(57)【要約】      （修正有）【課題】加熱昇温工程の１００℃付近における温度上昇率が、調理物の量に比例して異なる点に着目し、時間計測手段により、調理物の量に応じた適切な加熱制御を行えるようにした電気圧力鍋を提供する。【解決手段】耐圧構造の圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段による上記圧力鍋内の加熱昇圧状態を制御する制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備えてなる電気圧力鍋であって、上記加熱手段による加熱昇圧工程の１００℃付近において上記温度検出手段により検出される上記圧力鍋の温度の上昇率が小さくなる時間を計測する時間計測手段と該時間計測手段により計測された時間に基いて調理物の量を判定する調理物量判定手段とを設け、上記制御手段が、上記調理物量判定手段により判定された調理物の量に対応して上記加熱手段による加熱昇圧後の圧力調理工程における加熱状態を制御するように構成した。【選択図】        図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
耐圧構造の圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段による上記圧力鍋内の加熱昇圧状態を制御する制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備えてなる電気圧力鍋であって、上記加熱手段による加熱昇圧工程の１００℃付近において上記温度検出手段により検出される上記圧力鍋の温度の上昇率が小さくなる時間を計測する時間計測手段と該時間計測手段により計測された時間に基いて調理物の量を判定する調理物量判定手段とを設け、上記制御手段が、上記調理物量判定手段により判定された調理物の量に対応して上記加熱手段による加熱昇圧後の圧力調理工程における加熱状態を制御するようにしたことを特徴とする電気圧力鍋。
【請求項２】
時間計測手段により計測された温度上昇率が小さくなる時間が所定の基準時間よりも短かい場合には、空炊きと判定して異常対応処理を行うようにしたことを特徴とする請求項１記載の電気圧力鍋。
【請求項３】
温度上昇率が小さくなり始める時点の温度を基準温度として、圧力調理工程以降の圧力鍋の温度制御を行うようにしたことを特徴とする請求項１又は２記載の電気圧力鍋。
【請求項４】
温度上昇率が小さくなり始める時点の温度を基準温度として、高圧状態の表示を行うようにしたことを特徴とする請求項１，２又は３記載の電気圧力鍋。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、電気圧力鍋の構成に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
最近では、ガス火式のもののように調理状態監視の必要がなく、手軽で、マイコンやタイマーにより火加減、圧力状態を正確かつ容易にコントロールできることから、電気式の調理用圧力鍋（以下、単に電気圧力鍋という）が注目されつつある。
【０００３】
従来、このような電気圧力鍋は、一般に▲１▼煮る、▲２▼蒸す、▲３▼炊く、▲４▼ゆでる等の各種調理メニューに広く使用されているが、高圧・高温で調理することから、例えば「肉じゃが」のじゃがいも等にも十分に火を通すことができ、固い「すね肉」なども比較的短時間で軟かく煮込むことができる（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
そして、このような電気圧力鍋による圧力調理では、その圧力鍋内の内容量、すなわち調理物の量に応じた適切な加熱出力、加熱時間での制御がなされることが好ましい。
【０００５】
【特許文献１】
特開平１０−４３０４７号公報（第２〜第３頁、図１）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の電気圧力鍋では、必ずしも正確な調理物の量の判定機能はなく、圧力調理の開始に際して、ユーザーがマニュアル操作で圧力調理時間等を所望に設定しなければならなかった。
【０００７】
そのため、必ずしも安定した仕上りレベルを実現することができなかった。
【０００８】
ところで、本願発明者の実験によると、上記のような電気圧力鍋では、図１４、図１５に示すように、、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【０００９】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【００１０】
そして、同温度上昇率の小さい状態が続く時間は、その時の調理物の量に比例し、調理物の量が多いほど長くなることが見出された（図１４：少量時、図１５：多量時）。
【００１１】
本願発明は、以上のような事情に基いてなされたもので、上記加熱昇温工程の１００℃付近における温度上昇率が小さくなる時間（温度上昇率の停滞時間）が、その時の調理物の量に比例して大きくなる点に着目し、タイマー等所定の時間計測手段によって同時間を計測することによって、調理物の量に応じた適切な加熱制御を行えるようにした電気圧力鍋を提供することを目的とするものである。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本願発明は、同目的を達成するために、次のような課題解決手段を備えて構成されている。
【００１３】
（１）  第１の課題解決手段
この発明の第１の課題解決手段は、耐圧構造の圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段による上記圧力鍋内の加熱昇圧状態を制御する制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備えてなる電気圧力鍋であって、上記加熱手段による加熱昇圧工程の１００℃付近において上記温度検出手段により検出される上記圧力鍋の温度の上昇率が小さくなる時間を計測する時間計測手段と該時間計測手段により計測された時間に基いて調理物の量を判定する調理物量判定手段とを設け、上記制御手段が、上記調理物量判定手段により判定された調理物の量に対応して上記加熱手段による加熱昇圧後の圧力調理工程における加熱状態を制御するようにしたことを特徴としている。
【００１４】
以上のように、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【００１５】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【００１６】
そして、同温度上昇率の小さい状態が続く時間は、その時の調理物の量に比例し、調理物の量が多いほど長くなる。
【００１７】
したがって、同時間をタイマー等の時間計測手段で計測し、その結果に基いて調理物の判定し、該判定値（判定された調理物の量）に対応して上記加熱手段による加熱昇圧後の加熱状態を制御する。
【００１８】
このような構成によると、圧力調理工程における加熱出力、加熱時間が実際の調理物の量に正確に対応した適切なものとなり、圧力調理の仕上りレベルが高精度なものとなる。
【００１９】
特に、上記の構成では、例えば上記１００℃に達する前の昇温工程で調理物の量を判定する場合に比べて、油炒め等前調理による可変初期温度の影響を受けにくく、かつ本来生じる温度変化特性を利用しているだけなので調理物判定のために加熱出力を可変する等特別な工程を設ける必要もない。
【００２０】
（２）  第２の課題解決手段
この発明の第２の課題解決手段は、上記第１の課題解決手段の構成において、時間計測手段により計測された温度上昇率が小さくなる時間が所定の基準時間よりも短かい場合には、空炊きと判定して異常対応処理を行うようにしたことを特徴としている。
【００２１】
以上のように、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【００２２】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【００２３】
しかし、もし圧力鍋内に調理物のない空炊き状態の時には、そのまま圧力鍋の温度が上昇する。したがって、そのような場合、すなわち時間計測手段により計測された温度上昇率が小さくなる時間が所定の基準時間よりも短かい場合には、空炊きと判定して異常対応処理を行う。
【００２４】
（３）  第３の課題解決手段
この発明の第３の課題解決手段は、上記第１又は第２の課題解決手段の構成において、温度上昇率が小さくなり始める時点の温度を基準温度として、圧力調理工程以降の圧力鍋の温度制御を行うようにしたことを特徴としている。
【００２５】
以上のように、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【００２６】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【００２７】
しかし、上記温度上昇率を検出する温度検出手段と圧力鍋との関係は、それらの間の当接状態如何等によって異なり、温度検出特性（感度）にバラツキが生じる。
【００２８】
したがって、温度上昇率が小さくなり始める温度も、それに対応して同様にバラツキを生じる。そこで、その温度上昇率が小さくなり始める最初の温度を基準として、高温・高圧状態の圧力調理工程以降の圧力鍋の圧力制御温度をプラス・マイナス両方向に補正して温度制御を行うようにすると、そのようなバラツキの補正をすることができる。
【００２９】
（４）  第４の課題解決手段
この発明の第４の課題解決手段は、上記第１又は第２の課題解決手段の構成において、温度上昇率が小さくなり始める時点の温度を基準温度として、高圧状態の表示を行うようにしたことを特徴としている。
【００３０】
以上のように、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【００３１】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【００３２】
しかし、該状態は、例えば温度上昇率が小さくなるとはいっても、それ以降確実に圧力が上昇して行くので、蓋を取ったりするといけない。従って、その最初の温度１００℃を基準として、高温・高圧状態の表示を行ない、安全を確保する。
【００３３】
【発明の効果】
以上の結果、本願発明の電気圧力鍋によると、前調理の有無に拘わらず、高精度で無駄のない調理物量の判定により、より高精度な加熱量、加熱パターンの圧力調理が可能となり、圧力調理の仕上りレベルを向上させることができる。
【００３４】
【発明の実施の形態】
以下、本願発明の幾つかの実施の形態について説明する。
【００３５】
（各実施の形態に共通する電気圧力鍋本体および制御装置部分の構成）
先ず図１〜図５は、以下に述べる本願発明の各実施の形態に共通な電気圧力鍋本体部分および制御装置部分の構成を示している。
【００３６】
すなわち、同電気圧力鍋は、例えば図１および図２に示すように、全体を大きく分けて、掛け替えおよび持ち運び可能な圧力鍋１と、該圧力鍋１を載置し、同載置状態において鍋本体１１部分を電磁誘導加熱する加熱台２とから構成されている。そして、圧力鍋１は、その鍋本体１１部分が、電磁誘導加熱可能な磁性金属材料（一例としてステンレス）により形成されている一方、加熱台２は、それに対応して電磁誘導加熱手段としてのワークコイル２１を備えて構成されている。
【００３７】
圧力鍋１の鍋本体１１部分は、底部１１ａが略フラットに形成されているとともに側壁部１１ｂは上下方向に略等径とされ、全体として有底の筒状構造をなしている。そして、その上端側外方への開口縁部１１ｃには全周に亘って蓋１４との間の隙間をシールするためのパッキン１２が嵌合されているとともに、その下部側開口部の外周面両端位置には、例えば耐熱性の合成樹脂材よりなる把手部１３，１３が一体に取り付けられている。
【００３８】
この圧力鍋１には、さらに上記開口縁部１１ｃに対して蓋１４が着脱可能に取り付けられるようになっている。蓋１４は、断面略ハット形の逆皿構造をなし、その側壁部１４ｂの外周面両端位置には、ヘリコイド係合完了状態において上記鍋本体１１側の把手部１３，１３位置に対応して重合状態に維持される把手部１５，１５が一体に取り付けられている。また、その天板部１４ａの上面側中央部には、圧力調整弁（おもり）を介して上下方向に連通する圧力調整機構（圧力調整ノズル）１６が、また、その外周寄りには、鍋内の圧力に応じて昇降する圧力表示ピンを有する圧力表示機構１７が、それぞれ設けられている。
【００３９】
他方、加熱台２は、本体ケース２２の上板２３側中央部２３ａを所定半径内凹状に凹ませてワークコイル設置部とし、同部分に上述のワークコイル２１を半径方向内方部分と外方部分の同心構造の２層面に分けて平面状態に設置している。そして、その上方には、上述の圧力鍋１を載置するための、上記鍋本体１１の直径に対応した直径の円板状のセラミックプレート２４が設けられている。このセラミックプレート２４の中央部には、上記ワークコイル（内方部側ワークコイル）２１の中心軸部分に位置して、上記圧力鍋１の底部１１ａに当接して上記圧力鍋１の温度を検出する温度検知センサ（一例としてサーミスタ）２５が設けられている。
【００４０】
本体ケース２２は、その下板２６と上記上板２３側との間に冷却ファンを介して通風可能な部品等設置空間２７を形成し、同通風可能な部品等設置空間２７内に、放熱用のヒートシンク２８を有して電源基板および制御基板２９を設置している。
【００４１】
この電源基板および制御基板２９には、上記ワークコイル２１等を駆動制御するＩＧＢＴやＩＧＢＴ駆動回路、電源電圧整流用のダイオードブリツジよりなる整流回路、平滑回路、共振回路などが備えられている。
【００４２】
また、本体ケース２２の前面側には、図示のような操作パネル３０が設けられている。
【００４３】
この操作パネル３０部分には、操作部として、調理（圧力調理・普通調理・オートメニュー調理）を開始する調理スタートスイッチＳＷ１、調理種別、調理メニューその他の操作、設定状態を取り消す取消スイッチＳＷ２、圧力調理工程モード又は普通調理工程モードを選択設定する圧力選択スイッチＳＷ３、自動（オート）調理メニューを選択設定するオートメニュー選択スイッチＳＷ４、圧力調理工程における仕上りレベルを強める方向に設定するアップスイッチＵＳＷ、同仕上りレベルを弱め方向に設定するダウンスイッチＤＳＷ等と液晶ディスプレイよりなる表示部３１とが設けられている。
【００４４】
そして、上記表示部３１には、上記圧力選択スイッチＳＷ３で選択された圧力調理又は普通調理、オートメニュー選択スイッチＳＷ４で選択された白米、玄米、おこわ、煮豆、おでん、煮込み等のマークＭによる指示表示、保温状態の表示、調理完了残時間の表示などが任意に行われるようになっている。なお、図３は全データ点灯表示状態の図、図４は調理開始前の初期表示状態の図である。
【００４５】
また、該操作パネル３０の裏側には、図示はしないが操作基板およびマイコン基板が設けられ、マイコン基板にはマイコン制御ユニットが設けられている。
【００４６】
次に、図５は、上述のように構成された電気圧力鍋の圧力調理および煮込み調理制御用のマイコン制御ユニットを中心とする制御回路部分の構成を示す。
【００４７】
図中、符号４０が上述のような圧力調理時の加熱制御手段、煮込み調理時の加熱制御手段に加え、鍋温度検知手段、鍋温度判定手段、ブザー報知手段等を備えた調理制御用のマイコン制御ユニット（ＣＰＵ）であり、該マイコン制御ユニット４０はマイクロコンピュータを中心として構成され、例えば温度検知回路部、ワークコイル駆動制御回路部、発振回路部、リセット回路部、残時間設定表示制御回路部、ブザー報知制御回路部等を各々有して構成されている。
【００４８】
そして、上記ワークコイル駆動制御回路部は、例えば図５に示されるように、パルス幅変調回路４１、同期トリガー回路４２、ＩＧＢＴ駆動回路４３、ＩＧＢＴ４４、共振コンデンサ４５によって形成されている。そして、上記マイコン制御ユニット４０の上記ワークコイル駆動制御回路部により、上記パルス幅変調回路４１を制御することにより、例えば図７に示す昇温工程、圧力調理工程、減圧工程の各々に応じて上記ワークコイル２１の出力（％）をそれぞれ適切に変えることによって、それら各工程における鍋の加熱温度と加熱パターンを適切に可変コントロールし、速やかな昇温作用と加熱ムラのない高温・高圧での圧力調理およびその後の適度な温度での減圧や保温を実現するための適切な加熱出力、その加熱時間制御が行われるようになっている。
【００４９】
なお、図５中の符号４６は平滑回路を構成する平滑コンデンサ、４７はＡＣ電源、４８は整流回路、４９はブザーである。
【００５０】
（実施の形態１）
次に、図６のフローチャートおよび図７のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態１に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【００５１】
この実施の形態では、加熱昇温工程の１００℃付近における温度上昇率が小さくなる時間（温度上昇率の停滞時間）が、その時の調理物の量に比例して大きくなる点に着目し、タイマー等所定の時間計測手段によって同時間を計測することによって、調理物の量に応じて圧力制御温度を変えることにより適切な加熱制御を行えるようにしたことを特徴とするものである。
【００５２】
すなわち、該制御は、同図６のフローチャートに示すように、調理スタートスイッチＳＷ１のＯＮによりスタートする。
【００５３】
そして、先ずステップＳ１で、ワークコイル２１の出力をフルパワー１００％に設定してＯＮにする。これにより、図７のタイムチャートに示す「昇温工程」が開始され、鍋の温度が、先ず通常気圧の下での沸とう温度１００℃に達し、その後しばらくの間温度上昇率が小さくなる状態を経て、やがて高圧状態（２気圧程度）を示す高温の圧力制御温度１３０℃付近まで効率良く上昇して行く。
【００５４】
そこで、次にステップＳ２で、所定時間１０秒毎の圧力鍋の温度上昇率（上昇幅）Δｔを測定して行き、続くステップＳ３で、同温度の上昇率Δｔが所定の基準上昇率Ａよりも小さくなったか否かを判定する。その結果、ＮＯの時は、そのまま加熱を続けながら、１０秒毎の温度上昇率Δｔを測定し、それが上記基準上昇率Ａよりも小さくなった否かの判定を繰り返す。
【００５５】
一方ＹＥＳの時は、次にステップＳ４に進んで、同温度上昇率Δｔが所定の基準上昇率Ａよりも小さい沸とう状態１００℃に維持される時間を計測する「１００℃維持時間計測タイマー」の計測動作をスタートさせる。そして、さらにステップＳ５に進み、上記ワークコイル２１のフルパワー加熱を継続しながらステップＳ６で、やはり所定時間１０秒毎の圧力鍋の温度上昇率（上昇幅）Δｔを測定して行き、今度は続くステップＳ７で、同温度の上昇率Δｔが所定の基準上昇率Ｂよりも大きくなったか否かを判定する。その結果、ＮＯの時は、そのまま加熱を続けながら、さらに上記１０秒毎の温度上昇率Δｔを測定してゆき、それが上記基準上昇率Ｂよりも大きくなった否かの判定を繰り返す。
【００５６】
一方、圧力が上昇し始めるとともに温度上昇率が大きくなったＹＥＳの時は、次にステップＳ８に進んで、上記１００℃維持時間計測タイマーの計測動作をストップした上で、さらにステップＳ９により上記ワークコイル２１のフルパワーＯＮでの加熱を継続して行く。
【００５７】
その結果、図７のように、やがて圧力鍋の温度が目標とする圧力制御温度（圧力調理温度）１３０℃に近付き、高圧状態（２気圧付近）になる。
【００５８】
そこで、次にステップＳ１０で、実際に鍋の温度が同温度１３０℃以上になったか否かを判定する。その結果、ＹＥＳの場合には、鍋内の圧力状態が圧力調理を行うに適した高圧状態（２気圧程度）になったと判定して、続くステップＳ１１で圧力調理を行う圧力調理タイマーの計時動作をスタート（ＯＮ）させ、図７のタイムチャートに示すように「圧力調理工程」に入る。
【００５９】
そして、該「圧力調理工程」に入ると、先ずステップＳ１２，Ｓ１４で、上記１００℃維持時間計測タイマーにより計測した温度上昇率Δｔの小さかった時間が５分以上か、５分未満２分以上か、２分未満かを順次判定する。そして、その判定結果に応じ、５分以上の大きな時間を要したＹＥＳの場合にはステップＳ１３に進んで、調理物の内容量が多い「大量」と判定し、以後の圧力調理工程における圧力制御温度を「１３０℃」と最も高く設定して加熱制御する。他方、上記計測時間が５分未満２分以上のＮＯの場合には、ステップＳ１５に進んで、調理物の内容量を「中量」と判定し、以後の圧力調理工程における圧力制御温度を中間的な高さの「１２０℃」に低く設定して加熱制御する。さらに、上記計測時間が２分未満と短かいステップＳ１４でＮＯの場合には、ステップＳ１６に進んで、調理物の内容量を「少量」と判定し、以後の圧力調理工程における圧力制御温度を最も低い「１１０℃」に低く設定して加熱制御する。
【００６０】
そして、その後、同「圧力調理工程」では、ステップＳ１７〜Ｓ２０に示すように、上記圧力調理タイマーの圧力調理設定時間が経過する（ステップＳ２０でＹＥＳとなる）までの間、鍋の温度が上記各調理物の量に対応して設定された圧力制御温度以上になればワークコイル２１をＯＦＦ（ステップＳ１８）に、他方同温度よりも低下すればワークコイル２１を出力７０％でＯＮ（ステップＳ１９）にするＯＮ，ＯＦＦ制御を繰り返すことにより、鍋の温度を上記調理物の量に対応した適切な圧力制御温度に維持して圧力調理を実行する。
【００６１】
そして、それにより鍋内の調理物（食材）がグツグツと煮込まれ、「肉じゃが」のじゃがいも等の相当に煮えにくいものにも十分に火が通される。
【００６２】
そして、やがてステップＳ２０で、上記圧力調理設定時間の経過（圧力調理タイマーＯＦＦ）が判定されると、圧力調理工程終了と判定して、ステップＳ２１で上記ワークコイル２１をＯＦＦにするとともに、ステップＳ２２で調理終了をブザー報知して、全ての調理制御を終了する。
【００６３】
以上のように、本実施の形態では、耐圧構造の圧力鍋と、該圧力鍋内を加熱昇圧する加熱手段と、該加熱手段による上記圧力鍋内の加熱昇圧状態を制御する制御手段と、上記圧力鍋の温度を検出する温度検出手段とを備えてなる電気圧力鍋において、上記加熱手段による加熱昇圧工程の１００℃付近において上記温度検出手段により検出される上記圧力鍋の温度の上昇率が小さくなる時間を計測する時間計測手段と該時間計測手段により計測された時間に基いて調理物の量を判定する調理物量判定手段とを設け、上記制御手段が、上記調理物量判定手段により判定された調理物の量に対応して上記加熱手段による加熱昇圧後の圧力調理工程における加熱状態を制御するようにしたことを特徴としている。
【００６４】
調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【００６５】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【００６６】
そして、同温度上昇率の小さい状態が続く時間は、その時の調理物の量に比例し、調理物の量が多いほど長くなる。
【００６７】
したがって、同時間をタイマー等の時間計測手段で計測し、その結果に基いて調理物の判定し、該判定値（判定された調理物の量）に対応して上記加熱手段による加熱昇圧後の加熱状態を制御する。
【００６８】
このような構成によると、圧力調理工程における加熱出力、加熱時間が実際の調理物の量に正確に対応した適切なものとなり、圧力調理の仕上りレベルが高精度なものとなる。
【００６９】
特に、上記の構成では、例えば上記１００℃に達する前の昇温工程で調理物の量を判定する場合に比べて、油炒め等前調理による可変初期温度の影響を受けにくく、かつ本来生じる温度変化特性を利用しているだけなので調理物判定のために加熱出力を可変する等特別な工程を設ける必要もない。
【００７０】
以上のような電気圧力鍋によると、前調理の有無に拘わらず、高精度で無駄のない調理物量の判定により、より高精度な加熱量、加熱パターンの圧力調理が可能となり、圧力調理の仕上りレベルを向上させることができる。
【００７１】
（実施の形態２）
次に、図８のフローチャートおよび図９のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態２に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【００７２】
この実施の形態では、加熱昇温工程の１００℃付近における温度上昇率が小さくなる時間（温度上昇率の停滞時間）が、その時の調理物の量に比例して大きくなる点に着目し、タイマー等所定の時間計測手段によって同時間を計測することによって、調理物の量に応じて圧力制御時間を変えることにより適切な加熱制御を行えるようにしたことを特徴とするものである。
【００７３】
すなわち、該制御は、同図８のフローチャートに示すように、調理スタートスイッチＳＷ１のＯＮによりスタートする。
【００７４】
そして、先ずステップＳ１で、ワークコイル２１の出力をフルパワー１００％に設定してＯＮにする。これにより、図９のタイムチャートに示す「昇温工程」が開始され、鍋の温度が、先ず通常気圧の下での沸とう温度１００℃に達し、その後しばらくの間温度上昇率が小さくなる状態を経て、やがて高圧状態（２気圧程度）を示す高温の圧力制御温度１３０℃付近まで効率良く上昇して行く。
【００７５】
そこで、次にステップＳ２で、所定時間１０秒毎の圧力鍋の温度上昇率（上昇幅）Δｔを測定して行き、続くステップＳ３で、同温度の上昇率Δｔが所定の基準上昇率Ａよりも小さくなったか否かを判定する。その結果、ＮＯの時は、そのまま加熱を続けながら、１０秒毎の温度上昇率Δｔを測定し、それが上記基準上昇率Ａよりも小さくなった否かの判定を繰り返す。
【００７６】
一方ＹＥＳの時は、次にステップＳ４に進んで、同温度上昇率Δｔが所定の基準上昇率Ａよりも小さい沸とう状態１００℃に維持される時間を計測する「１００℃維持時間計測タイマー」の計測動作をスタートさせる。そして、さらにステップＳ５に進み、上記ワークコイル２１のフルパワー加熱を継続しながらステップＳ６で、やはり所定時間１０秒毎の圧力鍋の温度上昇率（上昇幅）Δｔを測定して行き、今度は続くステップＳ７で、同温度の上昇率Δｔが所定の基準上昇率Ｂよりも大きくなったか否かを判定する。その結果、ＮＯの時は、そのまま加熱を続けながら、さらに上記１０秒毎の温度上昇率Δｔを測定してゆき、それが上記基準上昇率Ｂよりも大きくなった否かの判定を繰り返す。
【００７７】
一方、圧力が上昇し始めるとともに温度上昇率が大きくなったＹＥＳの時は、次にステップＳ８に進んで、上記１００℃維持時間計測タイマーの計測動作をストップし、次にステップＳ９，Ｓ１１で、上記１００℃維持時間計測タイマーにより計測した温度上昇率Δｔの小さかった時間が５分以上か、５分未満２分以上か、２分未満かを順次判定する。そして、その判定結果に応じ、５分以上の大きな時間を要したＹＥＳの場合にはステップＳ１０に進んで、調理物の内容量が多い「大量」と判定し、以後の圧力調理工程における圧力制御時間を「６分」と最も長く設定して加熱制御する。他方、上記計測時間が５分未満２分以上のＮＯの場合には、ステップＳ１２に進んで、調理物の内容量を「中量」と判定し、以後の圧力調理工程における圧力制御時間を中間的な長さの「４分」に設定して加熱制御する。さらに、上記計測時間が２分未満と短かいステップＳ１１でＮＯの場合には、ステップＳ１３に進んで、調理物の内容量を「少量」と判定し、以後の圧力調理工程における圧力制御時間を最も短かい「２分」に設定して加熱制御する。
【００７８】
そして、その後、ステップＳ１４により上記ワークコイル２１のフルパワーＯＮでの加熱を継続して行く。
【００７９】
その結果、やがて圧力鍋の温度が目標とする圧力制御温度１３０℃に近付き、高圧状態（２気圧付近）になる。
【００８０】
そこで、次にステップＳ１５で、実際に鍋の温度が同温度１３０℃以上になったか否かを判定する。その結果、ＹＥＳの場合には、鍋内の圧力状態が圧力調理を行うに適した高圧状態（２気圧程度）になったと判定して、続くステップＳ１６で、上記のように調理物の量（大・中・少）に対応して圧力調理を行う圧力制御時間が設定されている圧力調理タイマーの圧力制御時間（６分・４分・２分）の計時動作をスタートさせ、図９のタイムチャートに示すように「圧力調理工程」に入る。
【００８１】
そして同「圧力調理工程」では、ステップＳ１７〜Ｓ２０に示すように、上記圧力調理タイマーの調理物の量に対応した圧力調理設定時間が経過する（ステップＳ２０でＹＥＳとなる）までの間、鍋の温度が上記目標とする圧力制御温度１３０℃以上になればワークコイル２１をＯＦＦ（ステップＳ１８）に、他方同温度よりも低下すればワークコイル２１を出力７０％でＯＮ（ステップＳ１９）にするＯＮ，ＯＦＦ制御を繰り返すことにより、鍋の温度を上記適切な圧力制御温度に維持して圧力調理を実行する。
【００８２】
そして、それにより鍋内の調理物（食材）がグツグツと煮込まれ、「肉じゃが」のじゃがいも等の相当に煮えにくいものにも十分に火が通される。
【００８３】
そして、やがてステップＳ２０で、上記調理物の量に応じて設定された圧力制御時間の経過（圧力調理タイマーＯＦＦ）が判定されると、圧力調理工程終了と判定して、ステップＳ２１で上記ワークコイル２１をＯＦＦにするとともに、ステップＳ２２で調理終了をブザー報知して、全ての調理制御を終了する。
【００８４】
このような構成（調理物に量に応じた圧力制御時間の可変）によっても、上述の実施の形態１のものと全く同様の作用効果を奏することができる。
【００８５】
（実施の形態３）
次に、図１０のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態３に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【００８６】
以上に述べたように、電気圧力鍋では、加熱昇温工程を継続して行くと、通常気圧下の沸とう温度１００℃近辺で一旦温度上昇率が所定時間内緩やかになり、その後、再び急上昇を示して最終的に目標とする圧力制御温度に到達する。
【００８７】
一方、このような温度の変化を検出する温度検知センサと圧力鍋の鍋本体との当接状態は、それらの間に何か挟まっていたりすると、それによって温度検出特性が相当に変わる。したがって、これを補正して適正な圧力制御温度の補正を行わないと適切な圧力調理を実現し得ない。
【００８８】
ところで、この温度検出特性は、まず上記昇温工程における温度特性によって示されることになる。
【００８９】
そこで、本実施の形態では、同温度特性を利用して鍋本体と温度検知センサとの当接状態に対応して、圧力調理工程における圧力制御温度の補正を行うようにしたことを特徴とするものである。
【００９０】
すなわち、この実施の形態では、図１０のタイムチャートにしめすように、昇温加熱開始後の所定時間あたりの温度上昇率が所定値以下になった時点を第１の沸とう温度とし、該第１の沸とう温度より圧力調理加熱制御のための第２の沸とう温度（目標とする圧力制御温度）を演算により求め、これを最終的な圧力制御温度として圧力調理加熱制御を行うようにする。
【００９１】
このような構成によると、電気圧力鍋本体側の鍋本体と温度検知センサとの接触状態如何による温度検出特性のバラツキをなくし、圧力調理性能を向上させることができる。
【００９２】
（実施の形態４）
次に、図１１のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態４に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【００９３】
すなわち、該制御では、上記実施の形態３のように第１の沸とう温度に基いて、加圧煮込み等の圧力調理における目標とする圧力制御温度を演算するに際し、例えば図１１のタイムチャートに示すように、昇温加熱中の温度勾配が所定の値より小さくなった時点を第１の沸とう温度Ｔと設定し、その後の高圧煮込み調理等の圧力制御温度を同第１の沸とう温度Ｔより所定の温度ｔ１（例えばｔ１＝２０℃）だけ高い値に設定するようにし、高圧煮込み調理の昇温加熱時に高圧調理温度に近い温度で補正を行なうようにしたことを特徴とするものである。
【００９４】
したがって、同構成によれば、電気圧力鍋本体側温度検知センサの温度検知特性のバラツキ等により発生する高圧調理の設定温度ずれが解消され、安定した高圧調理が可能となる。
【００９５】
（実施の形態５）
次に、図１２のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態５に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【００９６】
すなわち、該制御では、例えば図１２のタイムチャートに示すように、上記各実施の形態のものと同様の電気圧力鍋において、昇温加熱中の温度勾配が所定の値より小さくなり、その後同温度勾配が再び所定の値より大きくなった時点で、以後電気圧力鍋本体の表示部３１に調理時間の残時間を表示するようにしたことを特徴とするものである。
【００９７】
一般に圧力調理工程に要する時間そのものは、調理物の量には余り左右されない。従って、上記の温度上昇タイミングで以後の圧力調理の調理残時間を算出・表示するようにすると、一連の圧力調理で最も速くかつ正確な残時間の算出表示を行える。
【００９８】
（実施の形態６）
次に、図１３のタイムチャートを参照して、本願発明の実施の形態６に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【００９９】
すなわち、該制御では、例えば図１３のタイムチャートに示すように、上述のような昇温加熱時の温度変化特性を利用して、空炊き検知を行ない、空炊きと判定された時は、それに対応して異常対応処理（アラーム発生、電源ＯＦＦ等）を行うようにしたことを特徴とするものである。
【０１００】
上述のように、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【０１０１】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、圧力鍋内に適正な量の調理物が存在する限り、沸とう開始後（１００℃到達後）も所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は余り上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【０１０２】
しかし、もし圧力鍋内に適正な量の調理物がない空炊き状態の時には、例えば図１３のタイムチャートに示すように、そのまま圧力鍋の温度が大きく上昇する。したがって、そのような場合（例えば上記実施の形態１，２における時間計測手段により計測された温度上昇率が小さくなる時間が所定の基準時間よりも短かいような場合）には、空炊きと判定して直ちに異常対応処理を行ない、安全性を向上させる。
【０１０３】
異常対応処理としては、例えば▲１▼エラー表示を行い出力を停止する、▲２▼出力を下げる、▲３▼圧力制御温度を低くする、などの処理が考えられる。
【０１０４】
（実施の形態７）
次に、本願発明の実施の形態７に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容について説明する。
【０１０５】
以上のように、調理開始後、昇温工程における加熱を継続して行くと、やがて圧力鍋の温度が１００℃の通常気圧下における沸とう温度に達して、圧力鍋内の調理物が沸とうを開始する。
【０１０６】
そして、該沸とうが始まると、次第に鍋内の圧力が高まって行くが、沸とう開始後（１００℃到達後）の所定の時間内は、同じ出力での加熱を継続しても、圧力鍋の温度は上昇せず、温度上昇率が小さい状態が続く。
【０１０７】
しかし、該状態は、例えば温度上昇率が小さいとはいっても、それ以降確実に圧力が上昇して行くので、蓋を取ったりするといけない。従って、この実施の形態では、上述の各実施の形態の構成に加えて、例えばその温度上昇率が小さくなり始める最初の温度（１００℃よりも低めの温度）を基準として、高温・高圧状態の表示を行なうようにし、安全を確保するようにする。
【０１０８】
このような構成の採用も可能である
【図面の簡単な説明】
【図１】本願発明の実施の形態１〜７に係る電気圧力鍋に共通な電気圧力鍋本体部分の構成を示す外部正面図である。
【図２】同電気圧力鍋本体の構成を示す断面図である。
【図３】同電気圧力鍋本体の操作パネル部分の構成を示す全点灯状態の正面図である。
【図４】同電気圧力鍋本体の操作パネル部分の調理開始前の状態の点灯内容を示す正面図である。
【図５】同電気圧力鍋本体内制御回路の構成を示すブロック図である。
【図６】本願発明の実施の形態１に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容を示すフローチャートである。
【図７】図６の制御の内容に対応したタイムチャートである。
【図８】本願発明の実施の形態２に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容を示すフローチャートである。
【図９】図８の制御の内容に対応したタイムチャートである。
【図１０】本願発明の実施の形態３に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容を示すタイムチャートである。
【図１１】本願発明の実施の形態４に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容を示すタイムチャートである。
【図１２】本願発明の実施の形態５に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容を示すタイムチャートである。
【図１３】本願発明の実施の形態６に係る電気圧力鍋の圧力調理制御の内容を示すタイムチャートである。
【図１４】電気圧力鍋の圧力調理制御時の鍋温度の変化（少量時）を示すタイムチャートである。
【図１５】電気圧力鍋の圧力調理制御時の鍋温度の変化（多量時）を示すタイムチャートである。
【符号の説明】
１は圧力鍋、２は加熱台、１１は鍋本体、１２はパッキン、１３は把手部、１４は蓋、１５は把手部、１６は圧力調整機構、１７は圧力表示機構、２１はワークコイル、２２は本体ケース、２９は電源基板および制御基板、３０は操作パネル、３１は表示部である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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