(57)【要約】【課題】　自転車用変速機のシフト操作を容易にする。【解決手段】　このシフト制御装置は、作動部材と、付勢部材と、初期位置位置決め部材と、ケーブル取付部材とを備えている。作動部材は、作動部材初期位置、作動部材アップシフト位置及び作動部材ダウンシフト位置へと移動する手動操作式の部材である。付勢部材は、作動部材をアップシフト位置及びダウンシフト位置の一方に付勢する。初期位置位置決め部材は作動部材を初期位置に位置決めする。ケーブル取付部材は、ケーブルが、作動部材が作動部材初期位置まで移動するとケーブル初期位置まで移動し、作動部材が作動部材アップシフト位置まで移動するとケーブルアップシフト位置まで移動し、作動部材が作動部材ダウンシフト位置まで移動するとケーブルダウンシフト位置まで移動するように、ケーブルを作動部材に連結する。【選択図】　　　図３
2004034980.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
　自転車用変速機に連結されたケーブルを制御するためのシフト制御装置であって、
　作動部材初期位置、作動部材アップシフト位置及び作動部材ダウンシフト位置へと移動する手動操作式の作動部材と、
　前記作動部材を前記アップシフト位置及び前記ダウンシフト位置の一方に付勢する第１付勢部材と、
　前記作動部材を初期位置に位置決めする初期位置位置決め部材と、
　前記ケーブルが、前記作動部材が前記作動部材初期位置まで移動するとケーブル初期位置まで移動し、前記作動部材が前記作動部材アップシフト位置まで移動するとケーブルアップシフト位置まで移動し、前記作動部材が前記作動部材ダウンシフト位置まで移動するとケーブルダウンシフト位置まで移動するように、前記ケーブルを前記作動部材に連結するケーブル取付部材と、
を備えた自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２】
　前記初期位置位置決め部材が、前記作動部材を前記作動部材アップシフト位置及び前記作動部材ダウンシフト位置の他方に向けて付勢する第２付勢部材を含む、請求項２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３】
　前記ケーブル取付部材が、前記ケーブルが前記作動部材と一体に移動するように、前記ケーブルを前記作動部材に連結している、請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４】
　前記作動部材が回転自在に支持された基部部材を含み、
　前記第１付勢部材は、前記作動部材と前記基部部材との間に連結されたバネである、請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５】
　前記作動部材が回転自在に支持された基部部材と、
　前記基部部材に対して回転自在に支持された中間部材と、
　前記基部部材及び前記中間部材の一方に設けられた突起と、
　前記基部部材及び前記中間部材の他方に設けられた第１及び第２当接部とをさらに備え、
　前記中間部材の前記基部部材に対する回転を制限するために、前記突起が前記第１当接部と第２当接部との間に配置されており、
　前記初期位置位置決め部材が、前記突起、前記第１当接部及び前記第２当接部の少なくとも１つを含む、
請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６】
　前記初期位置位置決め部材が、前記作動部材アップシフト位置及び前記作動部材ダウンシフト位置の一方に向かう前記作動部材の移動を停止させるためのストッパを含む、請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項７】
　前記作動部材が回転自在に支持された基部部材と、
　前記基部部材に対して回転自在に支持された中間部材とをさらに備え、
　前記ストッパが前記基部部材に連結された基部部材ストッパを含み、
　前記中間部材に連結された中間部材ストッパをさらに備え、
　前記基部部材に対する前記中間部材の回転を制限するために、前記中間部材ストッパが前記基部部材ストッパに係合する、
請求項６に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項８】
　前記作動部材が回転自在に支持された基部部材と、
　前記基部部材に対して回転自在に支持された中間部材とをさらに備え、
　前記第１付勢部材が前記中間部材と前記基部部材との間に連結されたバネである、請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項９】
　基部部材と、
　前記基部部材に対して回転自在に支持されるとともに、前記作動部材を回転自在に支持する中間部材とをさらに備え、
　前記初期位置位置決め構成部材が、前記作動部材に連結された作動部材ストッパと、前記中間部材に連結された第１中間部材ストッパとを含み、
　前記中間部材に対する前記作動部材の回転を制限するために、前記作動部材ストッパが前記第１中間部材ストッパに係合する、
請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１０】
　前記初期位置位置決め部材が、前記基部部材に連結された基部部材ストッパと、前記中間部材に連結された第２中間部材ストッパとをさらに含み、
　前記基部部材に対する前記中間部材の回転を制限するために、前記第２中間部材ストッパが前記基部部材ストッパに係合する、
請求項９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１１】
　基部部材と、
　前記基部部材に対して回転自在に支持されるとともに、前記作動部材を回転自在に支持する中間部材と、
　前記作動部材及び前記中間部材の一方に設けられた第１突起と、
　前記作動部材及び前記中間部材の他方に設けられた第１及び第２当接部と、
　前記基部部材及び前記中間部材の一方に設けられた第２突起と、
　前記基部部材及び前記中間部材の他方に設けられた第３及び第４当接部とをさらに備え、
　前記作動部材の前記中間部材に対する回転を制限するために、前記第１突起が前記第１当接部と前記第２当接部との間に配置されており、
　前記中間部材の前記基部部材に対する回転を制限するために、前記第２突起が前記第３当接部と前記第４当接部との間に配置されており、
　前記初期位置位置決め部材が、前記第１突起と、前記第２突起と、前記第１当接部及び前記第２当接部の少なくとも一方と、前記第３当接部及び前記第４当接部の少なくとも一方とを含む、請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１２】
　取付ユニットと、
　前記取付ユニットに移動自在に取付けられ、第１ケーブル取付部材位置と第２ケーブル取付部材位置との間で移動するケーブル取付部材と、
　前記ケーブル取付部材を第１ケーブル取付部材位置に向けて付勢する第１ケーブル取付部材付勢機構と、
　第１作動部材位置と第２作動部材位置との間を移動する第１作動部材とを備え、
　前記第１作動部材と前記ケーブル取付部材とが、前記第１作動部材が前記第２作動部材位置に向けて移動すると前記ケーブル取付部材が前記第２ケーブル取付部材位置に移動するように連結されており、前記第１作動部材が前記第２作動部材位置に向けて移動している間に前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に向けて移動する、
自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１３】
　前記第１作動部材が手動操作式の第１作動部材を含む、請求項１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１４】
　前記第１作動部材が第１作動部材駆動部材を含み、
　前記ケーブル取付部材が第１被駆動部材を含み、
　前記第１作動部材駆動部材が、前記ケーブル取付部材を前記第２ケーブル取付部材位置に向けて移動させるように、第１被駆動部材を駆動する、
請求項１２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１５】
　前記第１作動部材駆動部材が、前記第１被駆動部材を係合してこれを駆動し、
　前記第１作動部材が前記第２作動部材位置に向けて移動する間に、前記第１作動部材駆動部材の前記被駆動部材に対する係合を解除する第１解放部材をさらに備えている、
請求項１４に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１６】
　第１作動部材駆動部材が第１作動部材当接部を含み、
　前記第１被駆動部材が第１ケーブル取付部材当接部を含み、
　前記第１作動部材が前記ケーブル取付部材を前記第２ケーブル取付部材位置に向けて移動させると、前記第１作動部材当接部が前記第１ケーブル取付部材当接部に接触する、
請求項１５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１７】
　前記解放部材が、前記第１作動部材当接部を前記第１ケーブル取付部材当接部から遠ざかる方向に移動させる第１カム面を含む、請求項１６に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１８】
　前記第１作動部材駆動部材が前記手動操作式第１作動部材に対して移動自在に支持されており、
　前記第１作動部材駆動部材を前記ケーブル取付部材に向けて付勢する第１駆動部材付勢機構をさらに備えている、
請求項１３に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項１９】
　第３作動部材位置と第４作動部材位置との間を移動する第２作動部材をさらに備え、
　前記第２作動部材及び前記ケーブル取付部材が、前記第２作動部材が前記第４作動部材位置に向けて移動すると前記ケーブル取付部材が第３ケーブル取付部材位置に向けて移動し、前記第２作動部材が前記第４作動部材位置に向けて移動し続けている間に前記ケーブル取付部材が第１ケーブル取付部材位置に向けて移動するように、連結されている、
請求項１２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２０】
　前記ケーブル取付部材が、前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２作動部材位置まで第１方向に移動し、前記ケーブル取付部材が、前記第１ケーブル取付部材位置から前記第３ケーブル取付部材位置まで前記第１方向とは異なる第２方向に移動する、請求項１９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２１】
　前記ケーブル取付部材が前記取付ユニットに対して回転自在に支持されており、
　前記第１方向が前記第２方向と逆向きであり、
　前記ケーブル取付部材がワイヤ巻取り溝を有している、
請求項２０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２２】
　前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置に向けて付勢する第２ケーブル取付部材付勢機構をさらに含む、請求項２０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２３】
　前記第１ケーブル取付部材付勢機構が前記ケーブル取付部材を第１付勢方向に付勢し、第２ケーブル取付部材付勢機構が前記ケーブル取付部材を第１付勢方向とは逆向きである第２付勢方向に付勢する、請求項２２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２４】
　前記第１作動部材が第１作動部材駆動部材を含み、
　前記ケーブル取付部材が前記第１被駆動部材を含み、
　前記第１作動部材駆動部材が前記第１被駆動部材を駆動して、前記ケーブル取付部材を前記第２ケーブル取付部材位置に向けて第１駆動方向に移動させ、
　前記第２作動部材が第２作動部材駆動部材を含み、
　前記ケーブル取付部材が前記第２被駆動部材を含み、
　前記第２作動部材駆動部材が前記第２被駆動部材を駆動して、前記ケーブル取付部材を前記第３ケーブル取付部材位置に向けて、第１駆動方向とは異なる第２駆動方向に移動させる、
請求項２３に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２５】
　前記第１作動部材駆動部材が前記第１被駆動部材に係合してこれを駆動し、前記第２作動部材駆動部材が前記第２被駆動部材に係合してこれを駆動し、
　前記第１作動部材が前記第２作動部材位置に向けて移動している間に、前記第１作動部材駆動部材の前記被駆動部材に対する係合を解除する第１解放部材と、
　前記第２作動部材が前記第４作動部材位置に向けて移動している間に、前記第２作動部材駆動部材の前記被駆動部材に対する係合を解除する第２解放部材と、
をさらに備えた、請求項２４に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２６】
　前記第１作動部材駆動部材が第１作動部材当接部を含み、
　前記第１被駆動部材が第１ケーブル取付部材当接部を含み、
　前記第２作動部材駆動部材が第２作動部材当接部を含み、
　前記第２被駆動部材が第２ケーブル取付部材当接部を含み、
　前記第１作動部材が前記ケーブル取付部材を前記第２ケーブル取付部材位置に向けて移動させると、前記第１作動部材当接部が前記第１ケーブル取付部材当接部に接触し、前記第２作動部材が前記ケーブル取付部材を前記第３ケーブル取付部材位置に向けて移動させると、前記第２作動部材当接部が前記第２ケーブル取付部材当接部に接触する、
請求項２５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２７】
　前記第１解放部材が、前記第１作動部材当接部を前記第１ケーブル取付部材当接部から遠ざかる方向に移動させる第１カム面を含み、
　前記第２解放部材が、前記第２作動部材当接部を前記第２ケーブル取付部材当接部から遠ざかる方向に移動させる第２カム面を含む、
請求項２６に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２８】
　前記第１作動部材が手動操作式第１作動部材を含み、前記第２作動部材が手動操作式第２作動部材を含み、
　前記第１作動部材駆動部材が前記手動操作式第１作動部材に対して移動自在に支持され、
　前記第２作動部材駆動部材が前記手動操作式第２作動部材に対して移動自在に支持され、
　前記第１作動部材駆動部材を前記ケーブル取付部材に向けて付勢する第１駆動部材付勢機構と、
　前記第２作動部材駆動部材を前記ケーブル取付部材に向けて付勢する第２駆動部材付勢機構とをさらに備えた、
請求項２５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項２９】
　第１インジケータ位置と第２インジケータ位置との間を移動するインジケータと、
　前記ケーブル取付部材が前記第２ケーブル取付部材位置に向けて移動すると前記インジケータを前記第１インジケータ位置から前記第２インジケータ位置に移動させ、前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に向けて戻っても、前記インジケータを前記第１インジケータ位置に戻らせないインジケータ連結ユニットと、
をさらに備えた請求項１２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３０】
　前記インジケータ連結ユニットが、
　前記ケーブル取付部材と共に移動する第１インジケータ駆動部材と、
　前記インジケータと共に移動する第１インジケータ被駆動部材材とを含み、
　前記ケーブル取付部材が前記第２ケーブル取付部材位置に向けて移動すると、前記第１インジケータ駆動部材が前記第１インジケータ被駆動部材材に係合する、
請求項２９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３１】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に向けて移動すると、前記第１インジケータ駆動部材の前記第１インジケータ被駆動部材材に対する係合が解除される、請求項３０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３２】
　前記第１インジケータ駆動部材が第１インジケータ被駆動部材材係合位置と第１インジケータ被駆動部材材非係合位置との間を移動し、
　前記第１インジケータ駆動部材を前記第１インジケータ被駆動部材材係合位置に向けて付勢する第１付勢機構を含む、
請求項３１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３３】
　前記インジケータ連結ユニットが前記ケーブル取付部材に連結された伝動部材をさらに含み、
　前記第１インジケータ駆動部材が前記伝動部材に回動自在に連結された第１爪を含み、
　前記第１爪が、第１インジケータ被駆動部材材係合位置と第１インジケータ被駆動部材材非係合位置との間を移動し、
　前記第１付勢機構は、前記第１爪を前記第１インジケータ被駆動部材材係合位置に向けて付勢する、
請求項３２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３４】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置にある間、前記第１爪を前記第１インジケータ被駆動部材材非係合位置に維持する爪支持部をさらに含む、請求項３３に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３５】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２ケーブル取付部材位置に向けて第１ケーブル取付部材方向に移動し、前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置から前記第３ケーブル取付部材位置に向けて、第１ケーブル取付部材方向とは異なる第２ケーブル取付部材方向に移動し、
する、請求項２８に記載の装置。
　前記インジケータが前記第１インジケータ位置から前記第２インジケータ位置まで第１インジケータ方向に移動し、前記インジケータが前記第１インジケータ位置から第３インジケータ位置まで第１インジケータ方向とは異なる第２インジケータ方向に移動する、
請求項３０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３６】
　前記インジケータ連結ユニットが、
　前記ケーブル取付部材と共に移動する第２インジケータ駆動部材と、
　前記インジケータと共に移動する第２インジケータ被駆動部材材とをさらに含み、
　前記インジケータを前記第３インジケータ位置に移動させるように前記ケーブル取付部材が前記第３ケーブル取付部材位置に向けて移動すると、前記第２インジケータ駆動部材が前記第２インジケータ被駆動部材材に係合する、
請求項３５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３７】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に向けて戻るように移動すると、前記第１インジケータ駆動部材の前記第１インジケータ被駆動部材材に対する係合が解除され、前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に向けて戻るように移動すると、前記第２インジケータ駆動部材の前記第２インジケータ被駆動部材に対する係合が解除される、請求項３６に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３８】
　前記第１インジケータ駆動部材が第１インジケータ被駆動部材係合位置と第１インジケータ被駆動部材非係合位置との間を移動し、前記第２インジケータ駆動部材が第２インジケータ被駆動部材係合位置と第２インジケータ被駆動部材非係合位置との間を移動し、
　前記第１インジケータ駆動部材を前記第１インジケータ被駆動部材係合位置に向けて付勢する第１付勢機構と、
　前記第２インジケータ駆動部材を前記第２インジケータ被駆動部材係合位置に向けて付勢する第２付勢機構とをさらに備えた、
請求項３７に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項３９】
　前記インジケータ連結ユニットが前記ケーブル取付部材に連結された伝動部材をさらに含み、
　前記第１インジケータ駆動部材が前記伝動部材に回動自在に連結された第１爪を含み、
　前記第２インジケータ駆動部材が前記伝動部材に回動自在に連結された第２爪を含む、
請求項３７に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４０】
　前記第１爪が第１インジケータ被駆動部材係合位置と第１インジケータ被駆動部材非係合位置との間を移動し、
　前記第２爪が第２インジケータ被駆動部材係合位置と第２インジケータ被駆動部材非係合位置との間を移動し、
　前記第１爪を前記第１インジケータ被駆動部材係合位置に向けて付勢する第１付勢機構と、
　前記第２爪を前記第２インジケータ被駆動部材係合位置に向けて付勢する第２付勢機構とをさらに備えた、
請求項３９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４１】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置にある間、前記第１爪を前記第１インジケータ被駆動部材非係合位置に維持し、前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置にある間、前記第２爪を前記第２インジケータ被駆動部材非係合位置に維持する爪支持部をさらに備えた、請求項４０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４２】
　取付ユニットと、
　前記取付ユニットに移動自在に取り付けられ、第１ケーブル取付部材位置と第２ケーブル取付部材位置との間で移動する第１被駆動部材を含むケーブル取付部材と、
　前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置に向けて付勢する第１ケーブル取付部材付勢機構と、
　第１シフト制御位置と第２シフト制御位置との間を移動する第１作動部材駆動部材を含む第１作動部材とを備え、
　前記第１作動部材が前記第２シフト制御位置に向けて移動すると、前記第１作動部材駆動部材が前記第１被駆動部材に係合して、前記ケーブル取付部材を第２ケーブル取付部材位置に向けて移動させ、
　前記第１作動部材が前記第２シフト制御位置に向けて移動している間に、前記第１作動部材駆動部材の前記被駆動部材に対する係合が解除されて、前記ケーブル取付部材を第１ケーブル取付部材位置に向けて移動可能である、
自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４３】
　取付ユニットと、
　前記取付ユニットに対して移動自在に取り付けられ、第１ケーブル取付部材位置と第２ケーブル取付部材位置との間で移動するケーブル取付部材と、
　第１インジケータ位置と第２インジケータ位置との間で移動するインジケータと、
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に向けて戻ったときに前記インジケータを前記第１インジケータ位置に戻させず、前記ケーブル取付部材が前記第２ケーブル取付部材位置に向けて移動したときに前記インジケータを前記第１インジケータ位置から前記第２インジケータ位置に移動させるインジケータ連結ユニットと、
を備えた自転車用変速機のシフト制御装置用インジケータ装置。
【請求項４４】
　自転車用変速機を複数の変速位置に移動させるために複数の作動部材位置に移動する作動部材のためのシフト制御装置であって、
　前記作動部材を動作させるために第１ケーブル取付部材位置と、前記第１ケーブル取付部材位置から延在する第１移動路上に位置する第２ケーブル取付部材位置と、前記第１ケーブル取付部材位置から延在し前記第１移動路とは異なる第２移動路上にある第３ケーブル取付部材位置との間を移動するケーブル取付部材と、
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２ケーブル取付部材位置に向けて、及び前記第１ケーブル取付部材位置から前記第３ケーブル取付部材位置に向けて移動できるように、前記ケーブル取付部材を動作させる操作機構と、
　前記操作機構が停止状態にある間、前記ケーブル取付部材を前記操作機構に固定するケーブル取付部材初期位置位置決め機構と、
を含む自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４５】
　前記操作機構が、前記自転車のハンドルバー周りを回転するようにされた回転自在な部材と、前記回転自在な部材から半径方向外向きに延出する第１指突起とを有し、
　前記ケーブル取付部材が前記回転自在な部材と一体となって回転する、
請求項４４に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４６】
　前記回転自在な部材が前記ハンドルバーを取り囲むようにされた管状部材を含み、
　前記第１指突起が前記管状部材から半径方向外向きに延出する、
請求項４５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４７】
　前記管状部材から半径方向外向きに延出する第２の指突起をさらに含む、請求項４５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４８】
　前記ケーブル取付部材初期位置位置決め機構が、前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置に向けて付勢するケーブル取付部材付勢機構を含む、請求項４７に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項４９】
　前記操作機構が、
　第１位置と第２位置との間を移動する手動操作式部材と、
　前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方に向けて移動させるために、前記手動操作式部材の前記第１位置から前記第２位置までの移動を前記ケーブル取付部材に伝達する駆動制御機構と、
を含む、請求項４４に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５０】
　前記駆動制御機構により、前記手動操作式部材が前記第２位置に向けて移動し続けている間に、前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に移動して戻ることができる、請求項４９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５１】
　前記ケーブル取付部材が制御面を含み、
　前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方に向けて移動させるために、前記駆動制御機構が、前記制御面に係合する作動部材駆動部材を含む、
請求項５０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５２】
　前記手動操作式部材が前記第２位置に向けて移動し続けている間に、前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置に向けて移動させられるように、前記作動部材駆動部材の前記制御面に対する係合が解除される、請求項５１に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５３】
　前記ケーブル取付部材が、前記第１ケーブル取付部材位置、前記第２ケーブル取付部材位置、前記第３ケーブル取付部材位置の間を回転する回転自在なワイヤ巻取部材を含む、請求項５２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５４】
　前記手動操作式部材が前記第１位置に復帰すると、前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置に復帰する、請求項４９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５５】
　前記手動操作式部材が前記第２位置に移動すると、前記ケーブル取付部材が前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方に移動する、請求項５４に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５６】
　前記ケーブル取付部材が制御面を含み、前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方に向けて移動させるために、前記駆動制御機構が、前記制御面を係合する作動部材駆動部材を含む、請求項５５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５７】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置から前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方に向けて移動する間、前記作動部材駆動部材が前記制御面と係合した状態を保つ、請求項５６に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５８】
　前記ケーブル取付部材が前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方から前記第１ケーブル取付部材位置に向けて移動する間、前記作動部材駆動部材が前記制御面と係合した状態を保つ、請求項５７に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項５９】
　前記ケーブル取付部材が、前記第１ケーブル取付部材位置、前記第２ケーブル取付部材位置、及び前記第３ケーブル取付部材位置の間を回転する回転自在なワイヤ巻取部材を含む、請求項５８に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６０】
　前記ケーブル取付部材初期位置位置決め機構が、前記回転自在なワイヤ巻取部材を前記第１ケーブル取付部材位置、前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の１つに向けて付勢するケーブル取付部材付勢機構を含む、請求項５９に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６１】
　前記ケーブル取付部材付勢機構が、前記回転自在なワイヤ巻取部材を前記第１ケーブル取付部材位置から遠ざかる方向に付勢する、前記請求項６０に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６２】
　前記ケーブル取付部材初期位置位置決め機構が、前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置から遠ざかる方向に付勢するケーブル取付部材付勢機構を含む、請求項５５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６３】
　前記手動操作式部材が前記第１位置から前記第２位置へ向けて移動すると、前記手動操作式部材が前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置から解放する、請求項６２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６４】
　前記ケーブル取付部材が作動部材制御面を含み、前記駆動制御機構が、前記ケーブル取付部材を前記第１ケーブル取付部材位置に維持するために前記作動部材制御面に係合する作動部材を含む、請求項６３に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６５】
　前記ケーブル取付部材が前記第１ケーブル取付部材位置から遠ざかる方向に移動できるように、前記手動操作式部材が前記第２位置に向けて移動する間に、前記作動部材が前記作動部材制御面から遠ざかる方向に移動する、請求項６４に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６６】
　前記駆動制御機構が、前記手動操作式部材が前記第２位置に向けて移動すると前記作動部材を前記作動部材制御面から遠ざかる方向に移動させるカム部材を含む、請求項６５に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６７】
　前記駆動制御機構が、前記作動部材を前記作動部材制御面と係合する方向に付勢する作動部材付勢機構をさらに含む、請求項６６に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【請求項６８】
　前記ケーブル取付部材が制御面を含み、
　前記駆動制御機構が、前記ケーブル取付部材を前記第２ケーブル取付部材位置及び前記第３ケーブル取付部材位置の一方から前記第１ケーブル取付部材位置に向けて移動させるために前記手動操作式部材が前記第２位置から前記第１位置へ移動する間、前記制御面に係合する作動部材を含む、請求項６２に記載の自転車用変速機のシフト制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、シフト制御装置、より詳しくは、自転車用変速機に連結されたケーブルを制御するための自転車用変速機のシフト制御装置に関する。また、本発明は、自転車用変速機のシフト制御装置用のインジケータ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
　ディレーラ及び内装変速機などの自転車用変速機の操作を容易に行えるように、これまでさまざまな装置が開発されてきた（特許文献１〜３参照）。その中で、ディレーラ変速機の操作補助に特に適した装置の例が、米国特許第５，３５８，４５１号に示されている。この装置は、リアディレーラの操作を補助するものであり、絶えず動作する複数の可動部品を用いて移動量を増加するものであるが、同時に、構成部材の磨耗を早める可能性のある装置である。また、この特許に示されているフロントディレーラ操作補助装置は、２枚のフロントスプロケットしか収容することができない。しかし、多くの自転車は２枚を超えるフロントスプロケットを装備する。したがって、２枚を超えるスプロケットと併用可能な補助装置が必要である。
【特許文献１】米国特許第５，３５８，４５１号
【特許文献２】米国特許第５，０２０，３８７号
【特許文献３】米国特許第５，６１８，２４１号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
　自転車用変速機の操作を制御するために、数多くのシフト制御装置もこれまで開発されてきた。こうしたシフト制御装置は通常、各ギア位置に対して特定位置まで回転するレバーや円筒状ツイストグリップの形態をとっている。シフト制御装置の中には電気式変速機と併用されるものもあり、この種の装置は、乗り手が押すボタン式となっている。様々な位置まで回転する構造となっているレバーの場合、乗り手はレバー操作のために各ギア用の別々の位置まで手を伸ばさなければならず、高速ライディング時には邪魔になる可能性がある。ツイストグリップの場合、こうしたさまざまな位置決めはしなくてよいが、操作するには手でグリップの周囲を握らなければならない。また、ボタン構造は、直観でわかるものではないという欠点があり、その位置を探り出すにはさらに努力を要する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
　第１の発明に係る自転車用変速機のシフト制御装置は、自転車用変速機に連結されたケーブルを制御するための装置であって、作動部材と、第１付勢部材と、初期位置決め部材と、ケーブル取付部材とを備えている。作動部材は、作動部材初期位置、作動部材アップシフト位置及び作動部材ダウンシフト位置へと移動する手動操作式の部材である。第１付勢部材は、作動部材をアップシフト位置及びダウンシフト位置の一方に付勢する。初期位置位置決め部材は作動部材を初期位置に位置決めする。ケーブル取付部材は、ケーブルが、作動部材が作動部材初期位置まで移動するとケーブル初期位置まで移動し、作動部材が作動部材アップシフト位置まで移動するとケーブルアップシフト位置まで移動し、作動部材が作動部材ダウンシフト位置まで移動するとケーブルダウンシフト位置まで移動するように、ケーブルを作動部材に連結する。
【０００５】
　第２の発明に係る自転車用変速機のシフト制御装置は、取付ユニットと、取付ユニットに移動自在に取付けられ第１ケーブル取付部材位置と第２ケーブル取付部材位置との間で移動するケーブル取付部材と、ケーブル取付部材を第１ケーブル取付部材位置に向けて付勢する第１ケーブル取付部材付勢機構と、第１作動部材位置と第２作動部材位置との間を移動する第１作動部材とを備えている。そして、第１作動部材とケーブル取付部材とが、第１作動部材が第２作動部材位置に向けて移動するとケーブル取付部材が第２ケーブル取付部材位置に移動するように連結されており、第１作動部材が第２作動部材位置に向けて移動している間にケーブル取付部材が第１ケーブル取付部材位置に向けて移動する。
【０００６】
　第３の発明に係る自転車用変速機のシフト制御装置は、取付ユニットと、取付ユニットに移動自在に取り付けられ第１ケーブル取付部材位置と第２ケーブル取付部材位置との間で移動する第１被駆動部材を含むケーブル取付部材と、ケーブル取付部材を第１ケーブル取付部材位置に向けて付勢する第１ケーブル取付部材付勢機構と、第１作動部材位置と第２作動部材位置との間を移動する第１作動部材駆動部材を含む第１作動部材とを備えている。そして、第１作動部材が第２作動部材位置に向けて移動すると、第１作動部材駆動部材が第１被駆動部材に係合して、ケーブル取付部材を第２ケーブル取付部材位置に向けて移動させる。また、第１作動部材が第２作動部材位置に向けて移動している間に、第１作動部材駆動部材の被駆動部材に対する係合が解除されて、ケーブル取付部材を第１ケーブル取付部材位置に向けて移動可能である。
【０００７】
　第３の発明に係る自転車用変速機のシフト制御装置用インジケータ装置は、取付ユニットと、取付ユニットに対して移動自在に取り付けられ第１ケーブル取付部材位置と第２ケーブル取付部材位置との間で移動するケーブル取付部材と、第１インジケータ位置と第２インジケータ位置との間で移動するインジケータと、インジケータ連結ユニットを備えている。インジケータ連結ユニットは、ケーブル取付部材が第１ケーブル取付部材位置に向けて戻ったときにインジケータを第１インジケータ位置に戻させず、ケーブル取付部材が第２ケーブル取付部材位置に向けて移動したときにインジケータを第１インジケータ位置から第２インジケータ位置に移動させる。
【０００８】
　第４の発明に係る自転車用変速機のシフト制御装置は、自転車用変速機を複数の変速位置に移動させるために複数の作動位置に移動する作動部材のための装置であって、ケーブル取付部材と、操作機構と、ケーブル取付部材初期位置位置決め機構とを備えている。ケーブル取付部材は、作動部材を動作させるために第１ケーブル取付部材位置と、第１ケーブル取付部材位置から延在する第１移動路上に位置する第２ケーブル取付部材位置と、第１ケーブル取付部材位置から延在し第１移動路とは異なる第２移動路上にある第３ケーブル取付部材位置との間を移動する。操作機構は、ケーブル取付部材が第１ケーブル取付部材位置から第２ケーブル取付部材位置に向けて、及び第１ケーブル取付部材位置から第３ケーブル取付部材位置に向けて移動できるように、ケーブル取付部材を動作させる。ケーブル取付部材初期位置位置決め機構は、操作機構が停止状態にある間、ケーブル取付部材を操作機構に固定する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
　［自転車の全体構成］
　図１は、自転車用変速機における速度切換操作を補助するために、本発明による補助機構１４の具体的一実施形態を組み入れた自転車１０を示す側面図である。自転車１０は、いかなる種類の自転車でもよく、この実施形態の自転車１０は、トップチューブ２２、ヘッドチューブ２４、ヘッドチューブ２４から下向きに延出するダウンチューブ２６、トップチューブ２２から下向きに延出するシートチューブ３０、ダウンチューブ２６とシートチューブ３０との接合部に位置するボトムブラケット３２、トップチューブ２２から後方下向きに延出する１対のシートステイ３４、及びボトムブラケット３２から後方に延出する１対のチェーンステイ３８を含む典型的フレーム１８を有している。ヘッドチューブ２４内にフォーク４２が回転自在に支持されており、フォーク４２の下方端部に前輪４６が回転自在に支持されている。フォーク４２及び前輪４６の方向は、周知の方法でハンドルバー５０が制御する。複数枚のスプロケット（図示せず）が同軸方向に取付けられた後輪５４は、シートステイ３４とチェーンステイ３８との接合部に回転自在に支持されており、複数枚のフロントスプロケット（チェーンホイール）６２を支持するペダルアセンブリ５８が、ボトムブラケット３２内で回転自在に支持されている。この実施形態では、３枚のフロントスプロケット６２が、ペダルアセンブリ５８と同軸状に一体回転する。チェーン６６が、フロントスプロケット６２の１枚と、後輪５４に取付けられたフリーホイールスプロケットの１枚とに係合される。チェーン６６の位置をフロントスプロケット６２の１枚から別の１枚に移動させるのがフロントディレーラ７０であり、チェーン６６の位置をフリーホイールスプロケットの１枚から別の１枚に移動させるのがリアディレーラ７４である。双方の操作は周知の通りである。この実施形態において、フロントディレーラ７０の制御は、補助機構１４に連結された出力制御ワイヤ７８の引張り及び解放により行われ、補助機構１４の制御は、ハンドルバー５０左側に取付けられたシフト制御装置８４に接続されているボーデン型制御ケーブル８２のインナーワイヤ８０により行われる。リアディレーラ７４の制御は、従来通りの方法でボーデン型制御ケーブル８６のインナーワイヤ８０により行われる。
【００１０】
　［シフト制御装置］
　図２は、シフト制御装置８４を示す、ハンドルバー５０左側のより詳細な図であり、図３は、シフト制御装置８４の分解図である。この実施形態において、シフト制御装置８４は、固定式ハンドグリップ９２とブレーキレバー９８を支持する従来型ブレーキレバーブラケット９４との間に取り付けられている。シフト制御装置８４は、基部部材１０２と、クランプバンド１０６と、バネ１１０の形態である付勢部材と、中間部材１１４と、作動部材１１８と、保持器１２２とを含む。基部部材１０２は、ハンドルバー５０を取り囲んでいる管状部分１２６と、管状部分１２６の内側端部から半径方向外向きに延出しているフランジ部分１３０とを含む。クランプバンド１０６は、固定突起部１３４と取付耳部１３８及び１４２を有しており、この構造が、環状凹部（図示せず）内でフランジ部分１３０の内周面に形成された固定溝と嵌合するようになっている。ネジ１４４を、フランジ部分１３０の開口１４８内と取付耳部１３８及び１４２内とに延在させ、フランジ部分に設けられたもう１つの開口１５３に位置するナット１５２内にねじ込むことにより、取付耳部１３８及び１４２を相互に向き合う方向に締付けて、クランプバンド１０６を締め、基部部材１０２をハンドルバー５０に固定する。従来のネジ型である調節式コントロールケーブル連結器１５６がフランジ部分１３０上に配置されており、これにより、コントロールケーブル８２のアウターケーシング８１を従来通りの方法で収容することができるようになっている。当接部１６０ａ及び１６０ｂを有する、直径方向に対向して位置する凹部１６０（図３では一方のみを図示）が、管状部分１２６とフランジ部分１３０との接合部に形成されており、基部部材付勢係合部１６４が、バネ穴の形態で、フランジ部分１３０に形成されている。このバネ穴１６４内に、バネ１１０の端部１６８が嵌合される。
【００１１】
　中間部材１１４は、バネ１１０がこの中間部材１１４と基部部材１０２のフランジ部分１３０との間に位置するように、基部部材１０２の管状部分１２６周囲に回動自在に支持されている。当接部１７２ａ及び１７２ｂを形成している、直径方向に対向して位置する突起またはストッパ１７２（図３では一方のみを図示）が、中間部材１１４の内側端部から軸方向に延出しており、当接部１８８ａ及び１８８ｂを形成している、直径方向に対向して位置する１対の突起またはストッパ１８８が、中間部材１１４の外周面１８４から半径方向外向きに延出している。バネ１１０の端部１９２は、中間部材１１４を時計回りに付勢するように、ストッパ１８８の一方に形成されたバネ開口１９４（これが、中間部材付勢係合部として機能する）内に嵌合されている。この構造により、ストッパ１７２の当接部１７２ａが、当接部１６０ａ（これが基部部材ストッパとして機能する）に係合すると、中間部材１１４の基部部材１０２に対する回転を制限できるようになっている。
【００１２】
　作動部材１１８は、中間部材１１４により回動自在に支持されており、中間部材１１４は、上述したように、基部部材１０２の管状部材１２６により回転自在に支持されている。したがって、作動部材１１８は、中間部材１１４、基部部材１０２の管状部分１２６及びハンドルバー５０の周囲を同軸状に回転することができる。作動部材１１８は、管状部材２００と、管状部材２００から半径方向外向きに延出する第１及び第２のレバー２０４及び２０８と、開口２１２の形態をとるケーブル連結部と、直径方向に対向して位置する凹部２１６とを含む。開口２１２としてのケーブル連結部は、インナーワイヤ８０が作動部材１１８と一体移動するように、インナーワイヤ８０の端部に装着されたケーブル端部ビード（図示せず）を収容するためのものである。また、凹部２１６は、当接部２１６ａ及び２１６ｂを形成している。これらを組立てると、中間部材ストッパ１８８が、当接部２１６ａと２１６ｂとの間で対応凹部２１６内に嵌合するため、当接部２１６ａ及び２１６ｂは作動部材ストッパとして機能する。この実施形態において、コントロールケーブル８２のインナーワイヤ８０は、補助装置１４内に配置された付勢部材の作用により張力下におかれている。したがって、作動部材１１８は、反時計回りの方向に付勢され、これにより、中間部材ストッパ１８８の当接部１８８ａが当接部２１６ａに係合して、基部部材１０２の中間部材１１４に対する作動部材１１８の回転を制限するようになっている。
【００１３】
　保持器１２２は、基部部材１０２が含む管状部材１２６の外側端部周囲に嵌合するものである。保持器１２２は、基部部材１０２が含む管状部分１２６の外側端部から半径方向外向きに延出する４つの固定タブ２２８を係合するように、側部表面２２４に４つの凹部２２０を均等に有している。したがって、保持器１２２により、作動部材１１８及び中間部材１１４は、基部部材１０２の周囲にて軸方向一定位置に固定される。
【００１４】
　［シフト制御装置の操作］
　図４Ａ〜図４Ｃは、シフト制御装置８４の操作を概略的に図示したものである。図４Ａに示した作動部材１１８は作動部材初期位置にある。この位置では、バネ１１０が中間部材１１４を時計回り（図４Ａでは右）に付勢しているため、ストッパ１７２の当接部１７２ａが、基部部材１０２に形成された凹部１６０の当接部１６０ａに接触し、補助機構１４内の付勢部材（バネ２３２）が、作動部材１１８を反時計回り方向に付勢するため、凹部２１６の当接部２１６ａが中間部材ストッパ１８８の当接部１８８ａに接触する。したがって、当接部１６９ａ、１７２ａ、１８８ａ及び２１６ａ（及びバネ１１０及び２３２のある程度）が、初期位置位置決め機構として機能する。インナーワイヤ８０は作動部材１１８に直接連結されているため、インナーワイヤ８０もこのとき同様に、ケーブル取付部材初期位置にある。
【００１５】
　補助機構１４内の付勢部材２３２の付勢力に対抗して、図４Ａに示した位置から時計回りに作動部材１１８を回転させることにより、作動部材１１８の当接部２１６ｂは、図４Ｂに示すように、中間部材ストッパ１８８の当接部１８８ｂに接触する。このとき、中間部材１１４は静止したままである。図４Ｂにおいて、作動部材１１８は、作動部材ダウンシフト位置にあり、インナーワイヤ８０は、ケーブルダウンシフト位置に引き込まれた状態となる。
【００１６】
　図４Ａに示した位置から反時計回りに作動部材１１８を回転させると、当接部２１６ａが中間部材ストッパ１８８の当接部１８８ａに接触し、結局、バネ１１０が作動部材１１８と基部部材１０２との間で連結された状態となるため、中間部材１１４が、バネ１１０の付勢力に対抗して反時計回り（図４Ｃにおいて左）に回転する。これにより、作動部材１１８は作動部材アップシフト位置に位置し、インナーワイヤ８０は、ケーブルアップシフト位置に解放される。
【００１７】
　［補助機構］
　図５は、補助機構１４をさらに詳しく示す図である。図５に示すように、補助機構１４はボトムブラケット３２に取付けられており、入力ユニット２５０と、位置決めユニット２５４と、回転部材係合ユニット２５８と、これに取り付けられたカバー２６２とを含む。この実施形態において、補助機構１４は、クランクアーム２６６と併用されている。クランクアーム２６６は駆動軸取付ボス２７０を有している。駆動軸取付ボス２７０はクランクアームスプライン２７４を有しており、このクランクアームスプライン２７４に、ボトムブラケット３２に回転自在に支持される駆動軸２８２の端部に形成された駆動軸スプライン２７８が回転不能に係合される。また、駆動フランジ２８６が、駆動軸取付ボス２７０から半径方向外向きに延出して形成されており、この駆動フランジ２８６に、半径方向に対向して位置する１対の回転部材２９０を支持している。１対の回転部材２９０は駆動部材として機能しており、この駆動部材２９０は、駆動フランジ２８６の側部表面２９４から垂直に延出する円形チューブの形状である。
【００１８】
　［補助機構−入力ユニット］
　図６は、入力ユニット２５０の具体的な一実施形態を示す分解図である。入力ユニット２５０は、入力ユニット取付部材２９８と、ワイヤ連結部材３０２と、バネ２３２と、入力リンク３０６とを含む。入力ユニット取付部材２９８は、インナーワイヤ８０用ガイドチャネル３１０と、位置決めユニット２５４の駆動軸３１８（図１０）を内部に収容する中央駆動軸開口３１４と、直径方向に対向して位置する１対の開口３２２（図６に一方のみを図示）とを有する。ワイヤ連結部材３０２は、インナーワイヤ８０の巻取り及び伸張を行うワイヤ巻取り溝３２６と、ネジ３３４の形態である従来型ワイヤ連結器３３０と、ワイヤ保持器３３８と、インナーワイヤ８０をワイヤ連結部材３０２に固定するナット３４２と、位置決めユニット２５４の駆動軸３１８を収容する駆動軸開口３４６とを含む。入力リンク３０６は、ワイヤ連結部材３０２の回転位置を位置決めユニット２５４に伝達する役割を果たすものであり、駆動軸収容開口３５２を設けた駆動軸取付部分３５０と、連結タブ３５４と、半径方向に延出する部分３５８と、軸方向に延出する連結部分３６２とを含む。連結タブ３５４は、駆動軸取付部分３５０から軸方向に延出して、入力ユニット取付部材２９８の開口３２２内及びワイヤ連結部材３０２の対応開口（図示せず）内に挿入されることにより、連結部材３０２と入力リンク３０６とをユニットとして回転させるものである。したがって、連結部材３０２と入力リンク３０６とは共に、シフト制御装置８４の作動部材１１８の位置に対応して、初期、アップシフト及びダウンシフトの位置をとることになる。ワイヤ連結部材３０２と入力リンク３０６とを時計回り（ワイヤ巻取り）方向に付勢するように、バネ２３２の一方の端部２３３は、ワイヤ連結部材３０２に取付けられ、もう一方の端部２３４は入力ユニット取付部材２９８に取付けられている。
【００１９】
　［補助機構−回転部材係合ユニット］
　図７は、回転部材係合ユニット２５８のカバー２６２を取り外した、補助機構を示す斜視図であり、図８は補助機構１４を示す背面断面図であり、図９Ａ〜図９Ｄは回転部材係合ユニット２５８の操作を示す図である。図７、図８及び図９Ａに示すように、回転部材係合ユニット２５８は、内部に駆動軸２８２を収容する開口３７４を有するボトムブラケット取付部材３７０（図７）と、軸方向に延在する側部壁３７８と、制御カムスロット３８６を有し側部壁３７８に装着されたカムプレート３８２と、下方回動軸３９２を支持する開口３９０とを含む。回転部材係合部材３９４の第１の端部部分３９１（図２１）は、この実施形態ではレバー形状であり、クランクアーム２６６上の駆動部材２９０を係合するための弓状回転部材係合面３９８を有する。回転部材係合部材３９４の第２の端部（図２１）は、回動軸４１０（図８及び図９Ａ）により位置決めユニットインターフェースプレート４０２と支持プレート４０６との間（これらが動力伝達部材として機能する）で回動自在に接続されて、回転部材係合リンクを形成している。この回転部材係合部材３９４の第１の端部部分と第２の端部部分との間に、特に、回動軸４１０の極めて近くにカムフォロア４１４が配置されている。カムフォロア４１４は、カムスロット３８６により形成された制御カム表面４１８に係合するものである。バネ４２０（図８）が、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を反時計回り方向に付勢する。この実施形態では、位置決めユニットインターフェースプレート４０２、支持プレート４０６、カムフォロア４１４及び制御カム表面４１８を、回転部材係合部材３９４を回転部材係合位置に固定し、回転部材係合部材３９４を回転部材非係合位置に向けて復帰させる固定機構４０７と見なすことができる。無論、適した固定機構を形成するために、数多くの構造体を組合わせることができる。また、カムフォロア４１４は回転部材係合部材３９４上に設けられているが、カムフォロアをスロット３８６内に配置し、制御カムを回転部材係合部材３９４上に設けることも可能である。
【００２０】
　図９Ａは、回転部材非係合位置にある回転部材係合部材３９４を示したものである。この位置において、駆動部材２９０は、補助機構１４に何の作用も及ぼさずにクランクアーム２６６と共に回転する。一般に、シフト制御ユニット８４の作動部材１１８が、アップシフト位置かダウンシフト位置かの一方に回転させられると、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６が図９Ｂに示すように反時計回りに回動する。これにより、カムフォロア４１４がカムスロット３８６内にて図９Ｂに示す回転部材係合位置に留まるため、回転部材係合部材３９４が回動軸４１０を中心に時計回りに回動する。この位置において、回転部材係合面３９８が駆動部材２９０の通路内にくるため、駆動部材２９０の１つが、図９Ｂに示すように回転部材係合面３９８に接触し、回転部材係合部材３９４が位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を、図９Ｃに示すように、バネ４２０の付勢力に対抗して時計回りに回転させることになる。クランクアーム２６６が回転を続けると、係合されていた駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４からはずされるため、図９Ｄに示すように、回転部材係合部材３９４は回転部材非係合位置に戻るように反時計回りに回動し、バネ４２０が位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を、図９Ａに示す位置に戻るように反時計回りに回動させることになる。
【００２１】
　［補助機構−位置決めユニット］
　図１０は、位置決めユニット２５４の内部の構成を示す拡大背面断面図であり、図１６Ａは、位置決めユニット２５４が含む内部の構成の一部を示す側面図である。図１０に示すように、位置決めユニット２５４は、爪軸４７０の一方の端部を支持する基部プレート４５０と、回転部材４５４（出力伝達部材）と、バネ４５６（付勢部材）と、位置決めラチェット４５８（位置決め部材）とを含む。回転部材４５４は、駆動軸３１８を中心に回転自在に支持され、複数の出力位置に対して出力制御ワイヤ７８の巻取り及び解放を行うためのワイヤ巻取り溝４５５を有する。バネ４５６はワイヤ解放方向に回転部材４５４を付勢する。位置決めラチェット４５８は、回転部材４５４に、これと一体となって回転できるように連結されている。
【００２２】
　また、位置決めユニット２５４は、爪軸４７０のもう一方の端部を支持する中間プレート４６６と、位置保持位置と位置解放位置との間で回転できるように爪軸４７０により支持され、位置決め歯４７５及び４７６（図１６Ａ）を有する位置決め爪４７４（位置保持部材）と、位置決め歯４７５に取付けられた回動軸４７７と、回動軸４７７により回転自在に支持されたカムローラ４７８（カムフォロア）と、位置決め爪４７４を位置保持位置に向けて（図１６Ａにおける反時計回りに）付勢するように、位置決め爪４７４と基部プレート４５０との間に接続された爪用バネ４８２とを含む。
【００２３】
　位置決めユニット２５４はさらに、解放プレート４８６と、伝動部材４９８と、爪軸５０２と、伝動爪５０６と、バネ５０９と、爪軸５１０と、モード切換爪５１４とを有している。解放プレート４８６は、駆動軸３１８を中心に回転自在に支持され、カムプレート４９４の形態であるカム部材を支持する回動軸４９０を有している。伝動部材４９８は駆動軸３１８を中心に回転自在に支持されている。爪軸５０２は伝動部材４９８に取付けられている。伝動爪５０６は爪軸５０２を中心に回動自在に支持されている。バネ５０９は伝動爪５０６を図１６Ａにおける反時計回りに付勢する。爪軸５１０は伝動部材４９８に取付けられている。モード切換爪５１４は爪軸５１０を中心に回動自在に支持されている。
【００２４】
　さらに位置決めユニット２５４は、駆動軸３１８を中心に回転自在に支持された制御プレート５１８（入力伝達部材）と、基部プレート５２２と、基部プレート５２２に取り付けられた駆動制御爪５３０（スイッチオフ駆動制御部材）を支持する爪軸５２６と、図１６Ａにおける反時計回りに駆動制御爪５３０を付勢するバネ５３１と、基部プレート５２２に取付けられた駆動制御爪５３８（スイッチオン駆動制御部材）を支持する爪軸５３４（図１６Ａ）と、図１６Ａにおける反時計回りに駆動制御爪５３８を付勢するバネ５３９と、バネ保持器５４１と、図１６Ａにおける時計回り方向に伝動部材４９８を付勢するように、バネ保持器５４１と伝動部材４９８との間で接続されたバネ４９９と、駆動軸３１８を中心にこれらの構成部材を軸方向に保持するための保持ナット５４２とを含む。基部プレート４５０、基部プレート５２２及び駆動軸３１８が、さまざまな構成部材に対する取付ユニットとして機能している。
【００２５】
　　＜伝動部材４９８＞
　図１１は、伝動部材４９８を示す側面図である。伝動部材４９８は、基部部分５５０と、爪取付け耳部５５４と、伝動アーム５５８とを含む。基部部分５５０は、駆動軸３１８を内部に収容する開口５６２と、駆動制御爪５３０に接触する当接部５７０を形成している半径方向外向きに延出した突起５６６と、駆動制御爪５３８に接触する当接部５７８を形成している半径方向外向きに延出する突起５７４とを含む。爪取付け耳部５５４は、爪軸（モード切換爪５１４を支持する）５１０を取り付けるための開口５８２を含み、伝動アーム５５８も同様に、爪軸（伝動爪５０６を支持する）５０２を取り付けるための開口５８６を含む。伝動アーム５５８はまた、駆動制御爪５３９に接触する当接部５８８と、図８及び図１０に示すように、ネジ５９４を介して位置決めユニットインターフェースプレート４０２に装着される、軸方向に延出する回転部材係合ユニットインターフェースプレート５９０とを含む。
【００２６】
　　＜制御プレート５１８＞
　図１２は、制御プレート５１８の具体的一実施形態を示す側面図である。制御プレート５１８は、基部部分５９８の形態である入力制御部材と、レバーアーム部分６０２と、入力ユニットインターフェースプレート６０４とを含む。入力ユニットインターフェースプレート６０４には、入力リンク３０６の連結部分３６２（図６）を収容する開口６０５が設けられている。基部部分５９８は、半径方向に延出する駆動制御カム表面またはローブ６０６、６１０、６１４及び６１８の形態である入力制御部材を含む。駆動制御カムローブ６０６は、上方面６０６ａと、傾斜スロープ６０６ｂ及び６０６ｃとを含む。同様に、駆動制御カムローブ６１０は、上方面６１０ａと、傾斜スロープ６１０ｂ及び６１０ｃとを含む。駆動制御カムローブ６１４は、上方面６１４ａと、傾斜スロープ６１４ｂと、上方面６１４ａからカムローブ６１８の上方面６１８ａまで延在する移行面６１４ｃとを含む。カムローブ６１８はさらに、上方面６１８ａから基部部分５９８の外周面５９８ａまで延在する移行面６１８ｂを含む。以下の記載から、カムローブ６０６、６１０、６１４及び６１８と、駆動制御爪５３８と、突起５７８を設けた伝動部材４３８とが、回転部材係合位置と回転部材非係合位置との間における回転部材係合部材３９４の移動を制御する切換機構をなしていることが明白になるであろう。
【００２７】
　　＜中間プレート４６６＞
　図１３は、中間プレート４６６の具体的一実施形態を示す側面図である。中間プレート４６６は、基部部分６３０と、爪連結アーム６３４と、ダウンシフト制御プレート６３８と、ダウンシフト制御プレート６３８から延出する爪連結部分６４２とを含む。爪連結アーム６３４は、このアセンブリを筐体に装着するのに使用する固定具（図示せず）を収容する開口６４６を含み、爪連結部分６４２は、爪軸（位置決め爪４７４を支持する）４７０を装着する開口６５０を含む。ダウンシフト制御プレート６３８は、以下に説明するように機能する爪制御面６６０を有する凹部６５６を構成している。
【００２８】
　　＜位置決めラチェット４５８＞
　図１４は、位置決めラチェット４５８を示す側面図である。位置決めラチェット４５８は、位置決めラチェット４５８と回転部材４５４とをユニットとして回転させるために、回転部材４５４に形成された複数の対応雄スプライン（図示せず）を回転不能に係合する複数の雌スプライン６７４を内周面６７２に形成した略環状本体６７０を有する。外周面６７８は、３つの位置決め歯６８２、６８６及び６９０と、駆動面６９４ａ及び６９８ａをそれぞれ構成する２つの駆動歯６９４及び６９８とを形成している。この構造により、回転部材４５４を、３枚のフロントスプロケット６２に適合する３つの位置に固定することができる。このスプロケットは通常、小径スプロケットと、中径スプロケットと、大径スプロケットとを含む。
【００２９】
　　＜伝動爪５０６＞
　図１５は、伝動爪５０６を示す斜視図である。伝動爪５０６は、爪軸５０２を収容する開口５０６ｂを設けた基部部分５０６ａと、以下に説明するように中間プレート４６６の爪制御面６６０に接触するダウンシフト制御面５０６ｃと、位置決めラチェット駆動面５０６ｄと、解放プレート駆動面５０６ｅと、モード切換爪接触面５０６ｆ及び５０６ｇとを含む。
【００３０】
　［位置決めユニットの操作−アップシフト］
　図１６Ａ〜図１６Ｅは、アップシフト方向における位置決めユニット２５４の操作を示す図である。図１６Ａにおいて、位置決めユニット２５４は、フロントディレーラ７０が小径フロントスプロケットの位置と一致するように配置された状態であり、フロントディレーラ７０を中径フロントスプロケットまで移動させようとしているところである。図１６Ａで示した位置において、駆動制御爪５３０の先端部は、カムローブ６０６の上方面６０６ａに支持され、駆動制御爪５３８の先端部は、カムローブ６１０が含むスロープ６１０ｃの底部に位置している。これにより、駆動制御爪５３８は、伝動部材４９８の当接部５７８と接触するため、伝動部材４９８を「スイッチオフ」位置に保持することができる。このように、駆動制御爪５３８及びカムローブ６１０が、伝動部材４９８を通常はスイッチオフ位置に維持しておく駆動制御機構をなしている。このとき、伝動爪５０６は、位置決めラチェット４５８が含む駆動歯６９４の上方面上で静止している。
【００３１】
　そこで乗り手は、作動部材１１８を反時計回り（図３）にアップシフト位置まで回転させて、インナーワイヤ８０を作動部材１１８により解放する。これにより、ワイヤ連結部材３０２が図６の時計回りに回転し、この動作が入力リンク３０６を介して制御プレート５１８に伝達されるため、制御プレート５１８が図１６Ｂに示すアップシフト位置まで時計回りに回転する。制御プレート５１８が時計回りに回転することにより、駆動制御爪５３０がカムローブ６０６のスロープ６０６ｃを摺動して下降し、図１６Ｂに示す位置まで反時計回りに回転する。これと同時に、駆動制御爪５３８が、伝動部材４９８の当接部５７８から離れてカムローブ６１４の上方面６１４ａ上で静止するまで、カムローブ６１４のスロープ６１４ｂを摺動して上昇する。駆動制御爪５３８が当接部５７８にもはや接触していないため、伝動部材４９８は、駆動制御爪５３８が当接部５８８に接触するまで時計回りに回転して、図１６Ｂに示すように「スイッチオン」位置にくる。このとき、伝動爪５０６は、位置決めラチェット４５８上で駆動歯６９４に保持された状態ではなくなっているため、反時計回りに回転して、位置決めラチェット４５８の外周面６７８上で静止する。この伝動部材４９８の時計回り動作が、回転部材係合ユニット２５８内にて位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６に伝達され、これにより、回転部材係合部材３９４が図９Ｂに示す位置まで回動する。
【００３２】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４を係合して、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を図９Ｃに示す位置まで回動させると、この動作が伝動部材４９８に伝達される。そこで、伝動爪５０６の位置決めラチェット駆動面５０６ｄが、位置決めラチェット４５８の駆動歯６９４に係合して、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４を回転させることにより、出力制御ワイヤ７８を巻き取る。この間、位置決め歯６８２は位置決め爪４７４の爪歯４７５に押付けられて、爪歯４７５が位置決め歯６８２の先端部を通過させるまで、位置決め爪４７４を時計方向に回転させる。通過し終わると、位置決め爪４７４は反時計回りに回転するため、爪歯４７５が、図１６Ｃに示す位置決め歯６８２と６８６との間にくる。
【００３３】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材からはずれると、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６が、図９Ａに示す位置に回転して戻り、この動作が伝動部材４９８に伝達される。これにより、伝動爪５０６が位置決めラチェット４５８の駆動歯６９４から離れ、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、位置決め歯６８２が爪歯４７５に衝突するまで、バネ４５６の付勢力にしたがって時計回りに回転する。これと同時に、フロントディレーラ７０が、所望通り、中径フロントスプロケットに一致するようになる。
【００３４】
　しかし、このとき、乗り手がまだ作動部材１８を初期位置に戻していないと仮定すると、駆動制御爪５３８がカムローブ６１４の上方面６１４ａ上に静止した状態で、制御プレート５１８はまだアップシフト位置にある。この位置では、駆動制御爪５３８は、当接部５７８に係合することにより伝動部材４９８の回転を停止させることができない。したがって、伝動部材４９８は、図１６Ａに示すスイッチオフ位置に戻る代わりに、図１６Ｂに示すスイッチオン位置まで回転を続け、回転部材係合部材３９４は、図９Ｂに示す回転部材係合位置に戻り、シフトがもう一度行われることになる。こうした操作は、用途によっては望ましく、これも本発明の範囲内である。しかし、この実施形態では、こうした２重シフトを避けるために駆動制御爪５３０が設けられている。具体的に言えば、駆動制御爪５３０は、上述したように反時計回りに回転しているため、こうした場合に伝動部材４９８の当接部５７０に接触する位置にきて、伝動部材４９８の回転を一時的に停止させる。これにより、伝動部材４９８を、図１６Ｄに示す位置にできる。このように、駆動制御爪５３０及びカムローブ６０６は、伝動機構が回転部材係合部材３９４からの動作を回転部材４５４に伝達した後に伝動部材４９８がスイッチオン位置に回転して戻ることを阻止する駆動制御機構をなしている。
【００３５】
　乗り手が作動部材１１８を初期位置に戻すと、制御プレート５１８が同様に、図１６Ｅに示す初期位置まで回転して戻る。これと同時に、駆動制御爪５３０は、カムローブ６０６のスロープ６０６ｃを摺動して上昇し、制御爪５３０が伝動部材４９８の当接部５７０から離れて駆動制御爪５３０の先端部がカムローブ６０６の上方面６０６ａ上で静止するまで、時計方向に回転する。また、駆動制御爪５３８は、カムローブ６１４のスロープ６１４ｂを摺動して下降し、反時計回りに回転する。これにより、図１６Ｅに示すように、駆動制御爪５３８の先端部は伝動部材４９８の当接部５７８に接触する。こうして、伝動部材４９８は、図１６Ａに元々示したようにスイッチオフ位置に戻るが、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、フロントディレーラ７０を中径フロントスプロケットと整合させる位置となる。中径フロントスプロケットから大径フロントスプロケットにシフトさせる動作もこれと同様である。
【００３６】
　［位置決めユニットの操作−ダウンシフト］
　図１７Ａ〜図１７Ｅは、位置決めユニット２５４のダウンシフト方向における操作を示す図である。ダウンシフト操作で重要な役割を果たす構成部材の操作がよくわかるように、いくつかの構成部材は透明なものとして図示している。回転部材４５４が、フロントディレーラ７０が中径フロントスプロケットと一致する位置（図１６Ｅに示した位置と同じ位置）にあり、フロントディレーラ７０を小径スプロケットまで移動させたい状況を仮定すると、図１７Ａに示す位置において、駆動制御爪５３０の先端部はまたもやカムローブ６０６の上方面６０６ａに支持されており、駆動制御爪５３８の先端部は、駆動制御爪５３８が伝動部材４９８の当接部５７８に接触するように、カムローブ６１０のスロープ６１０ｃの底部に位置している。伝動爪５０６は、位置決めラチェット４５８の駆動歯６９８の上方面上で静止している。全体に丸みを帯びた細長い二等辺三角形であるカムプレート４９４は、軸方向に延出する位置決めタブ４９５を含んでおり、このタブが解放プレート４８６の側部面４８７に衝突して、カムプレート４９４を図１７Ａに示す位置に保持している。
【００３７】
　そこで乗り手は、作動部材１１８を時計回り図３にダウンシフト位置まで回転させて、インナーワイヤ８０を作動部材１１８で引っ張る。これにより、ワイヤ連結部材３０２は図６の反時計回りに回転し、この動作が入力リンク３０６を介して制御プレート５１８に伝達されるため、制御プレート５１８は図１７Ｂに示すように反時計回りに回転する。制御プレート５１８が反時計回りに回転することにより、駆動制御爪５３０がカムローブ６０６のスロープ６０６ｃを摺動して下降し、反時計回りに回転する。これと同時に、駆動制御爪５３８は、駆動制御爪５３８が伝動部材４９８の当接部５７８から離れてカムローブ６１０の上方面６１０ａ上で静止するまで、カムローブ６１０のスロープ６１０ｃを摺動して上昇し、時計回りに回転する。駆動制御爪５３８が当接部５７８にもはや接触していないため、伝動部材４９８は、駆動制御爪５３８が当接部５８８に接触して伝動部材４９８が図１７Ｂに示す「スイッチオン」位置にくるまで、時計回りに回転する。このとき、伝動爪５０６は、カムローブ６１８の移行面６１８ｂにより時計回りに回転し、モード切換爪５１４は、伝動爪５０６を一時的に図１７Ｂに示す位置に保持するように、時計回りに回転して、伝動爪５０６のモード切換爪接触面５０６ｆに係合する。この伝動部材４９８の動作が、回転部材係合ユニット２５８内において位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６に伝達され、これにより、回転部材係合部材３９４が図９Ｂに示す位置まで回動する。
【００３８】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４を係合して、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を図９Ｃに示す位置まで回動させると、この動作がまた伝動部材４９８に伝達される。しかし、今度は、伝動爪５０６の解放プレート駆動面５０６ｅが、解放プレート４８６の当接部４８７を係合し（これが第１の解放部材位置）、解放プレート４８６が図１７Ｃに示すように反時計回りに回転する。このように、このモードにおける伝動部材４９８は、解放プレート４８６用の解放駆動部材として機能する。解放プレート４８６が回転するにつれて、カムプレート４９４の基部面４９６は、位置決め爪４７４に装着されたカムローラに接触して、位置決め爪４７４を反時計回りに回転させる。爪歯４７５の先端が位置決め歯６８２の先端を通過すると、位置決めラチェット４５８及び回転部４５４は、位置決め歯６８６が爪歯４７６に衝突して位置決めラチェット４５８及び回転部４５４の制御されない回転を阻止するまで、バネ４５６の付勢力にしたがって時計回りに回転する。
【００３９】
　解放プレート４８６が第２の解放部材位置（解放プレート４８６の動作範囲の終点）に向けて反時計回りの回転を続けると、カムローラ４７８がカムプレート４９４の丸い角部またはカムローブ４９７に到達して、図１７Ｃに示すようにカムプレート４９４を反時計回りに回転させる。これにより、位置決め爪４７４は反時計回りに回転して、爪歯４７６を位置決め歯６８６から遠ざかる方向に移動させ、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４を、フロントディレーラ７０が小径スプロケットに一致するように回転部材４５４が位置決めされるまで、反時計回りに回転させつづけることができる。
【００４０】
　シフト操作を制御するために位置決め爪及び位置決めラチェットを用いる周知のシステムにしたがってこのシステムを操作した場合、爪歯４７６は、解放プレート４８６が向きを逆にして（すなわち、時計回りに回転して）シフト操作を完了するまで、位置決め歯６８６に係合した状態を続けることになる。本発明により製造したシフト制御機構の場合、この状態を続ける必要はない。回転自在なカムプレート４９４が設けられているため、解放プレート４８６が反時計回りに回転している間にも、位置決め爪４７４はすぐにシフト操作を完了できるからである。したがって、解放プレート４８６が第２の解放部材位置に向けて移動している間に、位置決め爪４７４を位置解放位置に移動させ、さらに、解放プレート４８６が第２の解放部材位置に向けて移動し続ける間に、位置決め爪４７４を位置保持位置に復帰させることができるため、解放プレート４８６及びカムプレート４９４を、位置決め爪４７４を位置解放位置まで移動させる解放制御機構と見なすことができる。
【００４１】
　この好適実施形態のもう１つの有利な特徴は、伝動部材４９８がまだ反時計回りに回転している間にも解放プレート４８６を逆向きに回転させられることである。この好適実施形態によれば、伝動部材４９８が図１７Ｃ及び図１８Ａに示す位置にある間、図１８Ａに示すように、伝動爪５０６のダウンシフト制御面５０６ｆが、中間プレート４６６の爪制御面６６０に接触し始める。伝動部材４９８がさらに回転することにより、伝動爪５０６は図１７Ｄ及び図１８Ｂに示すように反時計回りに回転して、解放プレート４８６との係合状態からはずれる。モード切換爪５１４はまた、伝動爪５０６のモード切換爪接触面５０６ｆからはずれて、モード切換爪接触面５０６ｇ上に静止する。この結果、解放プレート４８６は、伝動部材４９８がまだ図１７Ｄに示す反時計回り位置にある間にも、図１７Ｄに示す位置に直ちに復帰することができる。
【００４２】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４からはずれると、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６がまた、図８Ａに示す位置に向けて回転し、この動作が伝動部材４９８に伝達される。もう一度、乗り手がまだ作動部材１１８を初期位置に回転させていないと仮定すると、駆動制御爪５３８をカムローブ６１０の上方面６１０ａ上に静止させた状態で、制御プレート５１８はまだダウンシフト位置にあるが、駆動制御爪５３０が伝動部材４９８の当接部５７０に接触する。これにより、伝動部材４９８が図１７Ｅに示す停止位置にくる。
【００４３】
　乗り手が作動部材１１８を初期位置に戻すと、制御プレート５１８も同様に、図１７Ｆに示す初期位置まで時計回りに回転して戻る。これと同時に、駆動制御爪５３０は、伝動部材４９８の当接部５７０からはずれ、その先端部がカムローブ６０６の上方面６０６ａ上で静止するまで、カムローブ６０６のスロープ６０６ｂを摺動して上昇して時計回りに回転する。これと同時に、駆動制御爪５３８は、カムローブ６１０のスロープ６１０ｃを摺動して下降して反時計回りに回転して、図１７Ｆに示すように、その先端部を伝動部材４９８の当接部５７８に接触させる。伝動部材４９８はここで、図１７Ａに元々示したスイッチオフ位置にくるが、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、フロントディレーラ７０を小径フロントスプロケットに一致させる位置にくる。
【００４４】
　大径フロントスプロケットから中径フロントスプロケットへシフトする操作も同様である。しかし、この場合、爪歯４７５が位置決め歯６８６にぶつかるように、位置決めラチェット４５８がまず位置決めされる。カムプレート４９４からの圧力に応じて位置決め爪４７４が時計回りに回転するにつれて、爪歯４７５は位置決め歯６８６を通過し、位置決めラチェット４５８は、位置決め歯６９０が爪歯４７６に接触するまで、反時計回りに回転する。位置決め爪４７４が、カムプレート４９４のカムローブ４９７がカムローラ４７８に到達するように反時計回りに回転すると、爪歯４７５が、位置決め爪６８２と６８６との間の空間に入り、爪歯４７６が位置決め歯６９０を解放する。これにより、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、位置決め爪６８２が爪歯４７５に接触するまで、時計回りに回転する。こうして、位置決めラチェット４５８及び回転自在な部材４５４は、図１７Ａに示す位置に維持される。
【００４５】
　［駆動制御爪の変形例］
　前記好適実施形態では、別々に動作する駆動制御爪５３０及び５３８が設けられているが、図１９Ａ及び図１９Ｂには、爪歯７０４及び７０８を具備した単一駆動制御爪７００が図示されている。図１９Ａに示すように、伝動部材４９８が定位置にあると、爪歯７０４が伝動部材４９８の当接部５７８に接触する。図１９Ｂに示すように、伝動部材４９８がスイッチオフ位置まで時計回りに回転して、制御プレート４８６がまだ初期位置に回転していない状態であると、爪歯７０８が伝動部材４９８の当接部５７０に接触する。
【００４６】
　［位置決め爪４７４制御の変形例］
　前記実施形態では、ダウンシフト操作において位置決め爪４７４を制御するのにカムプレート４９４を用いたが、図２０に示す実施形態では、カムホイール７５０が位置決め爪４７４の操作を制御する。この実施形態において、カムホイール７５０は、位置決めラチェット４５８に対して同軸状に回転自在に取付けられており、周方向に配置された複数のカム歯７５４と、周方向に配置された複数のカム駆動歯７５８とを含む。カム駆動爪７６２は、回動軸７６６を介して解放プレート４８６’に回動自在に取付けられており、バネ７７０により反時計回りに付勢されるものである。解放プレート４８６’がダウンシフト操作時に反時計回りに回転すると、カム駆動爪７６２が、カム駆動歯７５８の１つに係合して、カムホイール７５０を反時計回り方向に回転させる。カム歯７５４の１つがカムローラ４７８を押圧するため、位置決め爪４７４が、前記実施形態と同様に時計回り方向に回転する。カム歯７５４がカムローラ４７８を通過した時点で、位置決め爪４７４が反時計回り方向に回転し、ダウンシフト操作が完了する。解放プレート４８６’が反時計回り方向に回転すると、カム駆動爪７６２が対応カム駆動歯７５８からはずれる。
【００４７】
　［シフト制御装置の別の実施形態］
　図２１は、補助機構１４と併用可能なシフト制御装置８００の別の実施形態を示す詳細な図であり、図２２は、シフト制御装置８００の分解図である。この実施形態において、シフト制御装置８００は、ブレーキレバーブラケット９４の内側に隣接してハンドルバー５０に取付けられている。シフト制御装置８００は、周知の方法でネジ８２４によりシフト制御装置８００をハンドルバー５０にクランプするための一体形成型クランプバンド８２０を含む基部部材８１６などの取付ユニットを含む。ネジ型調節式コントロールケーブル連結器８２８が、基部部材８１６のフランジ部分８３２内にねじ込まれており、これに、コントロールケーブル８２のアウターケーシング８１を従来通りの方法で収容することができるようになっている。一般に、作動部材８０４の指接触部分８０２を押すとコントロールケーブル８２のインナーワイヤ８０が解放され、作動部材８０８の指接触部分８０６を押すとコントロールケーブル８２のインナーワイヤ８０が引っ張られる。その時点で選択されているギアは、ギアインジケータユニット８１２で示される。
【００４８】
　基部部材８１６の下側には、側壁８４４及び８４８を有する作動部材支持部８３６がネジ８４０により取付けられている。この側壁８４４に、支持部８５２、作動部材ガイド８５６、支持部８６０、付勢支持部材プレート８６４、及び支持部８６８がネジ８７２（図２２には１つのみを図示）により取付けられている。作動部材８０４は、指接触部分８０２から延出している細長部分８７６を含み、この部分に、作動部材８０４がハンドルバー５０に略垂直な方向で図２１に示す定位置などの第１の作動部材位置と図２４Ｄに示す最も内側に押された位置などの第２の作動部材位置との間で移動（例えば摺動）するように、作動部材ガイド８５６を取り囲む開口８８０が設けられている。爪支持基部８８４が、細長部分８７６の遠位端から横方向に延出し、爪軸８８８が、爪支持基部８８４から上方に延出している。バネ８９２が、作動部材８０４を定位置に向けて付勢するように、付勢支持プレート８６４の突起部８９６と爪支持基部８８４との間で接続されている。作動部材当接部（例えば、歯）９０２を含む爪９００などの作動部材駆動部材が、爪軸８８８により回動自在に支持されて、爪支持基部８８４と爪９００との間に取付けられた爪バネ９０４などの駆動部材付勢機構により時計回り方向に付勢されている。爪９００は、クリップ９０８及びワッシャ９１２により、爪支持部シャフト８８８に固定されている。
【００４９】
　同様に、側壁８４８に、支持部９２０、作動部材ガイド９２４、支持部９２８、付勢支持部材プレート９３２、及び支持部９３６がネジ９４０（図２２には１つのみを図示）により取り付けられている。作動部材８０８は、指接触部分８０６から延出している細長部分９４４を含み、この部分に、作動部材８０８がハンドルバー５０に略垂直な方向で図２１に示す定位置などの第１の作動部材位置と最も内側に押された位置などの第２の作動部材位置との間で移動（例えば摺動）するように、作動部材ガイド９２４を取り囲む開口９４８が設けられている。爪支持基部９５２が、細長部分９４４の遠位端から横方向に延出し、爪軸９５６が、爪支持基部９５２から上方に延出している。バネ９６０が、作動部材８０８を定位置に向けて付勢するように、付勢支持プレート９３２の突起部９６４と爪支持基部９５２との間に設けられている。作動部材当接部（例えば、歯）９７０を含む爪９６８などの作動部材駆動部材が、爪軸９５６により回動自在に支持されて、爪支持基部９５２と爪９６８との間に取付けられた爪バネ９７２などの駆動部材付勢機構により反時計回り方向に付勢されている。爪９６８は、クリップ９７６及びワッシャ９８０により、爪支持部シャフト９５６に固定されている。
【００５０】
　ボルト９８４は、そのヘッド９９６の高さが基部部材８１６の上面と実質的に同じになるように、基部部材８１６の開口９８８内及び作動部材支持部８３６の開口９９２内に延在している。ボルト９８４はさらに、ワイヤ巻取部材１００８などのケーブル取付部材の中央開口１００４内に嵌合するブシュ１０００内、解放プレート１０１６の開口１０１２内、ワッシャ１０２０、１０２８及びスペーサ１０２４内、付勢プレート１０３６の中央開口１０３２内、スペーサ１０４０及びワッシャ１０４４内、半径方向に巻かれたバネ１０４８の内側、付勢プレート１０５６の中央開口１０５２内、ワッシャ１０６０、及び付勢止めプレート１０６８の中央開口１０６４内に延出する。これらの部材は、ボルト９８４のネジ切り端部１０７４に螺合するナット１０７２により、ボルト９８４に固定されている。
【００５１】
　ワイヤ巻取部材１００８は、当接部または制御面１０７６及び１０８０などの被駆動部と、下向きに延出する付勢係合部材１１２０と、コントロールケーブル８２のインナーワイヤ８０を巻取り、解放するためのワイヤ巻取り溝１１２２とを含む。解放プレート１０１６が、基部部材８１６にネジ１０９０で固定されており、これが、カム面１０８４及び１０８８などの解放部材を含む。上述した部材の機能を、以下に記載する。
【００５２】
　付勢プレート１０３６は、半径方向外向きに延出するストッパ１１１６と、半径方向外向きに延出するワイヤ巻取り部材付勢部材１１２４とを含む。同様に、付勢プレート１０５６は、半径方向外向きに延出するストッパ１１０８と、半径方向外向きに延出するワイヤ巻取り部材付勢部材１１２８とを含む。バネ１０４８の一方の端部１０９２が、付勢プレート１０５６に周方向に設けられた複数開口１０９６の１つの内部に挿入され、バネ１０４８のもう一方の端部１１００が付勢プレート１０５６のストッパ１１０８を係合する。このような構成により、付勢プレート１０３６は時計方向に付勢されて、ストッパ１１１６が、付勢止めプレート１０６８から上方に延出する折り曲げ部１１１２に当接し、付勢プレート１０５６は反時計方向に付勢されて、ストッパ１１０８が折り曲げ部１１１２に当接する。したがって、付勢プレート１０３６及び１０５６とバネ１０４８とが、操作機構が停止状態にある間、ケーブル取付部材を第１のケーブル取付部材位置に固定するケーブル取付部材初期位置位置決め機構として機能する。ワイヤ巻取部材１００８の付勢係合部材１１２０が、第１のケーブル取付部材位置（例えば、定位置または初期位置）において、ワイヤ巻取部材付勢部材１１２４と１１２８との間に挟持される。ワイヤ巻取部材１００８が、第２のケーブル取付部材位置（例えば、ワイヤ引上げ位置）に向けて反時計回り方向に第１の経路に沿って回転すると、バネ１０４８及び付勢プレート１０３６が、ワイヤ巻取部材１００８を第１のケーブル取付部材位置に向けて時計回りに付勢して戻すケーブル取付部材付勢機構として機能する。同様に、ワイヤ巻取部材１００８が、第３のケーブル取付部材位置（例えば、ワイヤ解放位置）に向けて時計回り方向に第２の経路に沿って回転すると、バネ１０４８及び付勢プレート１０５６が、ワイヤ巻取部材１００８を第１のケーブル取付部材位置に向けて反時計回りに付勢して戻すケーブル取付部材付勢機構として機能する。言い換えれば、付勢プレート１０３６、１０５６及びバネ１０４８は、操作機構が停止状態にある間、ワイヤ巻取部材１００８を第１のケーブル取付部材位置に固定するワイヤ巻取部材初期位置位置決め機構としても機能する。
【００５３】
　［ギアインジケータユニット］
　ギアインジケータユニット８１２は、透明な窓１１５４を備えたカバー１１５０（図２１）と、インジケータ１１５８と、爪支持プレート１１６２と、伝動部材１１６６と、爪１１７０及び１１７４などのインジケータ駆動部材と、付勢バネ１１７８とを含む。インジケータ１１５８は、ネジ１１８２及びワッシャ１１８６でボルト９８４のヘッド９９６に回転自在に取付けられている。図２５Ａに詳細に示すように、インジケータ１１５８は、爪歯１１５８ａ、１１５８ｂ、１１５８ｃ及び１１５８ｄなどのインジケータ被駆動部材を含む。爪支持プレート１１６２も、ネジ１１８２によりボルト９８４のヘッド９９６に取付けられており、基部部材８１６の突起部１１９４に爪支持プレート１１６２の突起部１１９０が係合する構造により、基部部材８１６に回転できない状態で固定されている。爪支持プレート１１６２は、以下に説明するように機能する爪非係合面１１６２ａを含む。
【００５４】
　伝動部材１１６６は、ワイヤ巻取部材１００８に形成された開口１２００に係合する１対のタブ１１９８により、ワイヤ巻取部材１００８に連結されている。これにより、伝動部材１１６６はユニットとして、ワイヤ巻取部材１００８と共に移動する。伝動部材１１６６はまた、爪１１７０及び１１７４を回動自在に支持するように、爪軸１２０４を含む。これにより各爪は、インジケータ被駆動部材係合位置とインジケータ被駆動部材非係合位置との間を移動できるようになっている。バネ１１７８の一端部１２３０が、爪１１７０と係合して、爪１１７０をその対応インジケータ被駆動部材係合位置方向に付勢する付勢機構として機能する。同様に、バネ１１７８の一端部１２３４が、爪１１７４と係合して、爪１１７４をその対応インジケータ被駆動部材係合位置に向けて付勢する付勢機構として機能する。爪１１７０及び１１７４とバネ１１７８とは、クリップ１２０８により爪軸１２０４に固定されている。
【００５５】
　［シフト制御装置の動作：ワイヤ巻取方向］
　図２３Ａ〜図２３Ｂ及び図２４Ａ〜図２４Ｄは、図２３Ａ及び図２４Ａに示す作動部材８０４が第１のシフト制御（オペレータアタッチメント）位置から図２４Ｄに示す第３のシフト制御（オペレータアタッチメント）位置まで移動する間のシフト制御装置８００の操作を示している（底部から１８０°回転させて見たところ）。まず作動部材８０４の指接触部分８０２を押すと、爪歯９０２がカム面１０８４に沿って移動する。次に、バネ９０４の付勢力とカム面１０８４の形状とにより、爪９００が反時計回りに回転すると、図２４Ｂに示すように、爪歯９０２がワイヤ巻取部材１００８の当接部１０７６を係合（例えば、接触）する。さらに指接触部分８０２を押すと、図２４Ｃに示すように、ワイヤ巻取部材１００８が反時計回りに回転して、インナーワイヤ８０を解放し、補助機構１４が上述したように動作する。したがって、作動部材８０４及び爪９００を、ワイヤ巻取部材１００８を第１のケーブル取付部材位置から第３のケーブル取付部材位置に向けて動作させる操作機構の一部と見なすことができる。同時に、付勢係合部材１１２０が、付勢プレート１０５６のワイヤ巻取部材付勢部材１１２８を図２３Ｂに示すように押付けられて、付勢プレート１０５６をバネ１０４８の付勢力に抗して反時計回りに回転させる。さらに指接触部分８０２を押すことにより、カム面１０８４の形状の影響で、爪９００が時計回りに回転して、図２４Ｄに示すように、爪歯９０２がワイヤ巻取部材１００８の当接部１０７６から外れる。このように外れると、バネ１０４８の付勢力により、ワイヤ巻取部材１００８及び付勢プレート１０５６は、図２３Ａ及び図２４Ａに示す位置まで反時計回りに回転して戻る。爪歯９０２が当接部１０７６から外れることにより、指接触部材８０２にはクリック感が伝わるため、乗り手は指接触部材８０６を放してよいことがわかる。
【００５６】
　シフト制御装置８００は、作動部材８０８の指接触部材８０６が図２３Ｃに示すように押された場合も同様に動作する。この場合、爪歯９７０はワイヤ巻取部材１００８の当接部１０８０に係合して、ワイヤ巻取部材１００８を第１のシフト制御（オペレータアタッチメント）位置から時計回りにワイヤ引上げ方向に第２のシフト制御（オペレータアタッチメント）位置まで回転させるため、これに伴って補助機構１４が動作する。したがって、作動部材８０６及び爪９６８を、ワイヤ巻取部材１００８を第１のケーブル取付部材位置から第２のケーブル取付部材位置まで動作させる操作機構のもう１つの一部と見なすことができる。同時に、付勢係合部材１１２０が、図２３Ｃに示すように、付勢プレート１０３６のワイヤ巻取部材付勢部材１１２４に押付けられて、付勢プレート１０３６をバネ１０４８の付勢力に抗して時計回りに回転させる。さらに指接触部分８０６を押すことにより、カム面１０８８の形状の影響で、爪９６８が反時計回りに回転して、爪歯９７０がワイヤ巻取部材１００８の当接部１０８８から外れる。爪９６８が外れた時点で、バネ１０４８の付勢力により、ワイヤ巻取部材１００８及び付勢プレート１０３６は反時計回りに回転して図２３Ａに示す位置に戻る。爪歯９７０が当接部１０８８から外れることにより、指接触部材８０６に同様にクリック感が伝わるため、乗り手は指接触部材８０６を放してよいことがわかる。
【００５７】
　［インジケータの動作］
　シフト制御装置８００がワイヤ引上げ方向に動作した時点におけるインジケータユニット８１２の動作（上から見たところ）を、図２５Ａ〜図２５Ｉに示す。図２５Ａは、インジケータ１１５８が定位置にある状態を示している。同時に、ワイヤ巻取部材１００８は第１のケーブル取付部材位置にあり、爪１１７０及び１１７４は爪解放面１１６２ａにより支持されている。作動部材８０８の指接触面８０６が押された結果としてワイヤ巻取部材１００８が反時計回りに回転すると、伝動部材１１６６が爪１１７０及び１１７４を図２５Ｂに示す位置に移動させるため、爪１１７４が爪歯１１５８ａに接触する。ワイヤ巻取部材１００８がさらに回転することにより、爪１１７４が爪歯１１５８ａに押付けられて、インジケータ１１５８を図２５Ｃに示す位置まで回転させる。爪歯９７０が当接部１０８０から外れ、ワイヤ巻取部材１００８が時計回りに第１のケーブル取付部材位置に向けて回転しながら戻ると、伝動部材１１６６により、爪１１７４は爪歯１１５８ａから外れ、爪１１７０及び１１７４は図２５Ｄに示す位置まで回転する。このとき、爪１１７０及び１１７４は、爪解放面１１６２ａに支持される。このように、ワイヤ巻取部材１００８がその元の位置まで回転しながら戻っていても、インジケータ１１５８は、新たに選択されたギアを反映する。
【００５８】
　作動部材８０８の指接触面８０６が２回目に押された結果としてワイヤ巻取部材１００８が反時計回りに回転すると、伝動部材１１６６が爪１１７０及び１１７４を図２５Ｅに示す位置まで移動させるため、爪１１７４が爪歯１１５８ｂに接触する。ワイヤ巻取部材１００８がさらに回転することにより、爪１１７４が爪歯１１５８ｂに押付けられて、インジケータ１１５８を図２５Ｆに示す位置まで回転させる。爪歯９７０が当接部１０８０から外れ、ワイヤ巻取部材１００８が時計回りに第１のケーブル取付部材位置に向けて回転しながら戻ると、伝動部材１１６６により、爪１１７４が爪歯１１５８ｂから外れ、爪１１７０及び１１７４は図２５Ｇに示す位置まで回転しながら戻る。こうして、爪１１７０及び１１７４は爪支持部材１１６２ａに支持され、インジケータ１１５８は、最終的に選択されたギアを反映する状態となる。
【００５９】
　この実施形態において、補助機構１４は３枚のフロントギアを収容する。乗り手が、ディレーラがすでに最終ギア位置にあることを忘れて、指接触部材８０６を再度押した場合、ワイヤ巻取部材１００８が再度反時計回りに回転し、伝動部材１１６６が爪１１７０及び１１７４を図２５Ｈに示す位置に移動させる。しかし、この場合は爪歯が係合しないため、インジケータ１１５８は同じ位置に留まる。続いて、ワイヤ巻取部材１００８が第１のケーブル取付部材位置に回転しながら戻り、爪１１７０及び１１７４は再度爪解放面１１６２ａに支持される。無論、爪歯の数を増減すれば、所望に応じてギアの数を増減することができる。
【００６０】
　［シフト制御装置の動作：ワイヤ解放方向］
　シフト制御装置８００が反対（ワイヤ解放）方向に動作した時点におけるインジケータユニット８１２の動作を、図２６Ａ〜図２６Ｉに示す。図２６Ａは、インジケータ１１５８が図２５Ｈの位置と同じ位置にあることを示している。すなわち、ワイヤ巻取部材１００８は第１のケーブル取付部材位置にあり、爪１１７０及び１１７４は爪解放面１１６２ａに支持されている。作動部材８０４の指接触面８０２が押されて、ワイヤ巻取部材１００８が時計回りに回転すると、伝動部材１１６６が爪１１７０及び１１７４を図２６Ｂに示す位置まで移動させるため、爪１１７０が爪歯１１５８ｄに接触する。ワイヤ巻取部材１００８がさらに回転すると、爪１１７０が爪歯１１５８ｄに押付けられて、インジケータ１１５８を図２６Ｃに示す位置まで回転させる。爪歯９０２が当接部１０７６から外れて、ワイヤ巻取部材１００８が時計回りに第１のケーブル取付部材位置に向けて回転しながら戻ると、伝動部材１１６６により、爪１１７０は爪歯１１５８ｄから外れ、爪１１７０及び１１７４は図２６（Ｄ）に示す位置まで回転しながら戻る。こうして、爪１１７０及び１１７４は、爪解放面１１６２ａに支持された状態となる。
【００６１】
　作動部材８０４の指接触面８０２が２回目に押された結果としてワイヤ巻取部材１００８が時計回りに回転すると、伝動部材１１６６が爪１１７０及び１１７４を図２６Ｅに示す位置まで移動させるため、爪１１７０が爪歯１１５８ｃに接触する。ワイヤ巻取部材１００８がさらに回転することにより、爪１１７０が爪歯１１５８ｃに押付けられて、インジケータ１１５８を図２６Ｆに示す位置まで回転させる。爪歯９０２が当接部１０８０から外れ、ワイヤ巻取部材１００８が反時計回りに第１のケーブル取付部材位置に向けて回転しながら戻ると、伝動部材１１６６により、爪１１７０は爪歯１１５８ｃから外れ、爪１１７０及び１１７４は図２６Ｇに示す位置まで回転する。こうして、爪１１７０及び１１７４は、爪解放面１１６２ａに支持され、インジケータ１１５８は、その元の位置に戻った状態となる。
【００６２】
　この場合もまた、乗り手が、ディレーラがすでに最終ギア位置にあることを忘れて、指接触部材８０６を再度押した場合、ワイヤ巻取部材１００８は再度時計回りに回転し、伝動部材１１６６は爪１１７０及び１１７４を図２６Ｈに示す位置に移動させる。しかし、爪歯が係合しないため、インジケータ１１５８は同じ位置に留まり、ワイヤ巻取部材１００８が第１のケーブル取付部材位置に回転しながら戻り、爪１１７０及び１１７４は再度爪解放面１１６２ａに支持された状態となる。
【００６３】
　［シフト制御装置のさらに別の実施形態］
　図２７は、シフト制御装置１４００のさらに別の実施形態を示す図である。この実施形態において、シフト制御装置１４００は、固定グリップ１４１２内側に位置するハンドルバー１４０８にシフト制御装置１４００を取付けるための取付フレーム１４０４を含む。この取付フレーム１４０４は、ブレーキレバー１４２０を回動自在に支持するブレーキレバーフレーム１４１６と一体形成されたものである。ブレーキレバー１４２０は従来通りの方法で動作して、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４２８のインナーワイヤ１４２４の引張及び解放を行う。シフト制御装置１４００は、以下に説明するように、タップレバーインターフェースボタン１１４０及びカムレバーインターフェースボタン１４４４の操作に応じて動作して、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２の引張及び解放を行う。選択されているギアを示すために、ギアインジケータ１４４８が設けられている。
【００６４】
　図２８は、シフト制御装置１４００の内側構成部材を示す分解図である。図２８では、この装置の動作を以下に説明できるように図２７とは上下逆さまになっている。図２８に示すように、シフト制御装置１４００は、第１の基部プレート１４５２と、第２の基部プレート１４５６と、中間基部プレート１４６０とを含む。メインボルト１４６８のシャフト１４６４は、コイル状リターンバネ１４７６の形態であるケーブル取付部材位置決め機構内、ワイヤ巻取部材１４８０の形態であるケーブル取付部材の開口１４７８内、付勢プレート１４８８の形態である作動部材の開口１４８４内、中間基部プレート１４６０の開口１４９２内、ブシュ１５００内、カムレバー１５１２の開口１５０８内、第２の基部プレート１４５６の開口１５１６内、固定ワッシャ１５２０内、及びこのアセンブリ全体を保持するナット１５２４内に延在する。取付ネジ１６６０は、中間基部プレート１４６０の開口１６６４内、ブシュ１６６８内、第２の基部プレート１４５６の開口１６７２内、固定ワッシャ１６７６内、及び第２の基部プレート１４５６と中間基部プレート１４６０とを間隔をあけて固定するナット１６８０内に延在する。
【００６５】
　第１の基部プレート１４５２のバネ開口１５３２が、リターンバネ１４７６の第１の端部１５２８を保持し、ワイヤ巻取部材１４８０のバネ開口１５４０が、リターンバネ１４７６の第２の端部１５３６を保持する。ワイヤ巻取部材１４８０はまた、タップレバー１５４３の作動部材駆動部材１５４２を係合するための、タップレバーインターフェース突起１５４１の形態である制御面を含む。
【００６６】
　カムレバー１５１２及びタップレバー１５４３は手動操作式部材であり、それぞれが第１の（停止）位置と第２の（作動）位置との間を移動してシフト制御装置１４００を動作させる。この実施形態において、タップレバーインターフェースボタン１４４０をその対応停止位置と作動位置との間で押す及び解放することにより、ワイヤ巻取部材１４８０はボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２を引張り、解放する。また、カムレバーインターフェースボタン１４４４をその対応停止位置と作動位置との間で押す及び解放することにより、ワイヤ巻取部材１４８０はボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２を解放し、引っ張る。
【００６７】
　回動軸１５４８の第１の端部１５４４は、第１の基部プレート１４５２の開口１５５２内に保持される。回動軸１５４８は、爪ピボット部分１５５６と、カムピボット部分１５６０とを含む。爪ピボット部分１５５６は、コイル状爪バネ１５６４に延在し、位置決め爪１５６８の形態である位置制御部材を回転自在に支持するものである。Ｃ字型クリップ１５７０が、位置決め爪１５６８を爪ピボット部分１５５６に対して保持している。第１の基部プレート１４５２のバネ当接部１５７２が、爪バネ１５６４の第１の端部１５７６を保持し、位置決め爪１５６８の開口（図示せず）が爪バネ１５６４の第２の端部１５８０を保持している。これにより、爪バネ１５６８６は反時計回りに付勢された状態となっている。爪歯１５８４を、ワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め面または当接部１５８８に選択的に接触させることができる。爪支柱１５９３が、爪歯１５８４から中間基部プレート１４６０の爪支柱開口１５９４内に上方に延出して、タップレバー１５４３の側部アーム１５９５を係合するようになっている。回動軸１５４８のカムピボット部分１５６０はまた、爪バネ１５６４及び位置決め爪１５６８内に延在し、さらにカムプレート１６００の開口１５９６内、中間基部プレート１４６０の開口１６０４内に延在して、カムプレート１６００をカムピボット部分１５６０により回転自在に支持している。Ｃ字型クリップ１６０８が、回動軸１５４８を中間基部プレート１４６０に固定している。
【００６８】
　付勢プレートバネ１６１６の第１の端部１６１２は、付勢プレート１４８８の伸張部１６２４に形成されたバネ係止部１６２０に固定されており、付勢プレートバネ１６１６の第２の端部１６２８は、カムプレート１６００に形成されたバネ係止部１６３２に固定されている。付勢プレートバネ１６１６が、付勢プレート１４８８を反時計回りに付勢する作動部材付勢機構を形成している。付勢プレート１４８８は、カムプレート１６００のカム面１６４０、ならびにワイヤ巻取部材１４８０の第２の位置決め面または当接部１５９２の形態であるシフト制御面に係合する付勢プレート脚部１６３６を含む。付勢プレート１４８８はまた、中間基部プレート１４６０のタブ１６４８を係合する当接部１６４４を含む。タブ１６４８はまた、第２の基部プレート１４５６に形成されたスロット１６５０を係合して、第２の基部プレートと中間基部プレート１４６０との間の安定性を高めている。カムレバー１５１２は、カムプレート１６００に形成されたカムレバーインターフェース１６５２を係合するカムプレートインターフェース１６５６を含む。カムレバー１５１２はまた、タップレバー１５４３に形成されたタップレバー被駆動部材１６５８を係合するタップレバー駆動部材１６５７を含む。
【００６９】
　タップレバー１５４３のバネフック１６９２が、タップレバーバネ１６８８の第１の端部１６８４を保持し、中間基部プレート１４６０のバネ係合部１７００がタップレバーバネ１６８８の第２の端部１６９６を保持している。タップレバーインターフェースボタン１４４０は、中間基部プレート１４６０の１対の開口１７０８（一方のみを図示）内に延在する回動軸１７０４により、中間基部プレート１４６０に回動自在に接続されている。タップレバーインターフェースボタン１４４０のタップレバーインターフェース部分１７１２が、タップレバー１５４３の被駆動部分１７１６を係合する。
【００７０】
　［シフト制御装置の動作：巻上げ→解放］
　図２９及び図３０は、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２を巻上げてから引き続き解放する際のシフト制御装置１４００の動作を示す図である。図２９は、初期位置またはアイドル状態にあるシフト制御装置１４００を示している。この状態において、リターンバネ１４７６がワイヤ巻取部材１４８０を時計回りに付勢してそのタップレバーインターフェース突起１５４１をタップレバー１５４３の作動部材駆動部材１５４２に当接させ、位置決め爪１５６８の爪歯１５８４をワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め当接部１５８８に当接させているため、ワイヤ巻取部材１４８０は第１のケーブル取付部材位置にある。リターンバネ１４７６、位置決め爪１５６８及び第１の位置決め当接部１５８８（及び、ワイヤ巻取部材１４８０のタップレバーインターフェース突起１５４１とタップレバー１５４３の駆動部材１５４２のある程度）をケーブル取付部材初期位置位置決め機構と見なすことができる。
【００７１】
　図３０に示すように、タップレバーインターフェースボタン１４４０を押すと、タップレバー１５４３は上方に（図２８では左へ）移動する。タップレバー１５４３の作動部材駆動部材１５４２がワイヤ巻取部材１４８０のタップレバーインターフェース突起１５４１を押すため、ワイヤ巻取部材１４８０は反時計回り経路に沿って所望位置まで回転する。これにより、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２が所望量だけ引上げられる。この動作中、作動部材駆動部材１５４２はタップレバーインターフェース突起１５４１に係合したままである。
【００７２】
　タップレバーインターフェースボタン１４４０を解放すると、タップレバー１５４３は下方に（図２８では右へ）移動する。これにより、タップレバーインターフェース突起１５４１及びワイヤ巻取部材１４８０はその初期位置まで時計回り経路に沿って回転する。これに伴い、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２は解放される。この間、タップレバー１５４３の作動部材駆動部材１５４２はワイヤ巻取部材１４８０のタップレバーインターフェース突起１５４１に係合したままである。位置決め爪１５６８は、ワイヤ巻取部材１４８０が初期位置に復帰した時点で位置決め爪１５６８の爪歯１５８４が再度ワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め当接部１５８８に当接する点を除き、このワイヤ引上げ及び解放動作に影響を与えることはない。
【００７３】
　［シフト制御装置の動作：解放→巻取り］
　図３１〜図３３は、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２を解放してまた巻き取る際のシフト制御装置１４００の動作を示すものである。図３１は、初期状態にあるシフト制御装置１４００を示す別の図である。図３２は、初期位置からワイヤ巻取部材１４８０を解放するためにカムレバー１５１２の動作開始を示す図であり、図３３は、カムレバー１５１２の全動作を示す図である。図３１では、カムレバー１５１２の動作を理解し易くするために、タップレバー１５４３を省略している。
【００７４】
　図３０及び図３１において、カムレバー１５１２のカムプレートインターフェース１６５６は、カムプレート１６００のカムレバーインターフェース１６５２に当接している。位置決め爪１５６８の爪歯１５８４がワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め当接部１５８８に当接し、位置決め爪１５６８の爪支柱１５９３が中間基部プレート１４６０の開口１５９４内に延在している。付勢プレート１４８８は、付勢プレートバネ１６１６により反時計回りに付勢されており、これにより、付勢プレート脚部１６３６がカムプレート１６００のカム面１６４０とワイヤ巻取部材１４８０の第２の位置決め当接部１５９２とに当接している。付勢プレート１４８８の当接部１６４４は、中間基部プレート１４６０のタブ１６４８に当接している。
【００７５】
　図３２に示すように、カムインターフェースボタン１４４４を押すと、カムプレート１５１２のカムプレートインターフェース１６５６がカムプレート１６００のカムレバーインターフェース１６５２に押付けられて、カムプレート１６００を、回動軸１５４８のカムピボット部分１５６０を中心に反時計回りに回転させる。これにより、カムプレート１６００のカム面１６４０が付勢プレート１４８８の付勢プレート脚部１６３６にさらに押付けられて、付勢プレート１４８８をバネ１６１６の付勢力に抗して時計回りに回転させる。同時に、タップレバー駆動部材１６５７がタップレバー被駆動部材１６５８を押付けられるため、タップレバー１５４３が左へ押される。タップレバー１５４３の側部アーム１５９５が位置決め爪１５６８の爪支柱１５９３を押すと、位置決め爪１５６８の爪歯１５８４をワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め当接部１５８８から外す条件が整う。ワイヤ巻取部材１４８０及びタップレバーインターフェース１５４１は、この時点で静止したままである。
【００７６】
　図３３に示すように、カムレバーインターフェースボタン１４４４をさらに押すことにより、カムプレートインターフェース１６５６がカムレバーインターフェース１６５２にさらに押付けられて、カムプレート１６００がさらにカムピボット部分１５６０を中心に反時計回りに回転する。カムプレート１６００のカム面１６４０がさらに付勢プレート１４８８の付勢プレート脚部１６３６に押付けられるため、付勢プレート１４８８はプレートバネ１６１６の付勢力に抗して時計回りに回転する。タップレバー駆動部材１６５７がタップレバー被駆動部材１６５８を押し続けるため、タップレバー１５４３はさらに左に押される。しかし、このとき、タップレバー１５４３の側部アーム１５９５が、位置決め爪１５６８の爪支柱１５９３を十分に押して、爪歯１５８４をワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め当接部１５８８から外す。ワイヤ巻取部材１４８０はもはや位置決め爪１５６８、付勢プレート脚部１６３６及び付勢プレートバネ１６１６の付勢力に保持された状態ではないため、ワイヤ巻取部材１４８０及びタップレバーインターフェース突起１５４１（これらはリターンバネ１４７６により初期位置からワイヤ解放方向に付勢される）は、リターンバネ１４７６の付勢力により、図３３に示す位置まで時計回りに回転する。これに伴い、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２が解放される。
【００７７】
　カムレバーインターフェースボタン１４４４が解放されると、カムプレートインターフェース１６５６がカムレバーインターフェース１６５２から遠ざかる方向に移動するため、カムプレート１６００は回動軸１５４８のカムピボット部分１５６０を中心に時計回りに回転できる。カムプレート１６００のカム面１６４０が付勢プレート１４８８の付勢プレート脚部１６３６から遠ざかる方向に移動するため、付勢プレート１４８８は付勢プレートバネ１６１６の付勢力にしたがって反時計回りに回転できる。付勢プレート１４８８の付勢プレート脚部１６３６がワイヤ巻取部材１４８０の第２の位置決め当接部１５９２に押付けられる。付勢プレートバネ１６１６のバネ力の方がリターンバネ１４７６のバネ力を上回っているため、付勢プレート１４８８はワイヤ巻取部材１４８０をデフォルト位置まで反時計回りに回転させ、ボーデン型ケーブルアセンブリ１４３６のインナーワイヤ１４３２がこれに伴って引っ張られる。同時に、カムレバー１５１２のタップレバー駆動部材１６５７がタップレバー１５４３のタップレバー被駆動部材１６５８から遠ざかる方向に移動するため、タップレバー１５４３は右に移動する。タップレバー１５４３の側部アーム１５９５がここで位置決め爪１５６８の爪支柱１５９３から遠ざかる方向に移動するため、位置決め爪１５６８の爪歯１５８４は再びワイヤ巻取部材１４８０の第１の位置決め当接部１５８８に係合する。
【００７８】
　以上、本発明のさまざまな実施形態を説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく、さらに修正を加えることが可能である。例えば、さまざまな構成部材のサイズ、形状、位置または配向を所望に応じて変更することができる。図示した構成部材は直接、相互に接続または接触しているが、こうした構成部材の間に中間構造体を設けることもできる。１つの構成部材の機能を２つの構成部材で実施させることも可能であり、逆もまた可能である。一実施形態の構造及び機能を、他の実施形態に採用してもよい。すべての利点を、特定の実施態様に一度に含めなくてもよい。従来技術に比べて独自性のある各特徴は、それ単独であれ、他の特徴との組み合わせであれ、その特徴（１つまたは複数）により具体化された構造的及び／または機能的概念を含めて、本出願人による発明をさらに説明する別個の記載として見なされるべきである。したがって、本発明の範囲は、本明細書内に開示された具体的構造、または特定の構造や特徴に関する明白な当初の着目点に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の一実施形態が採用された自転車の側面図である。
【図２】シフト制御装置を示す斜視図である。
【図３】図２に示したシフト制御装置の分解図である。
【図４Ａ】シフト制御装置の操作を示す概略図である。
【図４Ｂ】シフト制御装置の操作を示す概略図である。
【図４Ｃ】シフト制御装置の操作を示す概略図である。
【図５】補助機構を示す図である。
【図６】入力ユニットの具体的な一実施形態を示す分解図である。
【図７】回転部材係合ユニットの具体的な一実施形態を示す補助機構の図である。
【図８】補助機構を示す背面断面図である。
【図９Ａ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図９Ｂ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図９Ｃ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図９Ｄ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図１０】位置決めユニットの内側構成部材を示す拡大断面図である。
【図１１】伝動部材の具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１２】入力伝達部材の具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１３】中間プレートの具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１４】位置決め部材の具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１５】伝動爪の具体的一実施形態を示す斜視図である。
【図１６Ａ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｂ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｃ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｄ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｅ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ａ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｂ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｃ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｄ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｅ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｆ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１８Ａ】ダウンシフト操作時における伝動爪の中間プレートとの協働動作を示す図である。
【図１８Ｂ】ダウンシフト操作時における伝動爪の中間プレートとの協働動作を示す図である。
【図１９Ａ】駆動制御機構の別の実施形態を示す図である。
【図１９Ｂ】駆動制御機構の別の実施形態を示す図である。
【図２０】解放機構の別の実施形態を示す側面図である。
【図２１】シフト制御装置の別の実施形態を示す詳細な図である。
【図２２】図２１に示したシフト制御装置を示す拡大図である。
【図２３Ａ】シフト制御装置の操作を示す図である。
【図２３Ｂ】シフト制御装置の操作を示す図である。
【図２３Ｃ】シフト制御装置の操作を示す図である。
【図２４Ａ】シフト制御装置の操作を示すさらに詳細な図である。
【図２４Ｂ】シフト制御装置の操作を示すさらに詳細な図である。
【図２４Ｃ】シフト制御装置の操作を示すさらに詳細な図である。
【図２４Ｄ】シフト制御装置の操作を示すさらに詳細な図である。
【図２５Ａ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｂ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｃ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｄ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｅ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｆ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｇ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｈ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２５Ｉ】第１の方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ａ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｂ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｃ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｄ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｅ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｆ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｇ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｈ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２６Ｉ】逆方向へのギアインジケータの操作を示す図である。
【図２７】シフト制御装置のさらに別の実施形態を示す詳細な図である。
【図２８】図２７のシフト制御装置を示す分解図である。
【図２９】デフォルトまたは初期状態にあるシフト制御装置を示す図である。
【図３０】制御ワイヤを初期状態から引上げるための、シフト制御装置のタップレバー操作を示す図である。
【図３１】デフォルト状態におけるシフト制御装置を示す別の図である。
【図３２】制御ワイヤを初期状態から解放するための、シフト制御装置のカムレバー操作の開始を示す図である。
【図３３】制御ワイヤを初期状態から解放するための、シフト制御装置のカムレバー全操作を示す図である。
【符号の説明】
【００８０】
　１０　自転車
　１４　補助機構
　５０　ハンドルバー
　７０　フロントディレーラ
　７４　リアディレーラ
　８４　シフト制御装置
　１０２　基部部材
　１１０　付勢部材
　１１４　中間部材
　１１８　作動部材
　１２６　管状部分
　２００　管部材
　２０４，２０８　レバー
　２５０　入力ユニット
　２５４　位置決めユニット
　２５８　回転部材係合ユニット
　２９８　入力ユニット取付け部材
　３８２　カムプレート
　３８６　カムスロット
　３９４　回転部材係合部材
　４０２　位置決めユニットインターフェースプレート
　４０７，４０７’　固定機構
　４１４　カムフォロア
　４１８　制御カム表面
　４５０　基部プレート
　４５４　回転部材
　４５８　位置決めラチェット
　４６６　中間プレート
　４７０，５０２，５１０，５２６，５３４　爪軸
　４７４　位置決め爪
　４７５，４７６　位置決め歯
　４７８　カムローラ
　４８６，４８６’　解放プレート
　４９８　伝動部材
　５０６，５０６’　伝動爪
　５１４　モード切換爪
　５１８　制御プレート
　５２２　基部プレート
　５３０，５３８　駆動制御爪
　５５４　爪取付け耳部
　５５８　伝動アーム
　６０４　入力ユニットインターフェースプレート
　６０６，６１０，６１４，６１８　カムローブ
　６３８　ダウンシフト制御プレート
　６６０　爪制御面
　６８２，６８６，６９０　位置決め歯
　６９４，６９８　駆動歯
　７００　単一駆動制御爪
　７０４，７０８爪歯
　７５０　カムホイール
　７５４　カム歯
　７５８　カム駆動歯
　７６２　カム駆動爪
　８００　シフト制御装置
　８０４，８０８　作動部材
　８１２　ギアインジケータユニット
　８１６　基部部材
　９００，９６８　爪
　９０２，９７０　歯
　１００８　ワイヤ巻取部材
　１０７６，１０８０　制御面
　１０８４，１０８８　カム面
　１１５８　インジケータ
　１１７０，１１７４　爪（インジケータ駆動部材）
　１１５８ａ〜１１５８ｄ　爪歯（インジケータ被駆動部材）
　１１６２　爪支持プレート
　１１４０，１４４４　ボタン
　１４００　シフト制御装置
　１４４８　インジケータボタン
　１４５６　基部プレート
　１４６０　中間基部プレート
　１４７６　リターンバネ（ケーブル取付部材位置決め機構）
　１４８０　ワイヤ巻取部材（ケーブル取付部材）
【図１】
2004034980.tif 000003
【図２】
2004034980.tif 000004
【図３】
2004034980.tif 000005
【図４Ａ】
2004034980.tif 000006
【図４Ｂ】
2004034980.tif 000007
【図４Ｃ】
2004034980.tif 000008
【図５】
2004034980.tif 000009
【図６】
2004034980.tif 000010
【図７】
2004034980.tif 000011
【図８】
2004034980.tif 000012
【図９Ａ】
2004034980.tif 000013
【図９Ｂ】
2004034980.tif 000014
【図９Ｃ】
2004034980.tif 000015
【図９Ｄ】
2004034980.tif 000016
【図１０】
2004034980.tif 000017
【図１１】
2004034980.tif 000018
【図１２】
2004034980.tif 000019
【図１３】
2004034980.tif 000020
【図１４】
2004034980.tif 000021
【図１５】
2004034980.tif 000022
【図１６Ａ】
2004034980.tif 000023
【図１６Ｂ】
2004034980.tif 000024
【図１６Ｃ】
2004034980.tif 000025
【図１６Ｄ】
2004034980.tif 000026
【図１６Ｅ】
2004034980.tif 000027
【図１７Ａ】
2004034980.tif 000028
【図１７Ｂ】
2004034980.tif 000029
【図１７Ｃ】
2004034980.tif 000030
【図１７Ｄ】
2004034980.tif 000031
【図１７Ｅ】
2004034980.tif 000032
【図１７Ｆ】
2004034980.tif 000033
【図１８Ａ】
2004034980.tif 000034
【図１８Ｂ】
2004034980.tif 000035
【図１９Ａ】
2004034980.tif 000036
【図１９Ｂ】
2004034980.tif 000037
【図２０】
2004034980.tif 000038
【図２１】
2004034980.tif 000039
【図２２】
2004034980.tif 000040
【図２３Ａ】
2004034980.tif 000041
【図２３Ｂ】
2004034980.tif 000042
【図２３Ｃ】
2004034980.tif 000043
【図２４Ａ】
2004034980.tif 000044
【図２４Ｂ】
2004034980.tif 000045
【図２４Ｃ】
2004034980.tif 000046
【図２４Ｄ】
2004034980.tif 000047
【図２５Ａ】
2004034980.tif 000048
【図２５Ｂ】
2004034980.tif 000049
【図２５Ｃ】
2004034980.tif 000050
【図２５Ｄ】
2004034980.tif 000051
【図２５Ｅ】
2004034980.tif 000052
【図２５Ｆ】
2004034980.tif 000053
【図２５Ｇ】
2004034980.tif 000054
【図２５Ｈ】
2004034980.tif 000055
【図２５Ｉ】
2004034980.tif 000056
【図２６Ａ】
2004034980.tif 000057
【図２６Ｂ】
2004034980.tif 000058
【図２６Ｃ】
2004034980.tif 000059
【図２６Ｄ】
2004034980.tif 000060
【図２６Ｅ】
2004034980.tif 000061
【図２６Ｆ】
2004034980.tif 000062
【図２６Ｇ】
2004034980.tif 000063
【図２６Ｈ】
2004034980.tif 000064
【図２６Ｉ】
2004034980.tif 000065
【図２７】
2004034980.tif 000066
【図２８】
2004034980.tif 000067
【図２９】
2004034980.tif 000068
【図３０】
2004034980.tif 000069
【図３１】
2004034980.tif 000070
【図３２】
2004034980.tif 000071
【図３３】
2004034980.tif 000072