(57)【要約】【課題】一次共振と高次共振による複数の送受信周波数帯域を得ることができると共に送受信周波数帯域を広帯域にすることが可能な逆Ｆアンテナを提供することを目的とする。【解決手段】放射導体５を誘電体２の表面３から側面１３を経て誘電体２の裏面４にかけて連続的に形成し、誘電体２の表面３の放射導体５部と誘電体２の裏面４の放射導体５部との間に、高次共振の周波数を低くするための容量結合を行い、一次共振と高次共振による二つの送受信周波数帯域で信号を送受信可能とする。また、放射導体５を誘電体２の側面１３に沿って複数に分割し、マルチバンドに対応する複数の送受信周波数帯域で信号を送受信可能とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体と、該誘電体に形成された放射導体とを備え、該放射導体の一次共振と高次共振とにより複数の異なる送受信周波数帯域で信号を送受信可能な逆Ｆアンテナであって、
前記放射導体を、前記誘電体の表面から側面を経て裏面にかけて連続的に形成することにより、前記誘電体の表面の放射導体部と該誘電体の裏面の放射導体部との間に静電容量を発現させて、前記高次共振による信号の送受信周波数を低下させたことを特徴とする逆Ｆアンテナ。
【請求項２】
前記放射導体は、自由端側がスリットにより複数に分割されていることを特徴とする請求項１に記載の逆Ｆアンテナ。
【請求項３】
前記複数に分割された放射導体の一次共振及同士び高次共振同士の共振周波数を前記送受信周波数帯域の範囲内で互いにずらし、
前記一次共振による送受信周波数帯域と前記高次共振による送受信周波数帯域とを広帯域にしたことを特徴とする請求項２に記載の逆Ｆアンテナ。
【請求項４】
前記複数に分割された放射導体は、前記誘電体の表面で前記側壁とは反対側に配置される給電点から、前記誘電体の裏面側に形成される各放射導体の端部までの長さが相異なるように形成されていることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の逆Ｆアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、携帯電話機やワイアレスＬＡＮ等に用いられる逆Ｆアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、通信機器の多様化や高密度化に伴い、小型でマルチバンド対応のアンテナが市場で要求されている。
例えば、１つの端末で、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）、ＤＣＳ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、ＰＤＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ｓｙｓｔｅｍｓ）、ＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｈａｎｄｙｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）、ＰＣＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ）等、複数のアプリケーションに対応が可能なアンテナが市場で要求されている。
【０００３】
逆Ｆアンテナは、小型に形成できるため、ワイアレスＬＡＮや携帯電話機の受信用アンテナとして広く用いられている。
一般に、逆Ｆアンテナは、放射導体が接地導体と所定間隔を有し平行状に延長して配設され、この放射導体の一端が短絡板を介して接地導体に接続され、放射電極上の給電点に給電源から同軸ケーブルなどで接続して給電される。
【０００４】
そして、逆Ｆアンテナは、放射導体の給電点から放射電極の端末までの長さが４倍の波長（λ）の周波数で一次共振し、この共振周波数の奇数倍となる周波数で高次共振するので、一次共振と高次共振とを用い、マルチバンドに対応する複数の送受信周波数帯域を発現できることが知られている。
【０００５】
逆Ｆアンテナは、高次共振を実用化している送受信周波数帯域で用いる場合、高次共振の周波数を下げる必要がある。例えば、ＧＳＭとＤＣＳに対応する逆Ｆアンテナは、ＧＳＭの送受信周波数帯域が８８０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ、ＤＣＳの送受信周波数帯域が１７１０ＭＨｚ〜１８８０ＭＨｚなので、一次共振の周波数を８８０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚの範囲とし、一次共振の３倍の周波数で発現する高次共振の周波数を１７１０ＭＨｚ〜１８８０ＭＨｚの範囲の低い周波数に下げる必要がある。
【０００６】
そこで、逆Ｆアンテナは、高次共振の周波数を下げるために、放射導体をループ状に延長して形成し、放射導体の一端側に給電点を備え、放射導体のループの端部を放射導体のループの中間部に近接し、この放射導体のループの端部と中間部との間で、高次共振による周波数帯を低い周波数にするための容量結合を行ったものがある。（例えば、特許文献１参照）
【０００７】
【特許文献１】
特開２００２−００９５３９号公報（第３−５頁、第１図）
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、一般に、逆Ｆアンテナは小型化に対応して製作されるので送受信周波数帯域が狭くなるという問題がある。
特に、ＤＣＳとＭＧＳ送受信において用いられる逆Ｆアンテナは、ＤＣＳの送受信周波数帯域が１７０ＭＨｚ（１７１０ＭＨｚ〜１８８０ＭＨｚ）の帯域幅を有し、ＭＧＳの送受信周波数帯域が８０ＭＨｚ（８８０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ）の帯域幅を有し、ＤＣＳの送受信周波数帯域がＭＧＳの送受信周波数帯域より広いので、高次共振による送受信周波数帯域を低い周波数にするとともに広帯域にする必要がある。
【０００９】
しかしながら、特許文献１に記載された逆Ｆアンテナの構成によれば、高次共振の送受信周波数帯域を低い周波数にすることができるが、逆Ｆアンテナの所定面積の範囲内で放射導体をループ状に形成すると、放射導体の幅寸法が狭くなり、この幅寸法が狭くなると送受信周波数帯域が狭くなるので、送受信周波数帯域を広帯域にすることが困難であった。
【００１０】
本発明は、前記問題点を解決するもので、一次共振と高次共振による二つの送受信周波数帯域を得ることができる（所謂、デュアルバンドを得ることができる）と共に送受信周波数帯域を広帯域にすることが可能な逆Ｆアンテナを提供することを目的とする。さらには、より多数の送受信周波数帯域を得ることができる逆Ｆアンテナを提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
かかる目的を達成するためになされた本発明の逆Ｆアンテナは、誘電体と、該誘電体に形成された放射導体とを備え、該放射導体の一次共振と高次共振とにより複数の異なる送受信周波数帯域で信号を送受信可能な逆Ｆアンテナであって、前記放射導体を、前記誘電体の表面から側面を経て裏面にかけて連続的に形成することにより、前記誘電体の表面の放射導体部と該誘電体の裏面の放射導体部との間に静電容量を発現させて、前記高次共振による信号の送受信周波数を低下させたことを特徴とする。（請求項１）
本発明の逆Ｆアンテナによれば、放射導体を誘電体の表面から側面を経て裏面にかけて連続的に形成し、誘電体の表面の放射導体部と誘電体の裏面の放射導体部との間に、高次共振の周波数を低くするための静電容量を発現させたので、放射導体における高次共振の共振周波数を所望される周波数の範囲まで低くでき、一次共振と高次共振による二つの送受信周波数帯域を得ることができる（所謂、デュアルバンドを得ることができる）利点がある。
【００１２】
また、本発明の逆Ｆアンテナによれば、放射導体を同一面上でループさせることなく、誘電体の表面の放射導体部と誘電体の裏面の放射導体部との間に静電容量を発現させたので、放射導体の幅を誘電体の表面及び裏面に沿って所望する範囲で広く形成でき、送受信周波数帯域の帯域幅を広帯域にすることができる利点がある。
【００１３】
また、本発明の逆Ｆアンテナによれば、誘電体の表面に幅の広い放射導体を形成できるので、給電点及び接地点の位置を設定できるスペースが広がり、接地点と給電点との間隔や位置を容易に調整でき、所定の特性インピーダンスを得ることができる。
【００１４】
次に、本発明の一態様である逆Ｆアンテナは、前記放射導体は、自由端側がスリットにより複数に分割されていることを特徴とする。（請求項２）
放射導体の自由端側がスリットにより複数に分割されているので、それぞれの放射導体によって相異なる複数の一次共振及び高次共振の周波数を発現させ、複数の送受信周波数帯域を得ることができる。
【００１５】
つまり、分割された複数の放射導体間において、一次共振及び高次共振の周波数が異なるように放射導体を形成すれば、それぞれの放射導体における一次共振と高次共振とを用い、マルチバンドに対応する複数の送受信周波数帯域を得ることができる。
【００１６】
次に、本発明の別の一態様である逆Ｆアンテナは、前記複数に分割された放射導体の一次共振及同士び高次共振同士の共振周波数を前記送受信周波数帯域の範囲内で互いにずらし、前記一次共振による送受信周波数帯域と前記高次共振による送受信周波数帯域とを広帯域にしたことを特徴とする。（請求項３）
複数に分割された放射導体間で一次共振及び高次共振の共振周波数を送受信周波数帯域の範囲内で互いにずらしているので、複数の放射導体における一次共振の周波数が互いにずれている周波数の分だけ一次共振による送受信周波数帯域を広帯域にでき、複数の放射導体における高次共振の周波数が互いにずれている周波数の分だけ高次共振による送受信周波数帯域を広帯域にできる利点がある。
【００１７】
また、本発明の別の一態様である逆Ｆアンテナは、前記複数に分割された放射導体が、前記誘電体の表面で前記側壁とは反対側に配置される給電点から、前記誘電体の裏面側に形成される各放射導体の端部までの長さが相異なるように形成される。（請求項４）
係る構成により、一次共振及び高次共振の周波数が給電点から誘電体の裏面における放射導体の端部までの長さに依存するので、分割された複数の放射導体間における一次共振及び高次共振の周波数を相異なる値に容易にずらすことができる利点がある。
【００１８】
【発明の実施の形態】
（実施の形態１）
以下、本発明の実施の形態１を図面と共に説明する。
図１は本発明が適用された実施の形態における逆Ｆアンテナの構成を表す斜視図、図２は同実施の形態における逆Ｆアンテナの周波数特性を表す図である。
【００１９】
図１において、１は逆Ｆアンテナであって、この逆Ｆアンテナ１は、誘電体２と、放射導体５とを備え、接地導体１０の上面に設置した絶縁材料からなるスペーサ（図示せず）上に載置され、接地導体１０に対して約３ｍｍの間隙を介して配設されている。
【００２０】
誘電体２は、例えば、アルミナを主成分とし誘電率が６．０の誘電体材料を用い、厚みＴが４ｍｍ、長さ寸法Ｌが３０ｍｍ、幅寸法Ｗが１２ｍｍから成る矩形状に形成されている。
放射導体５は、放射導体５の一端１１側に配設され信号を供給する給電点６と、接地導体１０と電気的に接続した接地点７とを備え、給電点６と接地点７は、誘電体２に形成された貫通孔（図示せず）に導電体を充填することによって、給電点６と給電回路（図示）とが接続端子８によって接続され、接地点７と接地導体１０とが接続端子９によって接続されている。また、給電点６と接地点７は、所定の特性インピーダンスを得るための所定の間隔を介して配設されている。
【００２１】
次に、放射導体５は、誘電体２の表面３、誘電体２の裏面４、誘電体２の側面１３に伝送特性の優れた金属ペースト（Ａｇペースト）を印刷して形成されている。
また、放射導体５は、誘電体２の表面３の一端１１から他端１２、側面１３を経て裏面４にかけて連続的に形成され、誘電体２を介して誘電体２の表面３の放射導体５部と誘電体２の裏面４の放射導体５部との間に、高次共振の周波数を低くするための静電容量が発現されている。
【００２２】
また、放射導体５は、ＧＳＭ（送受信周波数８８０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ）とＤＣＳ（送受信周波数１７１０ＭＨｚ〜１８８０ＭＨｚ）の二つの送受信周波数帯域を得るために、誘電体２の表面３における給電点６から誘電体２の裏面４における放射導体５の端部１４まで長さがＧＳＭの送受信周波数帯域に対応する共振周波数の略λ／４（λは波長を表す）の長さになるように形成され、誘電体２の表面３の放射導体５部と誘電体２の裏面４の放射導体５部との容量結合によって、一次共振の３倍の周波数を有する高次共振がＤＣＳの送受信周波数帯域に対応する周波数まで低下するように形成されている。
【００２３】
また、放射導体５は、ＧＳＭ及びＤＣＳの送受信周波数帯域を広帯域にするために、放射導体５の幅Ｗ１は、誘電体２の表面３及び誘電体２の裏面４の全幅Ｗを覆うように広く形成されている。
以下に、逆Ｆアンテナ１の周波数特性をシミュレーションした結果について、図２及び表１を用いて説明する。
【００２４】
図２は、横軸が送受信周波数（ＧＨｚ）、縦軸がリターンロス（ｄＢ）を、ｆ１がＧＳＭに対応する一次共振の周波数、ｆ２がＤＣＳに対応する高次共振の周波数を表している。
本実施例は、図２に表したように、放射導体５における一次共振の周波数ｆ１、高次共振の周波数ｆ２により、ＧＳＭとＤＣＳの送受信に対応した二つの送受信周波数帯域Ｇ、Ｄを有する。
【００２５】
次に、図１における、誘電体５の表面３における放射導体５の幅寸法Ｗ１、誘電体２の裏面４における放射導体５の幅寸法Ｗ２（図示せず）を変化させ、一次共振の周波数ｆ１および高次共振の周波数ｆ２の変化を表１に表した。尚、Ｗ２は誘電体２の裏面４における放射導体５の、Ｗ１と同一方向の幅寸法である。また、Ｗ３は誘電体２の側面１３における放射導体５の、Ｗ１と同一方向の幅寸法である。
【００２６】
【表１】
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実施例１から実施例９に表したように、誘電体２の表面３及び誘電体２の裏面４における放射導体５の幅寸法Ｗ１、Ｗ２を変化させ、誘電体２の表面３及び誘電体２の裏面４における放射導体５の重なり面積を変えて静電容量を変化させると、一次共振及び高次共振の周波数ｆ１、ｆ２を調整できることが判る。
【００２７】
つまり、実施例１〜実施例５に表したように、誘電体２の裏面４における放射導体５の幅寸法Ｗ２を一定とし、誘電体２の表面３における放射導体５の幅寸法Ｗ１を変化させ、誘電体２の表面３と誘電体２の裏面４とにおける放射導体５の重なり面積を大きくし静電容量を大きくすれば、一次共振の周波数ｆ１を顕著に変化させることなく、高次共振の周波数ｆ２を低くできることが判る。
【００２８】
また、実施５、実施例６〜実施例９に表したように、誘電体２の表面３における放射導体５の幅寸法Ｗ１を一定とし、誘電体２の裏面４における放射導体５の幅寸法Ｗ２を変化させ、誘電体２の表面３と誘電体２の裏面４とにおける放射導体５の重なり面積を大きくし静電容量を大きくすれば、高次共振の周波数ｆ２を顕著に変化させることなく、一次共振の周波数ｆ１を低くできることが判る。
【００２９】
尚、実施例５、６〜実施例９に表したように、誘電体２の裏面４における放射導体５の面積が大きくしたときに、一次の共振周波数ｆ１が小さくなる理由は、定かではないが、接地導体１０と誘電体２の裏面４における放射導体５との間に発現する静電容量と、誘電体２の表面３における放射導体５と誘電体２の裏面４における放射導体５の間に発現する静電容量とが相まって、一次の共振周波数ｆ１が小さくなるものと考えられる。
【００３０】
以下に、前記の構成を有する実施形態１の逆Ｆアンテナ１の作用効果を記載する。
実施の形態１の逆Ｆアンテナ１によれば、放射導体５を誘電体２の表面３から側面１３を経て裏面４にかけて連続的に形成し、誘電体２の表面３の放射導体５部と誘電体２の裏面４の放射導体５部との間に、高次共振の周波数を低くするための静電容量を発現させたので、高次共振の周波数を所望される周波数の範囲まで低くでき、一次共振と高次共振による二つの送受信周波数帯域を得ることができる（所謂、デュアルバンドを得ることができる）。
【００３１】
また実施の形態１の逆Ｆアンテナ１によれば、誘電体２の同一面上において放射導体５をループさせることなく、誘電体２の表面３と誘電体２の裏面４とを用い、誘電体２の表面３の放射導体５部と誘電体２の裏面４の放射導体５部との間に静電容量を発現させ、放射導体５の幅Ｗ１、Ｗ２、Ｗ３を広く形成できるので送受信周波数帯域の帯域幅を広帯域にすることができる。
【００３２】
また、実施の形態１の逆Ｆアンテナ１によれば、誘電体２の表面３に幅Ｗ１の広い放射導体５を形成できるので、給電点６及び接地点７の位置を設定できるスペースが広がり、給電点６と接地点７との間隔や位置を容易に調整でき、所定の特性インピーダンスを得ることができる。
【００３３】
（実施の形態２）
次に、本発明の実施の形態２を図面と共に説明する。
図３は本発明が適用された実施の形態２における逆Ｆアンテナの構成を表す斜視図、図４は同実施の形態２における逆Ｆアンテナの周波数特性を表す図である。
【００３４】
尚、本実施の形態２における逆Ｆアンテナは、基本的に実施の形態１で表した逆Ｆアンテナ１と同じ構成なので、共通と成る構成部分の図示を省いて詳細な説明は省略し、特徴と成る部分について説明する。
図３において、２１は逆Ｆアンテナであって、この逆Ｆアンテナ２１は、誘電体２２と、端部（所謂、自由端である）３０、３１側がスリット２９により複数に分割され誘電体２２の一端１１側で連結された一対の放射導体２３、２４とを備えている。
【００３５】
放射導体２３、２４は、誘電体２２の表面３において側面１３とは反対側の一端１１に配設され信号を供給する共通の給電点６と、接地導体１０と電気的に接続した接地点７とを備えている。
また、放射電極２３、２４は、誘電体２２の表面３から側面１３を経て裏面４にかけて連続的に形成され、誘電体２２を介して、誘電体２２の表面３の放射導体２３、２４部と誘電体２２の裏面４の放射導体２３、２４部との間に、高次共振の周波数を低くするための静電容量を発現する。
【００３６】
放射電極２３、２４は、給電点６から誘電体２２の裏面４における放射導体２３、２４の端部３０、３１までの長さが相異なるように形成されている。
一方の放射導体２３は、ＧＳＭ（送受信周波数８８０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ）とＤＣＳ（送受信周波数１７１０ＭＨｚ〜１８８０ＭＨｚ）の二つの送受信周波数帯域を得るために、給電点６から誘電体２２の裏面４側に形成された放射導体２３の端部３０までの長さがＧＳＭの送受信周波数帯域に対応する一次共振の周波数の略λ／４（λは波長を表す）の長さになるように形成され、一次共振の３倍の周波数を有する高次共振が誘電体２２の表面３の放射導体２３部と誘電体２２の裏面４の放射導体２３部との容量結合によってＤＣＳの送受信周波数帯域に対応する周波数まで低くなるように形成されている。
【００３７】
また、他方の放射導体２４は、給電点６から誘電体２２の裏面４における放射導体２４の端部３１までの長さが、ＧＳＭより高い所定の送受信周波数帯域とＤＣＳより高い所定の送受信周波数帯域から成る二つの所定の送受信周波数帯域を得るために、ＧＳＭより高い所定の送受信周波数帯域に対応する一次共振の周波数の略λ／４（λは波長を表す）の長さになるように形成され、給電点６から放射導体２３の端部３０までの長さに較べて短く形成されている。そして、放射導体２４は、一次共振及び高次共振の周波数が一方の放射導体２３の一次共振及び高次共振の周波数より高めになるように形成されている。
【００３８】
以下に、逆Ｆアンテナ２１の周波数特性をシミュレーションした結果について、図４を用いて説明する。尚、シミュレーションに用いた逆Ｆアンテナ２１の各寸法は、図３に示すＷが略１２ｍｍ、Ｗ１が略５ｍｍ、Ｗ２が略５ｍｍ、Ｌが略３０ｍｍ、Ｔが略４ｍｍである。
【００３９】
また、図４において、横軸が送受信周波数（ＧＨｚ）、縦軸がリターンロス（ｄＢ）であり、ｆ１が放射導体２３の一次共振の周波数、ｆ２が放射導体２４の一次共振の周波数、ｆ３が放射導体２３の高次共振の周波数、ｆ４が放射導体２４の高次共振の周波数である。
【００４０】
本実施例は、図４に示すように、一方の放射導体２３における一次共振の周波数ｆ１、高次共振の周波数ｆ３を用い、ＧＳＭとＤＣＳの送受信に対応した二つの送受信周波数帯域Ｇ、Ｄを有し、さらに、他方の放射導体２４における一次共振の周波数ｆ２、高次共振の周波数ｆ４を用い、他の通信システムの送受信に対応した二つの送受信周波数帯域Ｐ、Ｕを有することが判る。
【００４１】
以下に、前記の構成を有する実施形態２の逆Ｆアンテナ２１の作用効果を記載する。
実施の形態１の逆Ｆアンテナ２１によれば、放射導体２３、２４は端部３０、３１側がスリット２９により互いに分割されて形成されているので、図４に表したようにそれぞれの放射導体２３、２４によって相異なる共振周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３、ｆ４を発現させ、４つの送受信周波数帯域（所謂、クワットバンドである）に対応できる。
【００４２】
つまり、複数の放射導体２３、２４を並設すれば、それぞれの放射導体２３、２４における一次共振と高次共振とを用い、マルチバンドに対応する複数の送受信周波数帯域Ｇ、Ｐ、Ｄ、Ｕを発現できる。
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記実施例に限定されるものではなく、種々の態様をとることができる。
【００４３】
例えば、本発明の実施の形態２によれば、分割された放射導体２３、２４によって、図４に表したように４つの送受信周波数帯域Ｇ、Ｄ、Ｐ、Ｕを発現させたが、放射導体２３、２４の一次共振ｆ１、ｆ２同士、及び高次共振ｆ３、ｆ４同士を、送受信周波数帯域ＧとＰ又はＤとＵが連結するようにずらし、二つの送受信周波数帯域を発現させても良い。この際には、放射導体２３、２４における一次共振の周波数ｆ１、ｆ２が互いにずれている周波数の分だけ一次共振による送受信周波数帯域を広帯域にでき、第１放射導体２３、２４における高次共振の周波数ｆ３、ｆ４が互いにずれている周波数の分だけ高次共振による送受信周波数帯域を広帯域にできる。
【００４４】
また、本発明の実施の形態２によれば、図３に表したように、誘電体２２の厚みＴを均一にしたが、放射導体２３が形成される範囲の厚みと放射導体２４が形成される範囲の厚みを異なるように形成し、誘電体２２を介して発現する静電容量が放射導体２３、２４において異なるようにしても良い。
【００４５】
また、本発明の実施の形態１、２によれば、矩形状の誘電体２、２２を用いたが、矩形状に制限されるものでなく、台形状や平行四辺形状のものを用いても良い。
また、本発明の実施の形態１、２によれば、放射導体５、２３、２４が誘電体２、２２の表面３及び裏面４において誘電体２、２２を介して静電容量を発現できるものとしたが、誘電体２、２２の表面３の放射導体５、２３、２４と誘電体２、２２の裏面４の放射導体５、２３、２４との間にコンデンサを付加しても良い。
【００４６】
また、本発明の実施の形態１、２に記載した逆Ｆアンテナ１、２１は、送受信する周波数に応じて各部の大きさを適宜設定すれば良い。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明が適用された実施の形態における、逆Ｆアンテナの構成を表す斜視図である。
【図２】同実施形態における、逆Ｆアンテナの周波数特性を表す図である。
【図３】比較例における、逆Ｆアンテナの構成を表す斜視図である。
【図４】比較例における、逆Ｆアンテナの周波数特性を表す図である。
【符号の説明】
１、２１…逆Ｆアンテナ、２、２２…誘電体、３…誘電体の表面、４…誘電体の裏面、５，２３，２４…放射導体、６…給電点、７…接地点、８，９…接続端子、１０…接地導体、１１…一端、１２…他端、１３…側面、１４、３０，３１…端部、２９…スリット。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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