(57)【要約】【課題】建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁から熱貫流により損失する屋内の熱を回収することにより、建築物の断熱性能を断熱材厚を増すことなく向上させる方法を提供すると共に、換気に必要な給気量を同時に確保しうる方法を提供することを目的とする。【解決手段】建築物（但し、木造建築物を除く）１の外壁の代わりに、もしくは外壁の外側に、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４及び外装仕上材２を順次設け、前記空気透過性壁体４の断熱材４Ｂと外装仕上材２との間に設けられた通気層３の外気を、前記空気透過性壁体４全面を使い通過させてから屋内に取り入れることにより、屋内から屋外に外壁を通して熱貫流により損失される屋内の熱を前記空気透過壁体４内部で前記外気に熱移動させ回収し、断熱材厚を増すことなく建築物外壁の断熱性能を向上させる方法を提供する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の代わりに、もしくは外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設け、前記空気透過性壁体の断熱材と外装仕上材との間に設けられた通気層の外気を、前記空気透過性壁体全面を使い通過させてから屋内に取り入れることにより、屋内から屋外に外壁を通して熱貫流により損失される屋内の熱を前記空気透過壁体内部で前記外気に熱移動させ回収し、断熱材厚を増すことなく建築物外壁の断熱性能を向上させる方法。
【請求項２】
前記空気透過性壁体全体からの外気の屋内への取り入れは、換気装置により、屋外に対し屋内側を負圧にすることで実現させる請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記空気透過性のある帳壁と前記空気透過性のある断熱材とで構成される空気透過性壁体には、所定時間・単位面積あたりの空気透過量をもたせ、前記換気装置の制御により貫流熱回収を行い、建築物外壁の断熱性能を向上させることを特徴とする請求項２記載の方法。
【請求項４】
前記換気装置の制御による屋内における屋外との圧力差は、−５Ｐａ（パスカル）から−１５Ｐａ（パスカル）の間で屋外の風の影響を受けない負圧とし、前記の空気透過量を確保することを特徴とする請求項２又は請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記空気透過性壁体の、所定時間・単位面積あたりの空気透過量を建築用途等に合わせ、１時間・１平方メートルあたり１．５立方メートルから４．０立方メートル確保することを特徴とする請求項３又は請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設け、前記外壁と前記空気透過性壁体との間に通気性のない気密化された空気層を設け、前記空気透過性壁体の全面を通過した外気を前記通気性のない気密化された空気層を経由して、前記外壁に空けられた給気口より屋内の各室に取り入れることを特徴とする請求項１、請求項２、請求項３、請求項４又は請求項５記載の方法。
【請求項７】
前記通気性のない気密化した空気層は、建築物の階高もしくは階高以下の区間で気密化し、気密層を前記空気透過性壁体の空気透過性のある断熱材まで施し、かつ気密化された区間ごとに給気口を設けることを特徴とした請求項６記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁より貫流によって屋内から屋外に損失する熱を、外壁の代わりに、もしくは外壁の外側に設けた、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体全面を使い、屋外から屋内に向かい外気を通過させることにより回収し、断熱材厚を増すことなく建築物の断熱性能を向上させることのできる方法（熱回収技術）に関する。本発明は、建築構造により省エネルギーを図る技術に関する。
壁体の両側の空気に温度差がある場合に、壁体を通して高温側空気から低温側空気に熱が伝わる現象を熱貫流といい、そのようにして生ずる熱を貫流熱といっているが、本発明はこのような壁体からの貫流熱を回収し、建築物の断熱性能を向上させる方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、屋内から屋外への外壁からの貫流熱損失を防ぎ、建築物の断熱性能を向上させる方法としては、建物の外壁に断熱材を装着する断熱技術と気密化技術とがある。
【０００３】
まず、前者の断熱技術は、断熱材の性能向上と断熱材厚を増厚する方法である。
断熱材の性能向上は、いろいろな素材を用い性能を向上させているが、技術的にはほぼ確立しており、一定の性能値が示され普及しているものの限界である。より以上の性能を得るためには、断熱材厚の増厚に頼らざるを得ないという不都合がある。
一方、断熱材厚の増厚であるが、断熱材を室内側に配置した場合、室内空間を狭くすることから現状寒冷地でも５０ミリメートル以上施工される例は少なく、３０ミリメートル程度が一般的である。また、断熱材を外壁外側に配置した場合であるが、この場合断熱材厚を厚くできるものの、５０ミリメートル以上になると施工コストが増加し、また敷地面積もそれだけ狭くなるため、一般的に５０ミリメートル、寒冷地でも１００ミリメートル以上増厚しにくいという不都合がある。
既存の建築技術では、建築物全体の熱損失のうち２０パーセントから３０パーセントが外壁からの熱損失であり、それを防ぐために、現状の断熱材性能で断熱材厚を増厚することなく、建築物の断熱性能を向上させる新たな技術が求められているのが現状である。
【０００４】
次に、後者の気密化技術であるが、気密化技術は施工技術の進歩に伴い向上し、現在では、いわゆる隙間風ということは全くない状況まで建築物の気密性能は向上してきた。むしろ気密性能の向上により、木造以外の建築物においてもシックビル、シックスクール等に苦しむ状況が発生し、屋内の換気に必要な給気量を増加させなければならないという不都合が生じてきている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記不都合を解消し、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁から熱貫流により損失する屋内の熱を回収することにより、建築物の断熱性能を断熱材厚を増すことなく向上させる方法を提供することを目的とする。
さらに、本発明は、建築物の断熱性能を断熱材厚を増すことなく向上させると共に、換気に必要な給気量を同時に確保しうる方法を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る本発明は、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の代わりに、もしくは外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設け、前記空気透過性壁体の断熱材と外装仕上材との間に設けられた通気層の外気を、前記空気透過性壁体全面を使い通過させてから屋内に取り入れることにより、屋内から屋外に外壁を通して熱貫流により損失される屋内の熱を前記空気透過壁体内部で前記外気に熱移動させ回収し、断熱材厚を増すことなく建築物外壁の断熱性能を向上させる方法を提供するものである。
このような空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体を用い、壁全体から吸気するシステムはこれまで知られていない。
【０００７】
本発明は、木造建築物を除く建築物に関するものであり、基本的には鉄筋コンクリート造・鉄骨造・鉄骨鉄筋コンクリート造建築物を対象としている。
また、本発明は、新築の建築物のみならず、建築物を改築したりする場合にも適用され、後者の改築の場合、従来の壁を壊して新たな壁を作る場合（新築と同様となる）と従来の壁を残した上で新たに前記空気透過壁体を設ける場合のいずれにも適用することができる。これらの場合に、高額なコストを必要とすることなく、建築物外壁の断熱性能を向上させることができる。
【０００８】
請求項１に係る本発明においては、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体を用いている。空気透過性のある帳壁としては、ポーラスな帳壁（カーテンウォール或いは軽量コンクリートブロック、木質系セメント版）を用いるとよい。これらは、従来でも用いられている材料であるが、本発明においては積極的に空気を透過させるものを用いる点でこれとは異なる。また、空気透過性のある断熱材としては、材質としては、従来の断熱材と同様のグラスウールやロックウールなどを用いるが、本発明においては積極的に空気を透過させるものを用いる点でこれとは異なる。
【０００９】
かかる本発明によれば、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の代わりに、もしくは外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合、前記空気透過性壁体の全面を通し、前記空気透過性壁体の断熱材と外装仕上材との間に設けられた通気層の外気をゆっくりと屋内に取り入れることにより、屋内から屋外に熱貫流により損失される屋内の熱を空気透過壁体の内部で前記外気に熱移動させ回収することができる。
請求項１に係る本発明は、このように、ここで建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の代わりに、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合（第１の態様、以下第１の実施形態ということがある。）と、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合（第２の態様、以下第２の実施形態ということがある。）との２つの態様を含んでいる。
【００１０】
次に、請求項２に係る本発明は、前記空気透過性壁体全体からの外気の屋内への取り入れは、換気装置（例えば、排気専用換気装置等）により、屋外に対し屋内側を負圧にすることで実現させる請求項１記載の方法を提供するものである。
【００１１】
かかる本発明では、前記換気装置を用い、得ようとする屋内の屋外との圧力差を、−５Ｐａ（パスカル）から−１５Ｐａ（パスカル）の間で制御することで、屋外の風の影響を受けない状況で屋内を負圧にすることができる。
【００１２】
また、請求項３に係る本発明は、前記空気透過性のある帳壁と前記空気透過性のある断熱材とで構成される空気透過性壁体には、所定時間・単位面積あたりの空気透過量をもたせ、前記換気装置の制御により貫流熱回収を行い、建築物外壁の断熱性能を向上させることを特徴とする請求項２記載の方法を提供するものである。
【００１３】
さらに、請求項４に係る本発明は、前記換気装置の制御による屋内における屋外との圧力差は、−５Ｐａ（パスカル）から−１５Ｐａ（パスカル）の間で屋外の風の影響を受けない負圧とし、前記の空気透過量を確保することを特徴とする請求項２又は請求項３記載の方法を提供するものである。
【００１４】
また、請求項５に係る本発明は、前記空気透過性壁体の、所定時間・単位面積あたりの空気透過量を建築用途等に合わせ、１時間・１平方メートルあたり１．５立方メートルから４．０立方メートル確保することを特徴とする請求項３又は請求項４記載の方法を提供するものである。
【００１５】
かかる本発明によれば、前記所定時間・単位面積あたりの空気透過量を建築用途等に合わせ、１時間・１平方メートルあたり３．５立方メートル確保することにより、建築物外壁の断熱性能を断熱材厚を増すことなく同等断熱材厚５０ミリメートルの場合２．０倍、１００ミリメートルの場合３．０倍以上に向上させることができる。
【００１６】
なお、前記断熱性能向上のために前記空気透過性壁体より屋内に透過された外気は、換気のための給気に用いることができる。
即ち、上記した如き本発明によれば、現在、建築基準法で求められている換気に必要な給気量を得るためには、現在の技術では換気装置の換気量をさらに増やす、換気装置の稼動時間を増やす等換気負荷の増大を必要とするが、断熱性能向上のための前記所定時間・単位面積あたりの空気透過量で充分に必要な給気量を確保することができると共に、より以上の換気に必要な給気量の確保を行うことができる。
【００１７】
次に、請求項６に係る本発明は、前記建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設け、前記外壁と前記空気透過性壁体との間に通気性のない気密化された空気層を設け、前記空気透過性壁体の全面を通過した外気を前記通気性のない気密化された空気層を経由して、前記外壁に空けられた給気口より屋内の各室に取り入れることを特徴とする請求項１、請求項２、請求項３、請求項４又は請求項５記載の方法を提供するものである。
【００１８】
かかる本発明によれば、前記空気透過性壁体を外壁の外側に装着することにより、外壁を構造体力壁として設計された建築物や、改修を目的とした建築物に対しても、前記空気透過性壁体を外壁の代わりに用いた場合と同様の断熱性能向上を行うことができる。
【００１９】
また、請求項７に係る本発明は、前記通気性のない気密化した空気層は、建築物の階高もしくは階高以下の区間で気密化し、気密層を前記空気透過性壁体の空気透過性のある断熱材まで施し、かつ気密化された区間ごとに給気口を設けることを特徴とした請求項６記載の方法を提供するものである。
【００２０】
かかる本発明によれば、前記通気性のない気密化された空気層を、建築物の階高もしくは階高以下の区間で気密化し、気密層を空気透過性壁体の空気透過性のある断熱材まで施すことにより、空気層内の空気の上下温度差等による前記空気透過性壁体の全面からの外気の透過不均衡を防ぎ、前記空気透過性壁体を外壁の代わりに用いた場合と同様の断熱性能向上を行うことができる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図１〜図４を参照して説明する。図１は本発明の第１の実施形態を示すものであって、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の代わりに、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合の断面説明図であり、図２は図１の一部断面詳細説明図である。また、図３は本発明の第２の実施形態を示すものであって、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合の断面説明図であり、図４は図３の一部断面詳細説明図である。
【００２２】
先ず、図１及び図２を参照して、第１の実施形態について説明する。図１に示すように、建築物１の屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの外壁は、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４が建築物構造体６とは別に、外壁代わりに設けられている。
【００２３】
そして、この空気透過性壁体の外側に外装仕上材２が設けられており、この空気透過性壁体４と外装仕上材２との間には、通気層３が存在しており、通気層３は最下階と最上階で解放されている。
【００２４】
また、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄには排気のためのダクト９が設けられており、排気専用換気装置等の換気装置により、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの排気８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄ（図１及び図３ではそれぞれ個別の排気を指しており、図２及び図４のように全体としての排気を指すときは排気８と称している。以下同様）が屋外に放出されるようになっている。なお、換気装置の取り付け位置は、任意でかまわない。
【００２５】
また、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４のダクト９貫通部と最下階部と最上階部は、気密性能が低下しないよう、気密パッキン１０で気密化されている。
【００２６】
また、排気専用換気装置等の換気装置により、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの排気８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄが屋外に放出されると、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄが負圧となり、通気層３を常時流れている外気が、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４全面を通じ、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄに貫流熱回収済み給気７ａ，７ｂ，７ｃ，７ｄ（図１及び図３ではそれぞれ個別の貫流熱回収済み給気を指しており、図２及び図４のように全体としての給気を指すときは給気７と称している。以下同様）として取り入れられる。
【００２７】
次に、図２を参照して、貫流熱ｅが空気透過性壁体４（つまり空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂ）を透過する外気ｆに熱移動し、熱回収され建築物の断熱性能を向上させる仕組みについて説明する。
【００２８】
外気ｈは、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過壁体４の外側に施された外装仕上材２との間にできた通気層３を最下階から最上階に向かい常時流れている。
【００２９】
また、貫流熱ｅも、何もしない状況では常時外壁を通じ屋内から屋外に損失している。
【００３０】
ここで、排気専用換気装置等の換気装置を用い屋内の汚染空気を排気８すると、屋内は屋外に対し、負圧になる。
【００３１】
この場合、排気専用換気装置等の換気装置を制御し、屋内の屋外との圧力差を、−５Ｐａ（パスカル）から−１５Ｐａ（パスカル）の間で、屋外の風の影響を受けない状況で屋内を負圧にする。
【００３２】
屋内が負圧になると、通気層３を流れる外気ｈは、空気透過性壁体４（つまり空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂ）を透過する外気ｆとして、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４全面から屋内に流入してくる。
【００３３】
空気透過性壁体４（つまり空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂ）を透過する外気ｆは、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４を透過する過程で、貫流熱ｅの熱を熱移動の原理で受け取り、貫流熱回収済み給気７として、屋内に取り入れられる。試算によれば、寒冷地などにおいては、貫流熱として失われる全損失熱量の２０％以上を回収することができる。このような貫流熱の回収により、エネルギー消費量を大幅に削減することができる。
【００３４】
そして、空気透過性壁体４（つまり空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂ）を透過する外気ｆの所定時間・単位面積あたりの空気透過量（通気量）を建築用途に合わせ、１時間・１平方メートルあたり３．５立方メートル確保することにより、建築物外壁の断熱性能を断熱材厚を増すことなく同等断熱材厚５０ミリメートルの場合２．０倍、１００ミリメートルの場合３．０倍以上に向上させることができる。即ち、例えば断熱材の厚さを１００ｍｍとした場合でみると、見かけの断熱材厚さ３３０ｍｍに匹敵する断熱性能へと著しく向上させることができる。
図５は、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４の断熱材の施工厚を５０ｍｍと１００ｍｍとしたとき、それぞれの通気量によって得られる相当断熱材厚を示すグラフである。
【００３５】
図５によれば、貫流熱の回収を行った場合と行わなかった場合で、建築物の断熱性能の向上度合いを相当断熱材厚で比較すると、断熱材施工厚５０ミリメートルの場合には、所定時間・単位面積あたりの空気透過量、１時間・１平方メートルあたり３．５立方メートルで１００ミリメートル相当の断熱性能向上を得ることができ、また、断熱材施工厚１００ミリメートルの場合には、所定時間・単位面積あたりの空気透過量、１時間・１平方メートルあたり３．５立方メートルで３３０ミリメートル相当の断熱性能向上を得ることができる。
【００３６】
次に、図３及び図４を参照して、第２の実施形態について説明する。図３に示すように、建築物１の屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの外壁の外側に、気密性のある空気層５を設け、さらにその外側に空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４が施されている。
【００３７】
そして、その外側に通気層３と外装仕上材２が施されており、通気層３は最下階と最上階で解放されている。
【００３８】
また、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄには排気のためのダクト９が設けられており、排気専用換気装置等の換気装置により、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの排気８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄが屋外に放出されるようになっている。なお、換気装置の取り付け位置は、任意でかまわない。
【００３９】
また、気密性のある空気層５と空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４は、階高あるいは階高以下で気密パッキン１０で気密化され、さらにダクト９貫通部及び最下階部と最上階部は気密性能が低下しないよう、気密パッキン１０で気密化されている。
【００４０】
また、排気専用換気装置等の換気装置により、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの排気８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄを屋外に放出すると共に、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの外壁に設けられた給気口に取り付けられた給気専用換気装置を稼動させることにより、通気層３を常時流れている外気が、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４全面を通じ気密性のある空気層５に流入し、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄに貫流熱回収済み給気７ａ，７ｂ，７ｃ，７ｄとして給気口より取り入れられる。
【００４１】
次に、図４を参照して、第１の実施形態と第２の実施形態の相違点について説明する。第１の実施形態と第２の実施形態では、貫流熱ｅが、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４を通過する過程において、この空気透過性壁体４を通過する外気ｆに熱移動する仕組みは第１の実施形態と同じである。
【００４２】
また、断熱性能の向上として得られる値も第１の実施形態と同じである。
第２の実施形態では、屋内各室Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの外壁に設けられた給気口に取り付けられた給気専用換気装置を、階高もしくは階高以下で気密化された気密性のある空気層５を介して稼動させることにより、空気透過性のある帳壁４Ａと空気透過性のある断熱材４Ｂとで構成された空気透過性壁体４全面から通気層３を流れる外気ｈを取り入れる。
【００４３】
空気透過性壁体４を通過する外気ｆは、貫流熱回収済み外気ｇとして一旦気密性のある空気層５に流入し、建築物構造体（ここでは外壁）６に設けられた給気口より貫流熱回収済み給気７として屋内に取り入れられ、第１の実施形態同様の断熱性能向上を得ることができる。
【００４４】
本発明は以上の如きものであるが、必要に応じて、他の省エネルギー技術と組み合わせることができる。
【００４５】
【発明の効果】
本発明によれば、空気透過性壁体の全面を通し、前記空気透過性壁体の断熱材と外装仕上材との間に設けられた通気層の外気をゆっくりと屋内に取り入れることにより、屋内から屋外に熱貫流により損失される屋内の熱を空気透過壁体の内部で外気に熱移動させ回収することができる。
従って、本発明によれば、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁から熱貫流により損失する屋内の熱を回収することにより、建築物の断熱性能を断熱材厚を増すことなく向上させることができる。
このため、特に寒冷地などにおいて、暖房エネルギーを大幅に削減することができる。
本発明では、新鮮空気を貫流熱で加温し、大きな面からゆっくり給気するため、室内の温度環境を損なうおそれもない。
【００４６】
さらに、本発明によれば、建築物の断熱性能を断熱材厚を増すことなく向上させると共に、換気に必要な給気量を同時に確保することができる。
即ち、本発明によれば、住宅の外壁面全体から給気が生じるため、住宅全体がバランスよく換気される。
それ故、本発明によれば、建築物の断熱性能を向上させつつ、換気量を増加し、いわゆるシックビル症候群などに対応したものとすることができ、また、壁体内の結露を有効に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態を示すものであって、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の代わりに、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合の断面説明図である。
【図２】図１の一部断面詳細説明図
【図３】本発明の第２の実施形態を示すものであって、建築物（但し、木造建築物を除く）の外壁の外側に、空気透過性のある帳壁と空気透過性のある断熱材とで構成された空気透過性壁体及び外装仕上材を順次設けた場合の断面説明図である。
【図４】図３の一部断面詳細説明図である。
【図５】空気透過性のある帳壁５と空気透過性のある断熱材４とで構成された空気透過性壁体の断熱材の施工厚を５０ｍｍと１００ｍｍとしたとき、それぞれの通気量によって得られる相当断熱材厚を示すグラフである。
【符号の説明】
１  建築物
２  外装仕上材
３  通気層
４  空気透過性壁体
４Ａ  空気透過性のある帳壁
４Ｂ  空気透過性のある断熱材
５  気密性のある空気層
６  建築物構造体
７  貫流熱回収済み給気
７ａ，７ｂ，７ｃ，７ｄ  貫流熱回収済み給気
８  排気
８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄ  排気
９  ダクト
１０  気密パッキン
ｅ  貫流熱
ｆ  空気透過性壁体を通過する外気
ｇ  貫流熱回収済み外気
ｈ  外気
Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ  屋内各室
【図１】
2004360235.tif 000003
【図２】
2004360235.tif 000004
【図３】
2004360235.tif 000005
【図４】
2004360235.tif 000006
【図５】
2004360235.tif 000007