(57)【要約】【課題】本発明は、電磁弁組立体の誤組み付け防止構造に関し、コイルをハウジングへ向けて付勢する弾性部材の誤組み付けを防止することを目的とする。【解決手段】電磁弁２０のコイル５２及びボビン５０をハウジング１２に対して固定すべく、ヨーク５４とケース１４の内面との間に表裏非対称の板バネ６０を介在する。板バネ６０の中央に、その中心Ｏ１を通る長手方向線に対して非対称な卍状の貫通穴７２を設ける。また、ケース１４に、その中心を通る所定の線に対して貫通穴７２の形状に合わせた非対称な卍状の突起７６を設ける。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コイル部をハウジングに対して固定すべく該コイル部と該ハウジングに固定されたケースとの間に表裏非対称の弾性部材を介在した電磁弁組立体の誤組み付け防止構造であって、
前記弾性部材と前記ケースとの嵌合部を、該弾性部材の表裏反転した嵌合が不可能な形状としたことを特徴とする電磁弁組立体の誤組み付け防止構造。
【請求項２】
前記嵌合部がセンタ中心からオフセットされた形状を有していることを特徴とする請求項１記載の電磁弁組立体の誤組み付け防止構造。
【請求項３】
前記嵌合部がセンタ中心を通る中心線に対して非対称な形状を有していることを特徴とする請求項１記載の電磁弁組立体の誤組み付け防止構造。
【請求項４】
前記弾性部材は板バネであることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項記載の電磁弁組立体の誤組み付け防止構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電磁弁組立体の誤組み付け防止構造に係り、特に、コイルとケースとの間に表裏非対称の弾性部材を介在させることによりコイルをハウジングに対して固定させた電磁弁組立体の誤組み付けを防止させることが可能な構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、例えば車両用アンチロックブレーキシステム装置（以下、ＡＢＳ装置と称す）に用いられる電磁弁組立体が知られている（例えば、特許文献１参照）。この電磁弁組立体は、ケース内に設けられ、コイルへの通電により開閉されるソレノイドバルブを複数備えている。かかる電磁弁組立体において、コイルとケースとの間には、コイルに付勢力を付与する弾性部材が介在されている。コイルにかかる付勢力が付与されると、コイルはバルブの設けられたハウジングへ向けて押圧され、これにより、車両走行中においてもコイルとコアとの相対的な位置関係が所望の状態に確保されることとなる。
【０００３】
【特許文献１】
特表平９−５１１９６５号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記従来の電磁弁組立体において、弾性部材は、金属により形成された薄板状の板バネにより構成されている。この板バネは、コイル側の表面とケース側の表面とが非対称となる形状を有している。かかる構成において、弾性部材が所望の状態とは表裏反転した状態でコイルとケースとの間に介在されるものとすると、コイルに加わる荷重を適当に確保することができなくなり、また、コイルのコアに対する相対位置を適当に固定することができない不都合が生じ得る。従って、弾性部材が表裏反転した状態で組み付け可能となるのは、電磁弁組立体を適正に構成するうえで適切でない。
【０００５】
本発明は、上述の点に鑑みてなされたものであり、コイルをハウジングへ向けて付勢する弾性部材の誤組み付けを防止することが可能な電磁弁組立体の誤組み付け防止構造を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記の目的は、請求項１に記載する如く、コイル部をハウジングに対して固定すべく該コイル部と該ハウジングに固定されたケースとの間に表裏非対称の弾性部材を介在した電磁弁組立体の誤組み付け防止構造であって、
前記弾性部材と前記ケースとの嵌合部を、該弾性部材の表裏反転した嵌合が不可能な形状とした電磁弁組立体の誤組み付け防止構造により達成される。
【０００７】
本発明において、コイルとケースとの間に介在される表裏非対称の弾性部材が仮に表裏反転した状態でケースに嵌合されるものとすると、電磁弁組立体が誤組み付けされることとなる。これに対して、本発明において、弾性部材とケースとの嵌合部は、弾性部材の表裏反転した嵌合が不可能な形状とされている。このため、弾性部材が所望の状態とは表裏反転してケースと嵌合することはなく、従って、弾性部材の誤組み付けは防止される。
【０００８】
この場合、請求項２に記載する如く、請求項１記載の電磁弁組立体の誤組み付け防止構造において、前記嵌合部がセンタ中心からオフセットされた形状を有していることとすれば、表裏反転された弾性部材とケースとがぴったりと嵌合することは回避されるので、弾性部材の誤組み付けは防止される。
【０００９】
また、請求項３に記載する如く、請求項１記載の電磁弁組立体の誤組み付け防止構造において、前記嵌合部がセンタ中心を通る中心線に対して非対称な形状を有していることとすれば、表裏反転された弾性部材とケースとがぴったりと嵌合することは回避されるので、弾性部材の誤組み付けは防止される。
【００１０】
尚、請求項４に記載する如く、請求項１乃至３の何れか一項記載の電磁弁組立体の誤組み付け防止構造において、前記弾性部材は板バネであることとしてもよい。
【００１１】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明の一実施例である電磁弁組立体１０の断面図を示す。本実施例において、電磁弁組立体１０は、車両に搭載されるＡＢＳ装置に用いられ、マスタシリンダとホイルシリンダとの間におけるブレーキフルードの流路を導通・遮断させる制御を行う。
【００１２】
電磁弁組立体１０は、アルミニウム等の塑性変形可能な材料により形成されたハウジング１２、及び、樹脂により形成されたケース１４を備えている。ハウジング１２の内部には、ブレーキフルードの流通する流路が形成されている。また、ケース１４は、ハウジング１２にボルトやネジにより固定されている。ケース１４がハウジング１２に固定されると、ケース１４とハウジング１２との間には空間１６が形成される。ハウジング１２及びケース１４内には、車両の全車輪にそれぞれ対応して８個設けられた電磁弁（図１においては２個のみ示されている。）２０、及び、マスタシリンダカット用に２個設けられた電磁弁（図１においては１個のみ示されている。）２２が組み込まれている。尚、電磁弁２０の構成及び電磁弁２１の構成は、その大きさを除いてほとんど異なるところがないため、以下、電磁弁２０，２１の構成の説明については、それらを代表して電磁弁２０の構成のみを説明する。
【００１３】
ハウジング１２には、各電磁弁２０に対応させて穴２２が形成されている。穴２２は、開口側が大径となり底側が小径となるように段部２２ａを有している。穴２２には、ガイド部材２４が嵌入され、かしめ固定されている。ガイド部材２４は、中空となるように筒状に形成されている。ガイド部材２４は、その下端が穴２２の段部２２ａに当接し、その上部がハウジング１２から上方の空間１６へ向けて突出するように構成されている。
【００１４】
各電磁弁２０は、軸方向に延在するスリーブ２６を備えている。スリーブ２２は、上端が閉じかつ下端が開口するコップ状の非磁性材料により構成されている。スリーブ２６の内部には、その上端側にプランジャ２８が挿入され配置されている。プランジャ２８は、磁性材料により構成された部材であり、スリーブ２６内を摺動可能になっている。プランジャ２８には、軸方向（図１において上下方向）に延在する可動軸３０が圧入固定されている。可動軸３０は、非磁性材料により構成されたロッド状の部材である。
【００１５】
スリーブ２６には、プランジャ２８をスリーブ２６内に閉じ込めるようにコア３２が圧入されている。コア３２は、その軸中心に可動軸３０の外径に比して僅かに大きな径を有する貫通穴を有している。上記した可動軸３０は、コア３２の貫通穴に挿通され、その内部に摺動可能に保持されている。また、コア３２は、スリーブ２６側とは反対側において、上記したガイド部材２４内にその上端側から下端側へ向けて挿入され圧入されている。
【００１６】
コア３２の下方には、空間３４を介して円筒状のシート３６が配設されている。シート３６は、ガイド部材２４内にその下端側から上端側へ向けて挿入され圧入されている。シート３６の下部は、穴２２の小径部に挿入されて固定されている。空間３４には、可動部３０の先端がコア３２の貫通穴から突出している。可動部３０の先端には、球状の弁体３８が設けられている。シート３６の空間３４側には、弁体３８の着座する弁座４０が形成されている。弁体３８は、可動部３０の上下方向への変位により弁座４０に着座し或いは離座する。
【００１７】
空間３４には、ブレーキフルードの流通するその電磁弁２０に対応した流路（図１において２つの電磁弁２０のうち一方のみ示している。）４２が連通している。また、シート３６には、ブレーキフルードの流通するその電磁弁２０に対応した流路（図１において２つの電磁弁２０のうち他方のみ示している。）４４に連通する連通路４６が形成されている。流路４２と流路４４とは、弁体３８が弁座４０から離座した場合に導通され、弁体３８が弁座３０に着座した場合に遮断される。
【００１８】
電磁弁２０のスリーブ２６の周囲には、ボビン５０に巻設されたコイル５２が配設されている。ボビン５０は、樹脂等の材料により円筒状に構成されており、上端部及び下端部にそれぞれフランジを有している。コイル５２は、通電により周囲に磁界を発生させる。ボビン５０の外周には、ヨーク５４が配設されている。ヨーク５４は、磁性材料により構成されており、軸方向に延びる外側円筒部と、外側円筒部の上端側から径内方向に延びるフランジ部と、フランジ部の内周側から軸方向下方へ延びる内側円筒部と、を有している。ヨーク５４は、そのフランジ部においてボビン５０のフランジに当接する。ヨーク５４は、フランジ部がボビン５０のフランジに当接した際に外側円筒部がハウジング１２に当接しかつ内側円筒部がボビン５０に当接することにより、電磁弁２０のスリーブ２６とコイル５２の巻かれたボビン５０とを収容できるように形成されている。
【００１９】
電磁弁２０のヨーク５４とケース１４との間には、ヨーク５４をハウジング１２側へ向けて押圧する弾性力を発生する板バネ６０が介在されている。また、電磁弁２１のヨーク５４とケース１４との間には、ヨーク５４をハウジング１２側へ向けて押圧する弾性力を発生する板バネ６２が介在されている。板バネ６０，６２はそれぞれ、後に詳述する如く、金属薄板により構成された弾性部材である。ヨーク５４が板バネ６０，６２によりハウジング１２側へ押圧されると、そのヨーク５４がボビン５０のフランジを下方へ向けて所定の力で押圧し、ボビン５０が下方へ向けて押圧される。この場合、コイル５２の巻かれたボビン５０は、その下端側のフランジがガイド部材２４の上端に当接することによりハウジング１２に対して固定され、コア３２との相対位置が確保されたものとなる。
【００２０】
かかる構成において、電磁弁２０，２１のコイル５２に励磁電流が供給されていない場合は、プランジャ２８とコア３２との間にスプリング（図示せず）の付勢力により所定のギャップが形成される。この場合には、可動軸３０の弁体３８が弁座４０から離座することで、流路４２と流路４４とが導通された状態が実現される。
【００２１】
一方、電磁弁２０，２１のコイル５２に励磁電流が供給されると、コイル５２の周囲にその内外を還流する磁束が発生し、プランジャ２８とコア３２との間に両者を引き寄せる電磁力が作用する。かかる電磁力がスプリングの付勢力を上回る程度発生すると、可動軸３０がスリーブ２６及びコア３２内を下方へ変位する。そして、可動軸３０がプランジャ２８がコア３２に当接するまで変位すると、弁体３８が弁座４０に着座し、流路４２と流路４４とが遮断された状態が実現される。
【００２２】
このように、本実施例の電磁弁２０，２１によれば、コイル５２への通電の有無に応じて、流路４２と流路４４とを導通・遮断させることができる。従って、本実施例の電磁弁組立体１０によれば、各電磁弁２０，２１のコイル５２への電流供給を適宜切り替えることにより、各車輪に適当な制動力を発生させることができ、ＡＢＳ装置を適正に機能させることができる。
【００２３】
図２は、本実施例の電磁弁組立体１０の要部の平面図を示す。尚、図３は、本実施例のケース１４の構成図を示す。図４は、本実施例における電磁弁２０を押圧する板バネ６０の構成図を示す。また、図５は、本実施例における電磁弁２１を押圧する板バネ６２の構成図を示す。但し、図３において、同図（Ａ）にはケース１４をハウジング１２側から見た際の平面図が、また、同図（Ｂ）には同図（Ａ）に示す直線ＩＩ−ＩＩで切断した際の断面図が、それぞれ示されている。また、図４及び図５において、同図（Ａ）には図２における板バネ６０，６２とは表裏反転した際の裏面図が、同図（Ｂ）には板バネ６０，６２を同図（Ａ）に示す矢視ＩＩＩで見た際の図が、同図（Ｃ）には板バネ６０，６２を同図（Ａ）に示す矢視ＩＶで見た際の図が、それぞれ示されている。
【００２４】
上記の如く、電磁弁２０のヨーク５４とケース１４との間には、板バネ６０が介在されている。板バネ６０は、電磁弁２０のヨーク５４に接触する接触面６４を有している。接触面６４は、４つの電磁弁２０のスリーブ２６がそれぞれハウジング１２側からケース１４側へ突出できるように４つの開口穴６６を有し、６つの接触片６８を有している。板バネ６０は、その中心Ｏ１を通る長手方向に対して線対称かつその中心Ｏ１に対して点対称に形成されている。
【００２５】
各接触片６８には一体に、その外側端からヨーク５４との接触側とは反対側の斜め内側方向へ向けて延びる弾性部７０が設けられている。弾性部７０の先端は、接触面６４側に折り曲げられている。弾性部７０の先端側は、ケース１４の内面に接触する。弾性部７０は、その先端側が接触面６４に近づくほど弾性が大きくなるように構成されている。
【００２６】
このように、板バネ６０は、６つの弾性部７０により接触面６４において４つの電磁弁２０のヨーク５４を同時にハウジング１２側へ向けて押圧する機能を有する。本実施例において、電磁弁２０は、８つ設けられているので、一の電磁組立体１０には、図２に示す如く、２つの板バネ６０が配設されている。板バネ６０は、接触面６４を境界にして、ヨーク５４に接触する側とケース１４に接触する側とで表裏非対称となるように形成されている。
【００２７】
各板バネ６０には、ケース１４への嵌合のための貫通穴７２が設けられている。貫通穴７２は、板バネ６０の接触面６４のほぼ中央に配置されている。貫通穴７２は、図４に示す如く卍状に形成されている。すなわち、貫通穴７２の形状は、そのセンタ中心Ｏ１を通る接触面６４に平行な長手方向線に対して非対称な形状であり、かつ、そのセンタ中心Ｏ１に対して点対称である。
【００２８】
また、ケース１４には、各板バネ６０に対応して、その内面において板バネ６０の位置決めを行うための突起７４，７６，７８が設けられている。突起７６は、板バネ６０がケース１４に位置決めされる際にその接触面６４のほぼ中央に対向する。突起７６は、板バネ６０の中央に配置された貫通穴７２の形状に合わせて卍状に形成されている。すなわち、突起７６の形状は、そのセンタ中心を通るケース１４の内面（図２における紙面）に平行な中心線に対して非対称な形状であり、かつ、そのセンタ中心に対して点対称である。突起７６は、板バネ６０の貫通穴７２にほぼぴったりと嵌る大きさを有している。板バネ６０がケース１４に正規の状態（すなわち、板バネ６０の弾性部７０がケース１４の内面に接触し得る状態）で取付けられると、ケース１４の突起７６が板バネ６０の貫通穴７２に嵌合して挿通される。この場合には、板バネ６０が正常に位置決めされる。
【００２９】
また、上記の如く、電磁弁２１のヨーク５４とケース１４との間には、板バネ６２が介在されている。板バネ６２は、電磁弁２１のヨーク５４に接触するほぼ円形の接触面８０を有している。接触面８０は、１つの電磁弁２１のスリーブ２６がハウジング１２側からケース１４側へ突出できるように円形の開口穴８２を有し、また、板バネ６２の位置決め用の開口穴８４，８６を有している。板バネ６２は、後述する突起９０を除いて、その中心Ｏ２を通る所定の線に対して線対称に形成されている。
【００３０】
接触面８０には一体に、その外周端からヨーク５４との接触側とは反対側の中心方向へ向けて延びる弾性部８８が３つ設けられている。弾性部８８の先端は、接触面８０側に折り曲げられている。弾性部８８の先端側は、ケース１４の内面に接触する。弾性部８８は、その先端側が接触面８０に近づくほど弾性が大きくなるように構成されている。
【００３１】
このように、板バネ６２は、３つの弾性部８８により接触面８０において一つの電磁弁２１のヨーク５４をハウジング１２側へ向けて押圧する機能を有する。板バネ６２は、接触面８０を境界にして、ヨーク５４に接触する側とケース１４に接触する側とで表裏非対称となるように形成されている。
【００３２】
各板バネ６２の外周には、そのセンタ中心Ｏ２からオフセットされて外径方向へ延びる突起９０が形成されている。すなわち、突起９０は、板バネ６２の外縁からセンタ中心Ｏ２を通る線（図２において線Ｌ）に平行に延びる２つの辺９２，９４と、それらの辺９２の外周側端と辺９４の外周側端とを結ぶ線Ｌに垂直な辺９６と、により構成されており、辺９６における線Ｌとの交点Ｃと辺９２側の端との距離Ａが、交点Ｃと辺９４側の端との距離Ｂよりも短くなるように形成されている（Ａ≠Ｂ）。
【００３３】
また、ケース１４には、各板バネ６２に対応して、その内面において板バネ６２の位置決め時に板バネ６２の開口穴８４，８６に挿通される突起９８，１００が設けられている。また、ケース１４には、各板バネ６２に対応して、その突起９０がほぼぴったりと嵌るガイド部１０２が設けられている。ガイド部１０２は、ケース１４において、突起９８に開口穴８４がまた突起１００に開口穴８６がそれぞれ挿通されることにより板バネ６２が位置決めされた際にその突起９０が対向する位置に形成されている。板バネ６２がケース１４に正規の状態（すなわち、板バネ６２の弾性部８８がケース１４の内面に接触し得る状態）で取付けられると、板バネ６２の突起９０がケース１４のガイド部１０２に嵌合して挿通される。この場合には、板バネ６２が正常に位置決めされる。
【００３４】
本実施例の電磁弁組立体１０において、電磁弁２０をハウジング１２に対して固定するための板バネ６０は、上記の如く、その中心Ｏ１を通る長手方向に対して線対称かつその中心Ｏ１に対して点対称に形成されている。このため、板バネ６０は、ケース１４に対して位置決めされている状態から中心Ｏ１周りに１８０°回転した場合にも同様にケース１４に対して位置決めされることができる。
【００３５】
また、板バネ６０はその中心Ｏ１を通る長手方向線に対して非対称な形状を有する貫通穴７２を有すると共に、その貫通穴７２に貫通されるべきケース１４の突起７６もその中心を通る所定の線に対して貫通穴７２の形状に合わせた非対称な形状を有している。このため、板バネ６０が接触面６４を電磁弁２０のヨーク５４に接触させかつ弾性部７０をケース１４の内面に接触させるような方向でケース１４に組み付けられる場合は、貫通穴７２に突起７６がぴったりと完全に嵌合するので、板バネ６０のケース１４に対する位置決めを適正に行うことができる。一方、板バネ６０が接触面６４をケース１４の内面に接触させかつ弾性部７０を電磁弁２０のヨーク５４に接触させるような表裏反転した方向でケース１４に組み付けられる場合は、貫通穴７２に突起７６が嵌合しないので、板バネ６０のケース１４に対する位置決めを行うことは不可能である。
【００３６】
また、本実施例の電磁弁組立体１０において、電磁弁２１をハウジング１２に対して固定するための板バネ６２は、上記の如く、そのセンタ中心Ｏ２からオフセットされて外径方向へ延びる突起９０を有している。また、その突起９０が嵌合されるべきケース１４のガイド部１０２は、突起９８に開口穴８４がまた突起１００に開口穴８６がそれぞれ挿通された際にその突起９０が対向する位置において突起９０がほぼぴったりと嵌る形状を有している。
【００３７】
このため、板バネ６２が接触面８０を電磁弁２１のヨーク５４に接触させかつ弾性部８８をケース１４の内面に接触させるような方向でケース１４に組み付けされる場合は、突起９０がガイド部１０２に嵌るので、板バネ６２のケース１４に対する位置決めを適正に行うことができる。一方、板バネ６２が接触面８０をケース１４の内面に接触させかつ弾性部８８を電磁弁２１のヨーク５４に接触させるような表裏反転した方向でケース１４に組み付けられる場合は、突起９０がガイド部１０２に嵌合しないので、板バネ６２のケース１４に対する位置決めを行うことは不可能である。
【００３８】
このように、本実施例の電磁弁組立体１０においては、板バネ６０，６２が正規の状態から表裏反転した状態でケース１４に嵌合されることは不可能であるので、製造段階および修理段階において板バネ６０，６２をケース１４に誤組み付けしてしまうのは防止され、板バネ６０，６２の組み付けに関し誤組み付け防止構造が実現されている。
【００３９】
上記の如く、板バネ６０，６２は共に、接触面６４，８０を境界にして、ヨーク５４に接触する側とケース１４に接触する側とで表裏非対称となるように形成されている。この点、仮に板バネ６０，６２が表裏反転した状態でケース１４に組み付けられ、その状態で板バネ６０，６２がケース１４と電磁弁２０，２１のヨーク５４との間に介在するものとすると、板バネ６０，６２とヨーク５４との適正な接触が確保されないことに起因して、板バネ６０，６２からコイル５２側へ付与する弾性力が適当に確保されず、コイル５２とコア３２との相対位置にバラツキが生ずる可能性があるが、上記した本実施例の構成によれば、かかる不都合が生ずることはなく、電磁弁組立体１０を適正に構成することが可能である。従って、本実施例によれば、コイル５２とコア３２との相対位置を適正に固定した電磁弁組立体１０を常に実現することが可能となっている。
【００４０】
尚、上記の実施例においては、コイルが巻かれたボビン５０が特許請求の範囲に記載した「コイル部」に、板バネ６０，６２が特許請求の範囲に記載した「弾性部材」に、板バネ６０の貫通穴７２及び板バネ６２の突起９０並びにケース１４の突起７６及びガイド部１０２が特許請求の範囲に記載した「嵌合部」に、それぞれ相当している。
【００４１】
ところで、上記の実施例においては、電磁弁組立体１０が、そのセンタ中心Ｏ１を通る長手方向線に対して非対称な形状とされた板バネ６０とケース１４との嵌合部、及び、そのセンタ中心Ｏ２からオフセットされた非対称な形状とされた板バネ６２とケース１４との嵌合部の双方を備える構成であるが、何れか一方の如き嵌合部のみを備える電磁弁組立体１０に適用することとしてもよい。
【００４２】
また、上記の実施例においては、板バネ６０の貫通穴７２をそのほぼ中央に配置することとしているが、その中心Ｏ１を通る長手方向線上に配置する構成に適用することも可能である。また、板バネ６０とケース１４との嵌合部の形状を卍状とすることとしているが、卍状以外の、センタ中心を通る中心線に対して非対称にすることとしてもよい。
【００４３】
また、上記の実施例においては、板バネ６２の外周側に外径方向へ延びる突起９０を設けることにより、板バネ６２とケース１４との嵌合部をその中心Ｏ２に対してオフセットさせることとしているが、板バネ６２の内周側に貫通穴を設けかつケース１４に突起を設けることにより、その嵌合部をその中心Ｏ２に対してオフセットさせることとしてもよい。
【００４４】
また、上記の実施例においては、表裏非対称の弾性部材として板バネを用いることとしているが、本発明はこれに限定されるものではなく、板バネ以外の表裏非対称の弾性部材に適用することも可能である。
【００４５】
更に、上記の実施例においては、ＡＢＳ装置を構成する電磁弁組立体１０に適用することとしているが、本発明はこれに限定されるものではなく、少なくとも一の電磁弁を備える電磁弁組立体に適用することとすればよい。
【００４６】
【発明の効果】
上述の如く、請求項１乃至４記載の発明によれば、表裏非対称の弾性部材が所望の状態とは表裏反転してケースと嵌合するのを回避することができ、弾性部材の誤組み付けを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例である電磁弁組立体の断面図である。
【図２】本実施例の電磁弁組立体の要部の平面図である。
【図３】本実施例のケースの構成図である。
【図４】本実施例における電磁弁を押圧する板バネの構成図である。
【図５】本実施例における電磁弁を押圧する板バネの構成図である。
【符号の説明】
１０  電磁弁組立体
１２  ハウジング
１４  ケース
２０，２１  電磁弁
５０  ボビン
５２  コイル
５４  ヨーク
６０，６２  板バネ
７２  貫通穴
７６  突起
９０  突起
１０２  ガイド部
【図１】
2004360864.tif 000003
【図２】
2004360864.tif 000004
【図３】
2004360864.tif 000005
【図４】
2004360864.tif 000006
【図５】
2004360864.tif 000007