(57)【要約】【課題】上ビームとプーリ面との点接触を防止するとともに、上下ビームの分担荷重の最適化により、ベルト伝動性能を向上させ、耐久性に優れたブロック式Ｖベルトを提供する。【解決手段】ブロック２の両側部に左右一対の嵌合溝３を形成するとともに、嵌合溝３を挟んでその上下部に左右方向に延びる上ビーム４と下ビーム５とを設け、嵌合溝３にそれぞれ無端状の張力帯６を嵌合させたブロック式Ｖベルトである。上ビーム４の両側面のなす角βとプーリ面１４のなす角θとをほぼ同一角とし、上ビーム４の両側面がプーリ面１４と半径方向全域で接触可能とする。下ビーム５の両側面とプーリ面１４との間に隙間δを設け、所定以上の負荷がかかった時のみ下ビーム５の両側面とプーリ面１４とを半径方向全域で接触させる。【選択図】            図１
2004183832.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブロックの両側部に左右一対の嵌合溝を形成するとともに、上記嵌合溝を挟んでその上下部に左右方向に延びる上ビームと下ビームとを設け、上記一対の嵌合溝にそれぞれ無端状の張力帯を嵌合させたブロック式Ｖベルトにおいて、
上記上ビームの両側面のなす角βとプーリ面のなす角θとをほぼ同一角とし、上記上ビームの両側面がプーリ面と半径方向全域で接触可能とするとともに、
上記下ビームの両側面とプーリ面との間に、所定以上の負荷がかかった時のみ下ビームの両側面とプーリ面とが半径方向全域で接触しうる隙間δを設けたことを特徴とするブロック式Ｖベルト。
【請求項２】
上記上ビームの両側面のなす角βと下ビームの両側面のなす角γとをほぼ同一角とし、
上記下ビームの両側面とプーリ面との間の隙間δを半径方向にほぼ一定間隔としたことを特徴とする請求項１に記載のブロック式Ｖベルト。
【請求項３】
駆動プーリと従動プーリとの間に請求項１または２に記載のブロック式Ｖベルトが巻き掛けられ、
上記駆動プーリと従動プーリのベルト巻き掛け径を互いに逆方向に可変とする変速比可変機構を設けるとともに、上記Ｖベルトの緩み側に対してテンションローラを押し付けることによりトルク伝達に必要な張力を付与するテンション装置を設けたことを特徴とする無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は無段変速機などに用いられるブロック式Ｖベルトに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
【特許文献１】特開平７−８３３１５号公報
現在、自動車用変速機としてＶベルト式無段変速機の開発が進められ、一部実用化されている。このようなＶベルト式無段変速機のプーリ１０は、図６に示すように、軸１１に固定された固定シーブ１２と、軸１１上を移動可能な可動シーブ１３とを備えており、このプーリ１０にＶベルト１が巻き掛けられている。Ｖベルト１は、ブロック２の両側部に左右一対の嵌合溝３を形成するとともに、嵌合溝３を挟んでその上下部に左右方向に延びる上ビーム４と下ビーム５とを設け、嵌合溝３にそれぞれ無端状の張力帯６を嵌合させた構成となっている。
特に、乾式Ｖベルト１の場合、ブロック２は金属コアの表面（特にプーリと接触する両側面）に耐摩耗性樹脂を被覆したものが使用されている。
【０００３】
固定シーブ１２と可動シーブ１３の内側面１４（以下、プーリ面と呼ぶ）のなす角をθとし、ブロック２の両側面のなす角をαとすると、角θと角αとは等しく設定されている。そのため、ブロック２の両側面がその半径方向全域でプーリ面に線接触するように構成されている。ここで、面接触ではなく線接触とした理由は、プーリ面１４は円弧面であるのに対し、ブロック２の両側面は平坦面であるため、プーリ面１４とブロック２とが面接触できないからである。
【０００４】
ブロック２の上ビーム４は下ビーム５に比べて短いため、側方からの荷重に対して下ビーム５の方が上ビーム４に比べて剛性が高くなっている。ところが、高負荷時はＶベルト１の沈み込みによるブロック２の変形、プーリ倒れなどのため、下ビーム５の分担荷重が大きくなり、不適切な伝動形態となり、ベルト騒音や耐久性低下などの問題を招いていた。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
この問題に対する対策として、特許文献１のように、ブロックの両側面のなす角を、プーリ面のなす角に比べて大きくし、上ビームの分担荷重を大きくしたＶベルトが提案されている。
図７は特許文献１に記載されたＶベルト１’を示す。ブロック２の両側面のなす角αはプーリ面１４のなす角θに比べて大きく、低負荷時には上ビーム４のみがプーリ面１４に接触している。
【０００６】
ところが、ブロック２が変形しないような低負荷状態では上ビーム４とプーリ面１４とがほぼ点接触しており、負荷が増大するにつれて上ビーム４とプーリ面１４との接触面積が変化する。そのため、上ビーム４の一部に過大な荷重が掛かり、上ビーム４を覆っている樹脂の早期摩耗や、両側面の樹脂欠けなどを引き起こすという問題があった。また、ブロック２を構成している金属コアに対しても均一な応力が掛からず、過大な曲げ応力の発生のために上下ビーム４，５の疲労耐久性が低下するという問題があった。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、上ビームとプーリ面との点接触を防止するとともに、上下ビームの分担荷重の最適化により、ベルト伝動性能を向上させ、耐久性に優れたブロック式Ｖベルトを提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、ブロックの両側部に左右一対の嵌合溝を形成するとともに、上記嵌合溝を挟んでその上下部に左右方向に延びる上ビームと下ビームとを設け、上記一対の嵌合溝にそれぞれ無端状の張力帯を嵌合させたブロック式Ｖベルトにおいて、上ビームの両側面のなす角βとプーリ面のなす角θとをほぼ同一角とし、上ビームの両側面がプーリ面と半径方向全域で接触可能とするとともに、下ビームの両側面とプーリ面との間に、所定以上の負荷がかかった時のみ下ビームの両側面とプーリ面とが半径方向全域で接触しうる隙間δを設けたことを特徴とするブロック式Ｖベルトを提供する。
【０００９】
本発明のＶベルトでは、上ビームの両側面のなす角βとプーリ面のなす角θとがほぼ同一角であり、上ビームの両側面がプーリ面と半径方向全域で接触可能となっている。そのため、ブロックが変形しないような低負荷時には上ビームが全域でプーリ面と半径方向全域で接触しており、点接触に起因する従来の問題点を解消できる。
負荷が増大してブロックが変形すると、下ビームの両側面もプーリ面と接触するようになるので、上下ビームの分担荷重の差を小さくすることができる。そのため、ベルト伝動性能を向上させるとともに、耐久性に優れたＶベルトが得られる。
【００１０】
請求項２のように、上ビームの両側面のなす角βと下ビームの両側面のなす角γとをほぼ同一角とし、下ビームの両側面とプーリ面との間の隙間を半径方向にほぼ一定間隔とするのがよい。
負荷が増大してブロックが変形すると、下ビームがプーリ面と接触するようになるが、負荷が増大するにつれて下ビームとプーリ面との接触面積が変化すると、下ビームの樹脂欠けなどの不具合を招く可能性がある。これに対し、請求項２では下ビームの両側面とプーリ面との間の隙間を半径方向にほぼ一定間隔としてあるので、下ビームの半径方向全域がほぼ同時にプーリ面と接触し、上ビームだけでなく、下ビームの樹脂欠けなども防止できる。
【００１１】
請求項３のように、請求項１または２に記載のブロック式Ｖベルトを、駆動プーリと従動プーリのベルト巻き掛け径を互いに逆方向に可変とする変速比可変機構を設けるとともに、Ｖベルトの緩み側に対してテンションローラを押し付けることによりトルク伝達に必要な張力を付与するテンション装置を設けた無段変速機に適用すると、効果的である。
負荷が大きくなると、Ｖベルトに加わる側圧が大きくなり、その反力としてプーリに対する倒れ方向（開き方向）の力も大きくなる。油圧サーボやトルクカム機構のように軸方向のプーリ推力を発生する推力発生装置を備えた無段変速機の場合、プーリが軸方向の推力に耐えるだけの剛性を備えているので、Ｖベルトからの反力によるプーリ倒れは比較的少ない。一方、テンションローラをＶベルトの緩み側に押し付け、ベルト張力を得る方式の無段変速機の場合、推力発生機構を有しないので、プーリ自体の剛性を低くできるが、その反面、Ｖベルトからの反力によるプーリ倒れが大きくなる傾向にある。このようにプーリ倒れが生じる、換言するとプーリ面の開き角θが大きくなると、上ビームの分担荷重が減少し、下ビームの分担荷重が増大する。その結果、負荷の増大に伴う上ビームの分担荷重の増大が抑えられ、逆に下ビームの分担荷重の増大が助長されるので、上下ビームの分担荷重の均衡化を図ることができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
図１は本発明にかかるＶベルトの第１実施例を示す。
この実施例のＶベルトＡおよびプーリ１０の基本構造は、図６に示した従来構造とほぼ同様であるから、同一部分には同一符号を付して重複説明を省略する。
【００１３】
この実施例のＶベルトＡの特徴は、上ビーム４がプーリ面１４に対して全面で線接触するとともに、低負荷状態では下ビーム５がプーリ面１４との間に隙間を生じるようにした点である。すなわち、上ビーム４の両側面のなす角β、下ビーム５の両側面がなす角γ、プーリ面１４のなす角θを互いに同一角とするとともに、下ビーム５の長さを短くして下ビーム５の両側面とプーリ面１４との間に隙間δを設けたものである。この隙間δは半径方向にほぼ一定間隔である。
β＝γ＝θ
【００１４】
上記隙間δは、後述する高負荷トルクＴ２が作用した状態で上下ビーム４，５の分担荷重が均等になるように設定されており、例えば０．１ｍｍ程度とするのがよい。一般に、上ビーム４の両側面および下ビーム５の両側面を覆う樹脂の厚みは０．８ｍｍ程度であるから、上ビーム４の両側面の樹脂が摩耗して下ビーム５の両側面がプーリ面１４と接触するようになっても、上ビーム４の両側面の内部の金属コアが露出することはない。
なお、上ビーム４の両側面の樹脂厚みを、上記隙間δを見込んで下ビーム５の両側面の樹脂厚みより厚くしておくのが望ましい。
【００１５】
上記実施例のＶベルトＡの場合、低負荷の状態では、上ビーム４の両側面が半径方向全域でプーリ面１４と接触しており、負荷が変化しても上ビーム４とプーリ面１４との接触面積が変化しない。そのため、上ビーム４の両側面を覆っている樹脂の早期摩耗や、両側面の樹脂欠けなどを引き起こすことがない。また、ブロック２を構成している金属コアに対しても均一な応力が掛かるので、過大な曲げ応力が発生せず、ビームの疲労耐久性を低下させることがない。
負荷が増大してブロック２が変形すると、下ビーム５がプーリ面１４と接触するが、下ビーム５の半径方向全域がほぼ同時にプーリ面１４と接触し、点接触することがないので、下ビーム５の早期摩耗や樹脂欠けも防止できる。そして、下ビーム５がプーリ面１４と接触することで、上下ビームの分担荷重の均衡を図ることができる。
【００１６】
図２は本発明にかかるＶベルトの第２実施例を示す。
この実施例のＶベルトＢでは、下ビーム５の両側面のなす角γを上ビーム４の両側面のなす角βより大きくし、下ビーム５の両側面の上縁部のみをプーリ面１４と接触するように構成したものである。そのため、下ビーム５の両側面の下部とプーリ面１４との間には隙間δが存在する。
この場合には、低負荷時に上ビーム４が半径方向全域でプーリ面１４に接触し、下ビーム５もプーリ面に接触するが、その接触部は一部であるから下ビーム５の分担荷重は小さい。高負荷時には、上ビーム４だけでなく下ビーム５も半径方向全域でプーリ面１４に接触するので、上下ビームの分担荷重の均衡を図ることができる。
この実施例では、下ビーム５の両側面を連続したテーパ面としたが、段差状のテーパ面としてもよい。すなわち、下ビーム５の両側面の上部をプーリ面１４と接触させ、下部をプーリ面１４から離れるように形成しても同様の効果を有する。
【００１７】
図３は上記２つの実施例のＶベルトＡ，Ｂにおいて、ベルトに加わる伝達トルクとブロック２に対する側方荷重Ｐとの関係を示す。
図３において、Ｐａ１とは第１実施例における上ビーム４に対する分担荷重、Ｐａ２とは下ビーム５に対する分担荷重であり、Ｐｂ１とは第２実施例における上ビーム４に対する分担荷重、Ｐｂ２とは下ビーム５に対する分担荷重である。
Ｔ０とは走行に必要な最低限の初期トルクのことであり、Ｐ０とはこの時に必要なベルト張力を付与するための側方荷重のことである。
第１実施例のＶベルトＡでは、初期伝達トルクＴ０が作用した状態で、上ビーム４に対して所定の荷重Ｐａ１が作用しており、下ビーム５はプーリと接触していないので、荷重Ｐａ２は０である。伝達トルクがＴ１まで上昇するまでの間、上ビーム４の分担荷重Ｐａ１はＰ１  ＋Ｐ２  の直線に沿って比例的に上昇する。伝達トルクがＴ１になると、下ビーム５がプーリ面１４に接触するため、下ビーム５にも荷重Ｐａ２が作用する。下ビーム５は上ビーム４より寸法が短いので剛性が高く、分担荷重Ｐａ２の立ち上がりが急となる。上ビーム４の分担荷重Ｐａ１は所定の伝達トルクＴ２が作用した時点で極大となり、その後やや低下する。このような変化は、ＶベルトＡ，Ｂからの反力によるプーリ倒れ、つまりプーリ面の開き角θが拡大することにより、上ビーム４の分担荷重が減少するからである。そのため、負荷の増大に伴って上ビーム４の分担荷重Ｐａ１がやや低下するのに対し、下ビーム５の分担荷重Ｐａ２が大きく増大する。やがて、トルクＴ３で上下ビーム４，５の分担荷重Ｐａ１，Ｐａ２が均等になる。
第２実施例のＶベルトＢでは、当初から下ビーム５の一部がプーリと接触しているので、ゆるやかな勾配で下ビーム５の分担荷重Ｐｂ２が上昇する。やがて、トルクＴ２’で上ビーム４の分担荷重Ｐｂ１が極大点を迎え、その後、トルクＴ３で両ビーム４，５の分担荷重Ｐｂ１，Ｐｂ２が均等になる。
上記のように高負荷トルクＴ３が作用した状態で、上下ビーム４，５の分担荷重が均等になるので、適切な伝動形態となり、ベルト騒音や耐久性低下などの問題を解消できる。
【００１８】
図４，図５は、本発明にかかるＶベルトＡ，Ｂが適用される無段変速機の一例を示す。この無段変速機は、例えば特許第３２６７５９６号、特許第３２９０６４７号などに開示されたテンションローラ方式の無段変速機である。
この無段変速機は、大略、駆動プーリ２１を支持する入力軸２０、従動プーリ３１を支持する出力軸３０、駆動プーリ２１と従動プーリ３１に巻き掛けられた乾式のＶベルトＡ（またはＢ）、変速用モータ４０を含む変速比可変機構、テンション装置５０などで構成されている。
【００１９】
駆動プーリ２１は、入力軸２０上に固定された固定シーブ２１ａと、入力軸２０上に軸方向移動自在に支持された可動シーブ２１ｂと、可動シーブ２１ｂの背後に設けられたストローク機構２４とを備えている。この実施例のストローク機構２４は、回転入力によって可動シーブ２１ｂを軸方向に移動させるボールネジ機構であり、可動シーブ２１ｂに軸受２２を介して相対回転自在に支持された雌ねじ部材２４ｂと、変速機ケース（図示せず）に固定された雄ねじ部材２４ｃと、その間に配置されたボール２４ａとを備え、雌ねじ部材２４ｂの外周部に変速ギヤ２４ｄが固定されている。変速ギヤ２４ｄは駆動プーリ２１を構成する可動シーブ２１ｂより大径で、かつ薄肉なギヤである。また、入力軸２０は軸受２３を介して変速機ケースに回転自在に支持されており、変速機ケースに軸受２３の外輪と雄ねじ部材２４ｃとが固定されている。
【００２０】
従動プーリ３１は、出力軸３０上に固定された固定シーブ３１ａと、出力軸３０上に軸方向移動自在に支持された可動シーブ３１ｂと、可動シーブ３１ｂの背後に設けられたストローク機構３４とを備えている。このストローク機構３４も駆動プーリ２１のストローク機構２４と同様の構成を有するボールネジ機構であり、可動シーブ３１ｂに軸受３２を介して相対回転自在に支持された雌ねじ部材３４ｂと、変速機ケースに固定された雄ねじ部材３４ｃと、その間に配置されたボール３４ａとを備え、雌ねじ部材３４ｂの外周部に変速ギヤ３４ｄが固定されている。この変速ギヤ３４ｄも従動プーリ３１を構成する可動シーブ３１ｂより大径で、かつ薄肉なギヤである。出力軸３０は軸受３３を介して変速機ケースに回転自在に支持されており、変速機ケースに軸受３３の外輪に雄ねじ部材３４ｃとが固定されている。
【００２１】
次に、この無段変速機における変速比可変機構について説明する。
変速機ケースには変速用モータ４０が取り付けられている。変速用モータ４０は例えばブラシ付きＤＣモータであり、その出力ギヤ４２は第１変速軸４５の一端に設けられた減速ギヤ４５ａに噛み合っている。第１変速軸４５の他端部に設けられたギヤ４５ｂは駆動プーリ２１の可動シーブ２１ｂの移動ストローク分の長さを有する歯車であり、駆動プーリ２１に設けられた変速ギヤ２４ｄと噛み合っている。第１変速軸４５のギヤ４５ｂを回転させると、変速ギヤ２４ｄが追随回転することでボールネジ機構（ストローク機構）２４の作用により、可動シーブ２１ｂを軸方向へ移動させることができる。つまり、駆動プーリ２１のプーリ溝幅（ベルト巻き掛け径）を連続的に変化させることができる。
【００２２】
駆動プーリ２１の変速ギヤ２４ｄは、変速機ケースに架け渡して設けられた第２変速軸４６の第１アイドラギヤ４６ａとも噛み合い、さらに第２変速軸４６の第２アイドラギヤ４６ｂは従動プーリ３１の変速ギヤ３４ｄと噛み合っている。これらアイドラギヤ４６ａ，４６ｂも、第１変速軸４５のギヤ４５ｂと同様に、可動シーブ２１ｂ，３１ｂの移動ストローク分の長さを有する歯車である。変速用モータ４０の回転力は、第１変速軸４５，駆動プーリ２１の変速ギヤ２４ｄ，第２変速軸４６を介して従動プーリ３１の変速ギヤ３４ｄへと伝達される。そのため、駆動プーリ２１の可動シーブ２１ａと従動プーリ３１の可動シーブ３１ａは互いに同期し、かつ互いにプーリ溝幅（ベルト巻き掛け径）を逆方向に変化させながら軸方向へ移動することができる。
また、変速用モータ４０の回転力をストローク機構２４，３４に伝達し、かつ駆動プーリ２１と従動プーリ３１の両ストローク機構２４，３４を機械的に連結する伝達ギヤ機構（４２，４５ａ，４５ｂ，２４ｄ，４６ａ，４６ｂ，３４ｄ）が設けられているので、可動シーブ２１ｂ，３１ｂの位置、つまり変速比は機械的に決まる。そのため、変速用モータ４０のみで変速比を高精度に制御できる。
【００２３】
上記のようにプーリ２１，３１のプーリ溝幅（ベルト巻き掛け径）は変速用モータ４０によって可変されるが、それだけでは伝達トルクによってＶベルトＡとプーリ２１，３１との間に滑りが発生してしまう。そこで、ＶベルトＡに滑りを生じさせないベルト張力を与えるため、図５に示すようなテンション装置５０が設けられている。テンション装置５０はテンションローラ５１を備え、このテンションローラ５１はリンク５２を介してテンションアーム５３によって揺動可能に支持されている。
テンションアーム５３の回動軸５３ａは駆動プーリ２１の近傍に設けられ、引張スプリング５４によってＶベルトＡ方向に付勢されている。引張スプリング５４の一端５４ａは変速機ケースに支持され、他端５４ｂはテンションアーム５３に係止されている。そのため、テンションローラ５１は所定の荷重でＶベルトＡの緩み側を内側に向かって押し付けている。このように外側から内側に向かってＶベルトＡを押圧することで、所定のベルト推力を得るとともに、プーリ２１，３１に対するＶベルトＡの巻き付け長さを長くし、伝達効率を高めている。
なお、テンションローラ５１はＶベルトＡを外側から内側に向かって押圧するものに限らず、内側から外側に向かって押圧してもよい。
また、テンションローラ５１をリンク５２を介してアーム５３に取り付けたが、テンションローラ５１をアーム５３に直接回転自在に取り付けてもよい。
【００２４】
上記のようなテンション装置５０を備えた無段変速機の場合、軸方向のプーリ推力を発生する推力発生機構を有しないので、プーリ自体の剛性を低くできるが、その反面、ＶベルトＡからの反力によるプーリ倒れが大きくなる。プーリ倒れが生じる（プーリ面の開き角θが大きくなる）と、ＶベルトＡの上ビームの分担荷重が減少し、下ビームの分担荷重が増大する。その結果、図３のトルクＴ２以上の領域のように、負荷の増大に伴う上ビームの分担荷重の増大が抑えられ、その分だけ下ビームの分担荷重が増大するので、上下ビームの分担荷重の均衡化を図ることができる。
【００２５】
上記実施例のテンション装置５０は引張スプリング５４を用いたものであるが、前述の特許第３２６７５９６号公報のように、引張スプリングの他にアシストモータを設けてベルト張力を可変としたものであってもよいし、特許第３２９０６４７号公報のように、引張スプリングと圧縮スプリングとを併用したものであってもよい。また、アシストモータに代えて油圧シリンダを用いてもよい。
【００２６】
本発明は上記実施例に限定されるものではない。
図４，図５では、本発明のＶベルトが使用される無段変速機として、テンションローラをＶベルトに押し付けて張力を得るテンション装置を備えたものを用いたが、伝達トルクに応じたベルト張力を付与するために、油圧サーボやトルクカム機構のように軸方向のプーリ推力を発生する推力発生装置を備えたものでもよい。この場合には、図３の横軸をプーリ推力としてもよい。
【００２７】
【発明の効果】
以上の説明で明らかなように、本発明によれば、上ビームの両側面のなす角βとプーリ面のなす角θとをほぼ同一角とし、下ビームの両側面とプーリ面との間に隙間を設けたので、ブロックが変形しないような低負荷時には上ビームが全域でプーリ面と半径方向全域で接触しており、負荷が変化しても上ビームとプーリ面との接触面積が変化しない。そのため、上ビームの両側面を覆っている樹脂の早期摩耗や、両側面の樹脂欠け、さらにはブロックを構成している金属コアに対して過大な曲げ応力が発生せず、ビームの疲労耐久性を低下させることがない。
また、負荷が増大してブロックが変形すると、下ビームがプーリ面と半径方向全域で接触するので、上下ビームの分担荷重の差を小さくすることができ、ベルト伝動性能の向上、耐久性の向上を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明にかかるＶベルトの第１実施例をプーリに巻き掛けた状態の断面図である。
【図２】本発明にかかるＶベルトの第２実施例をプーリに巻き掛けた状態の断面図である。
【図３】本発明にかかるＶベルトの第１，第２実施例の荷重特性図である。
【図４】本発明のＶベルトが適用される無段変速機の一例の骨格図である。
【図５】図４の無段変速機のテンション装置を示す概略側面図である。
【図６】従来のＶベルトの一例をプーリに巻き掛けた状態の断面図である。
【図７】従来のＶベルトの他の例をプーリに巻き掛けた状態の断面図である。
【符号の説明】
Ａ，Ｂ      Ｖベルト
２                    ブロック
３          嵌合溝
４          上ビーム
５          下ビーム
６            張力帯
１０        プーリ
１４                プーリ面
【図１】
2004183832.tif 000003
【図２】
2004183832.tif 000004
【図３】
2004183832.tif 000005
【図４】
2004183832.tif 000006
【図５】
2004183832.tif 000007
【図６】
2004183832.tif 000008
【図７】
2004183832.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成14年12月9日(2002.12.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３】
2004183832.tif 000010