷表示すれば、ユーザにアピールできることとなり、調理器具４の載置位置を意識的に選択してもらえる。
【００２９】
前記調理器本体１の前面には、操作パネル３１が設けられており、該操作パネル３１の裏面には、操作基板３２が配設されている。該操作パネル３１には、操作基板３２上のスイッチ類３６を外部キー等により操作する操作手段３３（図３参照）、操作基板３２上に設けられたランプや液晶表示装置３７などによる外部への表示を行う表示手段３４（図３参照）、動作状態や操作ガイド、警告などを外部にブザー３８の音や音声にて報知する報知手段３５（図３参照）が設けられている。前記操作基板３２が設けられている部分と前記駆動・制御基板５が設けられている部分とは、仕切り壁３９により仕切られており、駆動・制御基板５側の熱が操作基板３２側に影響を及ぼさないようにされている。符号４０は吸気口１５の内方に引き出し自在に配設されたフィルターである。
【００３０】
図３において、符号４１は交流電源、４２は整流回路、４３はインバータ回路である。
【００３１】
前記センタセンサー１７および補助センサー２０は、調理器具４などの温度を検出し、制御回路６に入力することによって、その時々の調理実温度、実際には調理器具４の実温度から調理の進行状態をモニタし、またこのモニタ結果によって調理の進行状態を種々に制御できるようになっている。
【００３２】
ところで、センタセンサー１７および補助センサー２０の温度検知体であるサーミスタの温度検知精度は、ある温度を基準としてその値の近傍での検知精度とその値から外れた温度領域での検知精度とでは差がある。例えば、１００℃近傍の検知は０．５℃単位で測定できるが、１８０℃近傍の検知は２〜３℃単位でしか測定できない場合がある。
【００３３】
本実施の形態にかかる誘導加熱調理器の場合、例えば、再加熱では６０〜８０℃、湯沸かしでは１００℃前後、揚げ物では１４０〜２００℃というように、使用温度帯に大きな幅がある。また、センタセンサー１７と補助センサー２０とでも検知温度帯に差がある。
【００３４】
そこで、本実施の形態においては、センタセンサー１７と補助センサー２０との温度検知体（サーミスタ）として、最良検知領域の異なるものを使用している。例えば、センタセンサー１７のサーミスタの最良検知領域は１４０〜１８０℃に設定し、補助センサー２０のサーミスタの最良検知領域は８０〜１２０℃に設定している。このようにすると、温度検知精度を向上させることができる。
【００３５】
前記操作パネル３１には、図４に示すように、左右方向の中央部に位置して左右の電磁誘導コイル３が形成する左右のコンロに共通な液晶表示装置３７が設けられており、該液晶表示装置３７の左側には、左側コンロ用の操作部４４Ａとしてオン・オフキー４５と加熱の強弱を設定するアップ・ダウンキー４６，４７とが設けられる一方、前記液晶表示装置３７の右側には、右側コンロ用の操作部４４Ｂとしてオン・オフキー４８と加熱の強弱を設定するアップ・ダウンキー４９，５０が設けられている。
【００３６】
また、前記左側操作部４１Ａの下方には、肉両面焼きキー５１、魚両面焼きキー５２および保温キー５３からなるメニュー選択キーと、加熱の強弱を設定するアップ・ダウンキー５４，５５と、選択した調理をスタートしまたは停止するオン・オフキー５６とが設けられる一方、前記右側操作部４１Ｂの下方には、揚げ物キー５７、湯沸かしキー５８および自動調理キー５９からなるメニュー選択キーと、加熱の強弱を設定するアップ・ダウンキー６０，６１と、選択した調理をスタートしまたは停止するオン・オフキー６２とが設けられている。
【００３７】
さらに、液晶表示装置３７には、メニューの選択状態を表示するメニュー表示部６３、その調理の残時間や設定したタイマ時間、その他の時間情報を表示する情報表示部６４、調理条件として被調理物のボリュームをグラム単位などで表示するボリューム表示部６５、タイマ設定中、左側コンロ使用中、右側コンロ使用中、揚げ物調理中であることを示す特定状態表示部６６、タイマ設定されることがあるメニューの選択状態を示す複数の指標表示部６７が設けられている。
【００３８】
その上、液晶表示装置３７における前記指標表示部６７の下方には、各指標に対応した調理の選択メニューである炊飯、あたため、蒸し、煮物などのメニュー項目表示部６８と、該メニュー項目表示部６８の下方に位置するタイマ選択キー６９と、タイマ設定時間のアップ・ダウンキー７０Ａ，７０Ｂとが設けられている。
【００３９】
ついで、この誘導加熱調理器における加熱制御について、以下の実施例により説明する。
【００４０】
実施例１
誘導加熱調理器を用いて揚げ物を行う場合の加熱制御（Ｉ）について、図９に示すフローチャートを参照して説明する。
【００４１】
ステップＳ１において調理器具４内に油を入れた状態で、電磁誘導コイル（以下、実施例の説明においてはＩＨコイルという）３が１．５ｋＷの出力で通電開始されると、ステップＳ２において２分間タイマーがスタートされる。ステップＳ３において２分が経過したと判定されると、ステップＳ４においてセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃおよび補助センサー２０の検知温度Ｔｓが制御回路６に入力され、ステップＳ５において補助センサー２０の検知温度Ｔｓとセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃとの差温ΔＴ＝Ｔｓ−Ｔｃが演算され、ステップＳ６およびステップＳ７において前記差温ΔＴと設定温度である０℃との比較がなされる。ステップＳ６において０＜ΔＴと判定された場合（即ち、差温ΔＴが小さい場合）、図１０（イ）に示すように、調理器具４の底面に反りがあり、センタセンサー１７が設置されている部位に鍋底面が接しておらず、補助センサー２０が設置されている部位に鍋底面が接していることを示しているので、ステップＳ９において調理器具４の底面に反りがある鍋の大（即ち、直径１７〜２６ｃｍで反りがある鍋）と判定され、ステップＳ１０においてセンタセンサー１７の制御温度がＴ１にセットされ、ＩＨコイル３の出力がＨ１にセットされる。
【００４２】
ステップＳ６において否定判定された場合であって、ステップＳ７において−５０℃＜ΔＴと判定された場合（即ち、差温ΔＴが大きい場合）、図１０（ロ）に示すように、調理器具４の底面がフラットであり、センタセンサー１７が設置されている部位に鍋底面が接しており、補助センサー２０が設置されている部位に鍋底面が接していないことを示しているので、ステップＳ１２において調理器具４の底面に反りがない鍋の小（即ち、直径１３ｃｍの反りがない鍋）と判定され、ステップＳ１３においてセンタセンサー１７の制御温度がＴ２にセットされ、ステップＳ１４においてＩＨコイル４の出力がＨ２にセットされる。
【００４３】
ステップＳ７において否定判定された場合、補助センサー２０の検知温度Ｔｓよりセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃの方が大幅に高くなっている（即ち、差温ΔＴが−５０℃以下となっている）ので、ステップＳ８においてセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃと設定温度である４０℃との比較がなされ、ここで、肯定判定された場合（即ち、Ｔｃ＞４０と判定された場合）、図１０（ハ）に示すように、調理器具４の底面に反りがなく、センタセンサー１７が設置されている部位に鍋底面が接しているので、ステップＳ１５において調理器具４の底面に反りがない鍋の大（即ち、直径１７〜２６ｃｍで反りのない鍋）と判定され、ステップＳ１６においてセンタセンサー１７の制御温度がＴ３にセットされ、ステップＳ１７においてＩＨコイル４の出力がＨ３にセットされる。
【００４４】
ステップＳ８において否定判定された場合（即ち、Ｔｃ≦４０と判定された場合）、図１０（ニ）に示すように、調理器具４の底面に反りがあり、センタセンサー１７が設置されている部位に鍋底面が接していないので、ステップＳ１８において調理器具４の底面に反りがある鍋の小（即ち、直径１３ｃｍで反りがある鍋）と判定され、ステップＳ１９においてセンタセンサー１７の制御温度がＴ４にセットされ、ステップＳ２０においてＩＨコイル４の出力がＨ４にセットされる。
【００４５】
そして、ステップＳ２１において調理終了と判定されると、ステップＳ２２においてＩＨコイル３への通電が停止される。
【００４６】
上記制御において、Ｔ４＜Ｔ１＜Ｔ２＜Ｔ３、Ｈ４＜Ｈ１＜Ｈ２＜Ｈ３とされる。
【００４７】
上記したように、本実施例においては、センタセンサー１７の検知温度Ｔｃと補助センサー２０の検知温度Ｔｓとの温度差ΔＴから調理器具４の大きさ判定を行うとともに、センタセンサー１７の検知温度Ｔｃの温度レベルから底面の反りの有るなし判定を行い、これらの結果に基づいてセンタセンサー１７の制御温度（換言すれば、調理器具４内の油温制御温度）とＩＨコイル３の出力とを設定するようにしているのである。このようにすると、調理器具４の特性（即ち、大きさおよび形状）に対応した温度制御を行うことができることとなり、安定した温調が可能となる。
【００４８】
実施例２
誘導加熱調理器を用いて揚げ物を行う場合の加熱制御（ＩＩ）について、図１１に示すフローチャートを参照して説明する。
【００４９】
ステップＳ１において調理器具４内に油を入れた状態で、ＩＨコイル３が通電開始されると、ステップＳ２において２分間タイマーがスタートされる。ステップＳ３において２分が経過したと判定されると、ステップＳ４においてセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃおよび補助センサー２０の検知温度Ｔｓが制御回路６に入力され、ステップＳ５において補助センサー２０の検知温度Ｔｓとセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃとの差温ΔＴ＝Ｔｓ−Ｔｃが演算され、ステップＳ６およびステップＳ７において前記差温ΔＴと設定温度である２０℃および４０℃との比較がなされる。
【００５０】
ステップＳ６においては肯定判定された場合（即ち、０＜ΔＴ≦２０と判定された場合）には、調理器具４内の油量が少量であると判断して、ステップＳ８においてＩＨコイル３の出力が１２００Ｗにセットされ、ステップＳ９において制御温度を１６０℃にセットされる。
【００５１】
ステップＳ６において否定判定された場合には、ステップＳ７に進み、ここで肯定判定された場合（即ち、２０＜ΔＴ≦４０と判定された場合）には、調理器具４内の油量が中量であると判断して、ステップＳ１０においてＩＨコイル３の出力が１４００Ｗにセットされ、ステップＳ１１において制御温度が１７０℃にセットされる。
【００５２】
ステップＳ６において否定判定された場合（即ち、４０＜ΔＴと判定された場合）には、調理器具４内の油量が大量であると判断して、ステップＳ１２においてＩＨコイル３の出力が１５００Ｗにセットされ、ステップＳ１３において制御温度が１８０℃にセットされる。
【００５３】
上記したような油量判定を行った理由は、次のとおりである。
【００５４】
同じ大きさの調理器具に油を入れて、ＩＨコイル３による加熱を開始し、所定時間（例えば、２分間）の経過後におけるセンタセンサー１７と補助センサー２０の検知温度Ｔｃ，Ｔｓを比較する実験を行ったところ、油量が少ない程、検知温度Ｔｃ，Ｔｓの差温ΔＴが小さくなり、油量が多い程、検知温度Ｔｃ，Ｔｓの差温ΔＴが大きくなることが分かったからである。
【００５５】
上記のようにしたことにより、調理器具４内の油量に対応した温度制御を行うことができるので、安定した温調が可能となる。
【００５６】
実施例３
誘導加熱調理器を用いて揚げ物を行う場合の加熱制御（ＩＩＩ）について、図１２に示すフローチャートを参照して説明する。
【００５７】
ステップＳ１においてＩＨコイル３への通電が開始されると、ステップＳ２において負荷判定が行われる。該負荷判定は、ＩＨコイル３を流れる電流値がトッププレート２上に載置された調理器具４の大きさにより変化するところから、この変化値を負荷判定値Ｌとして検出することにより行われる。即ち、負荷判定値Ｌと設定値Ｌ１，Ｌ２（Ｌ１＞Ｌ２）とを比較することにより、下記表１に示すように、負荷判定区分０〜２がセットされる。
【００５８】
【表１】
2004095309.tif 000003
【００５９】
ステップＳ３において否定判定された場合（即ち、Ｌ＜Ｌ１と判定された場合）には、ステップＳ５において負荷判定区分＝２がセットされ、ステップＳ３において肯定判定され且つステップＳ４において否定判定された場合（即ち、Ｌ１≦Ｌ＜Ｌ２と判定された場合）には、ステップＳ６において負荷判定区分＝１がセットされ、ステップＳ４において肯定判定された場合（即ち、Ｌ≧Ｌ２と判定された場合）には、ステップＳ７において負荷判定区分＝０がセットされる。
【００６０】
ついで、ステップＳ８において時限ｔ１のタイマがスタートされ、ステップＳ９において時間ｔ１が経過したと判定されると、ステップＳ１０においてセンタセンサー１７からの検知温度Ｔｃおよび補助センサー２０からの検知温度Ｔｓが制御回路６に入力され、ステップＳ１１において温度情報ＴｃとＴｓとが比較される。即ち、センタセンサー１７と補助センサー２０の温度上昇度の相異により調理器具４の大きさが判定されるのである。
【００６１】
ちなみに、調理器具４の大きさを変えてセンタセンサー１７および補助センサーにより検知される温度を調べたところ、小さい調理器具４の場合、図１３に示す結果が得られ、大きい調理器具４の場合、図１４に示す結果が得られた。ここで、曲線Ｘはセンタセンサー１７の検知温度を示し、曲線Ｙは補助センサー２０の検知温度を示している。これによれば、小さい調理器具の場合には、センタセンサー１７により検知される温度Ｔｃの温度上昇度が、補助センサー２０により検知される温度Ｔｓの温度上昇度より大きくなっているのに対して、大きい調理器具の場合には、補助センサー２０により検知される温度Ｔｓの温度上昇度が、センタセンサー１７により検知される温度Ｔｃの温度上昇度より大きくなっている。このように温度上昇度の違いは、センタセンサー１７と補助センサー２０の設置位置の相異により生ずるのである。
【００６２】
そこで、所定時間ｔ１が経過した後において、センタセンサー１７の検知温度Ｔｃと補助センサー２０の検知温度Ｔｓとを比較することにより、下記表２に示すように、鍋区分０，１がセットされる。
【００６３】
【表２】
2004095309.tif 000004
【００６４】
ステップＳ１１において肯定判定された場合（即ち、Ｔｃ＜Ｔｓと判定された場合）には、ステップＳ１２において鍋区分＝１がセットされ、ステップＳ１１において否定判定された場合（即ち、Ｔｃ≧Ｔｓと判定された場合）には、ステップＳ１３において鍋区分＝０がセットされる。
【００６５】
次に、ステップＳ１４においてセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃが８０℃以上となっているか否かの判定がなされ、ここで肯定判定されると、ステップＳ１５およびステップＳ１６においてＴｃ≧８０℃に到達するまでにかかる時間ｔ（換言すれば、センタセンサー１７の検知温度Ｔｃの温度上昇度）の判定がなされる。センタセンサー１７の温度上昇度と油量の関係は、図１３および図１４に曲線Ｚで示すように、油量が少ない程速く温度が上昇し、油量が多い程遅く温度が上昇するという関係にあるところから、下記表３に示す通りであるので、当該表３により油量区分０〜１がセットされる。
【００６６】
【表３】
2004095309.tif 000005
【００６７】
ステップＳ１５において肯定判定された場合（即ち、ｔ≧４分と判定された場合）には、ステップＳ１７において油量区分＝２がセットされ、ステップＳ１５において否定判定された場合であってステップＳ１６において肯定判定された場合（即ち、２分≦ｔ＜４分と判定された場合）には、ステップＳ１８において油量区分＝１がセットされ、ステップＳ１６において否定判定された場合（即ち、ｔ＜２分と判定された場合）には、ステップＳ１９において油量区分＝０がセットされる。
【００６８】
ついで、ステップＳ２０において制御温度の決定が行われる。この制御温度の決定は、下記表４により行われる。
【００６９】
【表４】
2004095309.tif 000006
【００７０】
ここで、Ｔａ０＜Ｔａ１＜Ｔａ２、Ｔｂ０＜Ｔｂ１＜Ｔｂ２、Ｔｃ０＜Ｔｃ１＜Ｔｃ２とされる。
【００７１】
次に、ステップＳ２１において取消スイッチがＯＮ操作されたと判定された場合には、ステップＳ２２においてＩＨコイル３への通電が停止される。
【００７２】
上記したように、本実施例においては、センタセンサー１７および補助センサー２０からの温度情報により、鍋区分、負荷区分および油量区分を決定し、これらの区分によりマトリックス判定をし、該マトリックス判定に基づいて制御温度を決定するようにしているので、設定温度に対する油温との差をできるだけ小さくすることができる。
【００７３】
実施例４
誘導加熱調理器を用いて湯沸かしを行う場合の加熱制御（ＩＶ）について、図１５に示すフローチャートを参照して説明する。
【００７４】
ヤカン等に水を入れた状態で、ステップＳ１においてＩＨコイル３が出力２ＫＷで通電されると、ステップＳ２においてセンタセンサー１７および補助センサー２０の検知温度Ｔｃ，Ｔｓが制御回路６に入力され、ステップＳ３においてセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃと設定温度である６０℃との比較がなされる。ここで、否定判定されている間（即ち、Ｔｃ＜６０℃と判定されている間）は、ステップＳ１に戻るが、肯定判定されると（即ち、Ｔｃ≧６０℃と判定されると）、ヤカン内の湯温上昇が安定したと判断して、ステップＳ４においてセンタセンサー１７の検知温度Ｔｃと補助センサー２０の検知温度Ｔｓとの差温ΔＴ＝Ｔｃ−Ｔｓの演算がなされる。
【００７５】
次いで、ステップＳ５およびステップＳ６において前記差温ΔＴと設定温度である１５℃および１０℃との比較がなされる。ステップＳ５において肯定判定された場合（即ち、ΔＴ≧１５℃と判定された場合）には、ステップＳ７において水量Ｗが多量（即ち、Ｗ＝Ｃ）と判断され、ステップＳ８において沸騰判定温度Ｔｆ＝高にセットされ、ステップＳ５において否定判定された場合であって、ステップＳ６において肯定判定された場合（即ち、１５℃＞ΔＴ≧１０℃と判定された場合）には、ステップＳ９において水量Ｗが中量（即ち、Ｗ＝Ｂ）と判断され、ステップＳ１０において沸騰判定温度Ｔｆ＝中にセットされ、ステップＳ６において否定判定された場合（即ち、ΔＴ＜１０℃と判定された場合）には、ステップＳ１１において水量Ｗが少量（即ち、Ｗ＝Ａ）と判断され、ステップＳ１２において沸騰判定温度Ｔｆ＝低にセットされる。つまり、水量Ｗに対応して沸騰判定温度Ｔｆが高、中、低の３種類にセットされるのである。
【００７６】
そして、ステップＳ１３においてセットされた沸騰判定温度Ｔｆに到達したか否かの判定がなされ、ここで、肯定判定されると、ステップＳ１４において保温タイマがスタートされる。
【００７７】
しかる後、ステップＳ１５において水量Ｗが多量（即ち、Ｗ＝Ｃ）か否かの判定がなされ、ここで、肯定判定された場合には、ステップＳ１７においてＩＨコイル３が７００Ｗの出力でＯＮされる。ステップＳ１５において否定判定された場合には、ステップＳ１６において水量Ｗが中量（即ち、Ｗ＝Ｂ）か否かの判定がなされ、ここで、肯定判定された場合には、ステップＳ１８においてＩＨコイル３が６００Ｗの出力でＯＮされる。ステップＳ１６において否定判定された場合（即ち、Ｗ＝Ａと判定された場合）には、ステップＳ１９においてＩＨコイル３が５００Ｗの出力でＯＮされる。つまり、水量Ｗに対応したＩＨコイル３の出力制御が行われるのである。
【００７８】
上記出力制御は、ステップＳ２０において保温タイマが経過したと判定されるまで継続され、ステップＳ２０において保温タイマが継続したと判定されると、ステップＳ２１においてＩＨコイル３への通電が停止され、ステップＳ２２において湯沸かし終了報知がブザー３８の吹鳴により行われる。
【００７９】
上記したように、本実施例においては、センタセンサー１７および補助センサー２０の検知温度Ｔｃ，Ｔｓの温度上昇の差に基づいて水量Ｗの判定を行い、該水量Ｗに基づいて沸騰判定温度Ｔｆを設定するようにしているため、より正確な沸騰判定が可能となる。
【００８０】
【発明の効果】
本願発明の第１の手段によれば、調理器具が載置されるトッププレートと、該トッププレートの内方に配設され、前記調理器具を誘導加熱する電磁誘導コイルとを備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルの中心部位に位置して前記トッププレートを介して前記調理器具の温度を検知する第１温度検知手段と、該第１温度検知手段から半径方向に所定距離離れた位置に設けられた第２温度検知手段とを付設して、電磁誘導コイルの中心部と該中心部から半径方向に所定距離離れた位置との温度を二つの温度検知手段により検知できるようにしたので、当該検知温度の相関によりトッププレート上に載置された調理器具の大きさ、底面形状の違いおよび調理条件の違いを判定できるという効果がある。
【００８１】
本願発明の第２の手段におけるように、上記第１の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルを複数設けるとともに、前記第２温度検知手段を、隣接する電磁誘導コイルから離れた位置に配設することもでき、そのように構成した場合、第２温度検知手段が、隣接する電磁誘導コイルの電磁誘導により発熱した調理器具からの熱影響を受けにくくなり、正確な温度検知を行うことができる。
【００８２】
本願発明の第３の手段におけるように、上記第１又は第２の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記第１および第２温度検知手段からの温度情報に基づいて前記電磁誘導コイルの出力を制御する制御手段を付設することもでき、そのように構成した場合、電磁誘導コイルの中心部に位置する第１温度検知手段と該第１温度検知手段から半径方向に所定距離離れて位置する第２温度検知手段とにより検知された検知温度の相関から、調理器具の大きさ、底面形状の違いおよび調理条件の違いを判定し、当該判定に基づいて電磁誘導コイルの出力制御が行われることとなり、調理器具および調理条件に適応した加熱制御を行うことができる。
【００８３】
本願発明の第４の手段におけるように、上記第３の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記制御手段を、前記電磁誘導コイルの出力を制御する少なくとも大小２種類の出力制御パターンを具備し、前記第１温度検知手段による検知温度の上昇度より前記第２温度検知手段による検知温度の上昇度が大きい場合には前記出力制御パターンのうち大きい方の出力制御パターンを選択し、前記第１温度検知手段による検知温度の上昇度より前記第２温度検知手段による検知温度の上昇度が小さい場合には前記出力制御パターンのうち小さい方の出力制御パターンを選択するものとすることもでき、そのように構成した場合、第１温度検知手段による検知温度の上昇度より第２温度検知手段による検知温度の上昇度が大きいということは、調理器具が大きく、第２温度検知手段の配設位置上にまで発熱している調理器具が位置していることを示し、第１温度検知手段による検知温度の上昇度より第２温度検知手段による検知温度の上昇度が小さいということは、調理器具が小さく、第２温度検知手段の配設位置上にまで調理器具が位置し得ないことを示しているところから、調理器具の大きさに対応した出力制御パターンにより適切な加熱制御がなされることとなる。
【００８４】
本願発明の第５の手段におけるように、上記第３の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルの負荷を判定する負荷判定手段を付設するとともに、前記制御手段を、該負荷判定手段による負荷判定値と前記第１および第２温度検知手段からの温度情報とに基づいて前記電磁誘導コイルの出力制御を行うものとすることもでき、そのように構成した場合、電磁誘導コイルの負荷を判定することにより調理器具の大きさの判定と、第１および第２温度検知手段からの温度情報による調理器具の大きさの判定とを併用したより正確な調理器具の大きさ判定が行われることとなり、調理器具の大きさに見合った適切な電磁誘導コイルの出力制御を行うことができる。
【００８５】
本願発明の第６の手段におけるように、上記第、１、第２、第３、第３又は第５の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記第１温度検知手段と第２温度検知手段とを、最良検知領域の異なるものとすることもでき、そのように構成した場合、第１温度検知手段が検知対象とする部位と第２温度検知手段が検知対象とする部位とにおける温度範囲が異なっていても、第１温度検知手段と第２温度検知手段とが最良検知領域で温度検知できることとなり、温度検知精度が向上する。
【００８６】
本願発明の第７の手段におけるように、上記第、１、第２、第３、第４、第５又は第６の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記電磁誘導コイルを、コイル台で支持するとともに、該コイル台の外周部位に、前記第２温度検知手段を支持する支持部を一体に形成することもでき、そのように構成した場合、電磁誘導コイルを支持するコイル台を利用して第２温度検知手段を支持することができることとなり、部品点数が低減できるとともに構造の簡略化を図り得る。
【００８７】
本願発明の第８の手段におけるように、上記第７の手段を備えた誘導加熱調理器において、前記第２温度検知手段を、前記支持部に対して上下動自在に支持し且つ付勢手段により前記トッププレート側に付勢するようにすることもでき、そのように構成した場合、第２温度検知手段が付勢手段によりトッププレートに圧接されることとなり、接触圧力のバラ付きがなくなるところから、温度検知精度が向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器の縦断面図である。
【図２】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器の平面図である。
【図３】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器における電気系統の結線図である
【図４】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器における操作パネルの拡大正面図である。
【図５】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器における補助センサー取付構造を示す拡大断面図である。
【図６】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器にかかる補助センサー取付構造の変形例を示す拡大断面図である。
【図７】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器にかかる補助センサー取付構造の他の変形例を示す拡大断面図である。
【図８】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器にかかる補助センサー取付構造の他の変形例を示す拡大平面図である。
【図９】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器を用いて揚げ物を調理する場合における加熱制御（Ｉ）（即ち、実施例１）の内容を示すフローチャートである。
【図１０】使用される調理器具の種類とセンタセンサーおよび補助センサーの位置の対応関係を示す図であり、（イ）は底面に反りのある直径１７〜２６ｃｍの鍋（大）の場合を示し、（ロ）は底面に反りがない直径１３ｃｍの鍋（小）の場合を示し、（ハ）は底面に反りがない直径１７〜２６ｃｍの鍋（大）の場合を示し、（ニ）は底面に反りのある直径１３ｃｍの鍋（小）の場合を示している。
【図１１】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器を用いて揚げ物を調理する場合における加熱制御（ＩＩ）（即ち、実施例２）の内容を示すフローチャートである。
【図１２】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器を用いて揚げ物を調理する場合における加熱制御（ＩＩＩ）（即ち、実施例３）の内容を示すフローチャートである。
【図１３】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器を用いて小さい調理器具で揚げ物を調理する場合におけるセンタセンサー、補助センサーおよび湯温の変化を示す特性図である。
【図１４】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器を用いて大きい調理器具で揚げ物を調理する場合におけるセンタセンサー、補助センサーおよび湯温の変化を示す特性図である。
【図１５】本願発明の実施の形態にかかる誘導加熱調理器を用いて湯沸かしを行う場合における加熱制御（ＩＶ）（即ち、実施例４）の内容を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１は調理器本体、２はトッププレート、３は電磁誘導コイル（ＩＨコイル）、４は調理器具、６は制御回路、７はコイル台、９Ａ，９Ｂはスプリング、１７は第１温度検知手段（センタセンサー）、１８はセンサー支持部、１９は凹部、２０は第２温度検知手段（補助センサー）、２４は付勢手段（センサースプリング）、Ｏは中心線。
【図１】
2004095309.tif 000007
【図２】
2004095309.tif 000008
【図３】
2004095309.tif 000009
【図４】
2004095309.tif 000010
【図５】
2004095309.tif 000011
【図６】
2004095309.tif 000012
【図７】
2004095309.tif 000013
【図８】
2004095309.tif 000014
【図９】
2004095309.tif 000015
【図１０】
2004095309.tif 000016
【図１１】
2004095309.tif 000017
【図１２】
2004095309.tif 000018
【図１３】
2004095309.tif 000019
【図１４】
2004095309.tif 000020
【図１５】
2004095309.tif 000021