(57)【要約】【課題】従来の時計が相対論効果をうけて、時間計量に変動をきたすのに対して、相対論効果の及ぶいかなる場にあっても、その効果を排除する時計を構成するものである。　また、速度の計量について、従来の速度計は相対的な情報が必要条件であり、宇宙空間で航行する場合に、速度認識が困難な状況にある。これを、相対論効果量を計量する手法から、相対情報によらず、速度の計量を可能とする。また、従来、距離の測定は、相対的な尺度によって、計測されてきたが、重力度が計量されることから相対論効果の計量をもって空間距離の測定を可能とする。【解決手段】本発明の理論方程式の構成要件を満たすエネルギーの検出機能を創出することで足りる。これは、発電装置と電力検出装置により本発明の理論方程式の各成分に分析することで創出可能である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
特殊相対性理論より絶対時間概念及びその構造の演繹の方法（プログラム）
特殊相対性理論による時間、質量への効果の記述
2004085586.tif 000008
上記等式は、Ｖ→Ｃにおいて、Ｍ、Ｔは極限値をとると解せられる。
現在まで、この効果は、上記等式を充たす観測結果から確認されている。
よって、速度によって質量及び時間は変化しうる概念として記述されているのであり、またそのように観測データは理解されている。
2004085586.tif 000009
2004085586.tif 000010
このとき、時計ｔ０＝Ｌ１／Ｖ１におけるＶ１のもつ運動エネルギー［Ｋ１］を
2004085586.tif 000011
ｔ０＝Ｌ１／Ｖ１：時間（ｖ＝０）
2004085586.tif 000012
述される。
2004085586.tif 000013
2004085586.tif 000014
特殊相対性理論より、
2004085586.tif 000015
いま、［Ｋ１］における静止質量、ｍ１　をｍ１＝ｍ０　として、以下のように条件を規定する。
ｍ１：静止質量　ｇ：重力加速度
2004085586.tif 000016
よって、
2004085586.tif 000017
2004085586.tif 000018
ここで、上両式の状態を考察すると以下のようになる。
2004085586.tif 000019
すなわち運動エネルギーが位置エネルギーに変換されたと解する。
よって、以下のように記述する。
力学的エネルギー保存則において、［Ｐ１］＋［Ｋ１］＝２［Ｋ１］（一定）の条件から、以下のようになる。
2004085586.tif 000020
よって、
2004085586.tif 000021
力学的エネルギー保存則［Ｋ１］＋［Ｐ１］＝２［Ｋ１］（一定）から、
2004085586.tif 000022
以上から、
2004085586.tif 000023
不変量である。このときの、特殊相対性理論との整合は以下のようになる。
2004085586.tif 000024
2004085586.tif 000025
このとき、
2004085586.tif 000026
2004085586.tif 000027
量ユニットとするクロックの基準とし絶対時間と呼ぶ。
一般相対性理論の重力による効果も同様に記述され、以下のようになる。
2004085586.tif 000028
　この等式を絶対時間の理論方程式とする。
　以上から、相対時間概念は、速度及び重力の影響を受け、時間量そのものが変化すると解釈されており、実験観測データも同様に理解されている。しかし、相対性理論効果から提出された上記不変量は、時間量をエネルギーとし、絶対時間を定義するものである。すなわち相対性理論による効果の発生するいかなる場においても、不変の時間量を定義するものである。
　このことから、相対論効果による時間の間延び現象は、計量する時計の原理から発生するものであり、それは上記エネルギーの変換が発生することによるものと考えられる。よって、従来の時計が計量するのは、相対論効果による、上記エネルギーの変換に伴い発生する時計の運動量の変化の影響を受けて計量することとなり、その結果、間延び現象として観測されていると理解することができる。
2004085586.tif 000029
量を計測した時間を、絶対時間とし、その絶対時間の計量概念又は、時間計量装置を絶対時計とする。よって、相対性理論効果を上記方程式による概念により相対論効果を排除する構造をもつ時計を絶対時計とするものである。
2004085586.tif 000030
相対性理論効果を受けた従来の時計に対して、絶対時計は時間量を絶えず一定に計量することを可能とする。このことから、従来の時計の計量する時間量と絶対時計の計量する時間量との差により、速度の新たな計量概念が提出される。それは、相対的な情報をもとに、計量される従来の速度計量に対して、特殊相対論効果から提出された、上記絶対時間理論方程式から、物体の速度を計量するものであり、絶対速度とする。これは相対論効果の量をもって速度概念に変換するものである。
【請求項２】
請求項１の絶対時間を計測する装置である絶対時計の創出方法
請求項１より絶対時間理論方程式から絶対時間ＡＴは以下のようになる。
2004085586.tif 000031
ｎ１［Ｋ１］＝［ＲＴ］　：従来の時計の計量時間に相当するエネルギー
2004085586.tif 000032
また、電子の加速実験のなかで、速度が光速に近づくと加速限界が生ずることは、絶対時間理論方程式におけるエネルギーシフトが発生するためであり、質量が無限値をとるためではないと解釈され以下のように記述される。
2004085586.tif 000033
2004085586.tif 000034
以上から、静止質量ｍ’が速度Ｃで構成するエネルギーは、静止質量ｍ’が持つエネルギーｍ’Ｃ２（Ｊ）と等価である。（但し、その時の全エネルギーはｍ’ｃ４）よって、電子のエネルギーは相対論効果のなかで、２［Ｋ］として保存されるから、絶対時計の時間の計量は、電子の２［Ｋ］を計量することで足りる。
以上から、相対性理論における、時間及び質量に関する理解について、エネルギーの保存則から、詳述され、このとき以下の条件が発生する。
2004085586.tif 000035
2004085586.tif 000036
上式からｇｃｈの量を算出する。
2004085586.tif 000037
両ｇｃｈを比べると
2004085586.tif 000038
Ｍ＝２［Ｐ］　を得る。
2004085586.tif 000039
特殊相対性理論との整合は、以下のようになる。
2004085586.tif 000040
静止質量　ｍ　の全エネルギーはｍｃ２と描けるから、エネルギー保存則より、
2004085586.tif 000041
いま、相対性理論効果は、静止質量は保存され不変性を保ち、上記方程式により描かれたエネルギーが変換される場（ｎ［Ｐ］＋ｍ［Ｋ］＝２［Ｋ］）が存在すると理解する。
よって、以下のように記述する。
2004085586.tif 000042
以上から、
2004085586.tif 000043
2004085586.tif 000044
速度の増加によって、ｇｃｈが増加すると考察する。
よって、
2004085586.tif 000045
一般化すると以下のように記述される。
2004085586.tif 000046
上記等式から、相対速度の増加に伴い、引力Ｆは増加すると理解され、同様に重力と同じ構造すなわち、力が距離の関数により変化する他のすべての系の力も、相対論効果が及ぶ限り、Ｆと同じ条件で増加する。
2004085586.tif 000047
（速度による力の統一的増加）
2004085586.tif 000048
このことから、絶対時計の構造要件として、電磁気力が相対速度により増加する条件が提出されることにより、電磁誘導による、絶対時計が構成可能となる。すなわち、電磁誘導の発電能力は時計の運動量が減衰する場でも、それに応じて磁力が増大しその結果発電量が維持され絶対時間に対する発電量は一定となる。この電力を時間単位として絶対時計は構成される。
2004085586.tif 000049
とし、その絶対時間の計量又は、その装置を絶対時計とすることから、光電効果を発生させる光のエネルギーを絶対時間単位量として構成される絶対時計も可能である。
　ミューオンの通常の存在時間と大気上空で発生したミューオンの存在時間が間延びしている現象について、従来から、特殊相対性理論の効果による時間の間延び現象として理解されているが、絶対時間理論式の構成要件から、以下のように記述される。
特殊相対性理論からミューオンの質量エネルギーはμｍ１ｃ２とかけるから、絶対時間理論方程式の各成分は下記のように構成される。
2004085586.tif 000050
2004085586.tif 000051
ｖ＝ｃのとき　２［μＰ］＝μｍ１ｃ２となり、ミューオンが存在すると解釈する。
いま、２［μＰ］→２［μＫ］＝μｍ１ｃ２＝ｈｖに至る時間をミューオンの存在時間とすると、ｔ０をミューオンの平均存在時間と規定する。
μｍ１：ミューオンの質量　　　Ｃａ：（ｍ／ｓ２）光加速度
Ｃａｔ０＝ｃ
2004085586.tif 000052
2004085586.tif 000053
以上から、ミューオンの存在時間［μＫ］は変化するが、絶対時間エネルギー［ＡＴ］は不変となり、崩壊時間が間延びする現象は、時間そのものが間延びするのではなく、上記等式におけるエネルギー変換による結果、崩壊現象が遅れる結果と理解され、絶対時間量は保持される。
2004085586.tif 000054
ここで、原子時計のクロック構造のビームのエネルギーをｈｖとすると絶対時間理論方程式から以下のように記述される。
2004085586.tif 000055
従来の原子時計の時間計量は上記等式における運動エネルギー成分によるものであり、特殊相対性理論の効果を受けて以下のように理解される。
特殊相対性理論から
2004085586.tif 000056
よって、原子時計の絶対時間成分はｈｖとなる。
2004085586.tif 000057
原子時計のクロック構造のビームのエネルギーをｈｖ　とし以下のように記述する。
2004085586.tif 000058
このとき
2004085586.tif 000059
ここでＰを原子時計のクロック構造のビームの運動量と観るとき
2004085586.tif 000060
よって、原子時計の絶対時間成分２［ＡＴ］はビームの全エネルギーｈｖ　となる。
2004085586.tif 000061
2004085586.tif 000062
光電効果装置を以下の条件にする。
2004085586.tif 000063
このとき、絶対時間理論方程式の
2004085586.tif 000064
位置エネルギー成分［Ｐ１］はｗ＝［Ｐ］となるので、
以下のように記述され絶対時間理論方程式の構成要件に該当する。
2004085586.tif 000065
よって、このときの光のエネルギーｈｖは絶対時間成分となる。
この条件で光の全エネルギーｈｖを測定しておき、
光電子運動エネルギーを検出すれば、
2004085586.tif 000066
よって相対時間及び絶対時間が計量される。
2004085586.tif 000067
光のエネルギーは光電効果のなかでエネルギー保存則が成り立ち、光電子運動エネルギーと仕事関数エネルギーの合計エネルギーは光の全エネルギーに一致する。
相対論効果の場で、光電子の運動エネルギーと仕事関数エネルギーは偏移するがその全エネルギーは光のエネルギーに一致する。
従来の時計のクロックは、相対論効果により運動エネルギーが偏移することでクロックも相対的に運動量が偏移する。これは、物理的場における自然現象で、時間が偏移するものではない。
よって、単位時間あたりの光の全エネルギーでクロックを構成すれば、相対論効果を排除した時計が創出される。つまり絶対時間理論方程式の［ＡＴ］成分を時計のクロック構造に組み込む構造をもつ時計が絶対時間を計量可能とし絶対時計となる。
絶対時間理論方程式は相対論効果の及ぶあらゆる物理現象のなかで構成可能である。すなわち、
2004085586.tif 000068
その結果、時間概念に普遍性が創出される。これは、時間成分をエネルギー保存則における全エネルギーをもって時間計量を行うことである。
以上から、光速度不変の原理より提出された、相対性理論の効果は、エネルギー保存則においてエネルギー量として記述される。ここにおいて、光のエネルギーは相対性理論効果のなかで不変量を構成している。
よって、光速度不変の原理から、光エネルギー不変の原理が演繹される。光は、運動エネルギー成分と位置エネルギー成分を同時に保ち、その成分の偏移をもって相対論効果の場に対応する特性を持っている。すなわち、振動数が偏移しても、全エネルギーは偏移せず、保存される。（ドップラー効果とは異なる。）よって、光のエネルギーをもって絶対時計を構成することが可能である。
2004085586.tif 000069
【請求項３】
絶対速度概念の記述及び絶対速度計の創出の方法
　相対性理論効果を受けた従来の時計に対して、請求項２の絶対時計は時間量を絶えず一定に計量することを可能とする。このことから、従来の時計の計量する時間量と請求項２の絶対時計の計量する時間量との差から、動体の速度を計量するものである。それは、相対的な情報をもとに、計量される従来の速度計量に対して、特殊相対論効果から提出された、請求項１の絶対時間概念の方程式および請求項２の絶対時計と従来の時計の計量時間の差を相対論効果量として、物体の速度を計量するものであり、絶対速度として以下のようになる．
2004085586.tif 000070
ｖ＝０のとき　［ＲＴ］＝［ＡＴ］
2004085586.tif 000071
従来の時計の遅れ量
2004085586.tif 000072
このとき　ｎ２＝２−ｎ１だから
2004085586.tif 000073
相対速度　ｖを［ＲＶ］とすると　［ＲＶ］＝［ＡＶ］だから
2004085586.tif 000074
上記から、ｎ１を計量することで絶対速度［ＡＶ］は計量される。
2004085586.tif 000075
ｎ１は従来の時計と絶対時計の計量する時間量によって認識されるから、宇宙船内に従来の時計と絶対時計を置きその時間量をＲＴ、ＡＴ、として計量することで宇宙船の航行速度を知りえることとなる。すなわち、船外の情報によることなく船の航行速度を計量できる。この速度を絶対速度［ＡＶ］とする。また、絶対時計の構造からｎ１を算定できるから絶対時計と絶対速度計は並存することも可能である。
例えば、光電効果による絶対時計では、光電子エネルギーが［ＲＴ］成分となり、光電効果を
2004085586.tif 000076
される。
【請求項４】
　重力の計量概念の構造の記述および重力度計の創出の方法
一般相対論効果による従来の時計（原子時計を含む）の遅れと進みは重力の影響により発生していることが確認されている。重力場の影響下において、請求項２の絶対時計は一定の時間量を計量するから、従来の時計の計量時間と絶対時計の計量時間との差を認識することによって、重力場の存在及び重力の強度を計測することが可能である。この方法による、重力場の計量の概念及び装置を重力度計とする。
2004085586.tif 000077
いま、上式により絶対時計が構成されるとき、一般相対性理論における重力による従来の
2004085586.tif 000078
2004085586.tif 000079
2004085586.tif 000080
相対速度ｖを［ＲＶ］とすると［ＲＶ］＝［ＧＶ］だから
2004085586.tif 000081
以上から、従来の時計が一般相対論における効果を受けて時間計量に変動が生じることは、時計そのものの、運動量が変化すると理解され、時間量は一定である。絶対時間と重力による相対時間の差から、その場の重力強度の計量算出が可能である。
【請求項５】
　距離の計量概念の構造の記述及び絶対距離計の創出の方法
　請求項４の重力度計の構造概念より
2004085586.tif 000082
2004085586.tif 000083
以上から、請求項４の重力度計から、二点の重力度が計測され宇宙船の位置を距離単位で計測できる。この距離概念から距離計測方法及びその装置を絶対距離計とする。これは宇宙船外の相対情報によらず、距離を計測するものであり、これを使い宇宙船の位置情報を確立し得るものである。また地上では、重力により高度を計測することが可能となる。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は、相対性理論効果のなかで従来の時計（原子時計など）が計量する時間量が、速度及び重力により変動してしまうのに対して、普遍的時間量を計量する時間概念及びその概念に基づく時計概念である。これは特殊相対性理論により、予定される効果が発生する場にあっても、不変の時間量を定義し計量する時計である。従来の時計を相対時間の計量時計とし、本発明の時計は絶対時間を計量するものであり絶対時計とするものである。またこの絶対時間の計量から、絶対速度の概念及び絶対速度計、また重力度の概念及び重力度計、絶対距離概念及び絶対距離計が創出される。よって、本発明は、絶対時間概念及び絶対時計、絶対速度の概念及び絶対速度計、また重力度の概念及び重力度計、絶対距離概念及び絶対距離計に関するすべての概念の構成に関するものである。これらの計測装置は従来の相対情報を必要としないものである。
【背景技術】
【０００２】従来の時間概念は、特殊相対性理論及び一般相対性理論による解釈から、時間量そのものが変化しうるとされており、従来の時計が相対性理論効果により、計量する時間量が変化することを、時間の間延び等の理解がなされてきた。事実、さまざまな観測実験から、相対性理論効果すなわち、相対速度及び重力による効果が、従来の時計（原子時計を含む）において、相対性理論により予定される変異が確認されており、これら相対時間が定説となっている（例えば、非特許文献１、非特許文献２参照）。現在も相対時間の理論が自然現象の中で確認されており、その理論的構築もなされている（例えば、非特許文献３）。よって、現在まであらゆる時計が、相対性理論効果を受け、時間量が偏移する状況にある。つまり、時間そのものが時計をコントロールしているという概念の上に自然現象の理解がなされている。
【非特許文献１】「ファインマン物理学Ｉ」訳書第Ｉ巻力学（第２１３頁１５−４時間の変換）
【非特許文献２】「Ｓｔａｒｌｉｇｈｔ　ａｎｄ　Ｔｉｍｅ」Ｄ．Ｒｕｓｓｅｌｌ　Ｈｕｍｐｈｒｅｙｓ著１９９４ｂｙ　Ｍａｓｔｅｒ　Ｂｏｏｋｓ，Ｉｎｃ．（第１１頁Ｇｒａｖｉｔｙ　Ｄｉｓｔｏｒｔｓ　Ｔｉｍｅ）
【非特許文献３】「Ｑｕａｎｔｕｍ　Ｍｅｃｈａｎｉｃａｌ　Ｃｌｏｃｋ　ａｎｄ　Ｃｌａｓｓｉｃａｌ　Ｒｅｌａｔｉｖｉｓｔｉｃ　Ｃｌｏｃｋ」Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ　ｏｆ　Ｍａｔｈｅｍａｔｉｃａｌ　Ｓｃｉｅｎｃｅ　Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｔｏｋｙｏ　Ｈ．Ｋｉｔａｄａ著（第７頁ｔｈｅ　ＱＭ　ｃｌｏｃｋ　ｏｂｅｙｓ　ｔｈｅ　ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ　ｒｕｌｅ　ｏｆ　ｒｅｌａｔｉｖｉｔｙ）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】　従来の特殊相対性理論及び一般相対性理論が記述する時間概念は、自然現象の中で時間そのものが変化し、その結果いかなる時計もその変化する時間に従って、時間の計量がなされるとする。それは、時間そのものが時計をコントロールしているとする前提に構築されている相対性理論の理論的な帰結による。しかし、相対性理論における時間定義は、時間自体を定義するものではない。この結果それまでのいかなる時計（原子時計）も相対性理論効果により、計量する時間量が、その物理的場に影響されている。この自然現象は、さまざまな実験観測がなされており、それはミクロからマクロまで確認されている。すなわち量子理論による高エネルギー粒子の反応や重力による影響また高速度の人工衛星内の現象等で確認さている。それゆえに、統一的な時間を計測する時計は存在していない。本発明は、相対性理論の構造から演繹された新たな時間概念である。これによって、統一された時間概念及び時計が造られる。この時計と従来の相対性理論効果を受ける時計との差異により、速度計、重力度計、距離計、が造られる。これらは、相対性理論の根本原理である相対情報を必要としない、計量概念及び装置である。よって、絶対速度計、絶対重力度計、絶対距離計とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】絶対時間概念及び絶対時間の計量にかかわる概念の構造と絶対時計の創出の方法
絶対時間成分を特殊相対性理論の効果から演繹し、観測済みの相対性理論効果量と絶対時間理論方程式における成分の整合性を確認する。これによって絶対時間成分の検出計量方法が確定され、絶対時計が創出される。【０００５】絶対速度概念及び絶対速度の計量にかかわる概念の構造と絶対速度計の創出の方法
絶対時間理論方程式の各成分が確定すると従来の時計の時間量と絶対時計の計測時間量との差から、相対性理論効果を抽出し、この効果量を速度概念に変換し絶対速度が提出される。絶対時計の構造要件にこれらの成分は含まれるから、絶対時計を創出すれば絶対速度計も創出される。【０００６】重力の計量概念の構造と絶対重力度計の創出の方法
一般相対性理論効果における時間量と絶対時間量の差は、重力の強度によるから、従来の時計と絶対時計の計量時間の差を重力度に変換することで足りる。【０００７】距離の計量概念の構造と絶対距離計の創出の方法
重力強度が相対論効果量の計量から算出され、重力強度の差から距離概念は確定できるから、２点間の重力度が決まれば絶対距離が算出される。
【発明の効果】
【０００８】本発明は、時間そのものを定義し計量することを成しえるものである。この結果それまでのいかなる時計も相対性理論効果により、計量する時間量が、その物理的場に影響されていたが、本発明の絶対時間及び絶対時計は、従来の時計が計量する時間量が変化するのにたいして、相対性理論効果の及ぶいかなる場にあっても、その効果の影響を受けず普遍の時間計量をなすことができる。この結果、相対性理論の基本原理である相対速度にたいし、絶対速度の概念及び絶対速度計が創出される。この速度は、動体（宇宙船）がその速度を知る為には、船外の情報を絶対必要条件とする相対性理論に対して、船内において、船外の情報によらず速度を計量なしえるものとなる。同様に、一般相対性理論による重力の効果から、重力の強度の記述概念及び重力度計が創出される。すなわち、重力の強度を船内で計量可能となる。この結果、重力の強度の変化から、相対物によらず、宇宙船の空間的距離情報を船内で計測可能となる。これらの新たな概念構成及び計量装置により、従来の時間概念及び時計の問題点が解決されることとなり、飛行物体の物理情報すなわち速度、位置情報等が相対情報を得ることが困難な状況でも、測定する道を構築するものである。
これらの、計測装置は、現在の宇宙空間における航行に寄与するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】相対性理論の効果から演繹された絶対時間量は、運動エネルギー成分と位置エネルギー成分を統合した全エネルギー量により計量されるから、方程式上の両エネルギーを認識することが必要である。例えば、運動物体の運動エネルギー分と同時に相対論効果により変動した位置エネルギー分（相対論における質量分）を計量することとなる。両力学的エネルギーを計量する装置が存在すれば理論方程式の各成分が認識されるから、絶対時計は創出される。しかし、現存しないならば、運動エネルギーと位置エネルギーの各成分と同位にある別のエネルギーをもって認識することで足りる。例えば、電磁気エネルギーにより構成する場合、絶対時間の理論構成方程式の各成分である、運動エネルギー成分と位置エネルギー成分を電流値及び電圧値と解することで電力値が絶対時間成分となる。この場合の絶対時計の構造は、運動エネルギー成分を電磁誘導装置における磁石の運動エネルギーとし、その変動が相対論効果から発生すると解すると、電磁誘導装置により発電される電流値及び電圧値を測定することで電力値（全エネルギー）を得る。このとき、運動エネルギー成分である磁石の運動エネルギーは減衰するが、位置エネルギー成分の増加として、磁力（ｇｈ成分）が増加する。その結果、従来の時計の時間成分である運動エネルギーが減衰するが、運動エネルギー成分と位置エネルギー成分の合計値である電力値は一定に保たれる。従来の相対論効果を受けた時間量が変移してもこの発電量は不変となり絶対時間成分となる。よって、この発電された電力量をもって時間を計量することで絶対時間が抽出される。絶対時間量は理論方程式でエネルギーと認識されるから、光のエネルギー量（全エネルギー）を絶対時間量と認識し構成することも可能である。すなわち、光の単位波長のエネルギーは検出可能であるから、特定波長の電磁波により発電装置を構成しその発電量を時間ユニットとすることも可能である。これは、運動エネルギー成分である振動数が相対論効果を受けて減衰等の変動を受けるが、理論方程式より位置エネルギー成分の増加が保たれる結果、その電磁波による発電能力（全エネルギー）は一定不変となることによる。従来の原子時計は、理論方程式の運動エネルギー成分をもって時間計量していたために相対論効果をうけて計量時間に変異を発生せざるをえなかった。それは、原子時計の振動成分の減衰が引き起こされていたためである。よって、原子時計のクロックのビームの全エネルギーをもって計量する絶対時計も可能である。以上の概念の構成から絶対時計が創出されると、運動エネルギー成分と位置エネルギー成分を検出することで、絶対速度計、絶対重力時計、絶対距離計が構成可能となる。
　以下に、光電効果を利用した絶対時計の構成要件を記述する。
光電効果理論式より
2004085586.tif 000002
光電効果装置を以下の条件にする。
2004085586.tif 000003
このとき、絶対時間理論方程式の
2004085586.tif 000004
位置エネルギー成分［Ｐ１］はｗ＝［Ｐ］となるので、
以下のように記述され絶対時間理論方程式の構成要件に該当する。
2004085586.tif 000005
よって、このときの光の全エネルギーｈｖは絶対時間成分となる。
この条件で光の全エネルギーｈｖを測定しておき、
光電子運動エネルギーを検出すれば、
2004085586.tif 000006
以上から、光電効果装置の光のエネルギー（全エネルギー）、仕事関数値、光電子エネルギーは計測可能であるから、上記各成分を計量すれば絶対時計は創出可能であり絶対速度［ＡＶ］も計測可能である。
2004085586.tif 000007
同様に、従来の時計と絶対時計の計量時間が決まれば、重力度、絶対距離が確定する。
【実施例】
【００１０】単位波長の安定した電磁波と光電素子等の発電部位により、一定の発電量を得る。その電力量を単位時間あたり計量する検出器を置き、単位電力を検出することで時間単位として構成する時計。
【産業上の利用可能性】
【００１１】絶対時計の開発は、相対情報によらず、船内において航行速度を測定する方法である絶対速度計を構成する。これは、あらゆる飛行物体に利用可能である。また、絶対重力度計および絶対距離計は、船の空間位置を万有引力により認識することを可能とし、宇宙空間航行での羅針盤的存在になる。