(57)【要約】【課題】気筒内における可燃混合気とＥＧＲガスの層状化をより確実に行い、着火性の改善と良好な燃焼の確保を図るようにした内燃機関を提供する。【解決手段】可燃混合気からなる第１のタンブル流と、ＥＧＲガスからなり上記第１のタンブル流とは逆方向に回転する第２のタンブル流とを気筒内における別の領域で発生させるタンブル流発生手段６、１１、１２、１３と、上記第１のタンブル流の流動領域内に設けられた点火プラグ９と、を有することを特徴とする内燃機関が提供される。上記タンブル流発生手段は、空気又は可燃混合気とＥＧＲガスとを分けて気筒内へ導入するように仕切板１１を備えて構成された吸気ポート６と、ピストン頂面に設けられた少なくとも二つのキャビティ１２、１３であって、それに沿って上記第１及び第２のタンブル流が流れるキャビティ１２、１３とを含み得る。【選択図】　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可燃混合気からなる第１のタンブル流と、ＥＧＲガスからなり上記第１のタンブル流とは逆方向に回転する第２のタンブル流とを気筒内における別の領域で発生させるタンブル流発生手段と、
上記第１のタンブル流の流動領域内に設けられた点火プラグと、
を有することを特徴とする内燃機関。
【請求項２】
上記タンブル流発生手段は、空気又は可燃混合気とＥＧＲガスとを分けて気筒内へ導入するように構成された吸気ポートと、
ピストン頂面に設けられた少なくとも二つのキャビティであって該キャビティに沿って上記第１及び第２のタンブル流が流れるキャビティと、を含む請求項１に記載の内燃機関。
【請求項３】
上記吸気ポートは、該吸気ポートを気筒の中心側と外周側とに分割する仕切板を有して構成される請求項２に記載の内燃機関。
【請求項４】
上記仕切板の少なくとも一部が可動である請求項３に記載の内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は内燃機関に関する。
【０００２】
【従来の技術】
点火時点において点火プラグ近傍だけに着火性の良好な混合気（以下、可燃混合気と言う。）を形成し、気筒内全体としては希薄な混合気の燃焼を可能にする成層燃焼が公知である。また、燃焼温度を下げてＮＯｘ生成を低減する等の目的で、内燃機関の排気側から吸気側へ排気ガスを再循環させ、この再循環ガス（ＥＧＲガス）を新気と共に気筒内へ吸入させるようにした内燃機関が知られている。
【０００３】
ところが、ＥＧＲガスは不活性ガスであるため、一般にその量が多くなると気筒内の燃焼が不安定になるという問題がある。そして、このような問題を解決するための方法の一つとして、シリンダ内に空気流動を発生させ、それを利用して燃焼を改善する方法が公知である。例えば特許文献１においては、気筒内に一対の可燃混合気による縦スワール流（すなわちタンブル流）を発生させ、そのうちの一方の縦スワール流にのみＥＧＲガスを混合するようにしてＥＧＲガスが気筒内全体に広がらないようにし、他方の縦スワール流の流動領域内に点火プラグを設けることによって着火性を改善すると共に良好な燃焼を確保しようとしている。しかしながら、この方法では、可燃混合気とＥＧＲガスの層状化が明確ではないために、依然として可燃混合気とＥＧＲガスとの分離が不十分であり、燃焼が不安定になる場合がある。
【０００４】
【特許文献１】
特開平６−２００７６５号公報
【特許文献２】
特開平７−１０３０７８号公報
【特許文献３】
特開昭６２−１３１９６１号公報
【特許文献４】
特開２００２−１０６４１９号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、ＥＧＲガスが用いられる内燃機関において、気筒内における可燃混合気とＥＧＲガスの層状化をより確実に行い、着火性の改善と良好な燃焼の確保を図るようにした内燃機関を提供することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記課題を解決するための手段として、特許請求の範囲の各請求項に記載された内燃機関を提供する。
１番目の発明は、可燃混合気からなる第１のタンブル流と、ＥＧＲガスからなり上記第１のタンブル流とは逆方向に回転する第２のタンブル流とを気筒内における別の領域で発生させるタンブル流発生手段と、上記第１のタンブル流の流動領域内に設けられた点火プラグと、を有することを特徴とする内燃機関を提供する。
【０００７】
本発明によれば、可燃混合気からなるタンブル流とＥＧＲガスからなるタンブル流とが互いに逆方向に回転すると共に気筒内の別の領域で発生させられるので、可燃混合気とＥＧＲガスとをより明確に分離して層状化することが可能になる。そして本発明では、可燃混合気からなる第１のタンブル流の流動領域内に点火プラグが設けられているので、着火性の改善と良好な燃焼の確保を図ることができる。
【０００８】
また、本発明によれば可燃混合気とＥＧＲガスとをより明確に分離して層状化することができるので、気筒内の平均空燃比を理論空燃比としても安定した燃焼を実施することができる。このため、例えば排気系にＮＯｘ吸蔵還元触媒を有している場合において、触媒に吸蔵されたＮＯｘを還元浄化するために、気筒内の平均空燃比がほぼ理論空燃比もしくはリッチになるようにして一定期間均質燃焼を行う、いわゆるリッチスパイク制御を実施する必要がなく、このことに起因する燃費の悪化を防止することができる。
【０００９】
２番目の発明は１番目の発明において、上記タンブル流発生手段は、空気又は可燃混合気とＥＧＲガスとを分けて気筒内へ導入するように構成された吸気ポートと、ピストン頂面に設けられた少なくとも二つのキャビティであって該キャビティに沿って上記第１及び第２のタンブル流が流れるキャビティと、を含む。
【００１０】
本発明によれば、比較的簡単な構成によって上記第１及び第２のタンブル流を発生させることができる。なお、ピストン頂面に設けられたキャビティは好ましくは、それぞれのタンブル流の発生する領域に対応する位置に設けられる。また、上記吸気ポートは、気筒内へ直接的に燃料が噴射される場合には、空気とＥＧＲガスとを分けて気筒内へ導入することになり、吸気ポート内で可燃混合気が形成される場合には、可燃混合気とＥＧＲガスとを分けて気筒内へ導入することになる。
【００１１】
３番目の発明は２番目の発明において、上記吸気ポートは、該吸気ポートを気筒の中心側と外周側とに分割する仕切板を有して構成される。
本発明によれば、簡単な構成によって上記第１及び第２のタンブル流を発生させることができる。
【００１２】
４番目の発明は３番目の発明において、上記仕切板の少なくとも一部が可動である。
本発明によれば、空気又は可燃混合気、もしくはＥＧＲガスの気筒内への吸入効率を向上することができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。尚、図面において、同一又は類似の構成要素には共通の参照番号を付す。
【００１４】
図１は、本発明を適用した内燃機関１００の一気筒を示す説明図である。この内燃機関１００の一気筒には図１における左側に二つの吸気弁、右側に二つの排気弁が設けられているが、図１は断面を示しているため、吸気弁と排気弁とが一つずつ示されている。
【００１５】
図中、１はシリンダブロック、２はシリンダヘッド、３はピストン、４は電気制御式燃料噴射弁、５は吸気弁、６は吸気ポート、７は排気弁、８は排気ポート、９は点火プラグをそれぞれ示す。燃料噴射弁４は、その燃料噴射方向を排気弁側に傾斜してシリンダヘッド２のほぼ中央に設けられる。また、点火プラグ９は二つの排気弁７の間であってシリンダヘッド２のシリンダブロック１の内壁面に寄った位置に設けられる。
【００１６】
吸気ポート６には、内燃機関の排気側からの再循環ガス（ＥＧＲガス）を導入するためのＥＧＲ通路１０が接続されると共に、ＥＧＲガスと空気とを分けて気筒内へ導入すべく仕切板１１が設けられている。すなわち、仕切板１１は図１に示したように吸気ポート６を気筒の中心側と外周側（すなわち上下）に分割するように構成され、その上流側端部は、吸気ポート６の内壁へと接続されて閉じており、ＥＧＲ側（図１の例では下側）に空気が流れ込まないようになっている。
また、仕切板１１の吸気ポート６を上下に分割する構成により、気筒内において後述するような回転方向の異なる二つのタンブル流が形成される。ＥＧＲ通路１０にはＥＧＲバルブ（図示なし）が配置され、ＥＧＲガス量が調整される。また、吸気ポート６の上流にはスロットルバルブ（図示なし）が配置され、吸入空気量が調整される。
【００１７】
ピストン３の頂面には吸気弁側と排気弁側とに夫々キャビティ１２、１３が設けられている。後述するように、このキャビティ１２、１３に沿ってＥＧＲガスや空気（もしくは可燃混合気）が流れ、タンブル流が形成される。
【００１８】
以上のような構成を有する本実施形態の内燃機関１００においては、機関負荷に応じて燃焼の制御が行われる。すなわち、機関負荷の小さい時にはＥＧＲガスを導入すると共に圧縮行程時に燃料の噴射を行って成層燃焼が行われるようにする一方、機関負荷が大きくなるとＥＧＲガスを停止すると共に吸気行程時に燃料の噴射を行って均質燃焼が行われるようにする。なお、成層燃焼を行う場合において気筒内に吸入されるＥＧＲガス量と空気量は、機関負荷に応じてＥＧＲバルブとスロットルバルブによって夫々調整される。
【００１９】
本発明の内燃機関の特徴は主に成層燃焼が行われる場合に発揮されるので、以下では主にこの場合について説明する。
図１は成層燃焼が行われる場合の吸気行程時の様子を示している。この場合、ＥＧＲガスはＥＧＲ通路１０から吸気ポート６を通って矢印ａのように気筒内へ導入される。すなわち、気筒内へ導入されたＥＧＲガスは、まずシリンダブロック１の吸気弁側の内壁に沿って流れ、次いでピストン３の頂面の吸気弁側に設けられたキャビティ１２に沿って流れてピストン頂面の中央付近で上昇しタンブル流を形成する（以下、この向きのタンブル流を逆タンブル流と言う。）。
【００２０】
一方、空気は吸気ポート６を通って矢印ｂのように導入される。すなわち、気筒内へ導入された空気は、まずシリンダヘッド２の排気弁側の内面に沿って流れる。次いでシリンダブロック１の排気弁側の内壁に沿って流れ、その後ピストン３の頂面の排気弁側に設けられたキャビティ１３に沿って流れてピストン頂面の中央付近で上昇しタンブル流を形成する（以下、この向きのタンブル流を正タンブル流と言う。）。
【００２１】
なお、以上の説明及び図１から明らかなように、吸気ポート内に設けられた仕切板１１によって吸気ポート内のＥＧＲガスの経路と空気の経路は仕切られているので、ＥＧＲガスと空気とは混合されることなく分けて気筒内へ導入される。
そして、気筒内へ導入されてからもＥＧＲガスと空気とは互いに逆向きのタンブル流を形成しつつ、別の領域に存在することとなる。
【００２２】
図２は、続く圧縮行程時の様子を示している。圧縮行程時においても気筒内では吸気行程時に形成された上記の二つのタンブル流が維持されており、そこへ燃料噴射弁４から燃料噴射が行われる。上述したように、燃料噴射弁４はその燃料噴射方向を排気弁側に傾斜させられているので、この燃料噴射は空気によって正タンブル流が形成されている領域（領域Ｂ）に向かって行われることとなり、これによって領域Ｂにおいて可燃混合気による正タンブル流が形成される。
【００２３】
この結果、気筒内においては、可燃混合気からなる正タンブル流と、ＥＧＲガスからなる逆タンブル流とが別の領域に存在することとなる。すなわち、図２において領域ＡにはＥＧＲガスからなる逆タンブル流が存在し、領域Ｂには可燃混合気からなる正タンブル流が存在する。
次いで点火プラグ９によって点火が図られるのであるが、ここで点火プラグ９は、上述したように二つの排気弁７の間であってシリンダヘッド２のシリンダブロック１の内壁面に寄った位置に設けられており、この位置は可燃混合気からなる正タンブル流の流動領域（領域Ｂ）内にあるので、良好な着火性を得ることができる。
【００２４】
特に、本実施形態の内燃機関１００のように点火プラグ９が二つの排気弁７の間であってシリンダヘッド２のシリンダブロック１の内壁面に寄った位置に設けられている場合には、図３に示したように機関負荷の変動によって気筒内の可燃混合気量とＥＧＲガス量との割合が変化した時にも殆どの場合に可燃混合気の流動領域内に点火プラグ９が位置することになり、機関負荷、すなわち気筒内の可燃性混合気量にかかわらず良好な着火性が確保される。
【００２５】
但し、点火プラグ９の位置は上述したような位置に限られるものではなく、可燃混合気からなるタンブル流の流動領域内であれば、他の位置に設けられてもよい。例えば、図４に示された内燃機関２００のように、点火プラグ９の位置をシリンダヘッド２のより中央側にしてもよい。この場合、図１から図３に示した場合に比べ、点火プラグ９が可燃混合気の流動領域にあることができる可燃混合気量の割合の限界値は大きくなるが、可燃混合気の流動領域のより中心に近い位置で点火が行われることで燃焼期間を短縮することができる。
【００２６】
以上のように、本発明の内燃機関によれば、可燃混合気からなるタンブル流とＥＧＲガスからなるタンブル流とが互いに逆方向に回転すると共に気筒内の別の領域で発生させられるので、可燃混合気とＥＧＲガスとをより明確に分離して層状化することが可能になる。そして、可燃混合気からなるタンブル流の流動領域内に点火プラグ９が設けられているため、着火性の改善と良好な燃焼の確保を図ることができる。すなわち、本発明の内燃機関においては、点火プラグ９の周辺にＥＧＲガスをほぼ含まない可燃混合気を形成し、その他の気筒内空間をＥＧＲガスで満たすようにすることで、可燃混合気量とＥＧＲガス量との割合が変化しても安定した燃焼が可能となる。
【００２７】
更に、本発明の内燃機関では、可燃混合気とＥＧＲガスとをより明確に分離して層状化することができるので、気筒内の平均空燃比を理論空燃比としても安定した燃焼を実施することができる。このため、例えば排気系にＮＯｘ吸蔵還元触媒を有している場合において、触媒に吸蔵されたＮＯｘを還元浄化するために気筒内の平均空燃比がほぼ理論空燃比もしくはリッチ（以下、単にリッチと言う。
）になるようにして一定期間均質燃焼を行う、いわゆるリッチスパイク制御を実施する必要がなく、このことに起因する燃費の悪化を防止することができる。
【００２８】
すなわち、内燃機関の排気系に設置されるＮＯｘ吸蔵還元触媒は一般に、内燃機関が空燃比をリーンとして燃焼を行っている時に排気ガス中のＮＯｘを吸蔵し、内燃機関が空燃比をリッチとして燃焼を行っている時に吸蔵したＮＯｘを脱離させると共に排気ガス中の炭化水素（ＨＣ）等によってＮＯｘを窒素（Ｎ２）に還元し、大気へ放出されるＮＯｘを低減している。
【００２９】
また、従来、ＥＧＲガスを使用した成層燃焼を実施する場合には、可燃混合気とＥＧＲガスとの分離が不十分であるために、空燃比をリーンとしなければ安定した燃焼を行うことは不可能であった。
このため、空燃比をリーンとして行われる成層燃焼が長時間実施され、ＮＯｘ吸蔵還元触媒が飽和するのを防止するために吸蔵されたＮＯｘを脱離させ還元浄化する必要が生じた場合には、成層燃焼中であっても気筒内の平均空燃比がリッチになるようにして一定期間均質燃焼を行うリッチスパイク制御を実施する必要があった。そして、このように燃費に優れる成層燃焼から空燃比をリッチとして行う均質燃焼に一定期間切り換ることにより燃費が悪化していた。
【００３０】
これに対し、本発明の内燃機関においては、気筒内の平均空燃比を理論空燃比として成層燃焼を行うことができるので、成層燃焼中にＮＯｘ吸蔵還元触媒に吸蔵されたＮＯｘを脱離させ還元浄化する必要が生じた場合にもリッチスパイク制御を実施する必要はなく、リッチスパイク制御の実施による燃費悪化が防止される。
【００３１】
次に図５を参照して、本発明の他の実施形態について説明する。図５は本発明を適用した内燃機関の他の実施形態（内燃機関３００）に関する図１と同様な説明図である。本実施形態は、図１に示した実施形態とほぼ同様の構成を有するが、燃料噴射弁４及び点火プラグ９の位置、並びに吸気ポート６の構成等が異なっている。より詳細には、本実施形態では、燃料噴射弁４はシリンダヘッド２のほぼ中央ではなく、図５に示されているようにシリンダヘッド２のシリンダブロック１の吸気弁側内壁面に寄った位置に噴射孔が位置するように設置される。また、点火プラグ９については、二つの吸気弁５の間であってシリンダヘッド２のシリンダブロック１の内壁面に寄った位置に設けられている。つまり、本実施形態において燃料噴射弁４と点火プラグ９とは近接して設けられている。
【００３２】
更に、吸気ポート６の構成については以下のような相違点がある。すなわち、本実施形態においても、吸気ポート６にはＥＧＲガスを導入するためのＥＧＲ通路１０が接続され、ＥＧＲガスと空気とを分けて気筒内へ導入すべく吸気ポート６を上下に分割する仕切板１１が設けられているが、図１の実施形態と異なり、ＥＧＲ通路１０は吸気ポート６の上側に接続され、それ故に仕切板１１の上流側端部は吸気ポート６の上側の内壁へと閉じている。
【００３３】
なお、成層燃焼を行う場合において気筒内に吸入されるＥＧＲガス量と空気量とが、それぞれＥＧＲバルブとスロットルバルブとによって調整されること等は図１の実施形態と同様である。
次に以上のような構成を有する本実施形態の内燃機関３００において、ＥＧＲガスを用いた成層燃焼が行われる場合について説明する。図５は成層燃焼が行われる場合の吸気行程時の様子を示している。この場合、ＥＧＲガスはＥＧＲ通路１０から吸気ポート６を通って矢印ｂ´のように気筒内へ導入される。すなわち、気筒内へ導入されたＥＧＲガスは、まずシリンダヘッド２の排気弁側の内面に沿って流れる。次いでシリンダブロック１の排気弁側の内壁に沿って流れ、その後ピストン３の頂面の排気弁側に設けられたキャビティ１３に沿って流れてピストン頂面の中央付近で上昇しタンブル流（正タンブル流）を形成する。
【００３４】
一方、空気は吸気ポート６を通って矢印ａ´のように導入される。すなわち、気筒内へ導入された空気は、まずシリンダブロック１の吸気弁側の内壁に沿って流れ、次いでピストン３の頂面の吸気弁側に設けられたキャビティ１２に沿って流れてピストン頂面の中央付近で上昇しタンブル流（逆タンブル流）を形成する。
なお、本実施形態においても図１に示した実施形態の場合と同様に、ＥＧＲガスと空気とは混合されることなく分けて気筒内へ導入される。そして、気筒内へ導入されてからもＥＧＲガスと空気とは互いに逆向きのタンブル流を形成しつつ、別の領域に存在することとなる。
【００３５】
続く圧縮行程時においても気筒内では吸気行程時に形成された上記の二つのタンブル流が維持されており、そこへ燃料噴射弁４から燃料噴射が行われる。上述したように、燃料噴射弁４はシリンダヘッド２のシリンダブロック１の吸気弁側内壁面に寄った位置に噴射孔が位置するように設置されているので、この燃料噴射は空気によって逆タンブル流が形成されている領域（領域Ａ´）に向かって行われることとなり、これによって領域Ａ´において可燃混合気による逆タンブル流が形成される。
【００３６】
この結果、気筒内においては、可燃混合気からなる逆タンブル流と、ＥＧＲガスからなる正タンブル流とが別の領域に存在することとなる。すなわち、図５の領域Ａ´に対応する領域には可燃混合気からなる逆タンブル流が存在し、領域Ｂ´に対応する領域にはＥＧＲガスからなる正タンブル流が存在する。
次いで点火プラグ９によって点火が図られるのであるが、ここで点火プラグ９は、上述したように二つの吸気弁５の間であってシリンダヘッド２のシリンダブロック１の内壁面に寄った位置に設けられており、この位置は可燃混合気からなる逆タンブル流の流動領域内にあるので、良好な着火性を得ることができる。
【００３７】
以上のように、本実施形態の内燃機関３００では、可燃混合気及びＥＧＲガスで形成されるタンブル流の向き及び存在位置が図１に示した実施形態の内燃機関１００の場合と逆であるが、その作用及び効果がほぼ同様であることは明らかであるので、本実施形態の内燃機関３００の作用及び効果についての詳細な説明は省略する。なお、本実施形態の内燃機関３００においても、図１に示した内燃機関１００に対する図４に示した内燃機関２００の場合と同様に、点火プラグ９の位置を可燃混合気からなるタンブル流の流動領域内の他の位置、例えばシリンダヘッド２のより中央側にしてもよい（図５中に点線で図示）。
【００３８】
次に図６を参照して、本発明の更に他の実施形態について説明する。図６は本発明を適用した内燃機関の更に他の実施形態（内燃機関４００）に関する図１及び図５とほぼ同様な説明図であり、図６（ａ）は機関負荷が大きくＥＧＲガスを導入していない場合における吸気行程時の様子を示し、図６（ｂ）は機関負荷が小さくＥＧＲガスを導入している場合における吸気行程時の様子を示している。
【００３９】
本実施形態の内燃機関４００の構成は、図１に示した実施形態の内燃機関１００の構成とほぼ同様であるが、仕切板１１の構成が異なっている。すなわち、本実施形態の内燃機関４００における仕切板１１は、図６に示すように上流側部分１１ａと下流側部分１１ｂとを有し、上流側部分１１ａが吸気ポート６の下側の内壁に接して固定的に位置せしめられている一方、下流側部分１１ｂは気筒内へ導入される空気量とＥＧＲガス量との割合が機関負荷に応じて調整されるのに対応して移動可能である。より詳細には、下流側部分１１ｂは上流側部分１１ａとの接続部を中心に回動可能であり、図６の例では、空気量の割合を減少させＥＧＲガス量の割合を増加させる時にはＥＧＲガスの流通経路の断面積を増加させるように上側へ、逆にＥＧＲガス量の割合を減少させ空気量の割合を増加させる時には空気の流通経路の断面積を増加させるように下側へと移動する。
【００４０】
上述したように、図６（ａ）は機関負荷が大きくＥＧＲガスを導入していない場合を示しているが、この場合、空気のみが矢印ｃで示すように導入され、均質燃焼がなされる。この時、仕切板１１の下流側部分１１ｂは吸気ポート６の下側の内壁寄りに位置せしめられ、空気の吸入効率の向上が図られる。
一方、図６（ｂ）は機関負荷が小さくＥＧＲガスを導入して成層燃焼を行う場合を示しており、この場合、仕切板１１の下流側部分１１ｂは、気筒内への空気及びＥＧＲガスの吸入が効率良く行われるように、機関負荷に応じて決定される空気量とＥＧＲガス量の割合に対応して予め定められる位置へと移動される。なお、図６（ｂ）の場合のＥＧＲガス及び空気の流れは、矢印ａ及びｂで示されており、これらの流れは図１に示した場合と同様である。
【００４１】
このように本実施形態の内燃機関４００においても、図１に示した実施形態の内燃機関の場合と同様のタンブル流を発生させることができるので、本実施形態の内燃機関４００によっても、図１に示した実施形態の内燃機関１００の場合とほぼ同様の作用及び効果を得ることができる。更に、本実施形態の内燃機関４００では、仕切板１１の下流側部分１１ｂが移動可能であり、この下流側部分１１ｂを機関負荷に応じて決定される空気量とＥＧＲガス量の割合に対応して予め定められる位置へと移動することで、気筒内への空気やＥＧＲガスの吸入効率を向上させることができる。
【００４２】
また、図６に示した例では、仕切板１１の上流側部分１１ａが吸気ポート６の下側の内壁に接して固定的に位置せしめられていたが、本発明はこれに限定されるものではなく、上流側部分１１ａが下流側部分１１ｂとの接続部分を中心に回動可能であっても良い。この場合、上流側部分１１ａは、ＥＧＲガスの導入が行われている時には吸気ポート６の下側の内壁に接して位置せしめられ、ＥＧＲガスと空気とを混合せずに分けて気筒内に導入するようにする一方、ＥＧＲガスの導入が行われていない場合には仕切板１１が気筒内への空気の吸入の抵抗にならないように位置せしめられ、吸入効率の向上に寄与する。
【００４３】
なお、上述の実施形態の内燃機関は何れも筒内噴射型の内燃機関であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、空気と燃料が予め混合され、可燃混合気の状態で気筒内へ導入されるタイプの内燃機関にも適用することができる。この場合、上述の実施形態の説明における空気に相当する部分が可燃混合気になり、吸気ポート６内に設けられる仕切板１１は、可燃混合気とＥＧＲガスとを分けて気筒内へ導入するために機能する。そしてこの場合においても上述した筒内噴射型の内燃機関の場合とほぼ同様の作用及び効果を得ることができる。
【００４４】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、気筒内における可燃混合気とＥＧＲガスの層状化をより確実に行い、着火性の改善と良好な燃焼の確保を図るようにした内燃機関を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の実施形態の内燃機関の一気筒を示す説明図であり、吸気行程時の様子を示している。
【図２】図２は、図１の内燃機関の一気筒についての圧縮行程時の様子を示す説明図である。
【図３】図３は、機関負荷の変動によって気筒内の可燃混合気量とＥＧＲガス量との割合が変化した場合についての図２と同様の図である。
【図４】図４は、本発明の他の実施形態の内燃機関の一気筒を示す説明図であり、圧縮行程時の様子を示している。
【図５】図５は、本発明の更に他の実施形態の内燃機関の一気筒を示す説明図であり、吸気行程時の様子を示している。
【図６】図６は、本発明の更に他の実施形態の内燃機関の一気筒を示す説明図であり、図６（ａ）は機関負荷が大きくＥＧＲガスを導入していない場合における吸気行程時の様子を示し、図６（ｂ）は機関負荷が小さくＥＧＲガスを導入している場合における吸気行程時の様子を示している。
【符号の説明】
１…シリンダブロック
２…シリンダヘッド
３…ピストン
４…電気制御式燃料噴射弁
５…吸気弁
６…吸気ポート
７…排気弁
８…排気ポート
９…点火プラグ
１０…ＥＧＲ通路
１１…仕切板
１２…吸気弁側キャビティ
１３…排気弁側キャビティ
【図１】
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【図２】
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【図３】
2004143991.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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