(57)【要約】【課題】蒸気配管および復水配管の防食に必要な腐食抑制剤を無駄無く薬注することができ、かつ水位制御のトラブルを引き起こさないようにする。【解決手段】復水配管５を備えたボイラ設備において、蒸気配管３および復水配管５のいずれか一方または両方へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することを特徴としている。【選択図】　　　　　図１
2004061052.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
復水配管５を備えたボイラ設備において、蒸気配管３および復水配管５のいずれか一方または両方へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することを特徴とする腐食抑制剤の薬注方法。
【請求項２】
復水配管５を備えたボイラ設備において、蒸気配管３に設けた蒸気ヘッダ１１および復水配管５のいずれか一方または両方へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することを特徴とする腐食抑制剤の薬注方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、腐食抑制剤の薬注方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、ボイラから蒸気を負荷機器へ供給し、負荷機器における熱交換後の蒸気を復水として回収して、これをボイラ給水として再利用するようにしたボイラ設備がある。この種のボイラ設備は、図３に示すように、ボイラ２１から蒸気配管２２を介して負荷機器２３へ供給された蒸気は、この負荷機器２３で熱交換し、熱交換後の復水は、復水配管２４を介して給水タンク２５内で補給水配管２６から供給された補給水と混合し、給水ライン２７から前記ボイラ２１へ給水されるように構成されている。
【０００３】
このボイラ設備における蒸気配管２２および復水配管２４は、給水に含まれている重炭酸イオン，二酸化炭素等による復水のｐＨの低下作用や、溶存酸素による酸化作用により、蒸気および復水と接触する部分に全面腐食および孔食が生じることがある。
【０００４】
この全面腐食および孔食の発生を防止する対策としては、一般的に化学薬品を用いて防食する化学的処理がとられている。化学的処理には、金属配管等へ皮膜を形成させて配管の腐食を防止する皮膜型の防食剤を用いる方法や、酸性物質を中和して配管の腐食を防止する中和型の防食剤を用いる方法等の腐食抑制剤を用いる方法等がある。
【０００５】
ここで、この化学的処理について、図３を用いて説明する。まず、腐食抑制剤は、通常、薬注装置２８を用いて、給水タンク２５からボイラ２１へ供給する給水ライン２７へ薬注されている。ここにおいて、問題となるのが、前記ボイラ２１内で、腐食抑制剤が蒸気中とボイラ水中とに分配されることが挙げられる。つまり、蒸気配管２２および復水配管２４を防食するために注入する腐食抑制剤の全てが蒸気配管２２および復水配管２４へ流入せず、ボイラ水に残留し、蒸気配管２２および復水配管２４の防食に関与しない腐食抑制剤が存在する。そのため、このボイラ水に残留する腐食抑制剤を考慮してボイラ給水へ薬注するため、過多量の薬注をしている。
【０００６】
また、他にも、皮膜型の防食剤を用いる場合であれば、前記ボイラ２１内の水位を制御する水位電極（図示省略）に皮膜を形成し、水位制御のトラブルを引き起こす事例が報告されている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
この発明が解決しようとする課題は、蒸気配管および復水配管の防食に必要な腐食抑制剤を無駄無く薬注することができ、かつ水位制御のトラブルを引き起こさないようにすることである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
この発明は、前記課題を解決するためになされたものであって、請求項１に記載の発明は、復水配管を備えたボイラ設備において、蒸気配管および復水配管のいずれか一方または両方へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することを特徴としている。
【０００９】
さらに、請求項２に記載の発明は、復水配管を備えたボイラ設備において、蒸気配管に設けた蒸気ヘッダおよび復水配管のいずれか一方または両方へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することを特徴としている。
【００１０】
【発明の実施の形態】
つぎに、この発明の実施の形態について説明する。この発明は、蒸気ボイラ等の復水配管を備えたボイラ設備において、蒸気配管および復水配管の防食に好適に実施することができる。この発明は、蒸気配管および復水配管のいずれか一方または両方へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注するものである。
【００１１】
まず、蒸気配管について説明する。この蒸気配管は、通常、ボイラ稼働中、蒸気で満たされているため、腐食する可能性は低い。しかし、ボイラの稼動を停止すると、前記蒸気配管の温度が低下し、前記蒸気配管中の蒸気が凝縮して水になる。この凝縮した水に二酸化炭素等が溶け込むことにより酸性物質が生じ、ｐＨの低下による腐食が起きる。
【００１２】
つぎに、復水配管について説明する。この復水配管には、スチームトラップが設けられており、このスチームトラップにより前記負荷機器で使用して凝縮した水と蒸気を分離し、水のみを排出する。そして、この凝縮した水に二酸化炭素等が溶け込むことにより酸性物質が生じ、ｐＨの低下による腐食が起きる。
【００１３】
そこで、この酸性物質による腐食を抑制するために、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する。このモルホリン脂肪酸塩は、熱によりモルホリンと脂肪酸とに分解し、モルホリンが中和型防食剤として作用し、また脂肪酸が皮膜型防食剤として作用するため、中和作用と皮膜作用の両方の機能をもった腐食抑制剤である。ここで、モルホリン脂肪酸塩の脂肪酸としては、例えばラウリン酸，ミリスチン酸，パルチミン酸およびステアリン酸等の飽和脂肪酸や、オレイン酸，リノール酸およびリノレン酸等の不飽和脂肪酸等が挙げられる。
【００１４】
そして、前記蒸気配管および前記復水配管を防食するために、このモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を用いている。このモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の薬注位置としては、前記蒸気配管の上流側で行うことが好ましい。また、蒸気ヘッダを備えているボイラ設備においては、蒸気ヘッダへ薬注することが好ましい。
【００１５】
まず、前記蒸気配管の上流側でモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する場合について説明する。前記蒸気配管は、酸性物質により腐食されやすい。
つまり、この酸性物質を含んだ蒸気が存在する部分は、蒸気が凝縮したときに腐食が起きると考えられる。そのため、蒸気が通過する最初の位置で薬注することにより、前記蒸気配管およびその後流側にある全ての配管の腐食を抑制することができる。つまり、前記蒸気配管以降の全ての配管における腐食を抑制するために、前記蒸気配管において、できる限り上流側でモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することが好ましい。
【００１６】
前記蒸気配管の上流側でモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する利点としては、まず前記蒸気配管以降の全ての配管を防食できることにある。つまり、前記蒸気配管および前記復水配管の防食を行うことができる。また、前記蒸気配管へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注するため、ボイラ内の水位電極に皮膜を形成して水位制御にトラブルを引き起こす可能性もなくすることができる。さらに、前記蒸気配管へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することになるため、薬注するモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤全てを腐食抑制因子として用いることができ、前記ボイラの蒸発量に合わせて薬注することができる。つまり、蒸発量にあった薬注が可能になり、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の過多薬注を防ぐことができる。
【００１７】
つぎに、前記蒸気ヘッダへモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する場合について説明する。この蒸気ヘッダは、単数または複数のボイラの蒸気を集めて、単数または複数の負荷機器へ供給する装置である。つまり、各ボイラから発生した蒸気は、前記蒸気ヘッダへ集められる。そのため、前記蒸気ヘッダへ薬注することにより、前記蒸気ヘッダから複数の負荷機器へ供給するために使用する各蒸気配管の腐食を一度に抑制することができる。また、前記負荷機器通過後の前記復水配管も同時に防食することができる。
【００１８】
前記蒸気ヘッダへモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する利点としては、まず前記蒸気ヘッダから給水タンクまでの蒸気配管および復水配管をまとめて防食することができる。つまり、薬注装置を前記蒸気ヘッダに１台備えるだけで、前記給水タンクへ戻るまでの配管の防食をすることができるため、薬注装置の台数を減らすことができる。また、前記蒸気ヘッダへモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注するため、ボイラ内の水位電極に皮膜を形成して水位制御にトラブルを引き起こす可能性もなくすることができる。さらに、前記蒸気ヘッダへモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することになるため、薬注するモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤全てを腐食抑制因子として用いることができ、前記蒸気ヘッダ内の蒸発量に合わせて薬注することができる。つまり、蒸発量にあった薬注が可能になり、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の過多薬注を防ぐことができる。
【００１９】
他にも、前記蒸気ヘッダから前記負荷機器へ供給する蒸気配管中へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する方法もある。この場合は、前記蒸気ヘッダから前記負荷機器までの各蒸気配管全てに薬注装置を設け、それぞれ別々に薬注する。この方法においても、前記蒸気配管および前記復水配管を防食することができる。また、ボイラ内の水位電極に皮膜を形成して水位制御にトラブルを引き起こす可能性もなくすることができる。そして、全ての前記蒸気配管へ薬注するため、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤全てを腐食抑制因子として用いることができる。さらに、各負荷機器の使用蒸発量に基づいて、それぞれ薬注することができるため、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の過多薬注を防ぐことができる。
【００２０】
また、前記負荷機器以降の前記復水配管へ薬注する方法もある。この場合も、前記スチームトラップの後流側で薬注するため、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を使用することができる。この方法においても、前記復水配管を防食することができる。また、ボイラ内の水位電極に皮膜を形成して水位制御にトラブルを引き起こす可能性もなくすることができる。そして、全ての前記復水配管へ薬注するため、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤全てを腐食抑制因子として用いることができる。さらに、各負荷機器の使用蒸発量に基づいて、それぞれ薬注することができるため、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の過多薬注を防ぐことができる。
【００２１】
さらに、前記蒸気配管および前記復水配管の両方へ薬注する方法もある。たとえば、前記蒸気配管の全長が長い場合、前記蒸気配管内でモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤が消費されたり、前記蒸気配管の途中に設けたドレン排出用のドレン排出手段（図示省略）からドレン水とともにモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤も排出されたりすることで、前記復水配管へ供給されるモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤が減少する可能性がある。このような場合、前記蒸気配管で消費したモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の消費量の分を前記復水配管へ薬注することにより、前記復水配管の腐食をより効果的に抑制することができる。
【００２２】
以上のように、この発明によれば、蒸気配管および復水配管の防食に必要なモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を無駄無く薬注することができ、かつ水位制御のトラブルを未然に防止することができる。また、蒸気ヘッダへ薬注する場合においては、薬注装置の台数を減らすことができる。
【００２３】
【実施例】
つぎに、この発明の具体的実施例について説明する。図１は、この発明における第一実施例の構成を概略的に示す説明図である。また、これらは例示であって、この発明の範囲を何ら限定するものではない。
【００２４】
まず、図１において、ボイラ１と負荷機器２を蒸気配管３で接続するとともに、前記負荷機器２と給水タンク４を復水配管５で接続し、前記給水タンク４と前記ボイラ１の下部とを給水ポンプ６を備えた給水配管７で接続している。また、前記給水タンク４内で、補給水配管８から供給された補給水と前記復水配管５から供給された復水とを混合する。また、前記復水配管５には、スチームトラップ９を設けており、このスチームトラップ９で蒸気と水を分離し、水のみを排出させる。そして、この発明におけるモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤は、薬注装置１０を用いて、前記蒸気配管３へ薬注する。ここにおいて、前記蒸気配管３におけるモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の薬注位置は、前記蒸気配管３の上流側が好ましく、上流側の位置へ供給するほど、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤が、前記蒸気配管３および前記復水配管５全体の腐食を抑制することができる。
【００２５】
つぎに、この発明の第二実施例について図２に基づいて説明する。図２は、この発明における第二実施例の構成を概略的に示す説明図で、第一実施例の蒸気配管３に蒸気ヘッダ１１を設けている。この蒸気ヘッダ１１を設けた場合、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤は、前記薬注装置１０を用いて、前記蒸気ヘッダ１１へ薬注する。そして、複数の負荷機器２，２，・・・へ蒸気を分配供給する場合には、前記各負荷機器２へ供給する前記蒸気配管３，３，・・・それぞれに前記薬注装置１０を設けなくて良く、前記薬注装置１０の設置台数を減少させることができる。
【００２６】
また、前記各負荷機器２側の用途に応じて、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を変更する必要がある場合は、その用途に応じて、前記蒸気ヘッダ１１から、前記各負荷機器２へ供給する前記各蒸気配管３のそれぞれに前記薬注装置１０を設ける構成とすることもできる。
【００２７】
つぎに、前記復水配管５へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注する場合について説明する。前記復水配管５には、前記スチームトラップ９が設けられており、前記スチームトラップ９により、水と蒸気が分離され、水のみが排出される。そのため、前記スチームトラップ９の後流側では、復水として存在する。第一実施例の図１においては、前記スチームトラップ９の直後の位置へ薬注することが好ましい。すなわち、図１において、一点鎖線で示すように、前記薬注装置１０を設ける。第二実施例の図２においては、前記各スチームトラップ９の直後の位置へそれぞれ薬注することが好ましい。すなわち、図２において、一点鎖線で示すように、それぞれ前記薬注装置１０を設ける。前記スチームトラップ９の下流側へそれぞれ前記薬注装置１０を設けることにより、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤全てを腐食抑制因子として使用することができる。
【００２８】
また、前記蒸気配管３あるいは前記蒸気ヘッダ１１と前記復水配管５との両方へ薬注する場合について説明する。第一実施例の図１において、前記蒸気配管３の上流側の位置（図２において、前記蒸気ヘッダ１１以降の前記蒸気配管３にあっては、前記蒸気ヘッダ１１を出た直後の位置）と前記スチームトラップ９の直後の位置との両方へ薬注することが好ましい。すなわち、図１において、実線および一点鎖線で示すように、前記薬注装置１０を両方に設ける。第二実施例の図２においては、前記蒸気ヘッダ１１と前記スチームトラップ９の直後の位置との両方へ薬注することが好ましい。すなわち、図２において、実線および一点鎖線で示すように、それぞれ前記薬注装置１０を設ける。前記蒸気配管３および前記復水配管５の両方へそれぞれ前記薬注装置１０を設けることで、前記蒸気配管３で消費したモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の消費量の分を前記復水配管５へ薬注することにより、前記復水配管５の腐食をより効果的に抑制することができる。
【００２９】
以下、この発明の具体的実験例について説明するが、まず具体的実験例で用いる腐食抑制剤の調整方法について説明する。
【００３０】
腐食抑制剤１
モルホリン脂肪酸塩としてのモルホリンオレイン酸塩を水に溶解させ、５重量％の乳化液Ａを得た。
【００３１】
腐食抑制剤２
モルホリン脂肪酸塩としてのモルホリンラウリン酸塩を水に溶解させ、３重量％の乳化液Ｂを得た。
【００３２】
腐食抑制剤３
モルホリン脂肪酸塩としてのモルホリンステアリン酸塩を水に溶解させ、３重量％の乳化液Ｃを得た。
【００３３】
第一実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ａを蒸気配管へ３００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ａを蒸気配管へ３００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００３４】
第二実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｂを蒸気配管へ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ｂを蒸気配管へ５００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００３５】
第三実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｃを蒸気配管へ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ｃを蒸気配管へ５００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００３６】
第四実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ａを蒸気ヘッダへ３００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ａを蒸気ヘッダへ３００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００３７】
第五実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｂを蒸気ヘッダへ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ｂを蒸気ヘッダへ５００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００３８】
第六実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｃを蒸気ヘッダへ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ｃを蒸気ヘッダへ５００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００３９】
第七実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ａを復水配管へ３００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ａを復水配管へ３００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００４０】
第八実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｂを復水配管へ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ｂを復水配管へ５００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００４１】
第九実験例
蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。そして、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｃを復水配管へ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した（給水１リットルに対して乳化液Ｃを復水配管へ５００ｍｇ薬注する）。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００４２】
第一比較例
モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ａを蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ３００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００４３】
第二比較例
モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｂを蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００４４】
第三比較例
モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤として乳化液Ｃを蒸発量５００ｋｇ／ｈの小型貫流ボイラへ５００ｍｇ／リットル（給水１リットル当り）薬注した軟水を給水し、圧力８ｋｇ／ｃｍ２で蒸気を連続的に発生させながら運転を行った。この際、テストピース（軟鋼５０ｍｍ×２５ｍｍ×１ｍｍ）を復水中に浸漬し、４８時間の腐食速度（ｍｄｄ）を測定した。その結果を表１に示す。ここにおいて、給水に用いた水は、愛媛県松山市の水道水を軟水化処理して使用した。また、その水質は、ｐＨ：８．１，電気伝導度：２５０μＳ／ｃｍ，Ｍアルカリ度：５０ｍｇＣａＣＯ３／リットルである。
【００４５】
【表１】
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【００４６】
表１から明らかなように、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を給水へ薬注したほうが蒸気配管，蒸気ヘッダおよび復水配管へ薬注するよりも腐食速度が大きく、腐食抑制効果が低いことが分かる。一般に、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤は、ボイラ中で蒸気中とボイラ水中とに分配される。そのため、蒸気配管および復水配管で腐食抑制効果を示すモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の量が薬注時より減少する。これにより、腐食抑制効果が弱まり、腐食速度が増加するのである。つまり、蒸気配管，蒸気ヘッダおよび復水配管へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注すると、給水へ薬注するモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤より少ない薬注量で同等の腐食抑制効果を得ることができる。また、モルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤の脂肪酸部分は、被膜型防食剤として作用するため、蒸気配管，蒸気ヘッダおよび復水配管へモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を薬注することで、ボイラ内の水位電極に皮膜を形成して水位制御にトラブルを引き起こす可能性もなくすることができる。さらに、第二実施例のように、蒸気ヘッダへ薬注する場合には、薬注装置を１台設けるだけで良いので薬注装置の台数を減らすことができる。
【００４７】
【発明の効果】
以上のように、この発明によれば、蒸気配管および復水配管の防食に必要なモルホリン脂肪酸塩からなる腐食抑制剤を無駄無く薬注することができ、かつ水位制御のトラブルを引き起こさなくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の第一実施例を概略的に示す説明図である。
【図２】この発明の第二実施例を概略的に示す説明図である。
【図３】従来の薬注方法を概略的に示す説明図である。
【符号の説明】
３　蒸気配管
５　復水配管
１１　蒸気ヘッダ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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