(57)【要約】【課題】  上面にフリクションカット部材を配設した複数本の並列パイプからなるパイプルーフを軌条や道路下の両側立坑間に埋設したのち、パイプルーフを押し出しながらフリクションカット部材の下面に沿って地下構造物を推進、埋設することにより地下道を構築する際に、上記フリクションカット部材の移動による軌条や道路に対する悪影響を防止しながら地下構造物を推進させる。【解決手段】  発進立坑Ｂ側において埋設すべき地下構造物Ｅの上面とフリクションカット部材２の後端部とを調整ジャッキ４によって連結すると共にフリクションカット部材２の後端部と地下構造物上方の不動部とをストロークセンサ５によって連結しておき、フリクションカット部材２の移動量をストロークセンサ５によって検出させてその検出量が許容値以上になる前に、調整ジャッキ４を収縮させてフリクションカット部材２を元の位置側に引き戻す。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
道路又は軌道の直下に、上面にフリクションカット部材を配設した複数本の矩形パイプを並列状態に埋設することによりパイプルーフを形成したのち、このパイプルーフに地下構造物の上床部を後続させてパイプルーフの下方地盤を掘削しながらフリクションカット部材を残置させた状態で地下構造物をこのフリクションカット部材の下面に沿って推進させることによりパイプルーフと地下構造部とを置換させる地下構造物の施工方法に使用する装置であって、上記フリクションカット部材の後端部と地下構造物の上面又はスペーサ部材の上面間に、上記パイプルーフの推進によってフリクションカット部材が前後方向に移動した時に、このフリクションカット部材を元の位置側に移動調整する伸縮手段を連結していることを特徴とする地下構造物の施工装置。
【請求項２】
伸縮手段は、その前後端部をフリクションカット部材の後端部と地下構造物の上面又はスペーサ部材の上面とにそれぞれ連結してなる調整ジャッキであることを特徴とする請求項１に記載の地下構造物の施工装置。
【請求項３】
地下構造物の推進側にフリクションカット部材の移動量の検出手段を配設していることを特徴とする請求項１に記載の地下構造物の施工装置。
【請求項４】
検出手段は、その前後端部を調整ジャッキの前端部と地下構造物の推進側における不動部とにそれぞれ連結してなるストロークセンサからなることを特徴とする請求項１、請求項２または請求項３に記載の地下構造物の施工装置。
【請求項５】
伸縮手段と移動量検出手段とによってフリクションカット部材の位置調整機構を構成してあり、この位置調整機構を地下構造物の幅方向に所定間隔毎に配設していることを特徴とする請求項１ないし請求項４のうち、いずれか１項に記載の地下構造物の施工装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は道路や軌条の直下にこれらの道路や軌条を横断する地下構造物の施工装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
道路や軌条の直下に、地下道となる地下構造物を築造する方法としては、従来から図６に示すように、軌条又は道路Ａの両側に、築造すべき地下構造物Ｅを挟んで発進立坑Ｂと到達立坑Ｃを掘削したのち、発進立坑Ｂから到達立坑Ｃに向かって上面にフリクションカット部材２を配設している断面矩形状のパイプ１を複数本、並列状態に圧入して埋設すべき地下構造物Ｅの上床部ｅの幅に略等しい幅を有するパイプルーフＰを形成し、しかるのち、上記フリクションカット部材２の後端を発進立坑Ｂ側に固定すると共にこのパイプルーフＰの後端面に既製の地下構造物Ｅの上床部ｅの前端面を当接させた状態で発進立坑Ｂの後壁面に反力を支持させた推進ジャッキ３を伸長させることにより、前方の地盤を該地下構造物Ｅの前端開口部に装着している刃口Ｆにより掘削、除去しながら地下構造物Ｅをフリクションカット部材２の下面に沿って推進させ、この推進に伴って到達立坑Ｃ側に押し出されるパイプルーフＰを切除してパイプルーフＰと地下構造物Ｅとを置換させることによりトンネルを築造する方法が知られている。
【０００３】
このようなトンネルの築造方法において、フリクションカット部材２がパイプルーフＰや地下構造物Ｅの推進によって到達立坑側に移動しないように、上述したようにその後端を発進立坑Ｂ側に固定させてあり、その固定手段としては、上記図６に示すように、フリクションカット部材２の後端部に固着している連結材６にワイヤーロープ等の固定部材Ｈの前端部を一体に連結すると共にこの固定部材Ｈの後端部を発進立坑Ｂの後壁面に連結、固定させてなる構造や、図７に示すようにフリクションカット部材の後端部上に固定部材H'を固着し、この固定部材H'を発進立坑Ｂの前壁面における上部に受止させた構造を採用している。
【特許文献１】特公平３−５３４３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のような固定手段Ｈ、H'を採用しても、フリクションカット部材２の下面に沿ってパイプルーフＰ及び地下構造物Ｅを推進させた時に、パイプルーフＰ及び地下構造物Ｅの上面とフリクションカット部材２の下面との摩擦力により、前者の固定手段Ｈでは該固定手段Ｈが引っ張られてこの固定手段Ｈの後端を支持している発進立坑Ｂの後壁面が前方に変位しながらフリクションカット部材２を前方に移動させることになり、後者の固定手段H'によれば、該固定部材H'が発進立坑Ｂの前壁面を前方に変位させながらフリクションカット部材２を前方に移動させることになる。
【０００５】
従って、いずれの固定手段を採用しても、フリクションカット部材２の移動を防止することができず、フリクションカット部材２が移動するとフリクションカット部材２の上方地盤が一体に移動して地表側の軌条や道路に悪影響を及ぼすという問題点があった。このような問題点は図８に示すように、地下構造物Ｅを到達立坑Ｃ側から牽引することにより推進させる方法においても同様に発生するものである。
【０００６】
本発明は上記のような問題点に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、発進立坑側の前後壁面の崩壊を防止し得るばかりでなく、地表側の軌条や道路に悪影響を及ぼすことなく地下構造物を施工し得る地下構造物の施工装置を提供するにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明の地下構造物の施工装置は、請求項１に記載したように、道路又は軌道の直下に、上面にフリクションカット部材を配設した複数本の矩形パイプを並列状態に埋設することによりパイプルーフを形成したのち、このパイプルーフに地下構造物の上床部を後続させてパイプルーフの下方地盤を掘削しながらフリクションカット部材を残置させた状態で地下構造物をこのフリクションカット部材の下面に沿って推進させることによりパイプルーフと地下構造部とを置換させる地下構造物の施工方法に使用する装置であって、上記フリクションカット部材の後端部と地下構造物の上面又はスペーサ部材の上面間に、上記パイプルーフの推進によってフリクションカット部材が前後方向に移動した時に、このフリクションカット部材を元の位置側に移動調整する伸縮手段を連結していることを特徴とする。
【０００８】
請求項２に係る発明は、上記請求項１に記載の地下構造物の施工装置における伸縮手段を、前後端部がフリクションカット部材の後端部と地下構造物の上面又はスペーサ部材の上面とにそれぞれ着脱自在に連結させている調整ジャッキから構成していることを特徴とする。さらに、請求項３に係る発明は、上記請求項１に記載の地下構造物の施工装置において、地下構造物の推進側にフリクションカット部材の移動量を検出する検出手段を配設していることを特徴とする。
【０００９】
また、請求項４に係る発明は、上記検出手段を前後端部が上記調整ジャッキの前端部と地下構造物の推進側における不動部とにそれぞれ連結してなるストロークセンサから構成していることを特徴とする。
【００１０】
さらに、請求項５に係る発明は、上記伸縮手段と移動量検出手段とによってフリクションカット部材の位置調整機構を構成してあり、この位置調整機構を地下構造物の幅方向に所定間隔毎に配設していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の地下構造物の施工装置によれば、請求項１に記載したように、道路又は軌道の直下に、上面にフリクションカット部材を配設した複数本の矩形パイプを並列状態に埋設することによりパイプルーフを形成したのち、このパイプルーフに地下構造物の上床部を後続させてパイプルーフの下方地盤を掘削しながらフリクションカット部材を残置させた状態で地下構造物をこのフリクションカット部材の下面に沿って推進させることによりパイプルーフと地下構造部とを置換させる地下構造物の施工方法に使用する装置であって、上記フリクションカット部材の後端部と地下構造物の上面又はスペーサ部材の上面間に、上記パイプルーフの推進によってフリクションカット部材が前後方向に移動した時に、このフリクションカット部材を元の位置側に移動調整する伸縮手段を連結しているので、フリクションカット部材が道路又は軌条に影響を及ぼさない許容量だけ前後方向に移動した時に、伸縮手段によってフリクションカット部材を元の位置側に移動調整することにより、発進立坑側の前後壁面の崩壊を生じさせることなく、さらには、地下構造物上方における地盤の横移動や弛緩、崩壊等を防止して地表側の軌条や道路に悪影響を及ぼすことなく、地下構造物を確実に施工することができるものである。
【００１２】
この際、上記伸縮手段を常時フリクションカット部材を引き戻す方向に付勢させておいてもよく、そうすることにより、地下構造物やパイプルーフの推進による摺擦力に抗して、フリクションカット部材を殆ど移動させることなく略元の位置に維持しておくことができると共に、フリクションカット部材が移動しても該伸縮手段によって簡単に元の位置側に移動調整することができる。
【００１３】
上記地下構造物の施工装置において、請求項２に係る発明は、伸縮手段を、前後端部がフリクションカット部材の後端部と地下構造物の上面とにそれぞれ着脱自在に連結させている調整ジャッキから構成しているので、地下構造物の推進によってフリクションカット部材が前方に移動した時に、その移動量が許容範囲以上になる前に該調整ジャッキを収縮させることによって発進立坑の前後壁面に何等の影響を及ぼすことなく、地下構造物側に反力を受止させて簡単且つ確実にフリクションカット部材を元の位置側に移動調整することができる。
【００１４】
その上、地下構造物の推進中において、この調整ジャッキを常時、推進ジャッキの推進力以下の負荷でもってそのロッドが収縮する方向に付勢させておくことにより、フリクションカット部材が前方に移動するのを阻止することができると共に移動しても、該調整ジャッキの収縮力を増大させることによって元の位置側に容易に引き戻して位置調整を行うことができる。
【００１５】
請求項３に係る発明によれば、地下構造物の推進側にフリクションカット部材の移動量を検出する検出手段を配設しているので、フリクションカット部材が地表側の道路や軌条に悪影響を及ぼす許容範囲以上に移動しないようにフリクションカット部材の移動量を測定し得ると共に、その移動量に応じて調整ジャッキを作動させてフリクションカット部材を元の位置側に復帰させることができる。
【００１６】
上記検出手段としては、請求項４に記載したように、その前後端部を調整ジャッキの前端部と地下構造物の推進側における不動部とにそれぞれ連結してなるストロークセンサからなるものであるから，地下構造物の上面を利用して上記調整ジャッキやストロークセンサをコンパクトに配設することができ、地下構造物の埋設準備作業が能率よく行えるものであり、埋設時にはストロークセンサがフリクションカット部材の移動量に同調してストロークし、正確な移動量を簡単に検出することができると共に調整ジャッキによるフリクションカット部材の位置調整も容易に且つ確実に行えるものである。
【００１７】
また、請求項５に係る発明によれば、上記伸縮手段と移動量検出手段とによってフリクションカット部材の位置調整機構を構成し、この位置調整機構を地下構造物の幅方向に所定間隔毎に配設しているので、地下構造物の前後方向の移動量と共に地下構造物が側方に変位した場合、例えば、一側方に配設しているフリクションカット部材は後方に、他側方に配設しているフリクションカット部材は前方に移動した場合においてもそのずれの変位量を検出して位置修正することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
次に、本発明の具体的な実施の形態を図面について説明すると、まず、軌条又は道路Ａ（以下、道路Ａという）を挟んだ両側地盤に発進立坑Ｂと到達立坑Ｃを掘削する。なお、道路Ａが高くなっていてその両側に法面を介して広い空間部が存在する場合には、一側方を発進側に、他側方を到達側にすればよい。次いで、発進立坑Ｂと到達立坑Ｃ間における道路下の地盤Ｄにフリクションカット部材２を載置している複数本の断面矩形状パイプ１を並列状態に埋設することによってパイプルーフＰを形成する。
【００１９】
このパイプルーフＰの形成は、公知のように、例えば、発進立坑Ｂ側から到達立坑Ｃに向かって道路Ａを交差するように該道路下の地盤Ｄにパイプ１を水平に圧入し、発進立坑Ｂと到達立坑Ｃ間の地盤中に埋設したのち、このパイプ１の側面をガイドとして次のパイプ１を並行に圧入し、この作業を繰り返し行って道路Ａの長さ方向に所定幅を有する上記パイプルーフＰを形成する。なお、パイプ１の圧入は、その中空内部にアースオーガ（図示せず）を挿入して前方の地盤を掘削、排除しながら行われる。
【００２０】
パイプ１の上面に載置されている上記フリクションカット部材２は、パイプ１の上面と略同大、同形の平帯板形状の鋼板製であり、その前端部はパイプ１の上面前端に溶接等によって一体に固着された状態で圧入され到達立坑Ｃに達した後にパイプ１の前端部から切り離されてパイプ１との固着が解かれる。なお、パイプルーフＰの埋設長さが一本のパイプ１の長さよりも長い場合には、一定長さのパイプ１に次のパイプ１を直列状に連結しながら圧入する。この場合、先頭側、即ち、到達立坑Ｃ側に達するパイプ１の先端部のみにこのパイプ１に上載しているフリクションカット部材２の前端を固着しておき、次のパイプ１上のフリクションカット部材２はその前端を先行するパイプ１上のフリクションカット部材２の後端に溶接等によって一体化させる。また、必要に応じてパイプルーフＰの両側に図２に示すように、複数本の張出パイプ1'を並列状態に圧入、埋設しておき、この張出パイプによって地下構造物Ｅの埋設時における側方地盤の崩壊を防止する。
【００２１】
さらに、フリクションカット部材２の後端部は発進立坑Ｂの後壁面や前壁面に固定手段によって固定されることなく、発進立坑Ｂの前壁面から後方に突出させている。従って、固定手段を設けないので、地下構造物Ｅの埋設施工準備が能率よく行うことができるが、従来通り、ワイヤロープやターンバックルを使用してフリクションカット部材２を発進立坑Ｂ側に固定しておいてもよい。
【００２２】
こうして、発進立坑Ｂと到達立坑Ｃとの間の道路下の地盤中にパイプルーフＰを形成したのち、発進立坑Ｂ内に上床部ｅの厚みがパイプルーフＰの厚みよりもやや薄く且つ幅がパイプルーフＰと略同幅に形成している既製の地下構造物Ｅを設置し、その上床部ｅの前端面を該上床部ｅの上面がパイプルーフＰに上載しているフリクションカット部材２の後端部下面に接するようにパイプルーフＰの後端面に突き合わせ状態に接合すると共にこの地下構造物Ｅの後端面と発進立坑Ｂの後端面間に複数本の推進ジャッキ３を介在させる。
【００２３】
地下構造物Ｅには、その前端開口部にパイプルーフＰの下面側地盤を掘削する刃口Ｆを装着していると共に、上面側にフリクションカット部材２の位置調整機構Ｇが配設されている。
【００２４】
このフリクションカット部材２の位置調整機構Ｇは、調整ジャッキ４からなる伸縮手段と、ストロークセンサ５からなる検出手段とから構成してあり、調整ジャッキ４はその長さ方向に地下構造物Ｅの長さ方向に向けて図３に示すように、地下構造物Ｅの上面に配設し、そのロッド4aの前端を発進立坑Ｂから突出しているフリクションカット部材２の後端部に固着した連結部材６に接合又は着脱自在に連結していると共に、シリンダ部4bの後端を地下構造物Ｅの後端部又は長さ方向の中間部、或いは図示していないが地下構造物Ｅの後端面と推進ジャッキ３との間に介在しているスペーサ部材に取り外し可能に固定した支持部材７に着脱自在に連結している。なお、上記連結部材６はパイプルーフＰの幅方向に長い角棒材からなり、パイプルーフＰを構成している全てのフリクションカット部材２の上面にその下面を固着させて全てのフリクションカット部材２の後端部を一体に連結させているものである。
【００２５】
一方、検出手段であるストロークセンサ５は、そのシリンダ部5bを発進立坑Ｂの両側壁面間に架設状態に固定した梁からなる不動部８に取り外し可能に連結、支持されていると共にシリンダ部5bから伸縮自在に突出したストローク棒5aの前端を上記連結部材６の上面に突設している突片部6aに着脱自在に連結している。
【００２６】
このように構成している位置調整機構Ｇは、地下構造物Ｅの幅方向の中央部一箇所のみに配設しておいてもよいが、複数の位置調節機構Ｇを地下構造物Ｅの幅方向に所定間隔毎に配設しておくことが好ましく、このようにフリクションカット部材２と地下構造物Ｅとの間の幅方向の複数箇所に位置調整機構Ｇを配設しておくことによって、地下構造物Ｅの前後方向の移動量と共に地下構造物Ｅが側方に傾動した場合においてもそのずれの変位量を検出して位置修正することができる。なお、調整ジャッキ４はそのロッド4aのストローク量（収縮量）を適宜な計測器（図示せず）によって計測するように構成している。
【００２７】
地下構造物Ｅの上面側に上記のように複数の位置調整機構Ｇを配設したのち、推進ジャッキ３のロッドを伸長させると、地下構造物Ｅはその上床部ｅの上面をフリクションカット部材２の下面に摺接させながら且つ刃口Ｆによって前方の地盤を掘削しながら前進し、パイプルーフＰも地下構造物Ｅの上床部ｅの前端面で押し進められてフリクションカット部材２の下面に摺接しながらその前端部を地下構造物Ｅの前進移動量に応じて到達立坑Ｃ側に突出させる。なお、到達立坑Ｃ側に突出したパイプルーフＰが一定長に達すると、各パイプ１の突出部分を切除して撤去する。また、刃口Ｆによって掘削された土砂は、地下構造物Ｅ内を通じて後方の発進立坑Ｂ内に排出、除去される。
【００２８】
推進ジャッキ３のロッドを伸長させることによって地下構造物Ｅを地中に圧入、推進させる時には、上記位置調整機構Ｇにおける調整ジャッキ４を中立状態、即ち、無負荷状態にしてロッドが自由に伸縮できるようにしておく。従って、地下構造物Ｅが地中に押し込まれると、該地下構造物Ｅの推進量に等しい長さだけ収縮すると共に地下構造物Ｅの推進によってパイプルーフＰが地下構造物Ｅと一体的に到達立坑Ｃ側に移動する。なお、地下構造物Ｅを地中に圧入、推進させる手段としては、上記推進ジャッキ３に代えて牽引手段により行ってもよい。
【００２９】
これらの地下構造物ＥとパイプルーフＰの移動は、フリクションカット部材２の下面にその上面を摺接させながらフリクションカット部材２をガイドとして行われ、その際、フリクションカット部材２の下面とこれらの地下構造物Ｅ及びパイプルーフＰの上面との摩擦力（摺擦力）によって地下構造物Ｅ及びパイプルーフＰがフリクションカット部材２の下面に対してスリップしながらフリクションカット部材２を前方に摺動移動させる。
【００３０】
フリクションカット部材２が移動すると、不動部８に支持されているストロークセンサ５のストローク棒5aがその移動量と等しい長さだけ伸長し、その伸長量（伸長長さ）を該ストロークセンサ５によって検出して発進立坑Ｂ側に設置した調整制御部（図示せず）に電気的に入力させる。そして、地下構造物Ｅが地中に完全に押し込まれ前に、このフリクションカット部材２の移動量が地表側の軌条や道路Ａに影響を及ぼさない最大許容限度の設定量に達した時に、調整制御部からの調整ジャッキ４に信号を発して該調整ジャッキ４にそのロッド4aが収縮する方向に圧油を供給して上記設定量と略等しい長さだけ該ロッド4aを収縮させ、地下構造物Ｅに反力をとってフリクションカット部材２を後方に引き戻し、元の埋設位置に復帰させるものである。この調整ジャッキ４によるフリクションカット部材２の位置調整は、地下構造物Ｅを推進ジャッキ３によって推進させながら行ってもよく、或いは、一旦、地下構造物Ｅの推進を停止させた状態で行ってもよい。
【００３１】
こうして、地下構造物Ｅを発進立坑Ｂと到達立坑Ｃ間に貫通状態で埋設するものであるが、発進立坑Ｂと到達立坑Ｃ間の長さ、即ち、地下構造物Ｅによって形成される地下道の長さが長い場合、この地下道を長さ方向に複数分割してなる地下構造物Ｅを順次前後に直列に接合、連結しながら推進ジャッキ３により押し進めていくものであるが、その際、地下構造物Ｅの推進によって調整ジャッキ４のロッド4aがそれ以上収縮することができない状態になると、この調整ジャッキ４の後端を連結、支持している支持部材７を地下構造物Ｅの上面から取り外して調整ジャッキ４のシリンダ部4bをフリクションカット部材２の連結部材６を支点としてロッド4aを伸長させながら後方に移動させ、ロッド4aが最大限まで伸長した位置における地下構造物Ｅの上面、或いはスペーサ部材の上面に支持部材７を固定する。
【００３２】
この場合、調整ジャッキ４のロッド4aの伸長量が１個の地下構造物Ｅの長さに等しい量であれば、一連の地下構造物Ｅが１個の地下構造物Ｅの長さ分だけ推進、埋設された時に、支持部材７を後方側の地下構造物Ｅの上面、或いはスペーサ部材の上面に移動させてロッド4aを最大限まで伸長させた状態で固定すればよく、調整ジャッキ４のロッド4aの伸長量が１個の地下構造物Ｅの長さを数分割した長さであれば、ロッド4aが使用限度まで収縮する毎に支持部材７をその収縮量だけ後方に位置替えして該ロッド4aを最大限まで伸長させ、地下構造物Ｅの上面、或いはスペーサ部材の上面に固定すればよい。
【００３３】
次に、上記フリクションカット部材２の位置調整方法を図４のフローチャート図に基づいて詳細に説明する。なお、この説明においては調整ジャッキ４として、そのロッド4aが１個の地下構造物Ｅの長さに相当する分だけ伸縮し得る長さのものを使用している。まず、地下構造物Ｅの推進開始時には、この調整ジャッキ４を無負荷状態にしておくと共にストロークセンサ５のストローク量の初期値S0を計測しておく。しかるのち、推進ジャッキ３のロッドを伸長させて地下構造物Ｅを地中に押し進め、フリクションカット部材２の下面に沿って前方の地盤を掘削しながら推進させると共にパイプルーフＰを到達立坑Ｃ側にその推進量に応じて押し出す。この際、調整ジャッキ４のロッド4aは地下構造物Ｅの推進量と同一量だけ収縮し、その収縮量（ストローク）Ｌを計測する。
【００３４】
この地下構造物Ｅの推進によって上述したように、フリクションカット部材２が移動すると、その移動量がストロークセンサ５によって計測され、この計測量（計測値）S1から上記初期計測値S0を引いた値が、軌条や道路Ａに影響を及ぼさない許容値（通常、３mm程度である) 以下であれば、地下構造物Ｅの推進、埋設を続行する。そして、この状態で１個の地下構造物Ｅの長さ分が推進、埋設されると、推進ジャッキ４による地下構造物Ｅの押し込みを停止し、該地下構造物Ｅに次の地下構造物Ｅを後続させて再び、地下構造物Ｅを推進する。
【００３５】
一方、地下構造物Ｅがその１個の長さ分だけ押し込まれる途上において、フリクションカット部材２の計測量S1−初期値S0が３mm以上になると、調整ジャッキ４をそのロッド4aが収縮する方向に負荷することにより作動させて地下構造物Ｅに反力をとってフリクションカット部材２を後方に引き寄せる。この引き寄せ量がストロークセンサ５のストローク棒5aの収縮量として検出され、その計測値S2−上記初期値S0が−２mm以下、即ち、初期値S0の長さの＋−２mm以内にまでフリクションカット部材２が後方に引き寄せられると調整ジャッキ４を再び無負荷状態にする。この調整ジャッキ４によるフリクションカット部材２の位置調整は、地下構造物Ｅがその１個分だけ地中に推進させられるまで繰り返し行われる。
【００３６】
このように、地下構造物Ｅの推進、埋設時にフリクションカット部材２が前方に移動した時に、上記調整ジャッキ４によって元の位置側に引き寄せて位置調整を行うものであるが、地下構造物Ｅは前方地盤の地質の状態や、複数本の推進ジャッキ３の押圧力の変化によって一側方に変位する場合があり、この場合には、他側方に配設しているフリクションカット部材２は前方に移動する一方、一側方に配設しているフリクションカット部材２は後方に移動することになる。
【００３７】
従って、フリクションカット部材２が前方に移動する側においては、そのフリクションカット部材２側に配設している位置調整機構Ｇによって上述したように該フリクションカット部材２を元の位置側に引き戻すことによって位置調整が行われ、フリクションカット部材２が後方に移動する側においては、そのフリクションカット部材２側に配設している位置調整機構Ｇによってフリクションカット部材２を元の位置側に押し進めることによって位置調整を行うものである。
【００３８】
即ち、フリクションカット部材２が後方に移動すると、ストロークセンサ５のストローク棒5aが収縮してその収縮量が計測量として計測され、この計測量（計測値）S1から上記初期計測値S0を引いた値が、３mm以下であれば、地下構造物Ｅの推進、埋設を続行し、３mm以上になると、調整ジャッキ４を伸長させて一側方に配設しているフリクションカット部材２側を前方に元の位置に向かって押し進める。この調整ジャッキ４の伸長量が初期計測値S0に達すると、再び、調整ジャッキ４を再び無負荷状態にし、地下構造物Ｅの推進を継続する。
【００３９】
なお、地下構造物Ｅの推進時に、調整ジャッキ４を無負荷状態にしているが、この調整ジャッキ４に常時、推進ジャッキ３の推進力以下の負荷をそのロッド4aが収縮する方向に付勢させておいてよく、このようにしておくと、地下構造物Ｅの推進時に、該地下構造物ＥとパイプルーフＰとの前方への移動によってフリクションカット部材２が前方に移動しようとしても、調整ジャッキ４によってその移動を阻止することができるものであり、さらに、調整ジャッキ４の収縮力（負荷）に打ち勝ってフリクションカット部材２が前方に移動した場合には、該調整ジャッキ４の収縮力を増大させることによって元の位置側に引き戻す位置調整を行うものである。
【００４０】
また、以上の実施の形態においては、位置調整機構Ｇにおける伸縮手段として調整ジャッキ４を使用しているが、螺子機構や牽引手段を採用してもよく、さらに、検出手段としてストロークセンサ５を採用することなく、例えば、発進立坑Ｂから突出しているフリクションカット部材２の上面において、発進立坑Ｂの前壁面から後方（突出方向）に軌条や道路Ａに影響を及ぼさない上記許容値（３mm程度）の長さ間隔を存した部分に幅方向に目印線をフリクションカット部材２の全幅に亘って、或いは、両側部等の所望部位に設けておき、この目印線がフリクションカット部材２の前方への移動によって発進立坑Ｂの前壁部内に隠れた場合に、調整ジャッキ４を収縮させてフリクションカット部材２を該目印線が発進立坑Ｂの前壁部から後方に露出するまで作動させるように構成しておいてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】地下構造物の推進、埋設状態を示す簡略縦断側面図。
【図２】その簡略縦断正面図。
【図３】位置調整機構を配設した発進立坑部分の縦断側面図。
【図４】地下構造物を地中に一定長さだけ推進させた状態の縦断側面図。
【図５】フリクションカット部材の位置調整を行う場合のフローチャート図。
【図６】従来例を示す簡略縦断側面図。
【図７】別な従来例を示す簡略縦断側面図。
【図８】さらに別な従来例を示す簡略縦断側面図。
【符号の説明】
【００４２】
Ａ  道路又は軌条
Ｂ  発進立坑
Ｃ  到達立坑
Ｅ  地下構造物
Ｐ  パイプルーフ
Ｇ  位置調整機構
１  パイプ
２  フリクションカット部材
３  推進ジャッキ
４  調整ジャッキ
５  ストロークセンサ
８  不動部
【図１】
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【図２】
2004232458.tif 000004
【図３】
2004232458.tif 000005
【図４】
2004232458.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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