(57)【要約】【課題】少ない断熱材料で効率良く断熱を行うと共に、棟木や母屋との密着性が良く、施工現場でのゴミの廃棄量の少ない屋根断熱構造体を提供する。【解決手段】屋根の棟木と母屋と軒桁との間に板状断熱材を差し渡した屋根断熱構造体において、該板状断熱材を、一端側を棟木や母屋の側面部に密着する角度に切断し、該切断部位側を棟木や母屋の側面に密着して配置して、屋根勾配と同一角度にて差し渡す板状主断熱材と、前記切断により分離して前記板状主断熱材の他端側と母屋又は軒桁との間に差し込んだ補助断熱材とから構成されている屋根断熱構造体及びその施工方法。【選択図】  図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
小屋組による屋根の棟木と母屋、母屋と母屋、或いは、母屋と軒桁との間に板状断熱材を差し渡した屋根断熱構造体において、前記板状断熱材が、一端側を屋根の傾斜角度に応じて定められた角度で切断して補助断熱材を分離し、該切断部位面側を棟木又は母屋のほぼ鉛直な側面に密着する状態で配置すると共に、屋根勾配と略同一角度に傾斜させて母屋又は軒桁側に差し渡した板状主断熱材と、前記切断により分離して前記板状主断熱材の他端側と母屋又は軒桁との間に差し込んだ補助断熱材とから構成されていることを特徴とする、屋根断熱構造体。
【請求項２】
板状断熱材が、屋根勾配によって定められる棟木と母屋、母屋と母屋、或いは、母屋と軒桁との間の寸法の長さよりも±１０ｍｍの幅の板状断熱材が用いられる、請求項１に記載の屋根断熱構造体。
【請求項３】
補助断熱材が、釘、接着剤、接着テープ、カッター、又は、ピンから選択された固定具により固定されている、請求項１又は２に記載の屋根断熱構造体。
【請求項４】
板状断熱材が、両側端部に段部を形成した断熱材である、請求項１〜３のいずれかに記載の屋根断熱構造体。
【請求項５】
補助断熱材の切断角度が屋根勾配の角度と略同角度である、請求項１〜４のいずれかに記載の屋根断熱構造体。
【請求項６】
小屋組による屋根の棟木と母屋、母屋と母屋、或いは、母屋と軒桁との間に板状断熱材を差し渡した屋根断熱構造体を施工する方法において、該屋根の傾斜角度に応じて定められた板状断熱材の幅を選択すると共に、該板状断熱材を屋根の傾斜角度に応じて定められた角度で切断して、板状主断熱材と補助断熱材とに分離し、該板状主断熱材の切断部位面側を棟木又は母屋のほぼ鉛直な側面に密着する状態に配置すると共に、屋根勾配と略同一角度に傾斜させて配置した後、前記補助断熱材を板状主断熱材の他端側と母屋又は軒桁との間に差し込んで固定することを特徴とする、屋根断熱構造体の施工方法。
【請求項７】
板状断熱材の幅が、屋根勾配によって定められる棟木と母屋、母屋と母屋、或いは、母屋と軒桁との間の寸法の長さよりも±１０ｍｍの幅の板状断熱材である、請求項６に記載の屋根断熱構造体の施工方法。
【請求項８】
補助断熱材を釘、接着剤、接着テープ、カッター、又は、ピンから選択された固定具により固定する、請求項６又は７のいずれかに記載の屋根断熱構造体の施工方法。
【請求項９】
板状断熱材が、両側端部に段部を形成した断熱材である、請求項６〜８のいずれかに記載の屋根断熱構造体の施工方法。
【請求項１０】
両端に段部を形成した板状断熱材を切断することにより形成した補助断熱材の段部の凸部側を下側に向けて施工して、棟木又は母屋側の板状断熱材の段部の凸部を下方側から受けて支持する、請求項９に記載の屋根断熱構造体の施工方法。
【請求項１１】
補助断熱材の切断角度が屋根勾配の角度と略同角度である、請求項６〜１０のいずれかに記載の屋根断熱構造体の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、棟木や母屋との密着性が良好で、少ない断熱材料で効率良く断熱を行うことができることから、施工現場でのゴミの排出量が少なく、ゴミが散乱し難い屋根断熱構造体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、小屋組による屋根に板状の断熱材を施工した屋根断熱構造体は、一般に、図１１に示すように、棟木８と母屋９との間、母屋９と該母屋９の下側の母屋９との間、母屋９と軒桁１０との間に、断面形状が長方形の板状の断熱材１９を嵌め込むことにより施工されているのが普通である。
しかし、このような棟木８と母屋９との間、母屋９と該母屋９の下側の母屋９との間、母屋９と軒桁１０との間に、断面形状が長方形の板状の断熱材１９を嵌め込んだ屋根断熱構造体１５は、断熱材１９の棟木８や母屋９や軒桁１０との接触部分２０が線状で少ない面積で断熱していることから、この接触部分２０にヒートブリッジ（熱橋）が生じて、寒冷地では冬期に結露が生じてしまうとの問題点が発生した。
【０００３】
それ故、図１２に示すような、嵌め込む断熱材１９の両端面１９ａ，１９ｂを屋根勾配αに合わせて斜めにカットして、断熱材１９の両端面１９ａ，１９ｂが棟木８や母屋９や軒桁１０のほぼ鉛直な側面８ａ，９ａ，１０ａに接するように断面が平行四辺形（菱形）状の断熱材２１を形成して、該断熱材２１を母屋９に釘１８等の取り付け金具で取り付けた屋根断熱構造体１５が提案された（例えば、特許文献１参照）。
しかし、断熱材１９の両端面１９ａ，１９ｂを屋根勾配αに合わせて斜めにカットした断面平行四辺形（菱形）状の断熱材２１を取り付けた屋根断熱構造体１５は、屋根の傾斜角度αにより母屋９の間隔が異なったり、断熱材１９の両端面１９ａ，１９ｂのカットにより寸法が合わないので、現場合わせしなければならなかったり、カットされた断面が三角柱状で、細長く、軽量で、折れ易いことから、折れた断熱材２１の一部が強風等により飛ばされて、施工現場の周辺を汚す等の問題点を発生させた。
【０００４】
その為に、図１３に示すような、一端部を母屋９の角部９ｂに当接して、他端部を棟木８や母屋９のほぼ鉛直な８ａ，９ａ側面に密着させることができるように切断した主断熱材２２と、この主断熱材２２より切断されて分離された補助断熱材２３の切断面２３ａを主断熱材２２の一端部側の下面に当接して支持した補助断熱材２３とから構成される屋根断熱構造体１５が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００５】
【特許文献１】
特許第３０６５５０５号（第３頁、図６〜７）
【特許文献２】
特開２００２−１０６０８１号公報（第３頁、図３）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、この様な主断熱材２２と補助断熱材２３とから構成される屋根断熱構造体１５は、断熱性能においては優れているが、補助断熱材２３が母屋９の厚みより長くなって、切断しなければならなかったり、使用材料として母屋９と母屋９の間隔よりも大きな幅の断熱材を使用しなければならないことから無駄が多くなるので、高コストとなったり、無駄な材料を余計に生産しなければならないことから、省エネルギーの観点からも問題があった。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記問題点に鑑みて鋭意研究を重ねた結果、少ない材料で、断熱効果を高めるために、屋根勾配に合わせて使用する断熱材の大きさを選択することにより、無駄のない、省エネルギー化された屋根断熱構造体とすることができるとの知見に基づき本発明を完成するに至ったものである。
すなわち、本発明の屋根断熱構造体は、小屋組による屋根の棟木と母屋、母屋と母屋、或いは、母屋と軒桁との間に板状断熱材を差し渡した屋根断熱構造体において、前記板状断熱材が、一端側を屋根の傾斜角度に応じて定められた角度で切断して補助断熱材を分離し、該切断部位面側を棟木又は母屋のほぼ鉛直な側面に密着する状態で配置すると共に、屋根勾配と略同一角度に傾斜させて母屋又は軒桁側に差し渡した板状主断熱材と、前記切断により分離して前記板状主断熱材の他端側と母屋又は軒桁との間に差し込んだ補助断熱材とから構成されていること、を特徴とするものである。
本発明のもう一つの発明である屋根断熱構造体の施工方法は、小屋組による屋根の棟木と母屋、母屋と母屋、或いは、母屋と軒桁との間に板状断熱材を差し渡した屋根断熱構造体を施工する方法において、該屋根の傾斜角度に応じて定められた板状断熱材の幅を選択すると共に、該板状断熱材を屋根の傾斜角度に応じて定められた角度で切断して、板状主断熱材と補助断熱材とに分離し、該板状主断熱材の切断部位面側を棟木又は母屋のほぼ鉛直な側面に密着する状態に配置すると共に、屋根勾配と略同一角度に傾斜させて配置した後、前記補助断熱材を板状主断熱材の他端側と母屋又は軒桁との間に差し込んで固定すること、を特徴とするものである。
【０００８】
【発明の実施の形態】
[I]  屋根断熱構造体
(1)  小屋組による屋根構造
(A)  小屋組
和風建築における屋根１の小屋組２は、屋根１の自重やこれに積もった積雪、風圧等による荷重に耐えると共に、安全に軸組３に伝え、軸組３の頂部３ａと連結することによりこれを固定することを目的とするものである。
この様な小屋組２による屋根１は、図１に示す様に、一般に小屋梁４の上の中央に棟束（真束）５を立てて、その両側に適当な間隔で小屋束６を立て、これら小屋束６を貫７により固定し、それら棟束５や小屋束６の頂点部分５ａ，６ａにそれぞれ棟木８や母屋９を桁行き方向に載せて、これら棟木８や母屋９や軒桁１０を垂木９で繋いで、その垂木１１の上に裏板１２を張り、この裏板１２の上に葺き材料１３等を置くことにより屋根１が完成する。
【０００９】
(B)  屋根勾配
これら小屋組２の屋根勾配αの形状は、日本の様な多雨の地域では雨漏りがしない様に適度な屋根勾配αを持つ屋根１が形成されており、その屋根勾配αは、その土地の降水量や、建物の構造、意匠又は機能等の要請に基づいて決められ、更に、その上に、仕上用葺き材料１３の相違等が加わって決定されている。
これら屋根勾配αは、日本建築の小屋組２の屋根勾配αとして、一般に水平方向１尺（ａ）移動する間に垂直方向に何寸（ｂ）上昇したかの勾配［（ｂ）／（ａ）］になるかによって表され、通常、１尺（ａ）移動する間に垂直方向に上昇した寸法を表す、「３寸勾配」、「３．５寸勾配」、「４寸勾配」、「４．５寸勾配」、「５寸勾配」、「６寸勾配」、「７寸勾配」、「８寸勾配」、「９寸勾配」、「かね勾配」と称されている範囲内で施工されている。
【００１０】
(C) 屋根素材
(a)  小屋組材料
上記屋根１の小屋組２に用いられる小屋梁４、棟束５、小屋束６、貫７、棟木８、母屋９、軒桁１０、垂木１１、裏板１２等に用いられる素材としては、一般に、松、杉、檜、欅、樫、米栂等の材木や、これら材木を加工した合板等が用いられている。
【００１１】
(b)  屋根葺き材料
上記屋根の葺き材料１２に用いられる材料としては、茅、藁等の植物製の葺き材料や、銅板、亜鉛引き鉄板、カラー鉄板等の金属製の葺き材料や、粘土焼成瓦、天然スレート、石綿スレート、セメント製瓦等無機質系の葺き材料等を挙げることができる。
【００１２】
(2)  断熱材
屋根１は、単に雨露を防ぐだけでなく、壁、床と共に建築空間を囲うものであるから、熱、音、視線等を遮り、かつ落下物等による破壊に対しても安全でなければならないし、壁と共に外部に露出していることから、建築意匠を決定する重要な要素でもあるが、特に、外気温や騒音に影響が与えられない快適な環境を維持できるように、図１に示す様に、その内側の棟木８と母屋９との間に、或いは、母屋９の下の母屋９との間に、母屋９と軒桁１０との間に、断熱性や防音性に優れた発泡樹脂製断熱材１４を施すことが重要である。
【００１３】
(A)  断熱材の素材
本発明の屋根断熱構造体１５において用いられる断熱材１４としては、発泡樹脂製の板状の断熱材１４が用いられる。
【００１４】
(a)  発泡樹脂
上記発泡樹脂製の板状の断熱材１４に用いられる発泡樹脂としては、スチレン樹脂発泡体、エチレン・スチレン共重合樹脂発泡体等のスチレン系樹脂発泡体、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系樹脂発泡体、硬質ポリウレタン発泡体、或いは、スチレン改質ポリオレフィン系樹脂発泡体等の合成樹脂発泡体を挙げることができる。
これらの中でもスチレン系樹脂発泡体、特にスチレン樹脂発泡体を用いることが好ましい。
また、経済的、環境的な観点から、上記スチレン系樹脂発泡体には、スチレン系樹脂発泡体のリサイクル材を８０重量％以下、好ましくは１５〜５０重量％、特に好ましくは２０〜４５重量％の割合で含有したスチレン系樹脂発泡体であることが好ましい。
上記スチレン系樹脂発泡体のリサイクル材としては、以前にスチレン系樹脂発泡体として使用された後に回収したスチレン系樹脂発泡体、或いは、製造工程中で廃材となり、回収されたスチレン系樹脂発泡体等を挙げることができる。
特に特表２００１−５２５００１号公報に記載されるグラファイト粒子を０．０５〜２５重量％、好ましくは２〜８重量％含有するスチレン系樹脂発泡体を用いることが好ましい。
具体的には、１〜５０μｍ、好ましくは２．５〜１２μｍの平均粒径、１００〜５００ｇ／リットルの嵩密度、５〜２０ｍ２／ｇの比表面積のグラファイト粒子を含有するスチレン系樹脂発泡体を挙げることができる。
【００１５】
(b)  性  状
上記合成樹脂発泡体は、合成樹脂粒子の発泡倍率が一般に２０〜１５０倍に、好ましくは２５〜１２５倍に発泡させたもので、通常、密度が０．００６７〜０．０５ｇ／ｃｍ３、好ましくは０．００８〜０．０４０ｇ／ｃｍ３のものであり、これは発泡倍率が２０倍未満のものや１５０倍を超えるものは熱伝導が高くなり過ぎたり、発泡倍率が高くなり強度上問題が生じる傾向がある。特に独立気泡率の高い発泡体であることが好ましい。
【００１６】
(c)  熱伝導率
この様な発泡樹脂製の板状の断熱材１４は、一般に熱伝導率が０．０６０Ｗ／ｍ・ｋ以下、好ましくは０．０２０〜０．０５０Ｗ／ｍ・ｋのものである。
この様な発泡樹脂製断熱材１４は、スチレン系樹脂発泡体が良く、特に特表２００１−５２５００１号公報に記載されるグラファイト粒子を含有するスチレン系樹脂発泡体が好ましい。
【００１７】
(B)  断熱材の形状
(a)  断面長方形の板状断熱材
本発明の屋根断熱構造体１５において用いられる断熱材１４としては、一般に、図２に示す様な、断面が長方形の平板状の断熱材１４が用いられるのが普通である。
【００１８】
両側端部に段部を形成した断熱材
また、上記断面が長方形の板状の断熱材１４を用いる以外に、図８に示す様な、両側端部に段部１６ａ，１６ｂを形成した板状の断熱材１６を用いることができる。
この様な板状の両側端部に段部１６ａ，１６ｂを形成した断熱材１６を用いることにより、該断熱材１６を図９に示す様に屋根勾配αに合わせた切断角度（α）で切断して、板状主断熱材１６ｃと補助断熱材１６ｄとに分離し、切断面１６ｅと反対側の段部同士１８ａ，１８ｂを組み合わせることにより、上記菱形（平行四辺形）形状の断熱材１７を形成することができるので、図１０に示す様に、補助断熱材１６ｄを母屋９又は軒桁１０に接着剤や釘１８を打ち付けるだけで容易に確実に断熱材１６を固定することができる。
特に、両側端部に段部１６ａ，１６ｂを形成した板状断熱材１６を切断することにより形成した補助断熱材１６ｄの段部１６ｂの凸部側を下側に向けて施工して、棟木又は母屋側の板状主断熱材１６ｃの段部１６ａの凸部を補助断熱材１６ｄの段部１６ｂの凸部により下方側から受けて支持することができるので板状主断熱材１６ｃが落下することなく支持固定することができる。
また、この様な段部１６ａ，１６ｂは板状断熱材１６の長さ方向の両先端部にも形成すれば、断熱材１６を重ね合わせながら施工することができるので、隙間無く施工することができる。
【００１９】
(b)  断熱材の大きさ
大きさ
上記の如く、断面が長方形の平板状の断熱材１４であったり、両側端部に段部１６ａ，１６ｂを形成した断熱材１６であることから、図３〜図５に示す様に、上記棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に差し渡して施工する為には、屋根１における屋根勾配αの種類や棟木８、母屋９、軒桁１０の太さ等によって、棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間の距離が異なっているので、適当な板状の断熱材１４の大きさのものを選択して使用することが重要である。
具体的には、母屋寸法が９０ｍｍ×９０ｍｍの場合で、９１０ｍｍモジュールの時に、以下の表１に示す幅（Ｗ）の断熱材１４が使用される。
施工現場において断熱材１４をカットする場合、正確な寸法に切断することはは難しいので、棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間の寸法の長さよりも±１０ｍｍの寸法の幅の板状断熱材が使用され、施工手法により微調整される。
【００２０】
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【００２１】
(c)  施工場所
本発明において用いられる断熱材１４が施工される場所としては、小屋組２による屋根１の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間である。
【００２２】
(C)  切  断
これら断熱材１４は、施工に際して、図３に示す様に、棟木８のほぼ鉛直な側面部８ａや母屋９のほぼ鉛直な側面部９ａや軒桁１０のほぼ鉛直な側面部１０ａと広い面積で密着させる為に、以下に示すような、上記屋根勾配αと同じ切断角度（α）で、表２に示すような板状主断熱材１４ａと補助断熱材１４ｂとに切断して分離されたものが使用される。
【００２３】
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【００２４】
そして、これら板状主断熱材１４ａと補助断熱材１４ｂを非切断面同士を組み合わせることにより、菱形（平行四辺形）形状の断熱材１７を形成することができるので、上記小屋組２内の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に差し渡して施工することにより本発明の屋根断熱構造体１５が形成される。
また、補助断熱材１４ｂの切断面１４ｃ側を板状主断熱材１４ａの非切断面１４ｄ側と組み合わせて、上記小屋組２内の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に差し渡して施工することもできるが、板状主断熱材１４ａと補助断熱材１４ｂの非切断面同士を組み合わせた上記菱形（平行四辺形）形状の断熱材１７は、図６に示すように、突起部が生じ難いことから、施工後の仕上がりを綺麗にできるので好ましい。
【００２５】
[II]  屋根断熱構造体の施工
(1)  板状断熱材の幅の選択
小屋組による屋根の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に板状断熱材１４を差し渡す際に、先ず行うことは、屋根の傾斜角度（α）に応じて定められた板状断熱材１４の幅を選択することが重要である。
具体的には、母屋寸法が９０ｍｍ×９０ｍｍの場合で、９１０ｍｍモジュールの時に、以下の表３に示す幅（Ｗ）の断熱材１４が使用される。
【００２６】
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【００２７】
(2)  断熱材の切断
上記施工場所に施工される断熱材１４は、断面形状が長方形であるが、小屋組２による屋根１の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に差し渡す為の、これら棟木８のほぼ鉛直な側面部８ａと母屋９のほぼ鉛直な側面部９ａと垂木１１の下側面とに囲まれた部分と、両母屋９，９のほぼ鉛直な側面部９ａと垂木１１の下側面とに囲まれた部分と、及び、母屋９のほぼ鉛直な側面部９ａと軒桁１０のほぼ鉛直な側面部１０ａと垂木１１の下側面とに囲まれた部分とが、何れも菱形（平行四辺形）形状であることから、図２に示すように、上記断面形状が長方形の断熱材とは合致していないので、図３に示すように、板状主断熱材の一端面を上記屋根勾配αに合致した上記切断角度（α）で切断し、板状主断熱材１４ａと補助断熱材１４ｂとに分離することが重要である。切断角度（α）は屋根勾配αによって異なり、切断された面が棟木８のほぼ鉛直な側面部８ａや母屋９のほぼ鉛直な側面部９ａと広い面積で密着させる為に、表４に示すような屋根勾配αと同じ切断角度（α）で切断される。
【００２８】
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【００２９】
(A)  板状主断熱材
上記角度に切断された板状主断熱材１４ａは、一端側を上記屋根勾配αに合致した上記切断角度（α）で切断されている為に、その切断面１４ｃを棟木８又は母屋９のほぼ鉛直な側面部８ａ，９ａに密着した状態で取り付けることができる。
また、他端側の板状主断熱材１４ａは、図２に示す様に、直角状に形成したものであるか、或いは、図８に示す様に、両端に段部１６ａ，１６ｂを形成したものであっても良い。
【００３０】
(B)  補助断熱材
前記切断により板状主断熱材１４ａより分離された補助断熱材１４ｂは、図３に示す様に、切断面１４ｃと端面１４ｄとの角度（α）が上記板状主断熱材１４ａと同じ切断角度（α）であることから、図４に示すように、上記該切断部位１４ｃ側を板状主断熱材１４ａが接する棟木８又は母屋９よりも一段低い母屋９又は敷桁１０のほぼ鉛直な側面９ａに密着することができると共に、その反対の非切断面側を主板状断熱材１４ａの他端側の非切断面の直角面、或いは、段部に接合させることができる様に補助断熱材１４ｂが形成されている。
【００３１】
(C)  菱形（平行四辺形）形状の断熱材の形成
上記板状主断熱材１４ａの他端側の非切断面と補助断熱材１４ｂの切断面１４ｃと反対の非切断面とを接合することにより、図４又は図９に示すように、板状主断熱材１４ａの切断面と補助断熱材１４ｂの切断面とにより菱形（平行四辺形）形状の断熱材１７とすることができる。
また、補助断熱材１４ｂの切断面１４ｃ側を板状主断熱材１４ａの非切断面１４ｄ側と組み合わせて、上記小屋組２内の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に差し渡して施工することもできるが、板状主断熱材１４ａと補助断熱材１４ｂの非切断面同士を組み合わせた上記菱形（平行四辺形）形状の断熱材１７は、図６に示すように、突起部が生じ難いことから、施工後の仕上がりを綺麗にできるので好ましい。
【００３２】
(3)  板状主断熱材の取り付け
この様な菱形形状は、上記棟木８のほぼ鉛直な側面部８ａと母屋９のほぼ鉛直な側面部９ａと垂木１１の下側面とに囲まれた部分と、両母屋９，９のほぼ鉛直な側面部９ａと垂木１１の下側面とに囲まれた部分と、及び、母屋９のほぼ鉛直な側面部９ａと軒桁１１のほぼ鉛直な側面部１１ａと垂木１１の下側面とに囲まれた部分とに合致する形状であることから、板状主断熱材１４ａの切断面１４ｃを棟木８又は母屋９のほぼ鉛直な側面部８ａ，９ａに当接させた後、板状主断熱材１４ａを垂木１１の傾斜に沿って配置する。
【００３３】
(4)  補助断熱材の取り付け
そして、その板状主断熱材１４ａの他端部に板状主断熱材１４ａより分割された補助断熱材１４ｂの非切断面１４ｄの面を当接して、板状主断熱材１４ａを下方側から支持すると共に、補助断熱材１４ｂの切断面１４ｃを母屋９又は軒桁１１のほぼ鉛直な側面部９ａ，１１ａに当接することにより、屋根１の棟木８と母屋９、母屋９と母屋９、或いは、母屋９と軒桁１０との間に板状の断熱材１４を差し渡すことができる。また、板状主断熱材１４ａの幅が±１０ｍｍ以内の誤差範囲内で変更された場合の取り付け構造を表し、図７（ａ）が＋１０ｍｍ以内で変更された場合の取り付け構造を、図７（ｂ）が−１０ｍｍ以内で変更された場合の取り付け構造を示す。
【００３４】
(5)  断熱材の固定
この様にして施工された板状主断熱材１４ａ及び補助断熱材１４ｂからなる断熱材１４は、弾力性を有しているために自然落下し難いが、自然落下防止のために、図５に示すように、補助断熱材１４ｂの切断面１４ｃに接着剤を塗布して母屋９又は軒桁１０に接着したり、補助断熱材１４ｂを母屋９又は軒桁１０に釘１８を打ち付けたり、接着テープ、カッター、ピンから選択される固定具によって補助断熱材１４ｂを固定することができる。
上記板状主断熱材１４ａは固定しなくても良いが、必要に応じて、板状主断熱材１４ａと補助断熱材１４ｂとの当接部に接着剤を塗布して固定したり、板状主断熱材１４ａを垂木１１に釘打ちすることにより固定することもできる。
【００３５】
[III]  使  用
本発明の屋根断熱構造体の施工後においては、断熱材の上部と垂木のとの間及び垂木と垂木との間に形成される空隙部により、葺き材料と断熱材との間に蓄積された熱気を棟まで上昇させて十分な換気を行うことができる。
【００３６】
【実施例】
以下に示す実施例及び比較例によって、本発明を更に具体的に説明する。
【００３７】
実施例１〜３
(1)  樹脂発泡成形体ブロックの製造
三菱化学フォームプラスティック（株）製の発泡性ポリスチレン樹脂（商品名「ＪＦＮ２００」）を原料に用いて、ダイセン工業（株）製発泡ポリスチレン用バッチ式予備発泡機「ＤＹＨ−１０００」を使用して予備発泡し、発泡比重１５ｋｇ／ｍ３の予備発泡粒子を得た。
次に、ダイセン工業（株）製発泡ポリスチレン用ブロック成形機にて成形し、大きさが縦１８２０ｃｍ×横９１０ｃｍ×高さ４０ｃｍ、成形品比重１５ｋｇ／ｍ３の直方体状の樹脂発泡成形体ブロックを得た。
この直方体状の樹脂発泡成形体ブロックをニクロム線カッターで切断し、大きさが縦９０ｃｍ×横９１ｃｍ×厚み６ｃｍの屋根勾配４．５寸勾配用の平板状の発泡樹脂製断熱板を得た。
【００３８】
(2)  発泡樹脂製断熱板の加工
上記平板状の発泡樹脂製断熱板を小屋組による屋根の勾配（α）の４．５寸勾配に合わせて、図４に示す様に、一端部を切断角度（α）２４．２°にて切断することにより、垂木の傾斜面と棟木の側面部との角度（α）の２４．２°に合致させた板状主断熱材及び補助断熱材を形成した。
【００３９】
(3)  屋根の断熱材の施工
(A)  棟木と母屋との間の施工
この板状主断熱材を小屋組による屋根の棟木と母屋との間に差し渡した後、母屋側に補助断熱材を差し込んで、この補助断熱材に釘を打ち付けることにより棟木と母屋との間に板状主断熱材及び補助断熱材を差し渡し、固定した。
(B)  母屋と母屋との間の施工
次に、母屋と母屋との間の高位の母屋側に板状主断熱材を差し渡した後、低位の母屋側に補助断熱材を差し込んで、この補助断熱材に釘打ちすることにより母屋と母屋との間に板状主断熱材及び補助断熱材を差し渡し、固定した。
(C)  母屋と軒桁との間の施工
更に、この板状主断熱材を小屋組による屋根の母屋と軒桁との間に差し渡した後、軒桁側に補助断熱材を差し込んで、この補助断熱材に釘打ちすることにより母屋と軒桁との間に板状主断熱材及び補助断熱材を差し渡し、固定した。
【００４０】
(4)  施工による効果
断熱材の施工において、隙間無く断熱材を棟、母屋、軒桁間に施工でき、断熱材の切断の際にも無駄が生じない為に、ゴミが発生しないので、軽量な断熱材の切れ端が風に飛ばされて工事現場付近に散らかることがなかった。
その結果を表５に示す。
【００４１】
実施例４〜６
実施例１の施工部位、屋根勾配断熱材の形状、断熱材の幅、切断角度を、表５に示す通りの条件に変更した以外は、実施例１と同様に実施した。
その結果を表５に示す。
【００４２】
比較例１〜３
実施例１の施工部位、屋根勾配断熱材の形状、断熱材の幅、切断角度を、表５に示す通りの条件に変更した以外は、実施例１と同様に実施した。
その結果を表５に示す。
【００４３】
【表１】
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【００４４】
【発明の効果】
このような本発明の屋根断熱構造体は、棟木や母屋との密着性が良好で、少ない断熱材料で効率良く隙間無く断熱を施工できることから、施工現場でのゴミの排出量が少なく、ゴミが散乱し難く、施工後の状態も突出している箇所が無く、スッキリした施工を行うことができるとの利点がある。
また、垂木間の換気用通路が連通しているので換気能力が高く、優れた断熱効果を発揮することができるとの利点がある。
更に、各種屋根勾配の屋根に適用可能することができるとの利点がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明実施例の屋根断熱構造体の断面図である。
【図２】図２は、断面形状が長方形の断熱材の断面図である。
【図３】図３は、母屋のほぼ鉛直な側面に密着する状態に切断した板状主断熱材と補助断熱材の断面図である。
【図４】図４は、母屋と母屋との間に板状主断熱材及び補助断熱材を差し渡した状態の断熱材の断面図である。
【図５】図５は、図４の母屋と母屋との間に差し渡した板状主断熱材及び補助断熱材の補助断熱材に釘打ちして固定した状態を表す断面図である。
【図６】図６は、板状主断熱材と補助断熱材の幅が適切な寸法であった場合の取り付け構造を表す断面図である。
【図７】図７（ａ），（ｂ）は、板状主断熱材の幅が誤差範囲内で変更された場合の取り付け構造を表し、 図７（ａ）が板状主断熱材の幅が＋１０ｍｍで変化した場合の取り付け構造を表す断面図であり、図７（ｂ）が−１０ｍｍで変化した場合の取り付け構造を表す断面図である。
【図８】図８は、両端に段部を形成した断熱材の断面図である。
【図９】図９は、図８の両端に段部を形成した断熱材を板状主断熱材及び補助断熱材に切断し、これら断熱材を母屋と母屋との間に差し渡した状態の断熱材の断面図である。
【図１０】図１０は、図９の両端に段部を形成した断熱材の補助断熱材に釘打ちして固定した状態の断熱材の断面図である。
【図１１】図１１は、断面形状が長方形の板状の断熱材を用いた従来の屋根断熱構造体の概略断面図である。
【図１２】図１２は、断面平行四辺形状の断熱材を用いた従来の屋根断熱構造体の概略断面図である。
【図１３】図１３は、主断熱材と補助断熱材とを用いた従来の屋根断熱構造体の概略断面図である。
【符号の説明】
１  屋根
２  小屋組
３  軸組
３ａ  軸組の頂部
４  小屋梁
５  棟束（真束）
５ａ  棟束（真束）の頂点部分
６  小屋束
６ａ  小屋束の頂点部分
７  貫
８  棟木
８ａ  側面部
９  母屋
９ａ  側面部
９ｂ  角部
１０  軒桁
１１  垂木
１２  裏板
１３  葺き材料
１４  断熱材
１４ａ  板状主断熱材
１４ｂ  補助断熱材
１４ｃ  切断面
１４ｄ  非切断面
１５  屋根断熱構造体
１６  両端部に段部を形成した断熱材
１６ａ  段部
１６ｂ  段部
１６ｃ  板状主断熱材
１６ｄ  補助断熱材
１６ｅ  切断面
１７  菱形（平行四辺形）形状の断熱材
１８  釘
１９  断面形状が長方形の板状の断熱材
２０  接触部分
２１  断面平行四辺形状の断熱材
２２  主断熱材
２３  補助断熱材
２３ａ  切断面
α  屋根勾配、切断角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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