(57)【要約】【課題】係合装着された移動ガイドが安定保持される釣竿を提供する。【解決手段】トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿１０外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座Ｚ１を設け、該各ガイド受座外周部に、穂先竿長手方向に指向した受座側凹凸条ＯＪ１，ＴＪ１を設け、該受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、少なくとも受座側凹凸条の凸条に、該凸条の指向方向に交差する方向の溝Ｍを設け、溝を形成する前後壁面は、穂先竿長手方向に対して後側壁面よりも前側壁面がより立っているよう構成する。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座を設け、該各ガイド受座外周部に、穂先竿長手方向に指向した受座側凹凸条を設け、該受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、少なくとも受座側凹凸条の凸条に、該凸条の指向方向に交差する方向の溝を設け、溝を形成する前後壁面は、穂先竿長手方向に対して後側壁面よりも前側壁面がより立っていることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座本体を設け、該各ガイド受座本体外周部に、穂先竿長手方向に指向した凹凸条を設け、受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、ガイド受座本体に比較して柔軟な部材を、ガイド受座本体の凹凸条表面よりも１０〜５０ミクロン程度の範囲で突出させた領域、又は移動ガイドを固定した場合、ガイド受座本体の凹凸条表面に対して同径に収縮可能な弾性を有して、通常時突出した領域を有することを特徴とする釣竿。
【請求項３】
トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座を設け、該各ガイド受座外周部に、穂先竿長手方向に指向した受座側凹凸条を設け、該受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、少なくとも筒側凹凸条の凸条に、該凸条の指向方向に交差する方向の溝を設けていることを特徴とする釣竿。
【請求項４】
前記溝の前後壁面は、穂先竿長手方向に対して前側壁面よりも後側壁面がより立っている請求項３記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、穂先竿外側に移動ガイドを装着させるガイド受座を有する釣竿に関し、特に振出式釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
下記特許文献１には、竿杆の所定位置に肉盛部を設け、この肉盛部に長手方向に延伸した多数の凹凸条を設けたり螺旋溝を設けて、撓み剛性上昇を防止しつつ、移動ガイドの装着筒内周を係合させて移動ガイドを保持固定させる構造が開示されている。また、特許文献２には、竿材表面に軟質材を入り込ませる凹部を設けておき、この軟質材上に移動ガイドの装着筒内周を外嵌、圧接させる構造が開示されている。
【特許文献１】
実用新案登録第２５０３４４１号公報
【特許文献２】
実用新案登録第２５０４８５５号公報
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
然しながら、特許文献１に開示の構造では、撓み剛性の緩和等においては幾分かの効果があるとしても、移動ガイドの保持固定の信頼性に関しては、それ以前のものと比べて改善されているとはいえない。また、特許文献２に開示の構造では、軟質材を介して移動ガイドを固定するため、竿の使用中に、該軟質材上の移動ガイドがふらつき易く、安定性に欠けるといえる。
依って本発明は、係合装着された移動ガイドが安定保持される釣竿の提供を目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的に鑑みて本発明の請求項１では、トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座を設け、該各ガイド受座外周部に、穂先竿長手方向に指向した受座側凹凸条を設け、該受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、少なくとも受座側凹凸条の凸条に、該凸条の指向方向に交差する方向の溝を設け、溝を形成する前後壁面は、穂先竿長手方向に対して後側壁面よりも前側壁面がより立っていることを特徴とする釣竿を提供する。
【０００５】
互いの凹凸条の係合によって移動ガイドの回動が防止される。一方、受座側凹凸条の凸条の溝の前側壁面が後側壁面よりも立っていることにより、移動ガイドをガイド受座に挿入係合させる場合は挿入し易いが、係合装着後は前方に抜け難く、安定する。
【０００６】
請求項２では、トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座本体を設け、該各ガイド受座本体外周部に、穂先竿長手方向に指向した凹凸条を設け、受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、ガイド受座本体に比較して柔軟な部材を、ガイド受座本体の凹凸条表面よりも１０〜５０ミクロン程度の範囲で突出させた領域、又は移動ガイドを固定した場合、ガイド受座本体の凹凸条表面に対して同径に収縮可能な弾性を有して、通常時突出した領域を有することを特徴とする釣竿を提供する。
互いの凹凸条の係合によって移動ガイドの回動が防止される。また、柔軟部材の上記程度の突出量（又は同径に収縮可能）では、移動ガイド（の装着筒）は、全体としてガイド受座本体の硬さによって受止められて保持され、安定化を損なわない。装着が緩もうとしても、僅かに突出した柔軟部材の存在によって筒側凹凸条が引っ掛かり、移動ガイドの緩み防止となり、安定する。
【０００７】
請求項３では、トップガイドを有すると共に前細状の繊維強化樹脂製穂先竿外周の長手方向に一箇所又は複数箇所のガイド受座を設け、該各ガイド受座外周部に、穂先竿長手方向に指向した受座側凹凸条を設け、該受座に係合装着される移動ガイドの装着筒内周に、装着筒の軸線方向に指向した筒側凹凸条を設け、少なくとも筒側凹凸条の凸条に、該凸条の指向方向に交差する方向の溝を設けていることを特徴とする釣竿を提供する。
互いの凹凸条の係合によって移動ガイドの回動が防止される。一方、筒側凹凸条の凸条の溝の存在により、係合装着後は前方に抜け難く、安定する。
【０００８】
請求項４では、前記溝の前後壁面は、穂先竿長手方向に対して前側壁面よりも後側壁面がより立っている請求項３記載の釣竿を提供する。
溝の後側壁面が前側壁面よりも立っていることにより、移動ガイドをガイド受座に挿入係合させる場合は挿入し易いが、係合装着後は前方に抜け難く、安定する。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態例に基づき、更に詳細に説明する。
図１は本発明に係る外ガイド式釣竿の先部の側面図である。この形態例では、元竿（図示せず）と中竿１２と穂先竿１０の３本を振出式に継ぎ合わせた振出式の釣竿であるが、並継式等であってもよい。各竿杆は、エポキシ樹脂等の合成樹脂をマトリックスとし、炭素繊維等の強化繊維で強化した繊維強化樹脂製竿杆であり、振出式であるため、元竿、中竿は中空管であるが、穂先竿１０は中空管でも中実杆でもよい。穂先竿にはトップガイドＴＧが固定されており、この例では、穂先竿の長手方向３箇所の外周にガイド受座Ｚ１，Ｚ２，Ｚ３が設けられている。更には、中竿１２には２箇所に図示しないガイド受座が設けられている。このように、本発明では、穂先竿以外の任意の竿杆にガイド受座が設けられてもよい。
【００１０】
ガイド受座は繊維強化樹脂や合成樹脂（塗料も含む）等によって、竿杆と一体的に形成するが、金属で形成してもよい。繊維強化樹脂で形成する場合は、竿杆の長手方向に対して両方向から傾斜状に交差した方向に強化繊維を配向するとよいが、長手方向や周方向にしてもよい。使用する強化繊維は竿杆本体よりも低弾性高強度の繊維が好ましい。これにより、受座を高強度化しつつ小型軽量化でき、また、上記交差状と合わせて撓み性を向上できる。
【００１１】
これら各ガイド受座には、夫々、移動ガイドＹＧ１，ＹＧ２，ＹＧ３が装着可能である。また、図示しない２個の移動ガイドも存在している。既述の如く、振出式であるため、穂先竿についていえば、最後尾のガイド受座Ｚ３に装着される移動ガイドＹＧ３は、その前側のガイド受座Ｚ２，Ｚ１を通過でき、移動ガイドＹＧ２もガイド受座Ｚ１を通過でき、収納時には各移動ガイドはトップガイドＴＧの近くに集められる。移動ガイドＹＧ１は、セラミックス等の硬質部材によるガイドリングＲ１と、合成樹脂や繊維強化樹脂製の装着筒Ｔ１は、金属や合成樹脂製のフレーム体Ｆ１によって上下に連結されている。他の移動ガイドも同様である。
【００１２】
図２は説明の代表としてのガイド受座Ｚ１部位の部分拡大図であり、図３はその縦断面図である。受座には竿杆の長手方向に延伸した凸条ＴＪ１と凹条ＯＪ１が、円周方向に交互に並んでいる。その凸条には、長手方向に交差する（ここでは、直交する）溝Ｍが、長手方向に多数設けられている。交差角度は任意であるが、（±）４５〜９０度の範囲が好ましい。この溝の竿杆先端側である前側壁面ＦＨは、後側壁面ＲＨに比較してより立っている。即ち、長手方向に対してより直角に近い。従って、移動ガイドＹＧ１の装着筒が係合装着している場合、この移動ガイドが緩んで前方に移動しようとしても、受座の溝の前側壁面に引っ掛かり、移動防止（緩み防止）ができる。逆に、前方位置から移動させて係合装着させる場合は、後側壁面が緩やかであるため、容易に移動できる。
【００１３】
図４は、受座Ｚ１に移動ガイドＹＧ１が係合している状態の横断面の拡大部分図である。この例では、凸条ＴＪ１’と凹条ＯＪ１’とが円周方向に交互に並んだ装着筒Ｆ１の凸条の両側面部（凹条ＯＪ１’の両側面部と見ることもできる）に、受座の凸条ＴＪ１が押圧係合しており、溝Ｍの作用で緩み防止となる。
【００１４】
図５は図２に代わる受座の変形例Ｚ１’であり、異なるのは、溝Ｍ’が凸条のみならず凹条にも亘り、一周に亘って連続的に設けられていることである。図６は図４に対応した図であり、図５の受座Ｚ１’に係合装着された移動ガイドＹＧ１の装着筒Ｆ１に設けた凸条ＴＪ１’が、図４の場合とは異なってやや尖っており、受座の凹条ＯＪ１の谷部（底面部）に押圧係合している。従って、凹条に位置する溝が緩み防止に役立っている。溝は受座部の撓み剛性の低下にも寄与している。
【００１５】
図３を参照しながらガイド受座の全体形状につき説明する。この説明は、他の形態例のガイド受座にも適用できる。前細状の竿杆１０の外周に設けた多数の凹凸条の凹条ＯＪ１の底部厚さｔは、前端から後端に亘って一定であってもよいが、後方程厚く設定してもよい。この例では、ほぼ前端の位置Ｐ１から後方位置Ｐ２に至るまでは徐々に厚く形成し、その後、ほぼ後端Ｐ３に至るまで急テーパ状に厚く設定している。
【００１６】
これにより、移動ガイドを後方に強く移動させ過ぎて、後方に抜けてしまうような不具合を防止している。また、凸条頂面と凹条底面との高低差（溝深さ）ｆは、位置Ｐ２とＰ３の間を除いてほぼ一定とし、位置Ｐ２からＰ３までは徐々に深さを０に近づけている。他のガイド受座も同様である。何れにしても、各ガイド受座は、穂先竿の中心軸線に対して、後方程凹凸条の凹条底面の高さが高くなるため、移動ガイドを後方に移動させれば押圧し合って保持できる。また、溝深さが長手方向の所定長さにおいて概ね一定であるため、移動ガイドの装着筒を挿入した場合に、所定量の食い込み係合感が十分に生じる。
【００１７】
ガイド受座の後端部に凹凸条を形成しない領域を設けているが、全ての領域に設けてもよい。また、ガイド受座の前端と後端の段差を小さくして移動ガイドの装着、移動を円滑にするために、合成樹脂や塗料によって傾斜部を設けてもよい。他のガイド受座も同様である。これは応力集中の防止にも役立つ。
【００１８】
前記溝深さｆを円周方向において一定にする場合の方法を以下説明する。
繊維強化合成樹脂製竿杆の所定位置外側にガイド受座を一体化しており、該ガイド受座外周を所定精度の円形に加工する工程と、該円形のガイド受座外周を基準にしてガイド受座に長手方向に延伸する溝を加工する工程とを有して、所定ピッチの多数本の溝の深さを円周方向において概ね一定とする。
所定精度とは、加工されたガイド受座外周に外接する最小の外接円（半径Ｒ１）の中心で測ったガイド受座外周までの最小の長さ（半径）をＲ２とし、Ｒ１−Ｒ２＝Δが、０．０５ｍｍ以下、好ましくは０．０３ｍｍ以下を意味する。
【００１９】
円形状のガイド受座外周を基準にしてガイド受座に長手方向に延伸する溝を加工するとは、溝加工の際にはガイド受座をチャックで掴んだ状態や、ガイド受座を受け具で受けた状態で加工し、前者ではチャックの軸心とガイド受座の軸心とが一致する（即ち、チャックの中心軸心の空間位置は常に捕捉できている（典型的には一定の位置にある）ため、ガイド受座の軸心も常に同じ位置として捕捉できる（典型的には一定の位置にある））ことを狙うことであり、後者では受け具の受け面から割り出したガイド受座の軸心が常に捕捉できる（典型的には一定の位置にある）ことを狙うことである。
【００２０】
円形状に加工されたガイド受座を回転させても、所定精度の円形外周が基準となるため、ガイド受座の軸心を不変に維持できる。従って、溝を加工すべき対象のガイド受座外周も、回転に拘わらず常に不変位置に維持できる。即ち、例えば、溝加工の前に計測等で決定したガイド受座外周面の高さ等の空間位置は、回転によっては常に一定に維持できる。従って、最初の溝の加工に際してガイド受座外周面から切り込んだ深さは、その後に回転させても、計測等を反復することなくそのまま維持でき、ガイド受座の円周方向において概ね深さを一定にした多数本の溝を容易に形成できる。
【００２１】
図７はガイド受座Ｚ１の他の形態例Ｚ１”を示し、図８はその縦断面図である。即ち、例えば、竿杆１０と一体化させるガイド受座（本体）を繊維強化樹脂製とする場合、ガイド受座本体よりも柔軟な部材、例えばゴム部材ＲＪを螺旋状に設け、このゴム部材ＲＪとガイド受座本体とを合わせたガイド受座全体に亘って、図２の場合と同様に凹凸条を設けている。但し、凹条ＯＪ１のゴム部材部ＲＪＯと、凸条ＴＪ１のゴム部材部ＲＪＴは、夫々、ガイド受座本体の凹条部、凸条部の表面よりも僅かに高く形成されている。その高さの差は１０〜５０ミクロン程度である。好ましくは１０〜３０ミクロン程度であるが、５〜１００ミクロンにしてもよい。
【００２２】
柔軟部材の突出量がこの程度の少量のため、移動ガイドＹＧ１が係合装着されると、該移動ガイドは全体的にはより硬質なガイド受座本体によって受け止め保持され、安定して保持されている。何等かの原因で前方に移動しようとした場合、移動ガイドの筒側凹凸条が、僅かであるが突出したこの柔軟部材に引っ掛り、緩み防止ができる。
【００２３】
上記ガイド受座Ｚ１”の製法を説明する。まず、芯金に竿杆本体形成プリプレグを巻回し、その上にガイド受座の内周部となる繊維強化樹脂プリプレグを巻回する。この上に、繊維強化樹脂プリプレグの帯状体とゴム部材の帯状体とを併設したものを巻回する。その後、定法によって加圧加熱成形した素材の受座部に凹条を刻設する。これにより、より柔軟な部材であるゴム部は周囲のガイド受座本体部表面よりも既述の程度僅かに突出する。
以上では、柔軟部材を螺旋状に設けているが、軸長方向に設けたり、また、多数に分割して設けてもよい。また、帯状体を使用しないで螺旋状の帯溝を残して形成したガイド受座の、その溝に、弾性変形する柔軟塗料（ゴムやエラストマー樹脂の粒子を混在させた塗料等）を塗布し、後で凹凸条に形成してもよい。
【００２４】
図９は図７に代わる他の形態例のガイド受座Ｚ’’’を示す図であり、図１０はその縦断面図である。図７，８の場合と異なるのは、凹凸条を設けたガイド受座に、螺旋状の帯状溝を形成し、その後、ガイド受座（本体）よりも柔軟な部材の帯状体ＲＪ’を巻回して、接着等により一体化させる。この例では、ゴム部材の帯状体は凹条の底面よりも既述の如く僅かな量突出させているが、ガイド受座の凸条頂面より低い。この場合の移動ガイドの装着筒内周は、図４の形態ではなく図６の形態であって、筒側凸条頂部が受座側凹条谷部（底面部）に押圧係合する。従って、移動ガイドが前方に緩むことを防止できる。
【００２５】
図１１は、ガイド受座Ｚ１の凹凸条の凹条にも凸条にも、ゴムやエラストマー樹脂等の柔軟部材ＲＪ’からなる粒状物を多数混入させた塗料をスプレー等によって塗布した状態を示す図である。この塗装の層の厚さＲＪｔは記述の突出値の通りである。従って、移動ガイドはこの薄い層を介在させているものの、下部のより硬質であるガイド受座の存在によって受け止め保持され、安定して保持されている。何等かの原因で前方に移動しようとした場合、移動ガイドの筒側凹凸条が、受座側凹凸条表面よりも僅かに突出したといえるこの柔軟部材に引っ掛り、緩み防止ができる。また、この柔軟部材の塗布層は、ガイド受座の全体でなくて、前半領域のみに設ける等してもよい。
【００２６】
図１２は、移動ガイドＹＧ１の装着筒Ｔ１内周の部分斜視図である。装着筒の中心軸線方向に指向した凸条ＴＪ１’と凹条ＯＪ１’が円周方向に交互に並んだ筒側凹凸条を有している。この凹凸条の凸条に、その指向方向に対して交差する（ここでは直交する）方向に多数の溝ＴＭを設けている。このため、ガイド受座の凹凸条に装着されると、この溝ＴＭの作用で抜けを防止でき、安定して保持される。他の移動ガイドについても同様である。溝の形状（Ｕ字状、Ｖ字状等）は限定しないが、溝が筒内周面に現われる部位（凸条の頂面部）で角状になるのがよい。
【００２７】
後述の図１３の形態の場合のように、装着筒内周の前後方向の区別が必要な場合は、外側形状やマークによって方向を区別するとよい。また、溝による方向の区別が必要でない場合でも、内径を後方程大きくする場合、例えば、１／１０００〜５／１０００程度の僅かな先細テーパにした場合も同様である。
【００２８】
図１３は、上記筒側凹凸条の凸条ＴＪ１’に設けた溝ＴＭの好ましい形態を縦断面で示す。図の左側が前側（抜け方向）であり、後側壁面ＲＨ’は前側壁面ＦＨ’よりも立っている。従って、ガイド受座の凹凸条に装着されると、溝ＴＭの後側壁面の作用で抜けを防止でき、安定して保持されるが、装着時に後方へ移動させる場合は、前側壁面がより緩やかな傾斜角度であるため移動が容易である。また、後方への移動を容易にするため、装着筒の後端内周部に面取りをするとよい。
【００２９】
また、溝ＴＭの直ぐ前側部の内径（半径）ｒ１は、直ぐ後側部の内径ｒ２よりも大きければ、より効果的に抜け防止できる。受座側凹凸条の場合でも、直ぐ前側部外径が、直ぐ後側部の外径よりも大きければ、より効果的に抜け防止できる。また、こうした溝の前後位置での径差の場合は、ガイド受座や移動ガイドの装着筒に、溝の前後面の傾斜角度に差が無くてもよい。
以上の各形態例に示す溝や柔軟部材という抜け止め作用部は、ガイド受座側と移動ガイド側の少なくとも一方に設ければよいが、両方に設けてもよい。
以上、異なる形態例において説明した各事項は、特に矛盾を生じない限り、互いに他の形態例にも適用できる。
【００３０】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように本発明によれば、係合装着された移動ガイドが安定保持される釣竿が提供可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明に係る釣竿先部の側面図である。
【図２】図２は、図１のガイド受座部位の拡大図である。
【図３】図３は、図２の縦断面図である。
【図４】図４は、移動ガイドを装着した部位の横断面部分図である。
【図５】図５は、図２に代わる変形例の図である。
【図６】図６は、図４に代わる変形例の図である。
【図７】図７は、ガイド受座部位の他の形態例の図である。
【図８】図８は、図７の部位の縦断面部分図である。
【図９】図９は、図７に代わる変形例の図である。
【図１０】図１０は、図９の部位の縦断面部分図である。
【図１１】図１１は、ガイド受座部位の他の形態例の横断面部分図である。
【図１２】図１２は、移動ガイドの装着筒の部分破断斜視図である。
【図１３】図１３は、図１２の凸条の他の形態例の縦断面図である。
【符号の説明】
１０                                穂先竿
Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３                    装着筒
ＹＧ１，ＹＧ２，ＹＧ３              移動ガイド
Ｚ１，Ｚ２，Ｚ３                    ガイド受座
【図１】
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【図２】
2004298037.tif 000004
【図３】
2004298037.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2004298037.tif 000011
【図１０】
2004298037.tif 000012
【図１１】
2004298037.tif 000013
【図１２】
2004298037.tif 000014
【図１３】
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