(57)【要約】【課題】低粘度でありながら初期及び長期間使用後においても摩耗防止性を維持できる潤滑油組成物、特に自動変速機用あるいは無段変速機用として好適な潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】（Ａ）鉱油、合成油又は、それらの混合油からなる潤滑油基油に、（Ｂ）数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有する含窒素化合物及び／又はその誘導体を組成物全量基準で、窒素含有量として０．０１〜０．２０質量％、及び（Ｃ）重量平均分子量が４０，０００以下の粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１６０以上、かつ、組成物の４０℃における動粘度が２０〜３０ｍｍ２／ｓになるように配合してなることを特徴とする潤滑油組成物を提供する。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）鉱油、合成油又は、それらの混合油からなる潤滑油基油に、
（Ｂ）数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有する含窒素化合物及び／又はその誘導体を組成物全量基準で、窒素含有量として０．０１〜０．２０質量％、及び
（Ｃ）重量平均分子量が４０，０００以下の粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１６０以上、かつ、組成物の４０℃における動粘度が２０〜３０ｍｍ２／ｓになるように配合してなることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ｂ）成分が、数平均分子量が１２００以上のアルキル基又はアルケニル基を２つ有する含窒素化合物及び／又はその誘導体であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）成分として、数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有する含窒素化合物のホウ素変性化合物を、組成物全量基準で、ホウ素含有量として０．００２質量％以上、必須として含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
自動変速機あるいは無段変速機に使用されることを特徴とする請求項１〜３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかの項に記載の潤滑油組成物を使用することを特徴とする自動変速機あるいは無段変速機の摩耗防止性維持方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは、摩耗防止性に優れ、特に長期間摩耗防止性を維持できる低粘度の潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、環境問題を背景に、炭酸ガス排出量の削減が急務となっており、自動車の燃費向上は従来にも増して重要な課題となっている。自動車の燃費向上の手段には、使用する潤滑油の低粘度化による攪拌抵抗の低減及び摩擦低減剤使用による、境界潤滑油領域における摩擦低減が有効であると考えられ、効果をあげている。
【０００３】
低粘度の内燃機関用潤滑油においては、高分子量の粘度指数向上剤を配合した、あるいはさらに有機モリブデン化合物等の摩擦低減剤を使用した省燃費エンジン油が提案されている（例えば、特許文献１参照）。また、トルクコンバータ、湿式クラッチ、歯車軸受機構、オイルポンプ及び油圧制御機構から構成される自動変速機においては、湿式クラッチの摩擦特性を最適化する必要があることから、有機モリブデン化合物のような摩擦低減剤は通常使用されず、潤滑油の低粘度化が有効であると考えられ、トルクコンバータやオイルポンプの攪拌抵抗の低減によって燃費向上が期待される。しかしながら、潤滑油の低粘度化は摩耗防止性の悪化に直結するため低粘度化による燃費向上と摩耗防止性を両立することは困難であり、必然的に摩耗防止性が優先されることになる。
【０００４】
従来の自動車用変速機油としては、変速特性等の各種性能を長期間維持できるものとして、合成油及び／又は鉱油系の潤滑油基油、摩耗防止剤、極圧剤、金属系清浄剤、無灰分散剤、摩擦調整剤等を最適化して配合したものが開示されている（例えば、特許文献２〜４参照）。また、粘度指数向上剤としては、一般に平均分子量が１，０００〜１，０００，０００のものから選択されるが、低分子量の粘度指数向上剤を配合する潤滑油としては、例えば、数平均分子量１，０００〜１０，０００のモノオレフィンの重合体又は共重合体を１〜１５重量％と、平均分子量５，０００〜５０，０００の飽和脂肪族１価アルコールとメタクリル酸とのエステルの共重合体を１〜５質量％とを併用した自動変速機油組成物（特許文献５参照）や、数平均分子量が２６，０００〜４０，０００のエチレン−α−オレフィンコポリマーを３〜５重量％を含有する半合成の自動変速機油組成物（特許文献６参照）、あるいは、数平均分子量１９，０００〜２３，０００のポリメタクリレートを２７重量％〜３４重量％含有する半合成の自動変速機油組成物（特許文献７参照）等が開示されている。
【特許文献１】
特開２００１−１８１６６４号公報
【特許文献２】
特開平３−３９３９９号公報
【特許文献３】
特開平７−２６８３７５号公報
【特許文献４】
特開２０００−６３８６９号公報
【特許文献５】
特開昭６１−９４９７号公報
【特許文献６】
特開平１−１６８７９８号公報
【特許文献７】
特開平１−２７１４９４号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、これらの組成物はいずれも燃費向上を目的としたものではないためその動粘度は高く、潤滑油を低粘度化した際の最も重要な課題である初期及び長期間使用時の摩耗防止性への影響については全く検討されていないだけでなく、粘度指数向上剤とその他の添加剤との最適化の検討は十分になされていない。さらには、現在市場にある自動車用自動変速機油の動粘度は、４０℃において３０〜５０ｍｍ２／ｓの範囲にあるのが一般的であり、従って燃費向上と摩耗防止性が両立された低粘度の変速機油は実質的に存在しないと考えられる。
【０００６】
そこで、本発明はこのような実情に鑑みなされたものであり、その目的は、低粘度でありながら、初期及び長期間使用後も十分な摩耗防止性を有する潤滑油組成物、特に自動変速機用あるいは無段変速機用に好適な低粘度の潤滑油組成物を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、潤滑油基油に、特定の含窒素化合物と特定の分子量の粘度指数向上剤とを最適化して配合した低粘度の潤滑油組成物が上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、（Ａ）鉱油、合成油又は、それらの混合油からなる潤滑油基油に、（Ｂ）数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有する含窒素化合物及び／又はその誘導体を組成物全量基準で、窒素含有量として０．０１〜０．２０質量％、及び（Ｃ）重量平均分子量が４０，０００以下の粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１６０以上、かつ、組成物の４０℃における動粘度が２０〜３０ｍｍ２／ｓになるように配合してなることを特徴とする潤滑油組成物にある。
【０００９】
また、前記（Ｂ）成分は、数平均分子量が１２００以上のアルキル基又はアルケニル基を２つ有する含窒素化合物及び／又はその誘導体であることが好ましい。
【００１０】
また、本発明の潤滑油組成物は、前記（Ｂ）成分として、数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有する含窒素化合物のホウ素変性化合物を、組成物全量基準で、ホウ素含有量として０．００２質量％以上、必須として含有することが好ましい。
【００１１】
また、本発明の潤滑油組成物は、自動変速機あるいは無段変速機に使用されることが好ましい。
【００１２】
また、本発明は、前記潤滑油組成物を使用することを特徴とする自動変速機あるいは無段変速機の摩耗防止性維持方法にある。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明について詳述する。
【００１４】
本発明における（Ａ）成分は、鉱油、合成油又は、それらの混合油からなる潤滑油基油であり、特に限定されるものではなく、通常潤滑油組成物の基油として用いられているものであれば、鉱油、合成油を問わず使用できる。
【００１５】
鉱油系基油を例示すれば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の鉱油系潤滑油基油やノルマルパラフィン等が挙げられる。
【００１６】
また、合成系基油を例示すれば、ポリ−α−オレフィン（ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）及びその水素化物、イソブテンオリゴマー及びその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。
【００１７】
本発明の潤滑油基油は、２種類以上の鉱油系基油、又は２種類以上の合成油系基油の混合物であって差し支えなく、鉱油系基油と合成油系基油の混合物であっても差し支えない。そして、上記混合物における２種類以上の基油の混合比は、任意に選ぶことができる。
【００１８】
本発明におけるこれら潤滑油基油は、その動粘度に格別の限定はないが、１００℃における動粘度の下限値は１ｍｍ２／ｓ、好ましくは２ｍｍ２／ｓであり、一方、１００℃における動粘度の上限値は５ｍｍ２／ｓ、好ましくは４ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは３．５ｍｍ２／ｓであることが望ましい。潤滑油基油の１００℃における動粘度を１ｍｍ２／ｓ以上とすることによって、油膜形成が十分であり、潤滑性により優れ、また、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。一方、１００℃における動粘度を５ｍｍ２／ｓ以下とすることによって、流体抵抗が小さくなるため潤滑個所での摩擦抵抗がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。
【００１９】
また、本発明におけるこれら潤滑油基油は、その粘度指数に格別の限定はないが、粘度指数は８０以上、好ましくは９０以上、特に好ましくは１１０以上であることが望ましい。粘度指数を８０以上とすることによって、長期間使用後の摩耗防止性に優れた組成物を得ることができる。
【００２０】
本発明の（Ｂ）成分は、数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有する含窒素化合物及び／又はその誘導体であり、これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
【００２１】
（Ｂ）成分としては、具体的には、例えば、
（Ｂ−１）数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有するコハク酸イミド又はその誘導体
（Ｂ−２）数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有するベンジルアミン又はその誘導体
（Ｂ−３）数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１つ有するポリアミン又はその誘導体
の中から選ばれる１種又は２種以上の化合物等が挙げられる。
【００２２】
上記の（Ｂ−１）コハク酸イミドとしては、より具体的には、下記の式（１）又は（２）で示される化合物等が例示できる。
【化１】
2004155873.tif 000002
【００２３】
上記（１）式中、Ｒ１は数平均分子量９００以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示している。
【化２】
2004155873.tif 000003
【００２４】
上記（２）式中、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ個別に、数平均分子量９００以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｂは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示している。
【００２５】
なお、コハク酸イミドとは、イミド化に際しては、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した、式（１）のようないわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した、式（２）のようないわゆるビスタイプのコハク酸イミドがあり、（Ｂ−１）成分としては、いずれも使用することができるが、初期及び長期間使用後においても摩耗防止性を維持しやすいことから、ビスタイプ、すなわち数平均分子量９００以上のアルキル基又はアルケニル基を２つ有するコハク酸イミドであることが好ましい。
【００２６】
上記の（Ｂ−２）ベンジルアミンとしては、より具体的には、下記の式（３）で表せる化合物等が例示できる。
【化３】
2004155873.tif 000004
【００２７】
上記（３）式中、Ｒ４は、数平均分子量９００以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｃは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示している。
【００２８】
このベンジルアミンの製造方法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンをフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンをマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。
【００２９】
上記の（Ｂ−３）ポリアミンとしては、より具体的には、下記の式（４）で表せる化合物等が例示できる。
【化４】
2004155873.tif 000005
【００３０】
上記（４）式中、Ｒ５は、数平均分子量９００以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｄは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示している。
【００３１】
このポリアミンの製造法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニアやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させることにより得ることができる。
【００３２】
（Ｂ）成分における上記のようなコハク酸イミド、ベンジルアミン、ポリアミン等の含窒素化合物の誘導体としては、具体的には例えば、前述したような含窒素化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸若しくはこれらの無水物、又はエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイド、ヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化したりした、いわゆる酸変性化合物；前述したような含窒素化合物にホウ酸、ホウ酸塩あるいはホウ酸エステル等のホウ素化合物を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物；前述したような含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述したような含窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせた変性化合物；等が挙げられる。
【００３３】
本発明の（Ｂ）成分における数平均分子量が９００以上のアルキル基又はアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等、好ましくはポリ（イソ）ブテニル基が挙げられ、その数平均分子量は好ましくは１２００以上であり、より好ましく１７００以上、さらに好ましくは２０００以上、特に好ましくは２３００以上である。また、その数平均分子量は、その上限に特に制限はないが、好ましくは５０００以下であり、より好ましくは３５００以下であり、特に好ましくは３０００以下である。アルキル基又はアルケニル基の数平均分子量を９００以上とすることで長期間使用後の摩耗防止性を維持しやすく、５０００以下とすることで組成物の低温流動性に優れた組成物を得ることができる。
【００３４】
（Ｂ）成分の含窒素化合物の窒素含有量は任意であるが、耐摩耗性、酸化安定性及び摩擦特性等の点から、通常、その窒素含有量が０．０１〜１０質量％、好ましくは０．１〜１０質量％のものが望ましく用いられる。
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分としては、上記のような数平均分子量を有するアルキル又はアルケニルコハク酸イミドが摩耗防止性を維持しやすいため、より好ましく使用することができる。また、上記のような数平均分子量、特に数平均分子量が２０００以上のアルキル又はアルケニルコハク酸イミドのホウ素変性化合物が、初期及び長期間使用後において最も摩耗防止性に優れるため、当該ホウ素変性化合物を必須として含有させることが特に好ましい。
【００３５】
なお、上記含窒素化合物のホウ素変性化合物におけるホウ素及び窒素の質量比（Ｂ／Ｎ比）は特に制限はなく、通常、０．０１〜３であるが、好ましくは０．０５以上であり、より好ましくは０．１以上であり、さらに好ましくは０．２以上であり、また、好ましくは１以下であり、より好ましくは０．８以下であり、さらに好ましくは０．６以下である。ホウ素変性化合物のＢ／Ｎ比が上記範囲にあるものを選択することで、初期及び長期間使用後においても摩耗防止性に優れた組成物を得ることができる。なお、上記含窒素化合物とそのホウ素変性化合物を併用する場合、例えば、数平均分子量が９００〜２０００未満のポリ（イソ）ブテニル基を有するビスタイプのコハク酸イミドと数平均分子量が２０００以上のビスタイプのポリ（イソ）ブテニルコハク酸イミドのホウ素変性化合物とを併用した場合、相乗的に初期及び長期間使用後の摩耗防止性を向上させることができる。その場合であっても、ホウ素変性化合物起因のホウ素と（Ｂ）成分起因の合計の窒素との質量比も上記範囲となるように調製されることが好ましい。
【００３６】
本発明の潤滑油組成物において（Ｂ）成分の含有量の下限値は、潤滑油組成物全量基準で、窒素量として０．０１質量％、好ましくは０．０２質量％であり、一方、その含有量の上限値は、潤滑油組成物全量基準で、窒素量として０．２質量％、好ましくは０．１８質量％である。（Ｂ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で、窒素量として０．０１質量％未満の場合は、（Ｂ）成分含有による長期間使用後の摩耗防止性を維持しにくく、０．２質量％を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。なお、（Ｂ）成分が、数平均分子量が１２００以上のアルキル基又はアルケニル基を２つ有する含窒素化合物の場合、その含有量の上限値は０．０７質量％以下とすることもでき、さらに数平均分子量が２０００以上のアルキル基又はアルケニル基を２つ有する含窒素化合物の場合であれば、０．０４質量％以下としても十分な摩耗防止性を発現することが可能である。
【００３７】
また、（Ｂ）成分として、含窒素化合物のホウ素変性化合物を必須として含有させる場合、その含有量の下限値は、ホウ素量として好ましくは０．００２質量％以上であり、より好ましくは０．００４質量％以上、特に好ましくは０．００８質量％以上である。また、その含有量の上限値は、ホウ素量として、好ましくは０．０５質量％以下、さらに好ましくは０．０２質量％以下、特に好ましくは０．０１５質量％以下である。（Ｂ）成分としてホウ素変性化合物をホウ素量として上記好ましい範囲とすることで、初期及び長期間使用後においてもより優れた摩耗防止性を維持することができる。
【００３８】
本発明における（Ｃ）成分は重量平均分子量が４０，０００以下の粘度指数向上剤であり、具体的には、重量平均分子量が４０，０００以下の非分散型粘度指数向上剤及び／又は分散型粘度指数向上剤等が挙げられる。
【００３９】
非分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記の式（５）、（６）及び（７）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｃ−１）の共重合体あるいはその水素化物等が例示できる。一方、分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、一般式（８）及び（９）で表される化合物の中から選ばれる２種以上のモノマーの共重合体又はその水素化物に酸素含有基を導入したものや、一般式（５）〜（７）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｃ−１）と一般式（８）及び（９）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｃ−２）との共重合体、或いはその水素化物等が例示できる。
【化５】
2004155873.tif 000006
【００４０】
上記（５）式中、Ｒ６は水素又はメチル基を示し、Ｒ７は炭素数１〜１８のアルキル基を示している。
【００４１】
Ｒ７を示す炭素数１〜１８のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
【化６】
2004155873.tif 000007
【００４２】
上記（６）式中、Ｒ８は水素又はメチル基を示し、Ｒ９は炭素数１〜１２の炭化水素基を示している。
【００４３】
Ｒ９を示す炭素数１〜１２の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（これらアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数７〜１２の各アルキルアリール基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２の各フェニルアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；等が例示できる。
【化７】
2004155873.tif 000008
【００４４】
上記（７）式中、Ｄ１及びＤ２は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルキルアルコールの残基（−ＯＲ：Ｒは炭素数１〜１８のアルキル基）又は炭素数１〜１８のモノアルキルアミンの残基（−ＮＨＲ：Ｒは炭素数１〜１８のアルキル基）を示している。
【化８】
2004155873.tif 000009
【００４５】
（８）式中、Ｒ１０は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ１１は、炭素数１〜１８のアルキレン基を示し、Ｅ１は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示している。また、ｅは０又は１の整数である。
【００４６】
Ｒ１１を示す炭素数１〜１８のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基等（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
【００４７】
また、Ｅ１を示す基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、ピラジノ基等が例示できる。
【化９】
2004155873.tif 000010
【００４８】
上記（９）式中、Ｒ１２は水素原子又はメチル基を示し、Ｅ２は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示している。
【００４９】
Ｅ２を示す基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、ピラジノ基等が例示できる。
【００５０】
（Ｃ−１）成分のモノマーとして好ましいものとしては、具体的には、炭素数１〜１８のアルキルアクリレート、炭素数１〜１８のアルキルメタクリレート、炭素数２〜２０のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。
【００５１】
（Ｃ−２）成分のモノマーとして好ましいものとしては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。
【００５２】
なお、上記（Ｃ−１）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーと、（Ｃ−２）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーとを共重合する際の（Ｃ−１）成分と（Ｃ−２）成分のモル比は任意であるが、一般に、８０：２０〜９５：５程度である。また共重合の反応方法も任意であるが、通常、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下で（Ｃ−１）成分と（Ｃ−２）成分をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体が得られる。
【００５３】
（Ｃ）成分の具体例としては、非分散型及び分散型ポリメタクリレート類、非分散型及び分散型エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体並びにポリアルキルスチレン等が挙げられる。
【００５４】
本発明において（Ｃ）成分の分子量は、重量平均分子量で、４０，０００以下であり、好ましくは３５，０００以下のものが望ましい。重量平均分子量が４０，０００を越えると長期間使用後の摩耗防止性劣るため好ましくない。また、（Ｃ）成分の重量平均分子量は、特に制限はなく、９００以上のものが使用できるが、１０，０００以上であることが好ましく、２０，０００以上であることがさらに好ましい。（Ｃ）成分の重量平均分子量が１０，０００未満の粘度指数向上剤、例えば重量平均分子量９００〜１０，０００未満のポリイソブチレンは、粘度指数向上効果が小さく、多量に配合する必要があり、長期間使用後において摩耗防止性を維持しにくくなるため、（Ｃ）成分の重量平均分子量としては、１０，０００以上とするのが良い。
【００５５】
本発明における（Ｃ）成分としては、重量平均分子量が１０，０００〜４０，０００の非分散型のポリメタアクリレートが、長期間使用後の摩耗防止性を維持しやすいため特に好ましい。
【００５６】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の含有量は、組成物の粘度指数が１６０以上、好ましくは１６５以上となるように設定することが望ましい。一方、組成物の粘度指数の上限は、好ましくは２１０未満、より好ましくは１９０未満となるように（Ｃ）成分の含有量を設定することが望ましい。また、組成物の４０℃における動粘度は、２０〜３０ｍｍ２／ｓになるような量の（Ｃ）成分を含有させる必要があり、好ましくは、２２〜２８ｍｍ２／ｓとなるように含有させることが望ましい。本発明においては、組成物の粘度指数及び４０℃における動粘度を上記規定範囲となるように、前記のような粘度指数向上剤のなかから任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができるが、例えばその含有量は１質量％以上、好ましくは５質量％以上、特に好ましくは６質量％以上であり、また、２０質量％以下、好ましくは１５質量％以下、特に好ましくは１２質量％以下である。組成物の粘度指数が１６０より小さいと、長期間使用後の摩耗防止性が悪化するため好ましくなく、また、４０℃における動粘度が上記範囲未満であると初期及び長期間使用後の摩耗防止性が悪化し、４０℃における動粘度が上記範囲を越えると攪拌抵抗低減による省燃費性を得にくいためそれぞれ好ましくない。
【００５７】
本発明においては、（Ａ）成分を基油とし、（Ｂ）成分を特定量配合し、（Ｃ）成分を組成物の粘度指数を１６０以上、かつ、組成物の４０℃における動粘度が２０〜３０ｍｍ２／ｓとなるような量配合した低粘度の潤滑油組成物とするだけで、初期及び長期間使用後においても摩耗防止性に優れる潤滑油組成物を得ることができるが、その性能を高める目的で、必要に応じて、さらに他の種類の添加剤を配合してもよい。このような添加剤として、摩耗防止剤あるいは極圧剤、金属系清浄剤、摩擦調整剤、錆止め剤、腐食防止剤、流動点降下剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等を挙げることができる。これらの化合物は単独であるいは数種類組み合わせて用いることができる。
【００５８】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な摩耗防止剤あるいは極圧剤としては、硫黄系添加剤、リン系添加剤、硫黄及びリン系添加剤等、潤滑油用の摩耗防止剤あるいは極圧剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の硫黄系化合物、リン酸モノエステル類、リン酸ジエステル類、リン酸トリエステル類、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、及びこれらのエステル類とアミン類あるいはアルカノールアミン類との塩等のリン系化合物、ジチオリン酸亜鉛、チオリン酸エステル等の硫黄及びリン系化合物等が使用できる。これら摩耗防止剤あるいは極圧剤の含有量は特に限定されないが、通常、潤滑油組成物全量基準で、０．０１〜５．０質量％である。
【００５９】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な金属系清浄剤としては、潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のスルフォネート、フェネート、サリシレート、ナフテネート等が本発明の組成物に、単独あるいは二種類以上組み合わせて使用できる。ここでアルカリ金属としてはナトリウムやカリウム、アルカリ土類金属としてはカルシウム、マグネシウム等が例示される。また、具体的な金属系清浄剤としてはカルシウム又はマグネシウムのスルフォネート、フェネート、サリシレートが好ましく用いられる。なお、これら金属系清浄剤の全塩基価及び含有量は要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択することができるが、通常全塩基価は、過塩素酸法で０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、その含有量は０．０１〜１０質量％である。
【００６０】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩等が挙げられる。
【００６１】
アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。脂肪酸エステルとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。脂肪酸金属塩としては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられる。
【００６２】
本発明においては、これらの摩擦調整剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物基準で０．０１〜５．０質量％、好ましくは０．０３〜３．０質量％であるのが望ましい。
【００６３】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。
【００６４】
具体的には、２−６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類、メチレン−４、４−ビスフェノール（２、６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等のビスフェノール類、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類、ジアルキルジフェニルアミン類、ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛等のジアルキルジチオリン酸亜鉛類、（３、５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）あるいは（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）と１価又は多価アルコール、例えばメタノール、オクタノール、オクタデカノール、１、６ヘキサジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等とのエステル等が挙げられる。
【００６５】
これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％であるのが望ましい。
【００６６】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な腐食防止剤としては、潤滑油用の腐食防止剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜３．０質量％であるのが望ましい。
【００６７】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な消泡剤としては、潤滑油用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．００１〜０．０５質量％であるのが望ましい。
【００６８】
本発明の潤滑油組成物は、初期及び長期間使用後においても摩耗防止性に優れ、潤滑油起因の撹拌抵抗を低減できるため、自動車の潤滑油、例えば内燃機関用、変速機用、特に自動変速機用又は無段変速機用として使用することで自動車の燃費の向上に寄与することが可能となる。
【実施例】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例によりさらに具体的に説明するが、本発明はこれによりなんら限定されるものではない。
（実施例１〜５及び比較例１〜３）
【００６９】
表１又は表２に示す各種の潤滑油基油及び添加剤を配合して、本発明に係る潤滑油組成物（表１の実施例１〜５）及び比較用の潤滑油組成物（表２の比較例１〜３）を調製した。なお、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。
【００７０】
得られた各組成物について、初期及び長期間使用後の摩耗防止性を以下の（１）に示す摩耗試験により評価した。なお、初期の摩耗防止性評価には新油を用い、長期間使用油の摩耗防止性評価には、予め（２）に示す超音波せん断試験実施により劣化させた劣化油を用いた。その性能評価の結果をそれぞれ表１及び表２に併記した。
【００７１】
（１）摩耗試験
ＡＳＴＭ  Ｄ２７１４に規定される試験条件に準拠して以下に示す条件でＬＦＷ−１摩擦試験を行い、試験後のブロック試験片の摩耗幅を測定した。摩耗幅が小さいほど、摩耗防止性に優れる。
2004155873.tif 000011
【００７２】
（２）超音波せん断試験
ＪＡＳＯ  Ｍ３４７−９５に規定されている自動変速機油せん断安定性試験法に準拠し、８時間のせん断試験を実施した。本試験は、自動変速機油の使用過程における動粘度低下度合いを評価するものであり、８時間のせん断試験は実走行の１０万ｋｍ以上に相当し、本試験終後の油は１０万ｋｍ走行後の油に相当すると考えられる。
【００７３】
【表１】
2004155873.tif 000012
【００７４】
【表２】
2004155873.tif 000013
【００７５】
表１に示す結果から明らかなとおり、本発明に係る実施例１〜５の潤滑油組成物は、いずれも劣化油の摩耗防止性が新油時に比べほとんど低下していない。また、（Ｃ）成分として重量平均分子量が３０，０００の非分散型ポリメタアクリレートを使用した場合（実施例２）、（Ｂ）成分として数平均分子量が１，３００のポリブテニル基を有するビスタイプのコハク酸イミドを使用した場合、（Ｂ）成分として数平均分子量が２，５００のポリブテニル基を有するビスタイプのコハク酸イミドのホウ素変性化合物を必須として使用した場合（実施例４及び５）、実施例１の組成物に比べ初期及び長期間使用後においても摩耗防止性により優れた結果を示した。さらには、実施例１で使用したコハク酸イミドと実施例５で使用したコハク酸イミドのホウ素変性化合物とを併用した場合（実施例４）、相乗的に摩耗防止性能が向上する結果であった。
【００７６】
それに対して、（Ｂ）成分の含有量が本発明の規定範囲に満たない場合（比較例１）、組成物の粘度指数が１６０未満の場合（比較例２）、（Ｃ）成分の重量平均分子量が４０，０００を越えてしまう場合（比較例３）は新油時の摩耗防止性も劣るが、劣化油の摩耗防止性はさらに悪化した。なお、組成物の４０℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓ未満の場合、摩耗防止性が比較例よりさらに劣る結果であった。
【発明の効果】
本発明の潤滑油組成物は、低粘度でありながら初期及び長期間使用後においても摩耗防止性に優れ、潤滑油起因の撹拌抵抗を低減できるため、自動車の潤滑油、例えば内燃機関用、変速機用、特に自動変速機用又は無段変速機用として使用することで自動車の燃費の向上に寄与することが可能となる。また、自動車以外の機械・装置用の潤滑油においても、摩耗防止性を維持しながら機械・装置のエネルギー消費を抑制することが可能となるので、例えば、湿式ブレーキ用、油圧作動装置用、圧縮機用、タービン用、ギヤ用、冷凍機用、軸受け用等種々の用途に有用である。