(57)【要約】【課題】３つ以上のアンテナの相関係数を低減し、ダイバーシティの効果を向上するとともに、グランド上にて使用可能なアンテナ装置を実現する。【解決手段】直径または一辺が電気長で概ね１／２波長の第１の放射板２および第２の放射板３が任意の間隔にてグランド板１上に配置され、第１の放射板２に設けられる第１の給電ポート４および第２の給電ポート５がそれぞれの給電ポート位置と第１の放射板２の中点とを結ぶ直線が相互に直交するように配設され、同様の位置関係で第２の放射板３にも第３の給電ポート６および第４の給電ポート７が配設され、第１の給電ポート４と第２の給電ポート５の中点と第１の放射板２の中点を結ぶ直線またはその直線と放射板の中点において直交する直線と第３の給電ポート６と第４の給電ポート７の中点と第２の放射板３の中点を結ぶ直線またはその直線と放射板の中点において直交する直線が一直線上に存在するように配設する。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
直径または一辺が電気長で概ね１／２波長の第１の放射板および第２の放射板が任意の間隔にてグランド板上に配置され、第１の放射板に設けられる第１の給電ポートおよび第２の給電ポートがそれぞれの給電ポート位置と第１の放射板の中点とを結ぶ直線が相互に直交するように配設され、同様の位置関係で第２の放射板にも第３の給電ポートおよび第４の給電ポートが配設され、第１の給電ポートと第２の給電ポートの中点と第１の放射板の中点を結ぶ直線またはその直線と放射板の中点において直交する直線と第３の給電ポートと第４の給電ポートの中点と第２の放射板の中点を結ぶ直線またはその直線と放射板の中点において直交する直線が一直線上に存在するように構成したアンテナ装置。
【請求項２】
直径または一辺が電気長で概ね１／２波長の複数の放射板が任意の間隔にてグランド板上に配置され、各放射板に設けられる２つの給電ポートが、その給電ポートと放射板の中点とを結ぶ直線が相互に直交するように配設され、各放射板の２つの給電ポートの中点とその放射板の中点を結ぶ各直線が一直線上に存在するように構成した請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
放射板の形状を電気長で概ね１／２波長の略円板状の放射板とした請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
放射板の形状を一辺または対角線長が電気長で概ね１／２波長である略正四角形状の放射板とした請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
隣合う放射板の間の任意直線が山頂部となるように折り曲げられたグランド板を用いた請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
放射板の端部から電気長で概ね１／８波長の領域におけるグランド板から放射板までの間隔がそれ以外の放射板上の領域におけるグランド板から放射板までの間隔より狭くした請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
放射板の端部から電気長で概ね１／８波長の領域におけるグランド板と放射板の間の基材の比透磁率を比誘電率で割った値がそれ以外の放射板上の領域におけるグランド板と放射板の間の基材の比透磁率を比誘電率で割った値より小さくした請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
各給電ポートと放射板の中点を結ぶ各直線に対して線対称である４つの方形状スリットを放射板に設け、前記各直線において放射板の端部から電気長で略１／８波長の位置で前記各直線と直交する各直交直線と４つの方形状スリットの２辺が接するようにした請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
第１の給電ポートおよび第２の給電ポートを第１のシステムで使用し、第３の給電ポートおよび第４の給電ポートを第２のシステムで使用する請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
第１の給電ポートおよび第３の給電ポートを第１のシステムで使用し、第２の給電ポートおよび第４の給電ポートを第２のシステムで使用する請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項１１】
給電ポートがギャップを介して放射板と接続された請求項１に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、移動体通信等に使用されるダイバーシティアンテナ等のアンテナ装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、例えば長距離無線伝送路では、一般的にフェージングの発生に伴い、場所、時間、偏波により受信レベルの大幅な変動が生じるため、ダイバーシティ技術を用いて受信レベルの変動の防止が図られている。図１２（ａ）と図１２（ｂ）に従来のダイバーシティアンテナを示す。
【０００３】
図１２（ａ）は、４本のモノポールアンテナ１０１が一定間隔ごとにグランド板１００上に垂直に配置されている空間ダイバーシティアンテナを表している。各モノポールアンテナ１０１において受信される信号レベルを比較し、高い方を採用するものであり、受信場所等により生じる受信レベルの深い減衰を軽減することができる。空間ダイバーシティの効果を高くするためには、各アンテナ間距離を離して相関係数を下げる必要がある。
【０００４】
図１２（ｂ）は、第１のダイポールアンテナ１０２と第２のダイポールアンテナ１０３を直交配置させて、各アンテナの指向性を直交するようにした指向性ダイバーシティアンテナを示している。フェージングは偏波ごとに発生するため、例えば、同一の場所において、垂直偏波は全く受信されず、水平偏波は大きな受信電力を得られることもあり得る。このような場合に、指向性ダイバーシティアンテナを用いれば、受信電力の深い減衰を軽減することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図１２（ａ）の空間ダイバーシティアンテナを移動体端末において実現する場合、各アンテナ間の一定距離を確保することは昨今の移動体端末の小型化の流れにおいては非常に困難である。また、小型携帯端末において、空間ダイバーシティを実現するために各アンテナを近接配置させた場合、図１２（ａ）の各モノポールアンテナ１０１の水平面上の指向性パターンが無指向特性であるため、任意到来波を各アンテナが共に同様に受信し、各アンテナの受信電圧が同一のものとなる可能性が高く、各モノポールアンテナ間の相関係数が著しく劣化することもあり得る。
【０００６】
また、図１２（ｂ）の指向性ダイバーシティアンテナをグランド上に平行に配置すると、帯域幅が狭くなると共にアンテナ利得が著しく劣化する。ゆえに、小型携帯端末のアンテナ内蔵化を実現する上で前提となるアンテナのグランド上の実装が困難となり、小型携帯端末においては指向性ダイバーシティを実現できない場合がある。また、アンテナが金属エレメントにより構成されることより、その形状保持が難しく、また破損しやすい構成でもある。
【０００７】
これらの課題を克服するために、本発明は給電ポート間のアイソレーションが確保された２つの給電ポートを有する放射板を複数個用意し、その複数個の放射板の各給電ポート間のアイソレーションが大きくなるように配置することにより、空間ダイバーシティと指向性ダイバーシティを複合したアンテナ装置を実現する。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明のアンテナ装置は、グランド板上に配設されるアイソレーションの確保された２つの給電ポートを有する第１の放射板と第２の放射板を、各給電ポートに給電したときの各々の放射パターンの最大利得方向が対面しないように第１の放射板および第２の放射板が配置することにより、各給電ポート間のアイソレーション値を高くすることができ、結果的に相関係数を低く抑えることができ、ダイバーシティの効果を向上させることができる。また、板状アンテナにより構成されたアンテナ装置であるため、グランド上において使用することが可能である。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明の請求項１に記載の発明は、直径または一辺が電気長で概ね１／２波長の略円板状の第１の放射板および第２の放射板が任意の間隔にてグランド板上に配置され、第１の放射板に設けられる第１の給電ポートおよび第２の給電ポートがそれぞれの給電ポート位置と第１の放射板の中点とを結ぶ直線が相互に直交するように配設され、同様の位置関係で第２の放射板にも第３の給電ポートおよび第４の給電ポートが配設され、第１の給電ポートと第２の給電ポートの中点と第１の放射板の中点を結ぶ直線またはその直線と放射板の中点において直交する直線と第３の給電ポートと第４の給電ポートの中点と第２の放射板の中点を結ぶ直線またはその直線と放射板の中点において直交する直線が一直線上に存在することを特徴とするアンテナ装置であり、各給電ポートに給電したときの各々の放射パターンの最大利得方向が第１の放射板の中点と第２の放射板の中点を結ぶ直線上を向かないように第１の放射板と第２の放射板が配置されるため、各給電ポート間の高いアイソレーション値を実現でき、結果として、相関係数を低く抑えることができ、ダイバーシティの効果を向上させることができる。
【００１０】
本発明の請求項２に記載の発明は、直径または一辺が電気長で概ね１／２波長の複数の放射板が任意の間隔にてグランド板上に配置され、各放射板に設けられる２つの給電ポートがその給電ポートと放射板の中点とを結ぶ直線が相互に直交するように配設され、各放射板の２つの給電ポートの中点とその放射板の中点を結ぶ各直線が一直線上に存在するアンテナ装置であり、各給電ポート間のアイソレーションを高い値で維持したまま、アンテナのブランチ数を増やすことが可能であり、マルチパスフェージングにより受信電力の深い減衰が多数発生する環境においても高い通信品質を維持することが可能となるダイバーシティアンテナを実現できる。
【００１１】
本発明の請求項３に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、放射板の形状を電気長で概ね１／２波長の略円板状の放射板としたアンテナ装置であり、放射板の形状が各給電ポートと放射板の中点を結ぶ直線に対して線対称であり、放射板とグランド板の間でＴＭ１１モードが発生することより、放射板上の直交する位置に給電ポートを配置することで給電ポート間のアイソレーションを取ることができ、相関係数の低い効果的なダイバーシティアンテナを実現できる。
【００１２】
本発明の請求項４に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、放射板の形状を一辺または対角線長が電気長で概ね１／２波長である略正四角形状の放射板としたアンテナ装置であり、放射板の形状が各給電ポートと放射板の中点を結ぶ直線に対して線対称であることより、略円板状の放射板の場合と同様の効果を得ることができる。
【００１３】
本発明の請求項５に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、隣合う放射板の間の任意直線が山頂部となるように折り曲げられたグランド板を用いたことを特徴とするアンテナ装置であり、グランド板に対し放射板が存在する方向と逆方向の放射利得が一般的に小さくなることを考慮し、本発明のグランド板の構造を採用することにより隣合う放射板を相互に放射利得の小さい領域に配置することができ、結果として、給電ポート間のアイソレーション値を大きくすることができ、ダイバーシティの効果を向上させることが可能となる。
【００１４】
本発明の請求項６に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、放射板の端部から電気長で概ね１／８波長の領域におけるグランド板から放射板までの間隔がそれ以外の放射板上の領域におけるグランド板から放射板までの間隔より狭いことを特徴とするアンテナ装置であり、放射板とグランド板を共振器として考えた時に、放射板とグランド板の間隔をその途中において変更することにより共振器構造をＳＩＲ構造（Ｓｔｅｐｐｅｄ　Ｉｍｐｅｄａｎｃｅ　Ｒｅｓｏｎａｔｏｒ）とすることができ、共振器長を短くすることが可能となるため、結果として、放射板の小型化を図ることが可能となり、省スペースで空間ダイバーシティアンテナを具現化することが可能となる。
【００１５】
本発明の請求項７に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、放射板の端部から電気長で概ね１／８波長の領域におけるグランド板と放射板の間の基材の比透磁率を比誘電率で割った値がそれ以外の放射板上の領域におけるグランド板と放射板の間の基材の比透磁率を比誘電率で割った値より小さくしたことを特徴とするアンテナ装置であり、放射板とグランド板を共振器として考えた時に、共振器の特性インピーダンスはグランド板と放射板の間の基材の比透磁率を比誘電率で割った値に比例することより、放射板とグランド板の間の基材の比透磁率と比誘電率を部分的に変更することにより、共振器構造をＳＩＲ構造（Ｓｔｅｐｐｅｄ　Ｉｍｐｅｄａｎｃｅ　Ｒｅｓｏｎａｔｏｒ）とすることができ、共振器長を短くすることが可能となるため、結果として、放射板の小型化を図ることが可能となり、省スペースで空間ダイバーシティアンテナを具現化することが可能となる。
【００１６】
本発明の請求項８に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、各給電ポートと放射板の中点を結ぶ各直線に対して線対称である４つの方形状スリットを放射板に設け、前記各直線において放射板の端部から電気長で略１／８波長の位置で前記各直線と直交する各直交直線と４つの方形状スリットの２辺が接するようにしたことを特徴とするアンテナ装置であり、各給電ポートと放射板の中点を結ぶ各直線に沿った線路幅が放射板の端部から１／８波長の点で大きく変化する構成となる。このような構成を取ることにより、放射板の端部から１／８波長の領域の線路幅はそれ以外の領域と比較して広く設計することができるため、グランド板と放射板の間の容量値を大きくすることができることよりその領域の特性インピーダンスを低く設定でき、一方、放射板の端部から１／８波長の領域以外の線路幅は狭くなるため、グランド板と放射板の間の容量値は小さくなり、インダクタンス値は大きくなるため、特性インピーダンスを大きく設定できる。つまり、放射板の端部から１／８波長の点で特性インピーダンスを大きく変化させることができるため、ＳＩＲ構造の共振器の原理に基づき放射板を小型化することが可能となる。
【００１７】
本発明の請求項９に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、第１の給電ポートおよび第２の給電ポートを第１のシステムで使用し、第３の給電ポートおよび第４の給電ポートを第２のシステムで使用することを特徴とするアンテナ装置であり、第１の放射板が第１のシステムの指向性ダイバーシティアンテナとして機能し、同様に第２の放射板が第２のシステムの指向性ダイバーシティアンテナとして機能することから、２つのシステムの指向性ダイバーシティアンテナを一体化して小型化を図ることができる。例えば、ＢｌｕｅｔｏｏｔｈとＷ−ＬＡＮを同時に使用する端末機器用ダイバーシティアンテナとして使用することができる。
【００１８】
本発明の請求項１０に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、第１の給電ポートおよび第３の給電ポートを第１のシステムで使用し、第２の給電ポートおよび第４の給電ポートを第２のシステムで使用することを特徴とするアンテナ装置であり、２つのシステムのダイバーシティアンテナを一体化することが可能となり、結果、小型化を図ることが可能となる。
【００１９】
本発明の請求項１１に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナ装置において、給電ポートがギャップを介して放射板と接続されたアンテナ装置であり、ギャップの間隔および幅を調整することによりインピーダンス整合を取ることが可能であるため、整合回路を用いることなく良好な放射特性を実現することができる。
【００２０】
（実施の形態１）
図１（ａ）および図１（ｂ）は、本発明の実施の形態１によるアンテナ装置であり、グランド板１に対向して配設された直径が電気長で略半波長の円形状の第１の放射板２の周辺部に第１の給電ポート４と第２の給電ポート５が設けられ、第１の給電ポート４と第１の放射板２の中点８を結ぶ直線１０と第２の給電ポート５と第１の放射板２の中点８を結ぶ第２の直線１１が第１の放射板２の中点８において直交している。同様に、第１の放射板２に近接しグランド板１と対向して配設された第２の放射板３についても、第１の放射板２の場合と同じ関係でその周囲に第３の給電ポート６および第４の給電ポート７が設けられる。また、第１の給電ポート４と第２の給電ポート５の中点と第１の放射板２の中点８を結んだ第５の直線１４と第３の給電ポート６と第４の給電ポート７の中点と第２の放射板３の中点９を結んだ直線が一致するように第１の放射板２と第２の放射版３が配設される。
【００２１】
図１（ｃ）に第１の放射板２に給電した場合のグランド板１に対し上方の放射パターンを示す。（ｉ）は第１の給電ポート４のみを給電した場合の垂直偏波の放射パターンである。第１の給電ポート４を給電したとき、第１の直線１０の方向に共振電流のベクトルが発生し、遠方においては、このベクトルと平行な成分の電界が放射される。よって、ＸＺ面においてのみ垂直偏波の電磁波が放射され、ＹＺ面には垂直偏波の電磁波が放射されない。ゆえに、Ｘ軸方向に第２の放射板３を配置する場合に、第２の放射板３の最大利得方向がＸ軸方向を向いていた場合、第１の放射板２と第２の放射板３の電磁結合が大きくなり、ダイバーシティアンテナとしての良好な効果が得られなくなる。
【００２２】
（ｉｉ）は第２の給電ポート５のみを給電した場合の垂直偏波の放射パターンであるが、（ｉ）の場合と同様の原理によりＹＺ面においてのみ垂直偏波の電磁波が放射され、ＸＺ面には垂直偏波の電磁波が放射されない。ゆえに、第１の放射板２の各給電ポートに給電したときの最大利得方向と第２の放射板３の各給電ポートに給電したときの最大利得方向とが対向一致させないように、第１の直線１０、第２の直線１１、第３の直線１２、第４の直線１３が同一線上に存在しないような配置となっている。これにより、各給電ポート間の相関係数を低減することができるため、偏波面を４つ有する効果的なダイバーシティアンテナを具現化することができる。
【００２３】
本アンテナ装置の使用例としては、第１の放射板２の第１の給電ポート４と第２の給電ポート５をＢｌｕｅｔｏｏｔｈ用として使用し、第２の放射板３の第３の給電ポート６と第４の給電ポート７をＷ−ＬＡＮ用として使用することにより、各システムに対応した偏波ダイバーシティアンテナを近接配置した偏波ダイバーシティアンテナモジュールとして使用でき、また、第１の給電ポート４と第３の給電ポート６をＢｌｕｅｔｏｏｔｈ用として使用し、第２の給電ポート５と第４の給電ポート７をＷ−ＬＡＮ用として使用することにより、各システムに対応した偏波ダイバーシティと空間ダイバーシティが複合されたダイバーシティアンテナとして使用できる。
【００２４】
尚、図１においては、第１の放射板２および第２の放射板３とグランド板１との間は空気により構成されているが、誘電体または磁性体またはそれらの複合材料により構成したとしても問題無い。
【００２５】
（実施の形態２）
図２（ａ）および図２（ｂ）は本発明の実施の形態２によるアンテナ装置であり、本実施の形態２は、実施の形態１における放射板２，３の形状を円形状から正四角形状へ置き換えたものである。円形状も正四角形状も各給電ポート４から７と放射板２，３の中点を結ぶ直線に対して対称的な形状であるため、どちらも同様な特性を有する。なお、各給電ポート４から７と放射板２，３の中点を結ぶ直線に対して対称的となるように放射板の周辺部にスリットを設けて放射板の小型を図っても、実施の形態１に示したアンテナ装置と同様な効果を有することは言うまでも無い。
【００２６】
（実施の形態３）
図３（ａ）と図３（ｂ）は本発明の実施の形態３によるアンテナ装置であり、本実施の形態３は、実施の形態２における第２の放射板３の給電ポート６，７の位置を正方形の角部から端辺中央部へ変更したものである。第１の直線１０、第２の直線１１、第３の直線１２、第４の直線１３の位置関係を実施の形態２と一致させるため、第２の放射板３を第１の放射板２に対して４５度傾けて配設している。
【００２７】
（実施の形態４）
図４（ａ）と図４（ｂ）は本発明の実施の形態４によるアンテナ装置であり、本実施の形態４は、実施の形態３の各給電ポート４から７の位置を放射板２，３の端部から放射板２，３の端部以外の給電ポートと放射板２，３の中点を結ぶ直線上に変更したものである。放射板２，３の端部以外の給電ポートと放射板の中点を結ぶ直線上で整合の取れる給電位置を見つけることにより整合回路不要で給電することが可能となり、整合素子削減、整合素子実装スペースの削減を図ることができる。
【００２８】
（実施の形態５）
図５は本発明の実施の形態５によるアンテナ装置であり、本実施の形態５は、第１の放射板２と第２の放射板３の間のグランド屈折部１５によりグランド板１が屈折された構造となっている。第１の放射板２の−Ｚ方向への放射利得は小さいことより、第１の放射板２に対向するグランド板１の水平面に対して−Ｚ方向へ第２の放射板３が配設される本実施の形態５によれば、各ポート間のアイソレーションを更に大きくすることが可能となり、結果として、ダイバーシティアンテナの効果を向上させることが可能となる。本実施の形態５では、正方形状の放射板２，３の場合について図で示したが、放射板２，３が円形状の場合についても同様のことが言える。
【００２９】
（実施の形態６）
図６（ａ）と図６（ｂ）は本発明の実施の形態６によるアンテナ装置であり、同図６において、放射板の端部から電気長で概ね１／８波長の領域におけるグランド板１から放射板までの間隔がそれ以外の放射板上の領域におけるグランド板１から放射板までの間隔より狭くなるように第１の放射板２および第２の放射板３の形状を凸形状としたものである。このような構造とすることにより、ＳＩＲ構造の共振器の原理より放射板２，３の小型化を図ることが可能となり、省スペースで空間ダイバーシティアンテナを具現化することが可能となる。なお、本実施の形態６においては放射板２，３を凸構造としたが、グランド板１を凹形状としても同様の効果が得られることは言うまでもない。
【００３０】
（実施の形態７）
図７（ａ）および図７（ｂ）は本発明の実施の形態７によるアンテナ装置であり、本実施の形態７は、実施の形態６の放射板２，３の形状を円形状から正方形状へ変更したものである。円形状も正四角形状も各給電ポートと放射板の中点を結ぶ直線に対して対称的な形状であるため、どちらも同様な特性を有する。
【００３１】
（実施の形態８）
図８（ａ）および図８（ｂ）は本発明の実施の形態８によるアンテナ装置であり、図８（ａ）において、第１の放射板２の端部より電気長で略１／８波長までを第１の基体１６で、それ以外の領域を第２の基体１７で構成し、第１の基体１６および第２の基体１７の上面に第１の放射板２を設け、第１の基体１６および第２の基体１７の下面にグランドパターン１８を設け、第１の基体１６の側面に第１の給電ポート４と第２の給電ポート５を設けた構成となっている。
【００３２】
ここで留意すべき点は、第１の基体１６の比透磁率を比誘電率で割った値は第２の基体１７の値より小さくなるように材料を選定する必要がある点である。このような関係にある第１の基体１６および第２の基体１７によりアンテナ装置を構成すると、ＳＩＲ構造の共振器の原理より放射板の小型化を図ることが可能となる。
【００３３】
図８（ｂ）に図８（ａ）に図示したアンテナを用いたダイバーシティアンテナの実施例を示す。グランド板１上に図８（ａ）に示したアンテナを実施の形態２において示した位置関係を満足するように実装し、高周波回路１９から各給電ポートへの給電は実装基板２０の裏面のストリップ線路およびスルーホールを介して行われる。
【００３４】
（実施の形態９）
図９（ａ）および図９（ｂ）は本発明の実施の形態９によるアンテナ装置であり、図９（ａ）において、第１の給電ポート４および第２の給電ポート５と第１の中点８を結ぶ第１の直線１０と第２の直線１１に対して線対称となる４つの方形状スリット２１を第１の放射板２に設け、第１の直線１０および第２の直線１１において第１の放射板２の端部から電気長で略１／８波長の位置で前記各直線と直交する第６の直線２２と４つの方形状スリット２１の２辺が接する構成となっている。第１の直線１０および第２の直線１１に沿った線路幅が放射板端部から１／８波長の点で大きく変化することより、ＳＩＲ構造の共振器の原理に基づき放射板を小型化することが可能となる。
【００３５】
図９（ｂ）は図９（ａ）の給電ポート位置を放射板２の正方形の角部から端辺中央部へ変更した場合の放射板の形状を示している。なお、図９においては正四角形状の放射板２において説明を行ったが、円形状の放射板においても同様の効果が得られることは言うまでもない。
【００３６】
（実施の形態１０）
図１０は本発明の実施の形態１０によるアンテナ装置であり、図１０において、各放射板の２つの給電ポートの中点と放射板の中点を結ぶ第５の直線１４が一直線上に存在するように各放射板を並べたダイバーシティアンテナであり、実施の形態２と同様に各給電ポート間のアイソレーションを高くすることが可能であるため、効果的なダイバーシティアンテナを実現することが可能である。なお、本実施の形態１０においては、正四角形状の放射板によりアンテナ装置を構成したが、円形状の放射板を使用しても同様の効果が得られることは言うまでも無い。
【００３７】
（実施の形態１１）
図１１（ａ）および図１１（ｂ）は本発明の実施の形態１１によるアンテナ装置であり、図１１（ａ）は実施の形態８（ａ）に示したアンテナ装置の第１の給電ポート４および第２の給電ポート５と第１の放射板２の間にそれぞれ第１のギャップ２３および第２のギャップ２４を設けたものである。第１のギャップ２３および第２のギャップ２４のギャップ幅を調整することにより第１の給電ポート４および第２の給電ポート５のインピーダンス整合を取ることが可能であり、整合回路が不要となることからコスト削減、小型化、高利得化を実現できる。
【００３８】
また、図１１（ｂ）に示すように、第１のギャップ２３および第２のギャップ２４の横幅を広げて、ギャップにより発生する容量値を増やし、インピーダンス調整範囲を広げることもできる。
【００３９】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、アイソレーションの確保された２つの給電ポートを有する複数の放射板を効果的に配置することにより、小型でダイバーシティの効果の大きいアンテナ装置を実現することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）本発明の実施の形態１によるアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態１によるアンテナ装置の上面図
（ｃ）本発明の実施の形態１によるアンテナ装置の放射特性図
【図２】（ａ）本発明の実施の形態２によるアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態２によるアンテナ装置の上面図
【図３】（ａ）本発明の実施の形態３によるアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態３によるアンテナ装置の上面図
【図４】（ａ）本発明の実施の形態４によるアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態４によるアンテナ装置の上面図
【図５】本発明の実施の形態５によるアンテナ装置の斜視図
【図６】（ａ）本発明の実施の形態６によるアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態６によるアンテナ装置の上面図
【図７】（ａ）本発明の実施の形態７によるアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態７によるアンテナ装置の上面図
【図８】（ａ）本発明の実施の形態８によるアンテナ装置の拡大図
（ｂ）本発明の実施の形態８によるアンテナ装置の斜視図
【図９】（ａ）本発明の実施の形態９によるアンテナ装置の上面図
（ｂ）本発明の実施の形態９によるアンテナ装置の給電部を位置変更したときの上面図
【図１０】本発明の実施の形態１０によるアンテナ装置の上面図
【図１１】（ａ）本発明の実施の形態１１による第１のアンテナ装置の斜視図
（ｂ）本発明の実施の形態１１による第２のアンテナ装置の斜視図
【図１２】（ａ）第１の従来のアンテナ装置の斜視図
（ｂ）第２の従来のアンテナ装置の斜視図
【符号の説明】
１　グランド板
２　第１の放射板
３　第２の放射板
４　第１の給電ポート
５　第２の給電ポート
６　第３の給電ポート
７　第４の給電ポート
８　第１の放射板の中点
９　第２の放射板の中点
１０　第１の直線
１１　第２の直線
１２　第３の直線
１３　第４の直線
１４　第５の直線
１５　屈折部
１６　第１の基体
１７　第２の基体
１８　グランドパターン
１９　高周波回路
２０　実装基板
２１　スリット
２２　第６の直線
２３　第１のギャップ
２４　第２のギャップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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