(57)【要約】【課題】架台の数を少なくして配線・配管材の収納材を配設可能にすることである。【解決手段】架台Ｖ１　に架設されるレール体Ｌ１　と、可撓性を有し、内部にケーブル（配線・配管材）Ｋを収納する空間５を備えたトラフ（収納材）Ｔとから成り、前記レール体Ｌ１　に前記トラフＴを固定することにより、撓みを防止して前記トラフＴを配設可能とする。【選択図】　　　　図１
2004032990.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
架台に架設されるレール体と、可撓性を有し、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材とから成り、
前記レール体に前記収納材を固定することにより、撓みを防止して前記収納材を配設可能にしたことを特徴とする配線・配管材用収納材の配設構造。
【請求項２】
架台に架設されるレール体と、可撓性を有し、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材と、前記レール体に前記収納材を固定する固定具とから成り、
前記レール体に前記固定具を介して前記収納材を固定することにより、撓みを防止して前記収納材を配設可能にしたことを特徴とする配線・配管材用収納材の配設構造。
【請求項３】
前記レール体は、高さの異なる架台の間に傾斜配置されることを特徴とする請求項１又は２に記載の配線・配管材用収納材の配設構造。
【請求項４】
前記レール体は、左右方向にわん曲可能な構成であることを特徴とする請求項１又は２に記載の配線・配管材用収納材の配設構造。
【請求項５】
前記収納材は、上下に分割可能な基台と蓋体とからなり、前記基台がレール体の上方に固定されることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の配線・配管材用収納材の配設構造。
【請求項６】
前記レール体同士を連結する連結具は、該レール体が架設される架台に固定されることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の配線・配管材用収納材の配設構造。
【請求項７】
架台に架設されたレール体に、可撓性を有し、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材を固定する固定具であって、
前記レール体に保持される被保持部と、該被保持部にレール体の一部を収容保持して前記レール体に保持された状態で、前記収納材を前記レール体に対して固定可能とすべく該レール体の上面に臨む固定部とを有することを特徴とする固定具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材の配設構造、及び固定具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
配線・配管材の収納材を配設する場合、平坦な場所がある場合には、その場所に直接に配設できるが、線路の横等の屋外の平坦でない場所、或いは障害物が多い場所に収納材を配設する場合には、架台を設置して、この架台上に配設することが考えられる。
【０００３】
しかしながら、架台等を使用して配設すると、架台と架台との間において収納材が撓んでしまい、その内部空間に収納材を収納するのが困難となる。特に、基台と蓋体とから成る上下二分割構造の収納材にあっては、収納材が撓むことにより、蓋体の開閉ができなくなるという問題があった。上記した収納材の撓みを緩和又は防止するには、単位長さ当たりの架台の数を多くすべく、多数の架台が必要となる。また、収納材が可撓性を有する場合には、その撓みは一層大きくなるため、上記問題が顕著となる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、収納材の撓みを防止し、しかも最小限の数の架台により、収納材を配設可能にすることである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するための請求項１の発明は、架台に架設されるレール体と、可撓性を有し、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材とから成り、前記レール体に前記収納材を固定することにより、撓みを防止して前記収納材を配設可能にしたことを特徴としている。
【０００６】
請求項１の発明によれば、収納材は、レール体に固定された状態で配設されるので、その撓みを防止して配設可能となる。
【０００７】
また、請求項２の発明は、架台に架設されるレール体と、可撓性を有し、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材と、前記レール体に前記収納材を固定する固定具とから成り、前記レール体に前記固定具を介して前記収納材を固定することにより、撓みを防止して前記収納材を配設可能にしたことを特徴としている。
【０００８】
請求項２の発明によれば、収納材は、レール体に固定具を介して固定された状態で配設されるので、その撓みが防止され、しかもレール体に対してしっかりと固定された状態で配設可能となる。
【０００９】
また、請求項３の発明は、請求項１又は２の発明において、前記レール体は、高さの異なる架台の間に傾斜配置されることを特徴としている。
【００１０】
請求項３の発明によれば、トラフを傾斜した状態でレール体に固定したい場合に対応可能となる。
【００１１】
また、請求項４の発明は、請求項１又は２の発明において、前記レール体は、左右方向にわん曲可能な構成であることを特徴としている。
【００１２】
請求項４の発明によれば、トラフを左右方向にわん曲可能に配置したい場合に対応可能となる。
【００１３】
また、請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの発明において、前記収納材は、上下に分割可能な基台と蓋体とからなり、前記基台がレール体の上方に固定されることを特徴としている。
【００１４】
請求項５の発明によれば、上下に分割可能な基台と蓋体とから成る収納材の場合には、収納材が撓んで配設された場合には、蓋体の開閉が難しくなる場合があるが、請求項１又は２の発明によって、収納材は、その撓みが防止されて配設されているので、上記構成の収納材においても、蓋体の開閉は支障なく行える。
【００１５】
また、請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記レール体同士を連結する連結具は、該レール体が架設される架台に固定されることを特徴としている。
【００１６】
請求項６の発明によれば、架台に対するレール体の固定が確実となって、収納材の配設状態が安定化する。
【００１７】
また、請求項７の発明は、架台に架設されたレール体に、可撓性を有し、内部に配線・配管材を収納する空間を備えた収納材を固定する固定具であって、前記レール体に保持される被保持部と、該被保持部にレール体の一部を収容保持して前記レール体に保持された状態で、前記収納材を前記レール体に対して固定可能とすべく該レール体の上面に臨む固定部とを有することを特徴としている。
【００１８】
請求項７の発明によれば、レール体の上面に臨んだ状態で設けられている固定具の固定部に収納材を固定することにより、固定具を介して収納材をレール体に固定可能となる。よって、レール体に対して収納材をしっかりと固定できる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、実施形態を挙げて、本発明について更に詳細に説明する。図１は、トラフＴの配設のために必要な各種部材の分離状態の斜視図であり、図２は、トラフＴを構成する基台１と蓋体２との分離状態の斜視図であり、図３は、連結具Ｃを介して架台Ｖにレール体Ｌ１　が固定された部分の拡大斜視図であり、図４は、連結具Ｃの斜視図であり、図５（イ），（ロ）は、それぞれ架台Ｖに連結具Ｃを固定する前後の状態をトラフＴの配設方向Ｑと直交する方向から見た図であり、図６は、図５（ロ）のＸ−Ｘ線断面図である。最初に、配線・配管材の一つであるケーブルＫを収納するトラフＴの構成について説明し、その後に、該トラフＴを撓まない状態で配設する構造について説明する。
【００２０】
まず、トラフＴは、図１、図２及び図１０にそれぞれ示されるように、上下方向に沿って二分割された薄肉の樹脂成形品であって、基台１と、該基台１に対して開閉可能に取付けられる蓋体２とで構成される。トラフＴを構成する基台１と蓋体２とは、いずれも樹脂のブロー成形によって長手方向に沿って凹凸状（波付状）に形成されて、可撓性を有しており、基台１の上向開口に臨む外側に形成された嵌合部３と、蓋体２の下向開口に臨む内側に形成された被嵌合部４とが互いに嵌合して、全体として筒状をなして、その内部空間がケーブルＫの収納空間５（図１０参照）を構成している。
【００２１】
即ち、基台１には、凸部１ａと凹部１ｂとが長手方向に沿って交互に設けられていて、前記凸部１ａの外面の上向開口に臨む部分は、上方に向けて段差面が形成されるような段差状となっていて（換言すれば、他の部分に比較して横断面が相似小形をしていて）、嵌合部３を構成している。この嵌合部３には嵌合突起体３ａが、外方（側方）に突出し、しかも上下方向に沿ってテーパー状となって設けられている。一方、蓋体２には、前記基台１と同様にして、凸部２ａと凹部２ｂとが長手方向に沿って交互に設けられて、前記凸部２ａの内面の下向開口に臨む部分は、基台１の前記嵌合部３に対して嵌合される被嵌合部４となっていて、前記基台１の嵌合突起体３ａと嵌合可能な被嵌合突起体４ａが内方に向けて突出して設けられている。そして、図１０に示されるように、基台１の収納空間５にケーブルＫを収納した状態で、該基台１に対して蓋体２を覆蓋させると、基台１の各嵌合部３の外側に蓋体２の各被嵌合部４が配置されて、嵌合突起体３ａと被嵌合突起体４ａとが互いに嵌合されて、全体が筒状となって、基台１に対して蓋体２が簡単に外れなくなる。なお、基台１と蓋体２に設けられた各凹凸部１ａ，１ｂ　（２ａ，２ｂ　）のピッチは等しい。
【００２２】
次に、前記トラフＴを撓まない状態で相隣接する架台Ｖに架設した状態で配設する構造について説明する。この架台Ｖは、図１、図３及び図４に示されるように、断面Ｌ字形のアングル材から成る１本の水平部材１１と２本の垂直部材１２との計３本の部材を門型となるように一対の連結板１３と複数本の固定ボルト１４を介して一体に組み付けた構造であって、各垂直部材１２の下端には、外側に向けてベース板１５が一体に取付けられている。この架台Ｖは、平坦でない場所等においてトラフＴを配設する際に使用され、多数の架台Ｖが、レール体Ｌ１　の長さに対応したスパンをおいて地面に対して固定設置される。即ち、架台Ｖの設置位置にコンクリートを所定厚で打設して、該コンクリート層内に埋設されたアンカーナット（図示せず）に対してベース板１５のボルト挿通孔１５ａに挿通された固定ボルト（図示せず）を螺合させることにより、前記コンクリート層に対して架台Ｖが固定設置される。
【００２３】
また、前記レール体Ｌ１　は、断面Ｌ字形のアングル材で構成されて、レール体Ｌ１　同士は、連結具Ｃを介して互いに連結されて、該連結具Ｃは、前記架台Ｖの水平部材１１に固定される。この連結具Ｃは、図３ないし図５に示されるように、断面コの字形をした連結具本体２１を構成する対向側板部２２の長手方向の中央部が部分的に開口されて、架台Ｖの水平部材１１を嵌め込むための嵌込み空間２３を形成しており、前記嵌込み空間２３を形成するために前記対向側板部２２の一部は、自身の板面に対して外方に向けてそれぞれ垂直に折り曲げられて、一対の突張り板部２４を形成している。各突張り板部２４には、先端部が尖った突張りボルト２５を螺合させるための雌螺子２６が形成されている。また、前記嵌込み空間２３の開口幅Ｗ（図４参照）は、架台Ｖの水平部材１１を挿入可能なように、該水平部材１１の幅よりも僅かに大きく形成されていて、前記嵌込み空間２３の上端部における前記突張り板部２４と反対の側には、架台Ｖの水平部材１１の幅方向の端縁部を挿入するための挿入溝２７が前記嵌込み空間２３と連続して形成されている。更に、連結具本体２１の対向側板部２２の長手方向の両端部には、該連結具本体２１に対してレール体Ｌ１　を連結する連結ボルト２８（図６参照）を挿通するためのボルト挿通孔２９が長手方向に沿ってそれぞれ形成されている。
【００２４】
そして、レール体Ｌ１　の長さに対応したスパンでもって地面に対して固定された相隣接する架台Ｖの間に前記レール体Ｌ１　を配設して、レール体Ｌ１　同士を連結する連結具Ｃを架台Ｖに固定するには、以下のようにして行う。まず、架台Ｖに対して連結具Ｃを固定するには、図５（イ）に示されるように、架台Ｖの水平部材１１の上方に連結具Ｃを配置して、その嵌込み空間２３に対して前記水平部材１１を相対的に嵌め込んだ後に、同（ロ）に示されるように、連結具Ｃを前記水平部材１１の水平板部１１ａの幅方向に移動させて、該連結具Ｃの嵌込み空間２３に連続した挿入溝２７に対して水平部材１１の水平板部１１ａの幅方向の端縁部を挿入する。その後に、連結具本体２１の左右一対の突張り板部２４にそれぞれ設けられた各雌螺子２６に対して突張りボルト２５を螺合して、その先端の尖った部分を架台Ｖの水平部材１１の垂直板部１１ｂに当接させて突っ張らせる。これにより、前記水平部材１１の水平板部１１ａの端面が前記挿入溝２７の形成端面に当接して、架台Ｖの水平部材１１に対して直交した状態で連結具Ｃが固定される。
【００２５】
また、レール体Ｌ１　は、その配設状態でそれぞれ水平及び垂直となる水平板部３１と垂直板部３２とから成って、垂直板部３２の両端部には、連結ボルト２８を挿通するためのボルト挿通孔３３が設けられている。そして、レール体Ｌ１　の水平板部３１の外面が上面となるように配置して、該レール体Ｌ１　の両端部により、相隣接する各架台Ｖの水平部材１１に直交して固定された連結具本体２１の外側を覆った状態にして、連結具本体２１とレール体Ｌ１　とを重ね合わせて、図６に示されるように、連結具本体２１のボルト挿通孔２９と、レール体Ｌ１　の垂直板部３２のボルト挿通孔３３とに連結ボルト２８を挿通して、ナット３４で締め上げると、連結ボルト２８及びナット３４を介して連結具本体２１とレール体Ｌ１　とが連結される。その結果、レール体Ｌ１　同士は、架台Ｖの水平部材１１に固定された連結具Ｃを介して互いに連結される。このレール体Ｌ１　の幅は、図１０に示されるように、その水平板部３１の上方に固定されるトラフＴの幅よりも遥かに狭くなっている。なお、連結具本体２１の長手方向の両端部に設けられたボルト挿通孔２９は、該連結具本体２１の長手方向に沿って長孔状となっているために、レール体Ｌ１　及び相隣接する各架台Ｖのスパンに多少の長短があっても、レール体Ｌ１　同士を連結できると共に、温度変化によるレール体Ｌ１　の膨張・収縮を吸収できる。更に、橋を構成する金属製の橋梁部材に固定された架台にレール体を架設して、該レール体に配線・配管材を固定して配設する場合には、温度変化によって前記橋梁部材の膨張・収縮に対応して架台間の間隔が変化するが、連結具本体２１の長手方向に設けられた前記ボルト挿通孔２９は、これに対しても対応可能となる。
【００２６】
また、トラフＴは、上記のようにして相隣接する各架台Ｖの間に架設されたレール体Ｌ１　で支持した状態で、各架台Ｖの間に配設される。ここで、レール体Ｌ１　により下方を支持されたトラフＴは、固定具Ｆ１　を介して前記レール体Ｌ１　に固定される。
【００２７】
図７は、レール体Ｌ１　と固定具Ｆ１　とトラフＴの基台１との配置状態の斜視図であり、図８は、固定具Ｆ１　の斜視図であり、図９は、固定具Ｆ１　がレール体Ｌ１　に保持された状態の縦断面図であり、図１０は、固定具Ｆ１　を介してレール体Ｌ１　にトラフＴの基台１が固定された状態の横断面図であり、図１１は、同じく縦断面図である。図７ないし図９において、固定具Ｆ１　は、樹脂で形成されて、断面Ｌ字形のレール体Ｌ１　に保持されるものであって、該レール体Ｌ１　の断面形状に対応したＬ形の正面形状を有していて、固定具本体４１の長手方向の一端部には、レール体Ｌ１　の垂直板部３２を挿入するためのレール体挿入溝４２が上下方向に形成された縦長Ｕ字状の第１被保持部４３が一体に設けられ、該第１被保持部４３は、前記レール体挿入溝４２の上面開口が広くなるように弾性変形可能である。
【００２８】
また、固定具本体４１の長手方向の両端部には、トラフＴの基台１を固定するための固定部４４がそれぞれ設けられている。各固定部４４は、その間に形成された第２被保持部４５の上面よりも高くなるように段差状に形成されている。各固定部４４には、固定具Ｆ１　がレール体Ｌ１　に保持された状態で、トラフＴの基台１の凸部１ａを僅かに挿入可能にするための凹部４６が設けられ、その結果として、該凹部４６の両側（レール体Ｌ１　に保持された状態で固定具Ｆ１　の長手方向と直交する方向に沿った両側）には、それぞれ凸部４７が固定具本体４１の長手方向に沿って形成される。各固定部４４にそれぞれ形成された各凸部４７の内側端には、前記第２被保持部４５の内部に僅かに入り込んだ状態で係合爪部４８がそれぞれ設けられている。また、各固定部４４の部分は、略直方体状に形成されて、その凹部４６には、上面に開口したタッピンネジ下孔４９が固定具本体４１の長手方向に沿って形成されている。
【００２９】
そして、前記固定具Ｆ１　は、１本のレール体Ｌ１　に対して複数個使用され、図７に示されるように、レール体Ｌ１　の下方に配置しておいて、該レール体Ｌ１　に対して押し付けると、該レール体Ｌ１　の垂直板部３２が第１被保持部４３のレール体挿入溝４２に挿入されると共に、第１被保持部４３の部分が、そのレール体挿入溝４２の上面開口が僅かに広くなるように弾性変形して、第２被保持部４５の部分にレール体Ｌ１　の水平板部３１が嵌合状態で挿入され、その挿入後において前記第１被保持部４３が原形状に復元することにより、レール体Ｌ１　の水平板部３１は、その上面の複数箇所が係合爪部４８に対して係合する。
【００３０】
これにより、固定具Ｆ１　は、図１０に示されるように、その長手方向の両端部の各固定部４４がレール体Ｌ１　の幅方向の両側に突出した状態で該レール体Ｌ１　に対して保持され、この保持状態において、レール体Ｌ１　の長手方向（トラフＴの配設方向Ｑ）に沿ってスライド可能となっている。よって、レール体Ｌ１　の上方にトラフＴの基台１を配設した後においても、その配設状態のままで、レール体Ｌ１　の下方から上方に向けて固定具Ｆ１　を押し付けることにより、レール体Ｌ１　に固定具Ｆ１　を保持できると共に、レール体Ｌ１　に保持された固定具Ｆ１　は、トラフＴの基台１の凸部１ａと合致させるべく、前記レール体Ｌ１　に対してスライド可能である。また、図９に示されるように、レール体Ｌ１　に固定具Ｆ１　が保持された状態において、その両端の各固定部４４の上面に形成された凹部４６は、レール体Ｌ１　の水平板部３１の上面に臨んでいる。
【００３１】
そして、図１０及び図１１に示されるように、レール体Ｌ１　に対して固定具Ｆ１　を先に保持させておいて、前記レール体Ｌ１　の水平板部３１の上にトラフＴの基台１を載せた後に、その凸部１ａと固定具Ｆ１　の凹部４６との位置がトラフＴの配設方向Ｑに対してずれている場合には、両者が合致するように固定具Ｆ１　を僅かにスライドさせる。次に、トラフＴの基台１の凸部１ａを形成している内側の凹部１’ａにタッピンネジ５１を挿入してネジ込むと、該タッピンネジ５１は、前記基台１を貫通した後に、固定具Ｆ１　のタッピンネジ下孔４９に達して、その周縁部にネジ込まれる。これにより、トラフＴの基台１と固定具Ｆ１　との間でレール体Ｌ１　が挟まれた形態となって、固定具Ｆ１　を介してトラフＴの基台１がレール体Ｌ１　に固定される。
【００３２】
ここで、上記したように、レール体Ｌ１　の幅は、トラフＴの幅よりも遥かに狭いが、レール体Ｌ１　に保持された前記固定具Ｆ１　は、その両端部の各固定部４４がレール体Ｌ１　の幅方向の両側にそれぞれ突出するため、レール体Ｌ１　に対してトラフＴを固定している固定具Ｆ１　の部分におけるトラフＴの保持幅（固定幅）は、レール体Ｌ１　の幅よりも広くなる。このため、トラフＴに対して幅の狭いレール体Ｌ１　を使用しているにもかかわらず、複数の固定具Ｆ１　の部分においてレール体Ｌ１　に対してトラフＴを安定して支持できる。なお、固定具Ｆ１　のタッピンネジ下孔４９は、レール体Ｌ１　或いはトラフＴの基台１の幅方向に沿って長孔状になっているので、タッピンネジ５１の前記幅方向に沿ったネジ込み位置には、一定の許容範囲があって、そのネジ込みを容易にしている。
【００３３】
更に、屋外において架台を使用してトラフＴが配設される場所は、鉄道の線路沿い等の温度変化が比較的大きい場所が多い。このため、温度変化によるトラフの膨張・収縮も必然的に大きくなる。ところが、上記したように、レール体Ｌ１　に対してトラフＴを固定している固定具Ｆ１　は、前記レール体Ｌ１　に対してスライド可能となっているので、温度変化によってトラフＴが膨張・収縮しようとして、その内部に引張り又は圧縮の内部応力が生じて、この内部応力が一定以上に大きくなると、トラフＴは、レール体Ｌ１　に対して固定具Ｆ１　と一体となって微動して、前記内部応力が開放される。よって、トラフＴが無理に熱変形されなくなる。
【００３４】
また、レール体Ｌ１　の水平板部３１にトラフＴの基台１を先に載せておいて、その後に、前記レール体Ｌ１　に対してその下方から固定具Ｆ１　を保持させることによって、レール体Ｌ１　に対してトラフＴの基台１を固定することも可能である。
【００３５】
上記のようにして、所定スパンをおいて地面に固定された架台Ｖの間にレール体Ｌ１　を配置して、レール体Ｌ１　同士を連結する連結具Ｃを前記架台Ｖに固定することにより、架台Ｖの間にレール体Ｌ１　を架設して、該レール体Ｌ１　に複数の固定具Ｆ１　を介してトラフＴの基台１を固定した後に、該基台１の内部の収納空間５にケーブルＫを収納し、最後に、基台１に対して蓋体２を覆蓋させると、ケーブルＫの敷設作業が終了する〔図１２（イ）参照〕。なお、配設方向Ｑに沿って隣接するトラフＴ同士は、トラフ連結具６（図１２参照）を介して互いに連結される。
【００３６】
このように、トラフＴは、架台Ｖの間に配設されるために、そのままでは撓み易いが、本発明では、架台Ｖの間に架設されたレール体Ｌ１　によりトラフＴの全体が支持されるので、前記撓みを防止できる。特に、上記実施形態のトラフＴは、樹脂製の波付構造であるために、特に撓み易いが、この撓みを防止できる。よって、ケーブルＫの敷設後に行う基台１に対する蓋体２の覆蓋を支障なく行える。
【００３７】
また、架台Ｖの間に架設されたレール体Ｌ１　にトラフＴが固定されて、その撓みが防止されるために、架台Ｖの間隔を大きくできる結果、単位長さ当たりの架台Ｖの数が少なくなって、架台Ｖの総数も少なくなる。
【００３８】
また、図１２（イ）に示されるように、上記実施形態の架台Ｖの間隔（スパン）は、トラフＴの長さよりも僅かに短くなっているが、同（ロ）に示されるように、トラフＴ’が短い場合には、架台Ｖの間隔（スパン）は、トラフＴ’の長さよりも長くすることができる（図示の場合には、架台Ｖの間隔、及び架台Ｖの間に架設されるレール体Ｌ’の長さは、いずれもトラフＴ’の長さのほぼ２倍である）。この点において、従来のトラフの配設構造では、架台の間隔は、トラフの長さよりも短いか、或いはこれとほぼ同等であって、トラフが短くなると、これに対応して必要とされる架台Ｖの数が増加するが、本発明においては、従来構造に比較して、架台Ｖの総数を少なくできる。なお、図１２において、Ｇは、地面を示す。
【００３９】
次に、レール体を使用した本発明の別の実施形態として、前記実施形態と同一構成のトラフを、別の配線・配管材である冷媒管Ｍの収納材Ｔとして使用する場合において、この収納材Ｔの配設構造について説明する。この収納材Ｔは、ビルの屋上等において空調設備用の冷媒管Ｍを収納する場合に使用される。図１３は、３種類の各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　を使用して、収納材Ｔを左右方向にわん曲させたり、或いは高さを異にして配設した状態の全体斜視図であり、図１４は、図１３の中央の架台Ｖ２　の部分の分解斜視図であり、図１５は、架台Ｖ３　の部分の拡大図であり、図１６は、架台Ｖ２　，Ｖ３　を構成する水平部材６１と垂直部材６２との連結構造を示す斜視図であり、図１７は、架台Ｖ２　にレール体Ｌ２　が接続された状態の一部を破断した正面図であり、図１８（イ），（ロ），（ハ）は、それぞれ図１７のＹ１　−Ｙ１　線，Ｙ２　−Ｙ２　線及びＹ３　−Ｙ３　線断面図であり、図１９（イ），（ロ）は、それぞれ図１７のＹ４　−Ｙ４　線及びＹ５　−Ｙ５　線断面図である。図１３に示されるように、高さの等しい２台の架台Ｖ２　の間には、２本のレール体Ｌ４　が所定間隔をおいて左右にわん曲した状態で架設されて、各レール体Ｌ４　に収納材Ｔが左右にわん曲して配設支持されており、高さの異なる２台の架台Ｖ２　，Ｖ３　の間には、直線状のレール体Ｌ２　が水平となって架設されていると共に、直線状のレール体Ｌ３　が傾斜して架設されている。
【００４０】
架台Ｖ２　は、図１４に示されるように、断面コの字形のアングル材から成る水平部材６１の両端部を、同様のアングル材から成る一対の垂直部材６２の上端部に係合構造のみによって連結された構成である。即ち、水平部材６１の対向する各側板部６１ａには、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　の両端部にそれぞれ形成された係止板７５，８６を係止可能な一対で一組の係止溝６３を形成する膨出板６０が外方に膨出して二組形成されている。二組の係止溝６３は、水平部材６１を長手方向に沿って二分する中心線６４（図１７参照）に対して左右対称に形成されている。この係止溝６３は、図１６ないし図１８に詳細に示されているように、方形状の連続する２片を切り抜いて、残りの２片の部分が接続されたままで前記膨出板６０を外側に膨出させて形成される。これにより、一対で一組の係止溝６３は、対向する内側と上側とが開口され、膨出板６０の下側と外側とが側板部６１ａに連結された状態となる。また、一対で一組の各係止溝６３の内側には、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　の係止板７５，８６に形成された係止孔７６，８７と係止される係止突起６５がそれぞれ形成されている。また、水平部材６１の上板部６１ｂにおける一対で一組の各係止溝６３の間には、レール体Ｌ２　と同Ｌ３　の両端連結部に形成された挿入片７０を挿入係止して、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　が架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１に係止構造のみで連結された状態で、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　の両端部が左右方向に微動するのを防止する挿入溝６６〔図１６及び図１８（イ）参照〕が形成されている。各架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１には、その幅方向の両側から各レール体Ｌ２　，Ｌ３　が連結されるために、前記挿入溝６６は、水平部材６１の幅方向に形成されているが、その中央部は、強度の低下を防止するために部分的に挿入溝６６は形成されていない。また、水平部材６１の対向する各側板部６１ａの両端下部には、下方に開口した係止溝６７が形成されている。この係止溝６７は、後述の垂直部材６２の係止片６９に対して係止し易いように、挿入側である下端開口に向けて幅が僅かに広くなっている。水平部材６１の各係止溝６７の内側には、係止孔６８が形成されている。
【００４１】
また、架台Ｖ２　は、収納材Ｔを上下二段にして支持可能なものであって、これを構成する垂直部材６２は、その上端部と中央部との二箇所にそれぞれ相対向した状態で一対一組となった係止片６９が二組形成されている。この一対一組の係止片６９は、垂直部材６２の対向する各側板部６２ａの対向方形状部の下辺のみが各側板部６２ａに接続された状態で、残りの三辺を切断して内側に切り起こして形成されたものであって、前記側板部６２ａにおける係止片６９の斜内側下方には、前記水平部材６１の係止孔６８に対して係止する係止突起７１〔図１７及び図１９（イ）参照〕が形成されている。また、垂直部材６２の背面板部６２ｂにおける前記係止片６９の僅かに上方には、図１６及び図１７に示されるように、水平部材６１の両端部が垂直部材６２の内側に嵌まり込んで、水平部材６１の係止孔６８に垂直部材の係止片６９が係止された状態を維持して、水平部材６１が持ち上げられるのを防止するストッパー片７２が内側に切り起こして形成されている。このようにして、水平部材６１の両端部がそれぞれ各垂直部材６２の内側に嵌まり込んで、前記ストッパー片７２により水平部材６１が上方へ持ち上げられるのが防止された状態で、係止構造のみによって、１又は２本の水平部材６１と一対の垂直部材６２とは、一体に組み付けられて架台Ｖ２　が形成される。なお、図示の２台の架台Ｖ２　は、１本の水平部材６１が使用されているのみであるが、収納材Ｔを上下二段に配設する場合には、２本の水平部材６１が使用される。
【００４２】
また、架台Ｖ３　は、上下三段にして収納材Ｔを配設可能にするために、最大で３本の水平部材６１を連結することが可能なものであり、これに対応して一対の垂直部材６２’の高さは、架台Ｖ２　の垂直部材６２よりも高くなっている。図１３に示される使用例は、隣接する架台Ｖ２　との間でレール体Ｌ２　，Ｌ３　を使用して並列される２本の収納材Ｔの一方を傾斜配設させると共に、他方の収納材Ｔを水平配置させるために、２本の水平部材６１が使用されている。
【００４３】
次に、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　の構成について簡単に説明する。レール体Ｌ２　は、収納材Ｔを水平を維持して直線状に配設するものであって、前記レール体Ｌ１　と同一機能を果たす。即ち、レール体Ｌ２　は、図２０に示されるように、断面コの字形のアングル材で形成されたレール体本体７３の両端部に、架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１に係止構造のみにより連結可能な連結部Ｄが一体に形成された構成である。レール体Ｌ２　の各側板部７４の両端部は、その幅方向の両端部が部分的に欠落されて狭幅となった状態で外側に直角に折り曲げられて、前記各架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１の係止溝６３に係止される係止板７５となっており、各係止板７５には、水平部材６１の係止突起６５に係止される係止孔７６がそれぞれ形成されている。また、レール体Ｌ２　の上板部７７は、前記係止板７５に対して長手方向に突出していて、平面視において変則Ｚ状に切り込んで、レール体Ｌ２　の長手方向に沿った切り込み部よりもやや外側の部分を内側に向けて折り曲げることにより、前記各架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１の挿入溝６６に挿入される挿入片７０が形成されている。よって、前記連結部Ｄは、一対の係止板７５と挿入片７０とで構成される。なお、レール体Ｌ２　の上板部７７に変則Ｚ状の切り込みを形成して前記挿入片７０を形成する際に、レール体Ｌ２　の長手方向と直交する方向（幅方向）の２本の切り込みのうち短い方は、前記係止板７５の折り曲げ位置と一致している。また、レール体本体７３の上板部７７には、この上に載置される収納材Ｔを固定するための収納材固定孔７８（図１３及び図２４参照）が所定間隔をおいて形成されている。なお、レール体Ｌ２　の上板部７７における係止板７５の形成位置から長手方向に突出した部分は、架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１の上板部６１ｂの上面に当接する当接板部７９となっている。
【００４４】
また、レール体Ｌ３　は、収納材Ｔを傾斜させて直線状に配設するものであり、
図２１に示されるように、使用状態で横配置される長尺板状のレール体本体８０の両端部に前記レール体Ｌ２　と同一構造の連結部Ｄが一体に形成された構成である。但し、レール体本体８０は、長尺板状であるために、その両端部には係止板７５を形成可能にすると共に、連結部Ｄの部分の強度を高めるために略三角形状の部分側板部８１が形成されている。レール体本体８０には、所定間隔をおいて収納材固定孔８２（図１３参照）が形成されている。このレール体Ｌ３　は、金属板で形成されて、図１４及び図１５に示されるように、使用状態でレール体本体８０が傾斜姿勢で横配置（板面が斜め上方を向いた状態で傾斜配置）されて、その両端部のみが水平となるように、治具又は人手により塑性変形させることにより、屈曲又はわん曲される。また、レール体Ｌ３　の曲げ強度が大きくて、その両端部を治具又は人手により塑性変形されられない場合には、レール体Ｌ３　の両端部の成形時において、その両端部を予め分かっている角度で曲げておくことも可能である。
【００４５】
また、レール体Ｌ４　は、収納材Ｔを左右方向にわん曲させて配設するものであり、図２２及び図２３に示されるように、レール体本体８３の両端部に上記と同一構成の連結部Ｄがそれぞれ一体に形成された構成である。レール体本体８３は、使用状態で縦配置される長尺状の板体８４の上端部に、互いに分離された多数の分離載置板８５が前記板体８４に対して直角に折り曲げられた構成であって、板体８４が縦配置されるために、図２３に示されるように、レール体本体８３は、各分離載置板８５の水平を維持した状態で、左右に自在にわん曲し得る。ここで、レール体Ｌ４　を構成する板体８４は縦配置されていて、収納材Ｔの載置荷重に十分に耐え得るので、左右に自在にわん曲するのみで、上下方向に変形することはない。連結部Ｄは、前記板体８４の端部、及び該板体８４の端部に部分的に対向して設けられた部分側板８９とを、それぞれ外側に直角に折り曲げられた一対の係止板７５と、端部の分離載置板８５の延長部に形成された挿入片７０とで構成される。また、相連続する多数の分離載置板８５のうち特定の分離載置板８５には、収納材固定孔９１（図１３及び図２３参照）が形成されている。
【００４６】
このため、上記した係止構造のみによって１又は２本の水平部材６１と一対の垂直部材６２とを組み付けて架台Ｖ２　，Ｖ３　を形成して、所定位置に設置しておいて、レール体Ｌ２　については、その両端の一対の係止板７５を各架台Ｖ２　，Ｖ３　を構成する水平部材６１の係止溝６３に挿入係止させると共に、その両端の挿入片７０を前記水平部材６１の挿入溝６６に挿入すると、図１８（ロ）に示されるように、各係止板７５の係止孔７６に、水平部材６１の側板部６１ａに形成された係止突起６５が係止する。これにより、レール体Ｌ２　の両端部は、各架台Ｖ２　，Ｖ３　の水平部材６１に左右方向のずれがなく、しかも上方に抜け出ることなく、係止構造のみによって連結される。
【００４７】
また、レール体Ｌ３　に関しては、金属板で形成されたレール体本体８３の両端部を治具又は人手により塑性変形させて屈曲又はわん曲させて、当該両端部に一体に形成された一対の係止板７５及び挿入片７０を上記レール体Ｌ２　の場合と同様にして、高さの異なる各架台Ｖ２　，Ｖ３　の最上方の水平部材６１の一対の係止溝６３及び挿入溝６６に係止させる。これにより、図１３に示されるように、レール体Ｌ３　は、その両端部が高さの異なる各架台Ｖ２　，Ｖ３　の最上方の水平部材６１にそれぞれ連結されて、傾斜配置される。
【００４８】
更に、レール体Ｌ４　に関しては、同一高さの各架台Ｖ２　の間において、左右方向にわん曲させて、その両端部の各係止板８６を、各架台Ｖ２　の水平部材６１の係止溝６３に挿入係止させると、レール体Ｌ４　を構成する縦配置された長尺板状のレール体本体８３が平面視で必要方向にわん曲されて、レール体Ｌ４　は、水平を保って各架台Ｖ２　の間においてわん曲配置される。
【００４９】
また、収納材Ｔを構成する基台１と蓋体２とは、いずれも縦断面（長手方向の断面）において凹凸構造になっているために、配置状態において上下及び左右の両方向に可撓性を有している。このため、図１３に示されるように、収納材Ｔは、レール体Ｌ３　に対しては傾斜して配置されると共に、レール体Ｌ２　とレール体Ｌ２　及びレール体Ｌ４　との各接続部においては、これらに載置された収納材Ｔは上下方向に撓んで配置される。また、収納材Ｔは、レール体Ｌ４　に対しては水平を維持したままで、左右方向にわん曲して配置される。ビルの屋上等において、空調設備用の冷媒管Ｍを配置する場合には、その接続部の位置、障害物の存在等によって、収納材Ｔに収納される冷媒管Ｍを傾斜配置したり、左右にわん曲させて配置する必要があるが、上記した各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　を組み合わせて使用すれば、これらに対して自在に対応できる。
【００５０】
また、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　に対して収納材Ｔを固定するには、固定具Ｆ２　と、各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　に所定間隔をおいて形成された収納材固定孔７８，８２，９１と、固定ボルト９２とを使用して行う。固定具Ｆ２　は、図２４に示されるように、弾性変形可能な材質で形成されて、断面Ｕ字状をした固定具本体９３の両立上り部９３ａの上端部が内側に折り曲げられて係止部９４となっていると共に、固定具本体９３の底板部９３ｂの中央部にボルト挿通孔９５が形成された構成である。
【００５１】
図２４に示されるように、固定ボルト９２とナット９６とを使用して、固定具本体９３の底板部９３ｂをレール体Ｌ２　（Ｌ３　，Ｌ４　）の収納材固定孔７８（８２，９１）が形成された部分の上面に載置して、前記底板部９３ｂに形成されたボルト挿通孔９５と収納材固定孔７８，８２，９１とを合致させて、両孔９５，７８（８２，９１）に固定ボルト９２を挿通して、ナット９６と螺合させると、レール体Ｌ２　（Ｌ３　，Ｌ４　）に対して固定具Ｆ２　が固定される。
【００５２】
そして、上記の状態で収納材Ｔの基台１を固定具Ｆ２　の上方から下方に向けて押し込むと、固定具本体９３の両立上り部９３ａは、外側に弾性変形した後に原形状に復元して、基台１の両立上り部の上端の段差部１ｃに係止されて、抜け止め不能となる。この状態で、基台１の上面開口から、その内部の収納空間５に冷媒管Ｍを収納した後に、単に基台１に対して蓋体２を覆蓋させればよい。これにより、基台１と蓋体２の各開口部が僅かに弾性変形して、基台１の被嵌合部４に蓋体３の嵌合部３が嵌合されて、多数のビス類を全く使用せずに、基台１に対して蓋体２が抜けることなく覆蓋される。基台１が左右にわん曲したレール体Ｌ４　にわん曲して固定されている場合には、蓋体２は、これに対応してわん曲して覆蓋される。
【００５３】
なお、本発明に係る収納材の配設構造においては、上記実施形態のトラフ（収納材）Ｔのように、波付構造であって、構造的に撓み易いものに対して最も効果があるが、表面が凹凸構造になっていない通常の金属板製の収納材の配設に際しても、勿論実施可能である。
【００５４】
また、収納材を固定するレール体の架設形態に関しても、上記実施形態のように、地面に打設したコンクリート層に固定された架台に架設される形態に限られず、壁面に取付けられたブラケットにレール体が架設され、このレール体に収納材が固定されることにより、収納材が壁面に沿って空間配設されることもあり得る。
【００５５】
更に、撓みを防止してレール体に固定される収納材に関しては、上記実施形態のように一段に限られず、収納材を複数段に積み重ね、これらを束ねた状態で全体をレール体に固定する配設形態もあり得る。
【００５６】
【発明の効果】
本発明に係る配線・配管材用収納材の配設構造は、レール体に収納材を固定した状態で配設されるために、可撓性を有する収納材の撓みを効果的に防止でき、その際に、レール体に固定具を介して収納材を固定する構造であると、レール体に対して収納材をしっかりと固定した状態で、その撓みを防止できると共に、単位長さ当たりの架台の数を少なくできる結果、架台の総数も少なくなる。
【００５７】
また、傾斜、或いは左右にわん曲して配置可能なレール体を使用すると、配線・配管材の接続位置の関係、或いは直線配置位置に障害物が存在する場合等において、ビス類を全く使用せずに、各部材の係止又は嵌合構造のみによって、収納材を傾斜させたり、或いは左右にわん曲して配設できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】トラフＴの配設のために必要な各種部材の分離状態の斜視図である。
【図２】トラフＴを構成する基台１と蓋体２との分離状態の斜視図である。
【図３】連結具Ｃを介して架台Ｖにレール体Ｌ１　が固定された部分の拡大斜視図である。
【図４】連結具Ｃの斜視図である。
【図５】（イ），（ロ）は、それぞれ架台Ｖに連結具Ｃを固定する前後の状態をトラフＴの配設方向Ｑと直交する方向から見た図である。
【図６】図５（ロ）のＸ−Ｘ線断面図である。
【図７】レール体Ｌ１　と固定具Ｆ１　とトラフＴの基台１との配置関係を示す斜視図である。
【図８】固定具Ｆ１　の斜視図である。
【図９】固定具Ｆ１　がレール体Ｌ１　に保持された状態の縦断面図である。
【図１０】固定具Ｆ１　を介してレール体Ｌ１　にトラフＴの基台１が固定された状態の横断面図である。
【図１１】同じく縦断面図である。
【図１２】（イ），（ロ）は、それぞれトラフＴ及び同Ｔ’を本発明に係る構造によって配設した状態の概略図である。
【図１３】３種類の各レール体Ｌ２　，Ｌ３　，Ｌ４　を使用して、収納材Ｔを左右方向にわん曲させたり、或いは高さを異にして配設した状態の全体斜視図である。
【図１４】図１３の中央の架台Ｖ２　の部分の分解斜視図である。
【図１５】架台Ｖ３　の部分の拡大図である。
【図１６】架台Ｖ２　，Ｖ３　を構成する水平部材６１と垂直部材６２との連結構造を示す斜視図である。
【図１７】架台Ｖ２　にレール体Ｌ２　が接続された状態の一部を破断した正面図である。
【図１８】（イ），（ロ），（ハ）は、それぞれ図１７のＹ１　−Ｙ１　線，Ｙ２　−Ｙ２　線及びＹ３　−Ｙ３　線断面図である。
【図１９】（イ），（ロ）は、それぞれ図１７のＹ４　−Ｙ４　線及びＹ５　−Ｙ５　線断面図である。
【図２０】レール体Ｌ２　の端部の斜視図である。
【図２１】レール体Ｌ３　の端部の斜視図である。
【図２２】レール体Ｌ４　の端部の斜視図である。
【図２３】レール体Ｌ４　がわん曲された状態を示す平面図である。
【図２４】（イ）は、それぞれ固定具Ｆ２　を使用してレール体Ｌ２　に収納材Ｔが固定された状態の一部を破断した側面図であり、（ロ）は、同じく横断面図である。
【符号の説明】
Ｃ：連結具
Ｆ１，Ｆ２　：固定具
Ｋ：ケーブル（配線・配管材）
Ｌ１　〜Ｌ４　，Ｌ’：レール体
Ｍ：冷媒管（配線・配管材）
Ｔ，Ｔ’：トラフ（収納材）
Ｖ：架台
１：トラフ（収納材）の基台
２：トラフ（収納材）の蓋体
５：トラフ（収納材）の収納空間
４３：固定具の第１被保持部
４４：固定具の固定部
４５：固定具の第２被保持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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