(57)【要約】【課題】放熱コアの放熱能力を高める。【解決手段】隣り合うルーバ３４間に空隙３５が存在するように、冷却風の流通方向と略直交する方向に延びるピン状のルーバ３４を冷却風の流通方向に千鳥状に配置する。これにより、ルーバ３４に衝突した冷却風は、温度境界層が大きく成長することなく、ルーバ３４の後流側に回り込んで次のルーバ３４に衝突する。したがって、冷却風が衝突したルーバ３４の後端側も熱伝達（冷却）に利用することができるとともに、このルーバ３４の空気流れ下流側に位置する次のルーバ３４の前端部に、温度境界層が発生していない冷却風を衝突させることができる。【選択図】　　　　図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱交換を促進するフィン（３３）を備える熱交換器であって、
前記フィン（３３）は、流体の流通方向と交差する方向に延びるピン状に形成された複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）を有して構成されており、
前記複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、前記流体の流通方向に千鳥状に配置され、
さらに、前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）が、前記流体の流通方向に対して傾斜していることを特徴とする熱交換器。
【請求項２】
熱交換を促進するフィン（３３）を備える熱交換器であって、
前記フィン（３３）は、流体の流通方向と交差する方向に延びるピン状に形成された複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）を有して構成されており、
前記複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の長手方向及び流体の流通方向と直交する方向から見たときに、隣り合う前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間に空隙（３５）が存在するように前記流体の流通方向に千鳥状に配置されており、
さらに、前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）が、前記流体の流通方向に対して傾斜していることを特徴とする熱交換器。
【請求項３】
前記複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、板材の一部を起こして塑性変形させることにより形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の熱交換器。
【請求項４】
前記フィン（３３）は、前記流体と熱交換する第２の流体が流れるチューブ（３１）の外表面に接合されていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１に記載の熱交換器。
【請求項５】
前記流体の流通方向から見て、隣り合う前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間の寸法（ｈ）は、前記板材の厚み寸法（ｔ）の１倍以上、５倍以下であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１つに記載の熱交換器。
【請求項６】
前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の長手方向及び流体の流通方向と直交する方向から見たときに、隣り合う前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間の寸法（Ｐ）は、前記板材の厚み寸法（ｔ）の１倍以上、５倍以下であることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１つに記載の熱交換器。
【請求項７】
前記温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、板材に対してローラ成形法を施すことにより形成されることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１つに記載の熱交換器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、熱交換器に関するもので、電子計算機用の集積回路を冷却するための冷却装置に適用して有効である。
【０００２】
【従来の技術】
ラジエータやコンデンサ等の比較的に大きな熱交換器では、放熱フィンに鎧窓状のルーバを設けることにより空気流れを乱して熱伝達率の向上を図っている。
【０００３】
そこで、発明者等は、このラジエータに関する技術を応用して電子計算機用の集積回路を冷却する冷却装置を施策検討したところ、以下のような問題が発生した。
【０００４】
ラジエータ等の比較的に大きな熱交換器では、ラジエータの厚み（奥行き）寸法に比べて前面面積を比較的容易に大きくすることができるのに対して、集積回路用の冷却装置では、実装制約上、厚み（奥行き）寸法に比べて前面面積を大きくすることが難しい場合が多い。
【０００５】
なお、厚み（奥行き）寸法とは、熱交換器（冷却装置）のうち空気の流通方向と平行な部位の寸法を言い、前面面積とは、熱交換器（冷却装置）のうち空気の流通方向と直交する部位の面積を言う。
【０００６】
このため、集積回路用の冷却装置において、冷却能力（熱交換能力）を確保するために、厚み（奥行き）寸法を増大させて空気との熱交換面積を確保する必要があるが、この手段では、冷却装置を空気が通り抜ける際の圧力損失が大きくなってしまい、十分な量の冷却風を確保することができず、却って、冷却能力が低下してしまうおそれが高い。
【０００７】
これに対して、従来は、空気の流通方向と交差する方向に延びるピン状に形成された複数本のルーバを空気の流通方向に千鳥状に配置している例えば、特許文献１参照）。
【０００８】
【特許文献１】
特許第２５５３６４７号公報
【０００９】
【解決しようとする課題】
しかし、特許文献１に記載の発明では、十分に空気流れが乱れず、各ルーバの下流側に死水域が形成されるので、十分な熱交換性能を得ることができない。
【００１０】
本発明は、上記点に鑑み、従来と異なる新規な構造で熱交換器の熱交換能力を向上させることを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明では、熱交換を促進するフィン（３３）を備える熱交換器であって、フィン（３３）は、流体の流通方向と交差する方向に延びるピン状に形成された複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）を有して構成されており、複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、流体の流通方向に千鳥状に配置されており、さらに、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）が、流体の流通方向に対して傾斜していることを特徴とする。
【００１２】
これにより、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）に衝突した流体は、温度境界層が大きく成長することなく、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の後流側に回り込んで次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）に衝突する。
【００１３】
したがって、流体が衝突した温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の後端側も熱伝達に利用することができるとともに、この温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の流体流れ下流側に位置する次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前端部に、温度境界層が発生していない流体を衝突させることができる。
【００１４】
ところで、流体流れ下流側に位置する次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前端部に、温度境界層が発生していない流体を衝突させるには、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の幅寸法を大きくして上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）と下流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）との距離を大きくすればよいが、この手段では、上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）で温度境界層が成長するため、上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の後端側に流体が回り込み難くなり、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）全体を伝熱のために利用できず、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）を有効利用できない。
【００１５】
これに対して、本発明では、隣り合う温度境界層成長抑制ルーバ（３４）が流体の流通方向に千鳥状に配置しているので、上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）と下流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）との距離を大きくしながら、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の幅寸法を小さくして上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）で温度境界層が成長することを抑制して温度境界層成長抑制ルーバ（３４）全体を伝熱のために有効的に利用することができる。
【００１６】
また、複数個の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、流体の流通方向に千鳥状に配置されているので、流体の流通方向と直交する面に熱交換器を投影したときの熱交換器の前面投影面積に占める、フィン（３３）の前面投影面積が温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前面投影面積分だけ大きくなる。
【００１７】
したがって、従来と同程度の伝熱能力、つまり従来と同程度の伝熱面積を確保する際に、従来より流体通路の占める割合大きくすることができるので、熱交換器を流体が通り抜ける際の圧力損失を小さくすることができる。
【００１８】
また、ラジエータ等の比較的に大きな熱交換器で設けられているルーバは、流体流れを蛇行させることにより流体とフィンとの伝熱面積を増大させているが、本実施形態では、流体は殆ど蛇行せずに上流側から下流側に流れる。
【００１９】
つまり、本発明では、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）に衝突した流体は、温度境界層が殆ど成長することなく、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の周りを流れてその後端側に回り込み、次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前端部に衝突するので、流体を蛇行させる従来型に比べて熱交換器を流体が通り抜ける際の圧力損失を小さくすることができる。
【００２０】
また、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）が、流体の流通方向に対して傾斜しているので、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の下流側において冷却風流れが乱れ易くなり、温度境界層の成長を確実に阻害することができるとともに、死水域（淀み）が発生することを抑制でき、熱伝達率を向上させることができる。
【００２１】
なお、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）とは、フィン（３３）のうち温度境界層成長抑制ルーバ（３４）が形成されていない面から連続的に連なっている面を言う。
【００２２】
以上に述べたように、本発明によれば、十分な量の流体を確保することができるので、十分な熱交換能力を得ることができる。
【００２３】
請求項２に記載の発明では、熱交換を促進するフィン（３３）を備える熱交換器であって、フィン（３３）は、流体の流通方向と交差する方向に延びるピン状に形成された複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）を有して構成されており、複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の長手方向及び流体の流通方向と直交する方向から見たときに、隣り合う温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間に空隙（３５）が存在するように流体の流通方向に千鳥状に配置されており、さらに、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）が、流体の流通方向に対して傾斜していることを特徴とする。
【００２４】
これにより、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）に衝突した流体は、温度境界層が大きく成長することなく、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の後流側に回り込んで次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）に衝突する。
【００２５】
したがって、流体が衝突した温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の後端側も熱伝達に利用することができるとともに、この温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の流体流れ下流側に位置する次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前端部に、温度境界層が発生していない流体を衝突させることができる。
【００２６】
ところで、流体流れ下流側に位置する次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前端部に、温度境界層が発生していない流体を衝突させるには、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の幅寸法を大きくして上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）と下流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）との距離を大きくすればよいが、この手段では、上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）で温度境界層が成長するため、上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の後端側に流体が回り込み難くなり、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）全体を伝熱のために利用できず、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）を有効利用できない。
【００２７】
これに対して、本発明では、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の長手方向流体の流通方向及び流体の流通方向と直交する方向から見たときに、隣り合う温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間に空隙（３５）が存在するように流体の流通方向に千鳥状に配置しているので、上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）と下流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）との距離を大きくしながら、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の幅寸法を小さくして上流側の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）で温度境界層が成長することを抑制して温度境界層成長抑制ルーバ（３４）全体を伝熱のために有効的に利用することができる。
【００２８】
したがって、空隙（３５）を設けて見かけ上の流体との伝熱面積が減少しても、実際に流体との伝熱に寄与する面積が増大するので、熱交換器の熱交換能力を増大させることができる。
【００２９】
また、複数個の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、流体の流通方向に千鳥状に配置されているので、流体の流通方向と直交する面に熱交換器を投影したときの熱交換器の前面投影面積に占める、フィン（３３）の前面投影面積が温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前面投影面積分だけ大きくなる。
【００３０】
したがって、従来と同程度の伝熱能力、つまり従来と同程度の伝熱面積を確保する際に、従来より流体通路の占める割合大きくすることができるので、熱交換器を流体が通り抜ける際の圧力損失を小さくすることができる。
【００３１】
また、ラジエータ等の比較的に大きな熱交換器で設けられているルーバは、流体流れを蛇行させることにより流体とフィンとの伝熱面積を増大させているが、本実施形態では、流体は殆ど蛇行せずに上流側から下流側に流れる。
【００３２】
つまり、本発明では、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）に衝突した流体は、温度境界層が殆ど成長することなく、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の周りを流れてその後端側に回り込み、次の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の前端部に衝突するので、流体を蛇行させる従来型に比べて熱交換器を流体が通り抜ける際の圧力損失を小さくすることができる。
【００３３】
また、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）が、流体の流通方向に対して傾斜しているので、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の下流側において冷却風流れが乱れ易くなり、温度境界層の成長を確実に阻害することができるとともに、死水域（淀み）が発生することを抑制でき、熱伝達率を向上させることができる。
【００３４】
なお、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の基準面（Ｓ）とは、フィン（３３）のうち温度境界層成長抑制ルーバ（３４）が形成されていない面から連続的に連なっている面を言う。
【００３５】
以上に述べたように、本発明によれば、十分な量の流体を確保することができるので、十分な熱交換能力を得ることができる。
【００３６】
請求項３に記載の発明では、複数本の温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、板材の一部を起こして塑性変形させることにより形成されていることを特徴とするものである。
【００３７】
請求項４に記載の発明では、フィン（３３）は、流体と熱交換する第２の流体が流れるチューブ（３１）の外表面に接合されていることを特徴とするものである。
【００３８】
請求項５に記載の発明では、流体の流通方向から見て、隣り合う温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間の寸法（ｈ）は、板材の厚み寸法（ｔ）の１倍以上、５倍以下であることを特徴とするものである。
【００３９】
請求項６に記載の発明では、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）の長手方向及び流体の流通方向と直交する方向から見たときに、隣り合う温度境界層成長抑制ルーバ（３４）間の寸法（Ｐ）は、板材の厚み寸法（ｔ）の１倍以上、５倍以下であることを特徴とするものである。
【００４０】
請求項７に記載の発明では、温度境界層成長抑制ルーバ（３４）は、板材に対してローラ成形法を施すことにより形成されることを特徴とするものである。
【００４１】
因みに、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示す一例である。
【００４２】
【発明の実施の形態】
（第１実施形態）
本実施形態は、本発明に係る熱交換器を電子計算機用の集積回路を冷却する沸騰式冷却装置に適用したものである。なお、図１は本実施形態に係る沸騰式冷却装置１の斜視図であり、図２は図１のＡ拡大図であり、図３は図２のＢ部拡大図であり、図４は図３のＣ−Ｃ断面図であり、図５は図３のＤ−Ｄ断面図であり、図６は図３はＥ−Ｅ断面図である。
【００４３】
そして、沸騰式冷却装置１は、図１に示すように、内部に液相冷媒が蓄えられ、冷却対象となる発熱体、つまり電子計算機用の集積回路が組み付けられる沸騰部２、沸騰部２から流出した蒸気冷媒と冷却風とを熱交換させて蒸気冷媒を冷却凝縮させる放熱コア３、及び放熱コア３から流出した冷媒を集めて沸騰部２に戻すヘッダタンク４等から構成されたものである。
【００４４】
ここで、放熱コア３は、図２に示すように、上下方向に延びる冷媒通路３１が形成された扁平状のチューブ３２、このチューブ３２の外表面にろう接又は機械的接合法にて接合された薄板状のフィン３３等からなるものである。なお、チューブ３２及びフィン３３は、共に熱伝導に優れた金属（例えば、銅やアルミニウム）製であり、フィン３３は少なくとも一面側にろう材（溶加材）が被覆されたクラッド材を使用している。
【００４５】
因みに、「ろう接」とは、例えば「接続・接合技術」（東京電機大学出版局）に記載されているように、ろう材やはんだを用いて母材を溶融させないように接合する技術を言い、機械的接合法とは、拡管や圧入のごとく、接触面圧を高めてその摩擦力により２つの部材を接合することを言う。
【００４６】
また、フィン３３は、図４に示すように、冷却風の流通方向と略直交する方向に延びる角ピン状に形成された温度境界層成長抑制ルーバをなす複数本のルーバ３４がフィン３３を構成する薄板材の一部を起こして塑性変形させることによりフィン３３に一体形成されている。
【００４７】
そして、これら複数本のルーバ３４は、ルーバ３４の長手方向及び冷却風の流通方向と直交する方向、つまりチューブ３２の長手方向と平行な方向から見たときに、隣り合うルーバ３４間に空隙３５が存在するように冷却風の流通方向に千鳥状に配置され、かつ、ルーバ３４の基準面Ｓを空気の流通方向に対して傾斜させている。
【００４８】
なお、なお、ルーバ３４の基準面Ｓとは、フィン３３のうちルーバ３４が形成されていない面から連続的に連なっている面を言う。
【００４９】
また、本実施形態では、冷却風の流通方向から見たときの隣り合うルーバ３４）間の寸法ｈ（図４参照）は、フィン３３を構成する薄板材の厚み寸法ｔ（図４参照）の１倍以上、５倍以下に設定し、ルーバ３４の長手方向と直交する方向から見たときの隣り合うルーバ３４間の寸法Ｐ（図４参照）、つまり空隙３５の幅寸法は、フィン３３を構成する薄板材の厚み寸法ｔの１倍以上、５倍以下に設定されている。
【００５０】
因みに、本実施形態では、薄板材にプレス加工を施すことによりルーバ３４を形成しており、具体的には、薄板材の厚み寸法ｔを０．２ｍｍとし、ルーバ３４の幅寸法Ｗ（図４参照）を０．２ｍｍとし、ルーバ３４間の寸法Ｐを０．８ｍｍとしている。
【００５１】
次に、本実施形態に係る沸騰式冷却装置の概略作動を述べる。
【００５２】
沸騰部２内の液相冷媒は発熱体の熱により加熱されて沸騰気化し、チューブ３２内に流れ込み放熱コア３にて冷却される。
【００５３】
そして、放熱コア３にて冷却されて凝縮した冷媒は、蒸気冷媒が流れないチューブ３２、具体的には、放熱コア３のうち水平方向端部側のチューブ３２内を流れて沸騰部２に戻る。
【００５４】
次に、本実施形態に係る沸騰式冷却装置（特に、放熱コア３）の作用効果を述べる。
【００５５】
冷却風の流通方向と略直交する方向に延びるピン状のルーバ３４が、チューブ３２の長手方向と平行な方向から見たときに、隣り合うルーバ３４間に空隙３５が存在するように冷却風の流通方向に千鳥状に配置されているので、ルーバ３４に衝突した冷却風は、温度境界層が大きく成長することなく、ルーバ３４の後流側に回り込んで次のルーバ３４に衝突する。
【００５６】
したがって、冷却風が衝突したルーバ３４の後端側も熱伝達（冷却）に利用することができるとともに、このルーバ３４の空気流れ下流側に位置する次のルーバ３４の前端部に、温度境界層が発生していない冷却風を衝突させることができる。
【００５７】
ところで、空気流れ下流側に位置する次のルーバ３４の前端部に、温度境界層が発生していない冷却風を衝突させるには、ルーバ３４の幅寸法Ｗを大きくして上流側のルーバ３４と下流側のルーバ３４との距離を大きくすればよいが、この手段では、上流側のルーバ３４で温度境界層が成長するため、このルーバ３４の後端側に冷却風が回り込み難くなり、ルーバ３４全体を放熱のために利用できず、ルーバ３４を有効利用できない。
【００５８】
これに対して、本実施形態では、チューブ３２の長手方向と平行な方向から見たときに、隣り合うルーバ３４間に空隙３５が存在するように冷却風の流通方向に千鳥状に配置しているので、上流側のルーバ３４と下流側のルーバ３４との距離を大きくしながら、ルーバ３４の幅寸法Ｗを小さくして上流側のルーバ３４で温度境界層が成長することを抑制してルーバ３４全体を放熱のために有効的に利用することができる。
【００５９】
したがって、空隙３５を設けて見かけ上の空気との伝熱面積が減少しても、実際に空気との伝熱に寄与する面積が増大するので、放熱コア３、つまり沸騰式冷却装置１の冷却能力を増大させることができる。
【００６０】
また、複数個のルーバ３４は、冷却風の流通方向に千鳥状に配置されているので、冷却風の流通方向と直交する面に放熱コア３を投影したときの放熱コア３の前面投影面積に占める、フィン３３の前面投影面積がルーバ３４の前面投影面積分だけ大きくなる。
【００６１】
したがって、従来と同程度の放熱能力、つまり従来と同程度の放熱面積を確保する際に、従来より空気通路の占める割合大きくすることができるので、放熱コア３を空気が通り抜ける際の圧力損失を小さくすることができる。
【００６２】
また、ラジエータ等の比較的に大きな熱交換器で設けられているルーバは、空気流れを蛇行させることにより冷却風とフィンとの伝熱面積を増大させているが、本実施形態では、冷却風は殆ど蛇行せずに上流側から下流側に流れる。
【００６３】
つまり、ルーバ３４に衝突した冷却風は、温度境界層が殆ど成長することなく、ルーバ３４の周りを流れてその後端側に回り込み、次のルーバ３４の前端部に衝突するので、冷却風を蛇行させる従来型に比べて放熱コア３を空気が通り抜ける際の圧力損失を小さくすることができる。
【００６４】
また、ルーバ３４の基準面Ｓを空気の流通方向に対して傾斜させているので、ルーバ３４の下流側において冷却風流れが乱れ易くなる。したがって、温度境界層の成長を確実に阻害することができるので、ルーバ３４の空気流れ下流側に死水域（淀み）が発生することを抑制でき、熱伝達率を向上させることができる。
【００６５】
以上に述べたように、本実施形態によれば、十分な量の冷却風を確保することができるので、十分な冷却能力を得ることができる。
【００６６】
（第２実施形態）
第１実施形態では、ルーバ３４の基準面Ｓを空気の流通方向に対して約４５°傾斜させたものであったが、本実施形態は、図７に示すように、ルーバ３４の基準面Ｓを空気の流通方向に対して約６０°傾斜させたものある。
【００６７】
（第３実施形態）
上述の実施形態では、フィン３３は巨視的に見て単純な平板状であったが、本実施形態は、図８に示すように、巨視的に見て、フィン３３を波状に蛇行させたコルゲートフィンとしたものである。
【００６８】
なお、本実施形態に係るフィン３３は、両面にろう材が被覆されたクラッド材を使用している。
【００６９】
（第４実施形態）
上述の実施形態では、隣り合うルーバ３４間に空隙３５を設けたが、本実施形態は、図９、１０に示すように、隣り合うルーバ３４間に空隙３５を廃止したものである。
【００７０】
なお、図９では、空隙３５に代えてフィン３３の一部を残したもので、図１０では、隣り合うルーバ３４間の寸法Ｐを略０とした部位を設け、隣り合うルーバ３４を１つのルーバ３４と機能させて見かけ上のルーバ３４の幅寸法Ｗを大きくして上流側のルーバ３４と下流側のルーバ３４との距離を大きくしたものである。
【００７１】
因みに、本実施形態は、薄板材に対してローラ成形法を施すことによりルーバ３４を形成している。
【００７２】
また、本実施形態は、第２、３実施形態に対しても実施できることは言うまでもない。
【００７３】
（その他の実施形態）
上述の実施形態では、本発明を沸騰式冷却装置１の放熱コア３に適用したが、本発明の適用はこれに限定されるものではない。
【００７４】
また、上述の実施形態では、フィン３３にろう材に被覆されていたが、本発明はこれに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態に係る沸騰式冷却装置の斜視図である。
【図２】図１のＡ拡大図である。
【図３】図２のＢ部拡大図である。
【図４】図３のＣ−Ｃ断面図である。
【図５】図３のＤ−Ｄ断面図である。
【図６】図３はＥ−Ｅ断面図である。
【図７】図３のＣ−Ｃ断面に相当する断面の図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係る放熱コアの斜視図である。
【図９】本発明の第４実施形態に係るフィンの説明図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係る放熱コアの斜視図である。
【符号の説明】
３３…フィン、３４…ルーバ、３５…空隙。
【図１】
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【図２】
2004085175.tif 000004
【図３】
2004085175.tif 000005
【図４】
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【図５】
2004085175.tif 000007
【図６】
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【図７】
2004085175.tif 000009
【図８】
2004085175.tif 000010
【図９】
2004085175.tif 000011
【図１０】
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