(57)【要約】【課題】システム全体を簡素化し、迅速な処理を可能にする。【解決手段】複数のサーバ機器と複数のクライアント機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法である。クライアント機器から新規に処理要求があったときに、各サーバ機器が、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他のサーバ機器の値と比較して最短の処理完了予測時刻のサーバ機器を特定する。または、クライアント機器が処理完了予測時刻の算定値を比較して最短の処理完了予測時刻のサーバ機器を選択する。そして、最短の処理完了予測時刻のサーバ機器がクライアント機器に接続要求を出す。クライアント機器が要求する処理に必要な機能を備えたサーバ機器を、予め特定してから処理してもよい。【選択図】　　　図１
2004118385.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、
上記端末機器から新規に処理要求があったときに、上記各主機器が、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を特定し、当該主機器が上記端末機器に接続要求を出すことを特徴とする複数機器間接続方法。
【請求項２】
複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、
上記端末機器から新規に処理要求があったときに、上記各主機器が、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記端末機器ヘ転送し、
当該端末機器が、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出すことを特徴とする複数機器間接続方法。
【請求項３】
複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、
上記端末機器が上記各主機器に新規に処理要求をするときに当該処理に必要な機能を要求し、上記各主機器が上記要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と比較して、最短の処理完了予測時刻でかつ端末機器の要求する処理機能を備えた主機器を特定し、当該主機器が上記端末機器に接続要求を出すことを特徴とする複数機器間接続方法。
【請求項４】
複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、
上記端末機器が上記各主機器に新規に処理要求をするときに当該処理に必要な機能を要求し、上記各主機器が上記要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記端末機器ヘ転送し、
当該端末機器が、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して、最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出すことを特徴とする複数機器間接続方法。
【請求項５】
複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、
上記各主機器に接続処理機能を備え、
当該接続処理機能が、上記端末機器から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と無作為に比較して自己の処理完了予測時刻が短いとき、さらに他の主機器の値と無作為に比較し、最終的に自己の値が最短の処理完了予測時刻であったとき、上記端末機器に接続要求を出すことを特徴とする複数機器間接続装置。
【請求項６】
複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、
上記各主機器に、上記端末機器から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記端末機器ヘ転送する主機器側接続処理機能を備え、
上記端末機器に、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出す端末機器側接続処理機能を備えたことを特徴とする複数機器間接続装置。
【請求項７】
複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、
上記各主機器が、上記端末機器による新規の処理要求があったときに、上記処理要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と無作為に比較して自己の処理完了予測時刻が短いとき、さらに他の主機器の値と無作為に比較し、最終的に自己の値が最短の処理完了予測時刻であったとき、上記端末機器に接続要求を出す主機器側接続処理機能を備え、
上記端末機器が、上記各主機器への処理要求と共に、当該処理に必要な機能を要求する端末装置側接続処理機能を備えたことを特徴とする複数機器間接続装置。
【請求項８】
複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、
上記各主機器が、上記端末機器がサービスエリアに新規参入したときに、当該端末機器の要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記新規参入した端末機器ヘ転送する主機器側接続処理機能を備え、
上記端末機器が、上記各主機器へ処理を要求し、当該処理に必要な機能を要求すると共に、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して、最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出す端末機器側接続処理機能を備えたことを特徴とする複数機器間接続装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、無線手段を活用した、複数の異なる機能を有した主機器と、複数の異なる機能を有した端末機器の効果的かつ効率的な接続手段に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
【０００３】
【非特許文献１】書名：ｌＥＥＥ　Ｓｔａｎｄａｒｄ　ｆｏｒ　ｌｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｔｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ｓｔａｎｄａｒｄｉｚｅｄ　Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ　Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ　Ｐｒｏｆｉｌｅ　ＰＯＳＩＸ　Ｒｅａｌｔｉｍｅ　Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ　Ｓｕｐｐｏｒｔ
著者名：ＩＥＥＥ
出版社：ＩＥＥＥ
発行年：１９９８年
１９９８年にＩＥＥＥからＡｄａライクなリアルタイム処理言語であるＰＯＳＩＸが提案され、国際規格（ＩＥＥＥ１００３．１３）となった。しかし、この規格では、言及範囲が言語定義に留まっている。さらに、複数ではなく単独のサーバが、複数の要求元からの複数種類の要求に対して、処理の手順の最適化をはかり、かつリアルタイムに近似した処理を実現する方法について規定されている。
【０００４】
【非特許文献２】書名：新版　官能評価ハンドブック
著者名：日科技連官能評価検査委員会
出版社：日科技連
発行年：１９７３年
官能評価ハンドブックの感性官能評価方法の中で、一対比較法について言及されている。一対比較法は、本来はアンケートなどの複数ある評価項目に対して、一対の組み合わせを組み合わせの数だけ用意して、それらの大小関係を問う方法である。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上述した従来の方法では、次のような問題がある。
【０００６】
非特許文献１では、単独のサーバが複数の要求元からの複数種類の要求に対して処理するが、この場合、処理に時間がかかってしまう。
【０００７】
さらに、あるクライアントがアサインされた後は、他クライアントからの新規要求に静的に対応するだけで、クライアント側の動的に変化する要求に対して、動的には対応することができない。
【０００８】
このため、１台のサーバではなく、複数台のサーバを用いて並列的にサービス要求に対応することが望ましい。この場合、複数のサーバ間でアービトレイション（調停）を実施する必要があるが、このサーバ間のアービトレイションを実施するには各サーバをまとめる専用機器が必要となる。即ち、各サーバを統括するチャンネル機器が必要となる。この結果、システム全体が複雑で大がかりなものとなってしまう。
【０００９】
非特許文献２では、一対比較法について説明されているが、この一対比較法は統計処理用ソフトパッケージ等において用いられているが、処理アルゴリズムの中に組み込まれた例はない。
【００１０】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたもので、システム全体が簡素で、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法及び複数機器間接続装置を提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために第１の発明に係る複数機器間接続方法は、複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、上記端末機器から新規に処理要求があったときに、上記各主機器が、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を特定し、当該主機器が上記端末機器に接続要求を出すことを特徴とする。
【００１２】
上記構成により、各主機器は、通常はタスクの処理完了予測時刻の算定をせず、端末機器から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定する。これにより、主機器の負担を軽減する。さらに、処理完了予測時刻の算定値を他の主機器の値と比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を特定する。この場合、各主機器間で無作為に対をなして互いに比較し、処理完了予測時刻の短い方が残り、最終的に最短の処理完了予測時刻の主機器を特定する。特定された主機器は上記端末機器に接続要求を出す。これにより、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【００１３】
第２の発明に係る複数機器間接続方法は、複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、上記端末機器から新規に処理要求があったときに、上記各主機器が、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記端末機器ヘ転送し、当該端末機器が、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出すことを特徴とする。
【００１４】
上記構成により、各主機器が、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻の算定値を端末機器ヘ転送することで、端末機器に全ての主機器の処理完了予測時刻が集まることになる。これにより、端末機器は、最短の処理完了予測時刻の主機器を容易に選択することができる。そして、選択した主機器に接続要求を出す。これにより、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【００１５】
第３の発明に係る複数機器間接続方法は、複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、上記端末機器が上記各主機器に新規に処理要求をするときに当該処理に必要な機能を要求し、上記各主機器が上記要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と比較して、最短の処理完了予測時刻でかつ端末機器の要求する処理機能を備えた主機器を特定し、当該主機器が上記端末機器に接続要求を出すことを特徴とする。
【００１６】
上記構成により、端末機器が各主機器に新規に処理要求をするとき、同時に当該処理に必要な機能を要求することで、当該機能を備えていない主機器が外れるため、比較対象となる主機器の数を減らすことができる。これにより、減少した主機器間で処理完了予測時刻を比較することで、最短の処理完了予測時刻でかつ端末機器の要求する処理機能を備えた主機器を容易に特定でき、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【００１７】
第４の発明に係る複数機器間接続方法は、複数の主機器と複数の端末機器とを無線によって有機的に接続する複数機器間接続方法において、上記端末機器が上記各主機器に新規に処理要求をするときに当該処理に必要な機能を要求し、上記各主機器が上記要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記端末機器ヘ転送し、当該端末機器が、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して、最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出すことを特徴とする。
【００１８】
上記構成により、上記第３の発明と同様に、端末機器が各主機器に新規に処理要求をするとき、同時に当該処理に必要な機能を要求することで、当該機能を備えていない主機器が外れるため、比較対象となる主機器の数を減らすことができる。これにより、減少した主機器の処理完了予測時刻のみが端末機器ヘ転送されてくるため、端末機器は、それらを比較することで、最短の処理完了予測時刻でかつ端末機器の要求する処理機能を備えた主機器を容易に特定でき、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【００１９】
第５の発明に係る複数機器間接続装置は、複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、上記各主機器に接続処理機能を備え、当該接続処理機能が、上記端末機器から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と無作為に比較して自己の処理完了予測時刻が短いとき、さらに他の主機器の値と無作為に比較し、最終的に自己の値が最短の処理完了予測時刻であったとき、上記端末機器に接続要求を出すことを特徴とする。
【００２０】
上記構成により、上記第１の発明と同様に迅速な処理が可能な複数機器間接続装置を実現できる。さらに、各主機器同士で比較し合うので、各主機器を統括するチャンネル機器が不要となり、システム全体を簡素化することができる。
【００２１】
第６の発明に係る複数機器間接続装置は、複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、上記各主機器に、上記端末機器から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記端末機器ヘ転送する主機器側接続処理機能を備え、上記端末機器に、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出す端末機器側接続処理機能を備えたことを特徴とする。
【００２２】
上記構成により、上記第２の発明と同様に迅速な処理が可能な複数機器間接続装置を実現できる。さらに、端末機器が最短の処理完了予測時刻の主機器を選択するので、各主機器を統括するチャンネル機器が不要となり、システム全体を簡素化することができる。
【００２３】
第７の発明に係る複数機器間接続装置は、複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、上記各主機器が、上記端末機器による新規の処理要求があったときに、上記処理要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を他の主機器の値と無作為に比較して自己の処理完了予測時刻が短いとき、さらに他の主機器の値と無作為に比較し、最終的に自己の値が最短の処理完了予測時刻であったとき、上記端末機器に接続要求を出す主機器側接続処理機能を備え、上記端末機器が、上記各主機器への処理要求と共に、当該処理に必要な機能を要求する端末装置側接続処理機能を備えたことを特徴とする。
【００２４】
上記構成により、上記第３の発明と同様に比較対象となる主機器の数を減らすことができ、迅速な処理が可能な複数機器間接続装置を実現できる。さらに、各主機器同士で比較し合うので、各主機器を統括するチャンネル機器が不要となり、システム全体を簡素化することができる。
【００２５】
第８の発明に係る複数機器間接続装置は、複数の主機器と、複数の端末機器とを備え、それらを無線によって有機的に接続する複数機器間接続装置において、上記各主機器が、上記端末機器がサービスエリアに新規参入したときに、当該端末機器の要求に係る処理機能を読み取って自己が当該処理機能を備えていると判断したとき、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その値を上記新規参入した端末機器ヘ転送する主機器側接続処理機能を備え、上記端末機器が、上記各主機器へ処理を要求し、当該処理に必要な機能を要求すると共に、各主機器から転送された処理完了予測時刻を比較して、最短の処理完了予測時刻の主機器を選択して当該主機器に接続要求を出す端末機器側接続処理機能を備えたことを特徴とする。
【００２６】
上記構成により、上記第４の発明と同様に比較対象となる主機器の数を減らすことができ、迅速な処理が可能な複数機器間接続装置を実現できる。さらに、端末機器が最短の処理完了予測時刻の主機器を選択するので、各主機器を統括するチャンネル機器が不要となり、システム全体を簡素化することができる。
【００２７】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。
【００２８】
本発明は、無線手段により複数の主機器と複数の端末機器を効率的に接続する複数機器間接続方法及び複数機器間接続装置に関する発明である。本実施形態では、主機器としてサーバ機器を例に、端末機器としてクライアント機器を例に説明する。ユーザがクライアント機器を持参して、あるサービスエリアに参入した場合、ユーザに対するサービスのオプティマイズ（最適化）を図る。なお、複数のサーバ機器と複数のクライアント機器は必ずしも同等の機能を有していない。このため、まずクライアント機器を持参したユーザがサービスエリアに参入したことを、各サーバ機器は個々に独立して感知する。個々のサーバ機器は、各自が他に予約されている処理時間、処理の種類等を計算してタスクの処理完了予測時刻を算定し、サーバ機器間でアービトレイション（調停）を実施し、もしくはクライアント機器により選択を行い、複数サーバ機器のうち唯一のサーバ機器を仮に選択してプリエンプション（接続予約）を実施する。その後、ユーザは事前に処理すべき処理項目をシケンシャルに列挙してサーバ機器に要求する。サーバ機器は個々の処理項目の処理完了予測時刻を算定し、次ユーザがサービスエリアに新規に参入した時点のアービトレイションに備える。本発明は、これらのオプティマイズ、アービトレイション、プリエンプションの方法に関するものである。
【００２９】
この発明により、次のことを目的とする。ユーザ（クライアント機器）に対しては、各サーバ機器に備えられたリソースを最大限にかつ効率的に利用可能な環境を提供する。サーバ機器提供者に対しては、提供したサーバ機器のリソースが効果的かつ効率的に活用でき、投資にみあう回収を実現する。システム全体に対しては、各サーバ機器同士がよりオープンで独立な関係で、チャンネル機器などの付加装置を必要とせず、簡潔化された分野に応用できるシステムを実現する。
【００３０】
この目的を達成するために、クライアント機器に対しては、最短のサービスの開始可能なサーバ機器のアサインが必要である。クライアント機器をアサインされたサーバ機器はプリエンプション機能が必要である。さらに、サーバ機器に対しては、アサインされた後、ユーザによる処理要求に先行して、刻一刻変化する複数の要求の処理時間を予測して、次の他のユーザからのアクセス権の許可を出す機能が必要である。これらの機能を備えたシステムを以下に詳述する。
【００３１】
［第１の実施形態］
複数のサーバ機器側で、複数のクライアント機器からのシーケンシャルな処理要求に対して、最短でかつ最適なサーバ機器を選択して、クライアント機器のプリエンプション（接続予約）を行う。複数のサーバ機器のうち、最短タスク処理完了時刻を保持する唯一のサーバ機器が、新規参入したクライアント機器に接続に行く。
【００３２】
これを実現するための複数機器間接続装置を以下に詳述する。
【００３３】
［複数機器間接続装置］
本複数機器間接続装置は、サーバ機器群とクライアント機器群とから構成されている。
【００３４】
図１中の１〜５は独立したサーバ機器群である。なおここでは、５つのサーバ機器を表示しているが、これは例示であり、４以下又は６以上のサーバ機器が配置されることもある。
【００３５】
各サーバ機器は、通常の処理機能（各クライアント機器が要求する処理機能等）を備えると共に、接続処理機能（アービトレイション機能とプリエンプション機能等）を備えている。なお、各サーバ機器は、全て同じ機能を備えているわけではなく、互いに共通する機能と共に独自の機能も備えている。クライアント機器が要求する処理機能を備えていないサーバ機器もある。サーバ機器１〜５は具体的には、無線通信を行う送受信部と、通常の処理を行う通常処理部と、アービトレイション及びプリエンプション等を行う最適化処理部と、ステイタスを示すフラグとを備えて構成されている。
【００３６】
送受信部は、各サーバ機器１〜５同士で互いに通信すると共に、各クライアント機器６〜１０とも通信する機能を備えている。
【００３７】
通常処理部は、各サーバ機器１〜５が本来的に行うべき処理（各クライアント機器が要求する処理等）を行う。
【００３８】
最適化処理部は、各クライアント機器６〜１０から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その算定値を基にアービトレイションを行う。アービトレイションには、一対比較法を用いる。送受信部によって、無作為に選択した他のサーバ機器１〜５と通信して、上記処理完了予測時刻の算定値を他のサーバ機器１〜５の算定値と比較する。この比較により自己の処理完了予測時刻が短いときは、さらに送受信部で無作為に選択した他のサーバ機器１〜５と通信して、そのサーバ機器１〜５の算定値と比較する。この比較はその都度フラグに記録され、処理完了予測時刻が短いサーバ機器１〜５のみが比較作業を繰り返す。最終的に自己の算定値が最短の処理完了予測時刻であったサーバ機器１〜５は、上記クライアント機器６〜１０（新規に処理要求があったクライアント機器６〜１０）に接続要求を出す。このサーバ機器１〜５は、接続要求を出したクライアント機器６〜１０からのアクセスを受けて、プリエンプションを行う。通常処理部での処理が予想以上に長引いたり、通常処理部に異常が生じたりしたときは、プリエンプションを取り消し、上述のアービトレイションを繰り返す。
【００３９】
フラグは、図５に示すように、自己のサーバ機器の推定処理完了時刻を示す自フラグ部３０と、周辺に独立に存在する他のサーバ機器群のステイタスを示す他フラグ部３１とから構成されている。他フラグ部３１には、他のサーバ機器群の数だけフラグ３２〜３６が設けられている。各フラグ部３０，３１は、タスク処理完了時刻の予測時点２２で算定されたタスク処理完了予測時刻の最新の算定値に、フラグの値が書き換えられる。各フラグ３２〜３６は、周辺に独立に存在するサーバ機器群のステイタスを示すフラグである。このフラグは、外部から通信により監視できる位置に立てられる。
【００４０】
図１中の６〜１０は独立したクライアント機器群である。なおここでは、５つのクライアント機器を表示しているが、これは例示であり、４以下又は６以上のクライアント機器が処理要求を出すこともある。クライアント機器の場合は、新規参入して処理要求を出す一方で、要求した処理が終了すれば退出する。このため、クライアント機器の数及び処理要求は動的に変動する。
【００４１】
各クライアント機器６〜１０は、送受信部と、通常処理部とを備えている。送受信部は、各サーバ機器１〜５と通信する機能を備えている。この送受信部によって、各サーバ機器１〜５に同時に処理要求を出したり、各サーバ機器１〜５からの接続要求を受けたりする。通常処理部は、各サーバ機器１〜５に対する通常の処理要求等を行う。
【００４２】
図２は各サーバ機器１〜５の現在処理中のタスクの完了時期を示す模式図である。各サーバ機器１〜５の現在処理中のタスクの推定完了時期を矢印の長さ１１〜１５で示している。図３は図２の各サーバ機器１〜５の状態で、クライアント機器からの新規の処理要求によるタスク１６をサーバ機器５に追加した状況を示す模式図である。
【００４３】
図４はシステム全体の処理の流れを示している。図中の２０が開始時点、２１が新規クライアント参入時点、２２が個々のサーバ機器１〜５の現時点でのタスク処理完了時刻の予測時点、２３〜２６までは、直近のサーバ機器間でのアービトレイションの実施時点、２７がサーバ機器群中最短の処理完了予定のサーバ機器により新規参入クライアント機器を接続する時点を示す。２８と２９はフィードバックループを示す。
【００４４】
［複数機器間接続方法］
次に、上記構成の複数機器間接続装置を用いた複数機器間接続方法について説明する。
【００４５】
各サーバ機器１〜５は独立したサーバ機器群であり、独立したクライアント機器群６〜１０と接続を個々にかつ有機的に行なおうとするものである。
【００４６】
新規クライアント参入時点２１で、クライアント機器６〜１０から新規の処理要求がされている。これにより、新規のクライアント機器がクライアントサービスエリアに参入したことをサーバ機器群は感知する。次いで、タスク処理完了時刻の予測時点２２で、各サーバ機器１〜５が自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定する。これにより、図２に示す各サーバ機器１〜５のタスクの処理完了予測時刻が算定され、フラグの値が最新のものに書き換えられる。フラグの値は量子化されており、数が少ない（図２の矢印が短い）ほど優先権が高いことになる。
【００４７】
次いで、アービトレイションの実施時点２３〜２６で、上述した一対比較法によるアービトレイションが実施される。即ち、直近のサーバ機器間同士で上記フラグを見ながらアービトレイションを実施する。なお、アービトレイションを行う一組のサーバ機器は、無作為に選んだり、予め設定しておいたりする。一組のサーバ機器は、相手のフラグの値をコピーして、自サーバ機器がそれに比較して高位であれば優先権を有する。各サーバ機器１〜５のうち推定完了時期を示す図２の矢印の長さ１１〜１５が比較され、最短のサーバ機器１〜５が残る。自サーバ機器が唯一２３〜２６を通過すれば、新規参入クライアントとの接続権を有することになる。これにより実施時点２６で、サーバ機器群中最短の処理完了予定のサーバ機器が選択される。
【００４８】
そして、実施時点２７で、最高の優先権を保持することになる。この最高の優先権を保持するサーバ機器は、新規参入のクライアント機器に先行接続して、プリエンプションを受け付ける。図３では、タスク処理完了予測時刻が一番短いサーバ機器５に新規参入クライアント機器の新規タスク１６をプリエンプションしている。新規参入クライアント機器は、事前に希望するタスクの入力を行うことにより、先行接続したサーバ機器の占有時間をプリエンプションにより動的に確保する。クライアント機器は、この状態で現タスクの終了を待つ。なお、サーバ機器１〜５のフラグ値が同値の場合は、マシン固有の番号の少ないサーバ機器１〜５が第１優先接続権を所有する。
【００４９】
次いで、実施時点２８と２９で、次の新規参入するクライアント機器の存在を待つ。
【００５０】
［効果］
以上のように、各サーバ機器１〜５同士でアービトレイションを行って上下関係を見つけるので、アービトレイション専用の機器が不要となる。この結果、簡素なシステムでありながら、各サーバ機器１〜５に備えられたリソースを最大限に、効果的かつ効率的に利用することが可能になり、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法及び複数機器間接続装置を実現できる。
【００５１】
また、サーバ機器１〜５のリソースを最大限に、効果的かつ効率的に活用できるため、サーバ機器提供者に対しては、提供した投資にみあう回収を実現することができる。
【００５２】
システム全体としては、チャンネル機器などの付加装置を必要とせず、構成がシンプルであるため、システムの構築が容易で、簡潔化された分野に応用することができる。
【００５３】
アービトレイションは、新規参入するクライアント機器６〜１０が発生した時点であるので、常時バックグラウンドで計算する必要が無く、ＣＰＵパワーを削減できる。これにより、刻一刻と動的に変化するクライアントからの要求項目に関する予測処理時間に迅速に対応することが可能になる。
【００５４】
［第２の実施形態］
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。
【００５５】
［複数機器間接続装置］
本実施形態に係る複数機器間接続装置の全体構成は、第１の実施形態に係る複数機器間接続装置とほぼ同様であるため、同一部分には同一符号を付して、その説明を省略する。
【００５６】
本複数機器間接続装置は、サーバ機器１〜５群とクライアント機器６〜１０群とから構成されている。
【００５７】
サーバ機器１〜５は、通常の処理機能（各クライアント機器が要求する処理機能等）を備えると共に、接続処理機能（プリエンプション機能等）を備えている。なお、アービトレイション機能は備えていない。また、各サーバ機器は、互いに共通する機能と共に独自の機能も備えている。クライアント機器が要求する処理機能を備えていないサーバ機器もある。サーバ機器１〜５は具体的には、無線通信を行う送受信部と、通常の処理を行う通常処理部と、プリエンプション等を行う最適化処理部と、ステイタスを示すフラグとを備えて構成されている。
【００５８】
送受信部及び通常処理部は、上記第１の実施形態の送受信部及び通常処理部と同様である。
【００５９】
最適化処理部は、各クライアント機器６〜１０から新規に処理要求があったときに、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、その算定値を新規に処理要求があったクライアント機器６〜１０に転送する。
【００６０】
フラグは、上記第１の実施形態のフラグと同様である。
【００６１】
各クライアント機器６〜１０は、送受信部と、通常処理部と、比較処理部とを備えている。送受信部は、各サーバ機器１〜５と通信する機能を備えている。この送受信部によって、各サーバ機器１〜５に同時に処理要求を出したり、各サーバ機器１〜５からの処理完了予測時刻の算定値を受けたりする。通常処理部は、各サーバ機器１〜５に対する通常処理要求等を行う。
【００６２】
比較処理部は、各サーバ機器１〜５から転送された処理完了予測時刻の算定値を比較して、最短の処理完了予測時刻のサーバ機器１〜５を選択すると共に、そのサーバ機器１〜５に接続要求を出して、プリエンプションを行う。サーバ機器１〜５で処理が予想以上に長引いたり、異常が生じたりしたときは、プリエンプションを取り消し、接続し直す。
【００６３】
図６はシステム全体の処理の流れを示している。図中の４０が開始時点、４１が新規クライアント参入時点、４２が個々のサーバ機器１〜５の現時点でのタスク処理完了時刻の予測時点、４３が各サーバ機器の最短処理完了予測時刻のフラグを新規参入クライアント機器が参照する時点、４４が新規参入クライアント機器がクライアントサービスエリアに存在する複数のサーバ機器の個々のタスク処理完了予測時刻を比較して最高の優先度を所有するサーバ機器を選択する時点、４５が新規参入クライアント機器は最短処理完了予測時刻のサーバ機器に接続する時点を示す。４６と４７はフィードバックループを示す。
【００６４】
［複数機器間接続方法］
次に、上記構成の複数機器間接続装置を用いた複数機器間接続方法について説明する。
【００６５】
各サーバ機器１〜５は独立したサーバ機器群であり、独立したクライアント機器群６〜１０と接続を個々にかつ有機的に行なおうとするものである。
【００６６】
図６中の新規クライアント参入時点４１で、クライアント機器６〜１０から新規の処理要求がされる。これにより、新規のクライアント機器がクライアントサービスエリアに参入したことをサーバ機器群は感知する。次いで、タスク処理完了時刻の予測時点４２で、個々のサーバ機器の現時点での自己のタスク処理完了時刻を計算し、フラグの値を最新の内容に書き換える。フラグの値は量子化されており、この場合は数が少ないほど優先権が高い。
【００６７】
実施時点４３では、上記４２の時点で記入された各サーバ機器の処理完了予測時刻のフラグのステイタスの状況を、新規参入クライアント機器側が参照するために取りに行く。新規参入クライアント機器が、各サーバ機器に対して処理完了予測時刻の算定値の転送要求を出し、転送された算定値をフラグに保存する。
【００６８】
実施時点４４では、新規参入クライアント機器が、各サーバ機器から転送された算定値を比較して、最高の優先度を所有するサーバ機器を選択する。
【００６９】
実施時点４５では、新規参入クライアント機器は、選択した最短の処理完了予測時刻を保有するサーバ機器に接続要求を出してプリエンプションを行い、そのサーバ機器の現在処理中のタスクの終了を待つ。サーバ機器１〜５で処理が予想以上に長引いたり、異常が生じたりしたときは、プリエンプションを取り消し、上述の選択処理を繰り返す。
【００７０】
次いで、フィードバックループ４６，４７で、次のクライアントがクライアントサービスエリアヘの新規参入するのに備える。
【００７１】
［効果］
以上のように、各サーバ機器での現在処理中のタスクの処理完了予測時刻の算定値を、クライアント機器で比較して最短の処理完了予測時刻（優先度が最高）のサーバ機器を選択するので、アービトレイション専用の機器が不要となる。この結果、簡素なシステムでありながら、各サーバ機器１〜５に備えられたリソースを最大限に、効果的かつ効率的に利用することが可能になり、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【００７２】
クライアント機器によるサーバ機器の選択は、新規参入するクライアント機器が発生した時点であるので、常時バックグラウンドで計算する必要が無く、ＣＰＵパワーを削減できる。これにより、刻一刻と動的に変化するクライアントからの要求項目に関する予測処理時間に迅速に対応することが可能になる。
【００７３】
また、サーバ機器１〜５のリソースを最大限に、効果的かつ効率的に活用できるため、サーバ機器提供者に対しては、提供した投資にみあう回収を実現することができる。
【００７４】
システム全体としては、チャンネル機器などの付加装置を必要とせず、構成がシンプルであるため、システムの構築が容易で、簡潔化された分野に応用することができる。
【００７５】
［第３の実施形態］
次に、本発明の第３の実施形態について説明する。本実施形態のシステムは、上記第１の実施形態のシステムに、クライアント機器が要求をする処理に対応する機能を備えたサーバ機器のみを選択する機能を備えたものである。
【００７６】
［複数機器間接続装置］
本複数機器間接続装置は、サーバ機器１〜５群とクライアント機器６〜１０群とから構成されている。複数機器間接続装置の全体構成は、第１の実施形態の複数機器間接続装置とほぼ同様であるので、ここでは、本実施形態の特徴部分を中心に説明する。
【００７７】
各サーバ機器１〜５は、通常の処理機能（各クライアント機器が要求する処理機能等）を備えると共に、アービトレイション機能とプリエンプション機能等を備えている。さらに、各サーバ機器１〜５は、クライアント機器６〜１０による新規の処理要求に係る処理機能を読み取って、当該処理機能を備えているか否かを判断する機能等も備えている。サーバ機器１〜５は具体的には、無線通信を行う送受信部と、通常の処理を行う通常処理部と、アービトレイション、プリエンプション及び自己の処理機能の判断等を行う最適化処理部と、ステイタスを示すフラグとを備えて構成されている。
【００７８】
送受信部及び通常処理部は、第１の実施形態に係る送受信部及び通常処理部と同様である。
【００７９】
最適化処理部は、各クライアント機器６〜１０から新規に処理要求があったときに、この処理要求に係る処理機能を自己が備えているか否かを判断し、この処理機能を備えているとき、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、この算定値を基に一対比較法によるアービトレイションを行う。
【００８０】
フラグは、第１の実施形態に係るフラグと同様である。
【００８１】
各クライアント機器６〜１０は、送受信部と、通常処理部とを備えている。送受信部は、各サーバ機器１〜５と通信する機能を備えている。この送受信部によって、各サーバ機器１〜５に同時に処理要求を出したり、各サーバ機器１〜５からの接続要求を受けたりする。さらに、上記処理に必要な機能を、各サーバ機器１〜５に要求する。これにより、当該機能を備えていない主機器は外れ、比較対象となる主機器の数を減らすことができる。
【００８２】
通常処理部は、各サーバ機器１〜５に対する処理要求等を行う。
【００８３】
図７においては、５０が開始時点、５１が新規クライアント参入時点、５２が新規参入クライアント機器が要求する機能をサーバ機器群へ提示する時点、５３が新規参入クライアント機器が要求する機能に合致するところの個々のサーバ機器が現時点でのタスクの処理完了時刻を予測する時点、５４から５７までは、直近のサーバ機器間でのアービトレイションを実施する時点、５８がクライアント機器が要求する機能に合致するサーバ機器群中の最短の処理完了予測時刻のサーバ機器により新規参入クライアント機器を接続する時点を示す。５９と６０は、フィードバックループを示す。
【００８４】
［複数機器間接続方法］
次に、上記構成の複数機器間接続装置を用いた複数機器間接続方法について説明する。
【００８５】
各サーバ機器１〜５は独立したサーバ機器群であり、独立したクライアント機器群６〜１０と接続を個々にかつ有機的に行なおうとするものである。
【００８６】
図７中の新規クライアント参入時点５１で、新規のクライアント機器がクライアントサービスエリアに参入したことをサーバ機器群は感知する。５２の時点では、新規参入クライアント機器が要求する機能を、そのクライアント機器からサーバ機器群へ提示する。これにより、各サーバ機器は、クライアント機器が要求する処理機能を自己が備えているか否かを判断し、その機能を備えたサーバ機器のみが後述するアービトレイションを実施する。
【００８７】
タスク処理完了時刻予測時点５３では、新規参入クライアント機器が要求する機能を具備するサーバ機器は、独自の処理中のタスク処理完了予測時刻を計算し、フラグの値を最新のものに書き換える。フラグの値は量子化されており、この場合は、数が少ないほど優先権が高い。その後、直近のサーバ機器間同士で該フラグを見ながらアービトレイションを実施する。相手のフラグの値をコピーして、自サーバ機器がそれに比較して高位であれば優先権を有する。自サーバ機器が唯一５４〜５６間を通過すれば、新規参入クライアント機器との接続権を有することになる。５７の時点では、サーバ機器群中最短の処理完了予測時刻のサーバ機器が選択される。
【００８８】
新規参入クライアント機器接続時点５８では、最高の優先権を保持するサーバ機器から新規参入クライアント機器に先行接続し、現タスクの終了を待つ。サーバ機器１〜５で処理が予想以上に長引いたり、異常が生じたりしたときは、プリエンプションを取り消し、上述の選択処理を繰り返す。
【００８９】
次いで、フィードバックループ５９，６０で、次のクライアント機器がクライアントサービスエリアヘの新規参入するのに備える。
【００９０】
［効果］
以上のように、各サーバ機器同士でアービトレイションを行って上下関係を見つけるので、アービトレイション専用の機器が不要となる。さらに、クライアント機器から要求された処理機能を備えたサーバ機器のみがアービトレイションを実施するため、アービトレイションに加わるサーバ機器の数が減り、最短の処理完了予測時刻のサーバ機器を選択するのが容易になる。この結果、簡素なシステムでありながら、各サーバ機器１〜５に備えられたリソースを最大限に、効果的かつ効率的に利用することが可能になり、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【００９１】
クライアント機器によるサーバ機器の選択は、新規参入するクライアント機器が発生した時点であるので、常時バックグラウンドで計算する必要が無く、ＣＰＵパワーを削減できる。これにより、刻一刻と動的に変化するクライアントからの要求項目に関する予測処理時間に迅速に対応することが可能になる。
【００９２】
また、サーバ機器１〜５のリソースを最大限に、効果的かつ効率的に活用できるため、サーバ機器提供者に対しては、提供した投資にみあう回収を実現することができる。
【００９３】
システム全体としては、チャンネル機器などの付加装置を必要とせず、構成がシンプルであるため、システムの構築が容易で、簡潔化された分野に応用することができる。
【００９４】
［第４の実施形態］
次に、本発明の第４の実施形態について説明する。本実施形態のシステムは、上記第２の実施形態のシステムに、クライアント機器が要求をする処理に対応する機能を備えたサーバ機器のみを選択する機能を備えたものである。
【００９５】
［複数機器間接続装置］
本複数機器間接続装置は、サーバ機器１〜５群とクライアント機器６〜１０群とから構成されている。複数機器間接続装置の全体構成は、第２の実施形態の複数機器間接続装置とほぼ同様であるので、ここでは、本実施形態の特徴部分を中心に説明する。
【００９６】
各サーバ機器１〜５は、通常の処理機能（各クライアント機器が要求する処理機能等）を備えると共に、接続処理機能（プリエンプション機能等）を備えている。さらに、各サーバ機器１〜５は、クライアント機器６〜１０による新規の処理要求に係る処理機能を読み取って、当該処理機能を備えているか否かを判断する機能等も備えている。サーバ機器１〜５は具体的には、無線通信を行う送受信部と、通常の処理を行う通常処理部と、プリエンプション及び自己の処理機能の判断等を行う最適化処理部と、ステイタスを示すフラグとを備えて構成されている。
【００９７】
送受信部及び通常処理部は、第２の実施形態に係る送受信部及び通常処理部と同様である。
【００９８】
最適化処理部は、各クライアント機器６〜１０から新規に処理要求があったときに、この処理要求に係る処理機能を自己が備えているか否かを判断し、この処理機能を備えているとき、自己の現在処理中のタスクの処理完了予測時刻を算定すると共に、新規に処理要求があったクライアント機器６〜１０に転送する。
【００９９】
フラグは、第１の実施形態に係るフラグと同様である。
【０１００】
各クライアント機器６〜１０は、送受信部と、通常処理部と、比較処理部とを備えている。送受信部は、各サーバ機器１〜５と通信する機能を備えている。この送受信部によって、各サーバ機器１〜５に同時に処理要求を出したり、各サーバ機器１〜５からの接続要求を受けたりする。さらに、上記処理に必要な機能を、各サーバ機器１〜５に要求する。これにより、当該機能を備えていないサーバ機器は外れ、比較対象となるサーバ機器の数を減らすことができる。
【０１０１】
通常処理部は、各サーバ機器１〜５に対する処理要求等を行う。
【０１０２】
比較処理部は、各サーバ機器１〜５から転送された処理完了予測時刻の算定値を比較して、最短の処理完了予測時刻のサーバ機器１〜５を選択すると共に、そのサーバ機器１〜５に接続要求を出して、プリエンプションを行う。サーバ機器１〜５で処理が予想以上に長引いたり、異常が生じたりしたときは、プリエンプションを取り消し、接続し直す。
【０１０３】
図８においては、７０が開始時点、７１が新規クライアント参入時点、７２が新規参入クライアント機器が要求する機能をサーバ機器群へ提示する時点、７３が新規参入クライアント機器が要求する機能に合致するところの個々のサーバ機器が現時点でのタスクの処理完了時刻を予測する時点、７４が上記機能に合致するところの各サーバ機器の最短処理完了予測時刻のフラグを新規参入クライアント機器が参照する時点、７５が新規参入クライアント機器がクライアントサービスエリアに存在する複数のサーバ機器の個々のタスク処理完了時刻を比較して最高の優先度を所有するサーバ機器を選択する時点、７６が新規参入クライアントは最短推定処理完了時期のサーバに接続する時点を示す。７７と７８はフィードバックループを示す。
【０１０４】
［複数機器間接続方法］
次に、上記構成の複数機器間接続装置を用いた複数機器間接続方法について説明する。
【０１０５】
各サーバ機器１〜５は独立したサーバ機器群であり、独立したクライアント機器群６〜１０と接続を個々にかつ有機的に行なおうとするものである。
【０１０６】
図８中の新規クライアント参入時点７１で、新規のクライアント機器がクライアントサービスエリアに参入したことをサーバ機器群は感知する。７２の時点では、新規参入クライアント機器が要求する機能を、そのクライアント機器からサーバ機器群へ提示する。これにより、各サーバ機器は、クライアント機器が要求する処理機能を自己が備えているか否かを判断し、その機能を備えたサーバ機器のみが後述の処理を行う。
【０１０７】
タスク処理完了時刻予測時点７３では、新規参入クライアント機器が要求する機能を具備するサーバ機器は、独自の処理中のタスク処理完了予測時刻を計算し、フラグの値を最新のものに書き換える。フラグの値は量子化されており、この場合は、数が少ないほど優先権が高い。
【０１０８】
実施時点７４では、上記７３の時点で記入された各サーバ機器の処理完了予測時刻のフラグのステイタスの状況を、新規参入クライアント機器側が参照するために取りに行く。新規参入クライアント機器が、各サーバ機器に対して処理完了予測時刻の算定値の転送要求を出し、転送された算定値をフラグに保存する。
【０１０９】
実施時点７５では、新規参入クライアント機器が、各サーバ機器から転送された算定値を比較して、最高の優先度を所有するサーバ機器を選択する。
【０１１０】
実施時点７６では、新規参入クライアント機器は、選択した最短の処理完了予測時刻を保有するサーバ機器に接続要求を出してプリエンプションを行い、そのサーバ機器の現在処理中のタスクの終了を待つ。サーバ機器１〜５で処理が予想以上に長引いたり、異常が生じたりしたときは、プリエンプションを取り消し、上述の選択処理を繰り返す。
【０１１１】
次いで、フィードバックループ７７，７８で、次のクライアントがクライアントサービスエリアヘの新規参入するのに備える。
【０１１２】
［効果］
以上のように、各サーバ機器での現在処理中のタスクの処理完了予測時刻の算定値を、クライアント機器で比較して最短の処理完了予測時刻のサーバ機器を選択するので、アービトレイション専用の機器が不要となる。さらに、クライアント機器から要求された処理機能を備えたサーバ機器のみが比較対象となるため、比較するサーバ機器の数が減り、最短の処理完了予測時刻のサーバ機器を選択するのが容易になる。この結果、簡素なシステムでありながら、各サーバ機器１〜５に備えられたリソースを最大限に、効果的かつ効率的に利用することが可能になり、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【０１１３】
クライアント機器によるサーバ機器の選択は、新規参入するクライアント機器が発生した時点であるので、常時バックグラウンドで計算する必要が無く、ＣＰＵパワーを削減できる。これにより、刻一刻と動的に変化するクライアントからの要求項目に関する予測処理時間に迅速に対応することが可能になる。
【０１１４】
また、サーバ機器１〜５のリソースを最大限に、効果的かつ効率的に活用できるため、サーバ機器提供者に対しては、提供した投資にみあう回収を実現することができる。
【０１１５】
システム全体としては、チャンネル機器などの付加装置を必要とせず、構成がシンプルであるため、システムの構築が容易で、簡潔化された分野に応用することができる。
【０１１６】
［変形例］
上記各実施形態では、サーバ機器１〜５とクライアント機器６〜１０として説明したが、これらの例としては、ＡＴＭなどの固定して設置された複数のサーバ機器と、このＡＴＭなどに対して、携帯電話などの無線を利用した複数のクライアント機器とがある。ＡＴＭの場合、それに対して、携帯電話やＰＤＡ等の端末機器から、振り込み等の処理要求を無線で出して、ＡＴＭからの接続要求を待つ。または、各ＡＴＭから携帯電話等に転送された処理完了予測時刻を比較して、最短の処理完了予測時刻のＡＴＭを選択して当該ＡＴＭに接続要求を出す。
【０１１７】
例えばＡＴＭとＣＤが並んでいる場合のように、各種搬能を具備するサーバ機器を選択して接続する場合には、第３又は第４の実施形態のように、携帯電話等から予め必要な処理機能を要求する。
【０１１８】
また、ＲＢＴ、マルチメディアキオスク、券売機などにも適用が可能である。
【０１１９】
これらの場合も、上記各実施形態同様の作用、効果を奏することができる。
【０１２０】
【発明の効果】
以上、詳述したように、本発明に係る複数機器間接続方法及び複数機器間接続装置によれば、次のような効果を奏することができる。
【０１２１】
（１）　各主機器同士でアービトレイションを行って上下関係を見つけて最短の処理完了予測時刻の主機器を選択し、又は各主機器での現在処理中のタスクの処理完了予測時刻の算定値を端末機器で比較して最短の処理完了予測時刻の主機器を選択するので、アービトレイション専用の機器が不要となる。
【０１２２】
（２）　端末機器から要求された処理機能を備えた主機器のみがアービトレイションを実施するため、アービトレイションに加わる主機器の数が減り、最短の処理完了予測時刻の主機器を選択するのが容易になる。この結果、簡素なシステムでありながら、各主機器に備えられたリソースを最大限に、効果的かつ効率的に利用することが可能になり、迅速な処理が可能な複数機器間接続方法を実現できる。
【０１２３】
（３）　端末機器による主機器の選択は、新規参入する端末機器が発生した時点であるので、常時バックグラウンドで計算する必要が無く、ＣＰＵパワーを削減できる。これにより、刻一刻と動的に変化する要求項目に関する予測処理時間に迅速に対応することが可能になる。
【０１２４】
（４）　主機器のリソースを最大限に、効果的かつ効率的に活用できるため、主機器提供者に対しては、提供した投資にみあう回収を実現することができる。また、システム全体としては、チャンネル機器などの付加装置を必要とせず、構成がシンプルであるため、システムの構築が容易で、簡潔化された分野に応用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る複数機器間接続方法を実施するためのシステムを示す構成図である。
【図２】各サーバ機器の現在処理中のタスクの完了時期を示す模式図である。
【図３】図２の各サーバ機器の状態で、タスク１６をサーバ機器５に追加した状況を示す模式図である。
【図４】システム全体の処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】フラグを示す模式図である。
【図６】本発明の第２の実施形態に係るシステム全体の処理の流れを示すフローチャートである。
【図７】本発明の第３の実施形態に係るシステム全体の処理の流れを示すフローチャートである。
【図８】本発明の第４の実施形態に係るシステム全体の処理の流れを示すフローチャートである。
【符号の説明】
１〜５：サーバ機器
６〜１０：クライアント機器
１１〜１５：現在処理中のタスクの推定完了時期
１６：タスク
【図１】
2004118385.tif 000003
【図２】
2004118385.tif 000004
【図３】
2004118385.tif 000005
【図４】
2004118385.tif 000006
【図５】
2004118385.tif 000007
【図６】
2004118385.tif 000008
【図７】
2004118385.tif 000009
【図８】
2004118385.tif 000010