(57)【要約】【課題】芯金を埋設しかつ案内突起の外側を転動輪が転動する形式であっても、簡単かつより効果的に振動を低減できるようにする。【解決手段】弾性材製クローラ本体に周方向所定間隔で内部に芯金を埋設し、外周面にラグを形成しかつ内周面に案内突起を形成し、この案内突起の幅方向外側の内周面に転輪転動部を形成し、この転輪転動部の各芯金非埋設域に内方へ突出した隆起部を形成し、この隆起部を２山と山間谷とで形成する、及び／又は、裾野から各山頂までを内方に凹状の凹み面で形成する。【選択図】　　　図１
2004098793.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材製クローラ本体（２）に周方向所定間隔で内部に芯金（３）を埋設し、外周面（２Ａ）にラグ（４）を形成しかつ内周面（２Ｂ）に案内突起（５）を形成し、この案内突起（５）の幅方向外側の内周面（２Ｂ）に転輪転動部（６）を形成し、この転輪転動部（６）の各芯金非埋設域（Ｎ）に内方へ突出した隆起部（７）を形成し、この隆起部（７）に２山（７Ａ）と山間谷（７Ｂ）とを形成していることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
弾性材製クローラ本体（２）に周方向所定間隔で内部に芯金（３）を埋設し、外周面（２Ａ）にラグ（４）を形成しかつ内周面（２Ｂ）に案内突起（５）を形成し、この案内突起（５）の幅方向外側の内周面（２Ｂ）に転輪転動部（６）を形成し、この転輪転動部（６）の各芯金非埋設域（Ｎ）に内方へ突出した隆起部（７）を形成し、この隆起部（７）の裾野から山頂までを内方に凹状の凹み面（８）で形成していることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項３】
弾性材製クローラ本体（２）に周方向所定間隔で内部に芯金（３）を埋設し、外周面（２Ａ）にラグ（４）を形成しかつ内周面（２Ｂ）に案内突起（５）を形成し、この案内突起（５）の幅方向外側の内周面（２Ｂ）に転輪転動部（６）を形成し、この転輪転動部（６）の各芯金非埋設域（Ｎ）に内方へ突出した隆起部（７）を形成し、この隆起部（７）に２山（７Ａ）と山間谷（７Ｂ）とを形成し、かつ裾野から各山頂までを内方に凹状の凹み面（８）で形成していることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項４】
前記各隆起部（７）の山間谷（７Ｂ）の深さ寸法（Ｔ）を、山頂高さ寸法（Ｙ）と同一、短く又は長く設定していることを特徴とする請求項１又は３に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記各隆起部（７）の２山間寸法（Ｌ１）を、クローラ本体（２）周方向に隣り合う隆起部（７）との間の山間寸法（Ｌ２）より短く設定していることを特徴とする請求項１、３又は４に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
前記各隆起部（７）の裾野から山頂までの凹み面（８）を、円弧面又は多段傾斜面で形成していることを特徴とする請求項２又は３に記載の弾性クローラ。
【請求項７】
前記各隆起部（７）の裾野の始点（９）を、芯金埋設域（Ｍ）と芯金非埋設域（Ｎ）との境目（ＭＮ）、又はその境目（ＭＮ）の近傍の芯金埋設域（Ｍ）もしくは芯金非埋設域（Ｎ）に設定していることを特徴とする請求項２、３、６のいずれかに記載の弾性クローラ。
【請求項８】
前記各隆起部（７）の裾野の始点（９）を、芯金埋設域（Ｍ）のクローラ本体（２）周方向中央又はその近傍の設定していることを特徴とする請求項２、３、６のいずれかに記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、バックホー、クローラ式トラクタ等の走行機体の走行装置に適用可能で、振動を軽減できるようにした弾性クローラに関する。
【０００２】
【従来の技術】
振動を軽減した従来技術としては、弾性材製クローラ本体に周方向所定間隔に芯金を埋設し、外周面にラグを形成し、前記芯金から内方に突出した左右一対の突起で案内突起を形成し、この案内突起を脱輪防止用とするとともにその頂面を転輪の転動面とし、クローラ本体の内周面の前記案内突起が配置されていない間隙部分の幅方向外側の面をその他の面より高く（隆起部）を形成して、転輪の鍔部の外周面が当接できるようにしており、案内突起頂面を転動する転輪が、案内突起間で落ち込む状態になったときに、転輪の鍔部の外周面が隆起部に当接して、転輪のガタつきを防止するように構成されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
また、芯金は埋設されていないが、弾性材製クローラ本体に周方向所定間隔に突起を内方に突出して脱輪防止用の案内突起を形成し、クローラ本体の内周面の前記案内突起の外側に転輪の転動面を形成し、ラグの間に対応するクローラ本体の内周面の部分に凸部（隆起部）を形成して、転輪の上下動を低減できるように構成されている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００４】
【特許文献１】
特公平４−６２９１２号公報（特許請求の範囲及び作用）
【特許文献２】
特開平５−２４６３５６号公報（特許請求の範囲及び作用）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
前記特許文献１では、転輪が案内突起間で落ち込むとき、落ち込み始めから落ち込み終わりまで、落ち込み量は次第に大きくなって最大になった後に次第に小さくなるのであり、転輪の鍔部の外周面が当接する隆起部は山形状であるので、その頂部しか振動低減に寄与していない。
これに対して、前記特許文献２は、案内突起の外側を転輪の転動面とし、その転動面のラグの間に対応する部分に隆起部を形成していて、転輪は山の裾野から頂部にかけて転動するので、隆起部全体が振動低減に寄与できる。
【０００６】
そこで、特許文献２の技術的思想を、クローラ本体に周方向所定間隔に芯金を埋設した弾性クローラにも適用することが考えられる（図１３に示す比較例）。即ち、弾性材製クローラ本体２に周方向所定間隔で内部に芯金３を埋設し、外周面２Ａにラグを形成しかつ内周面２Ｂに案内突起５を形成し、前記案内突起５の幅方向外側の内周面２Ｂに転輪転動部６を形成し、この転輪転動部６の各芯金非埋設域Ｍに内方へ突出した隆起部７を形成した弾性クローラ１’とすることが考えられる。
【０００７】
しかし、特許文献２のような芯金を埋設していないものでは、転輪が芯金埋設域の端部上を転動するときからクローラ本体の変形が生じるが、クローラ本体に芯金を埋設していると、図１４の参考図に示すように、転輪１３が芯金埋設域Ｍ上を転動する間、転輪１３の軸心の軌跡Ｊは点Ａから点Ｂまでのように略直線的で変形が極めて少なく、転輪１３の軸心が芯金埋設域Ｍから外れて芯金非埋設域Ｎの中央へ行くに従って、軌跡Ｊは点Ｂから点Ｃまでのように変形が次第に大きくなり、点Ｃで転輪１３による変形量が最大となる（図１４において、線Ｋは転輪１３の軸心が点Ｃに位置するときの、芯金非埋設域Ｎでのクローラ本体２の変形状態を示している。）。
【０００８】
そのため、前記比較例の弾性クローラ１’の隆起部７では、蒲鉾形状の１山で、裾野から各山頂までの面が内方に凸形状になっているので、駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でクローラの屈曲抵抗が大きくなり過ぎ、駆動ロスを生じる、隆起部の各部と転輪による変形量とが異なり、微細な振動が発生する、このクローラを適用する走行機体重量が重い場合に隆起部の高さを高く、軽い場合に隆起部の高さを低くする必要があり、走行機体毎に隆起部高さ設定を必要とする、同一の走行機体でも重心位置が前方又は後方に偏る場合に各転輪に作用する荷重が異なるため、隆起部高さ設定を必要とする、しかもこれらの隆起部高さ設定は調整が困難であり、調整しても期待通りの効果が得がたい、芯金の埋設ピッチと隆起部の頂部のピッチとが同じであるため、共振により振動が高くなるスピート域が出やすい、等の問題点を有する。
【０００９】
本発明は、このような従来技術の問題点を解決できるようにした弾性クローラを提供することを目的とする。
本発明は、芯金を埋設しかつ案内突起の外側を転動輪が転動する形式であっても、各芯金非埋設域に隆起部を形成し、この隆起部に２山と山間谷とを形成する、隆起部の裾野から各山頂までを内方に凹状の凹み面で形成する、ことによって、簡単かつより効果的に振動を低減できるようにした弾性クローラを提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明における課題解決のための具体的手段は、次の通りである。
第１に、弾性材製クローラ本体に周方向所定間隔で内部に芯金を埋設し、外周面にラグを形成しかつ内周面に案内突起を形成し、この案内突起の幅方向外側の内周面に転輪転動部を形成し、この転輪転動部の各芯金非埋設域に内方へ突出した隆起部を形成し、この隆起部に２山と山間谷とを形成していることである。
これによって、隆起部の中途の谷によって駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でクローラの屈曲抵抗が大きくなり過ぎなく、隆起部が２山であることによって芯金の埋設ピッチと隆起部の頂部のピッチとが異なり、走行機体に共振が現れ難くなり、また、走行機体重量、各転輪に作用する荷重等に影響を受け難くなり、総合的な振動の低減をすることができる。
【００１１】
第２に、弾性材製クローラ本体に周方向所定間隔で内部に芯金を埋設し、外周面にラグを形成しかつ内周面に案内突起を形成し、この案内突起の幅方向外側の内周面に転輪転動部を形成し、この転輪転動部の各芯金非埋設域に内方へ突出した隆起部を形成し、この隆起部の裾野から山頂までを内方に凹状の凹み面で形成していることである。
これによって、転輪が転輪転動部の芯金埋設域から芯金非埋設域へ転動する際の隆起部上への乗り上げが円滑に行われ、芯金非埋設域での隆起部の各部と転輪による変形量とが可及的に等しくなり、総合的な振動の低減をすることができる。
【００１２】
第３に、弾性材製クローラ本体に周方向所定間隔で内部に芯金を埋設し、外周面にラグを形成しかつ内周面に案内突起を形成し、この案内突起の幅方向外側の内周面に転輪転動部を形成し、この転輪転動部の各芯金非埋設域に内方へ突出した隆起部を形成し、この隆起部に２山と山間谷とを形成し、かつ裾野から各山頂までを内方に凹状の凹み面で形成していることである。
これによって、隆起部の中途の谷によって駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でクローラの屈曲抵抗が大きくなり過ぎなく、隆起部が２山であることによって芯金の埋設ピッチと隆起部の頂部のピッチとが異なり、走行機体に共振が現れ難くなり、また、走行機体重量、各転輪に作用する荷重等に影響を受け難くなり、転輪が転輪転動部の芯金埋設域から芯金非埋設域へ転動する際の隆起部上への乗り上げが円滑に行われ、芯金非埋設域での隆起部の各部と転輪による変形量とが可及的に等しなくり、総合的な振動の低減をすることができる。
【００１３】
第４に、前記各隆起部の山間谷の深さ寸法を、山頂高さ寸法と同一、短く又は長く設定していることである。
これによって、駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でのクローラの屈曲抵抗を、利用する走行機体に最適なように設定することが可能になる。
第５に、前記各隆起部の２山間寸法を、クローラ本体周方向に隣り合う隆起部との間の山間寸法より短く設定していることである。
これによって、隆起部ピッチと２山頂部のピッチとを異ならせて、走行機体の共振を防止する。
【００１４】
第６に、前記各隆起部の裾野から山頂までの凹み面を、円弧面又は多段傾斜面で形成していることである。
これによって、転輪の隆起部上への乗り上げをより円滑に行うことができる、又は成形型を安価に製作することができる。
第７に、前記各隆起部の裾野の始点を、芯金埋設域と芯金非埋設域との境目、又はその境目の近傍の芯金埋設域もしくは芯金非埋設域に設定していることである。
【００１５】
これによって、芯金非埋設域の振動低減必要箇所を効率良くカバーできるように、隆起部の裾野形状を設定できる。
第８に、前記各隆起部の裾野の始点を、芯金埋設域のクローラ本体周方向中央又はその近傍の設定していることである。
これによって、転輪転動部の略全長に渡って間断なくかつ円滑に、振動低減を行うことができる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１〜６に示す第１実施形態において、１はバックホー、クローラ型トラクタ等の走行機体のクローラ走行装置に使用される弾性クローラであり、駆動輪、従動輪及び転輪等に巻き掛けられる。この弾性クローラ１は、ゴム等の弾性材料で形成したエンドレス形状のクローラ本体２に、内部に幅方向抗張体である芯金３を周方向所定間隔に埋設し、スチール等で形成した周方向抗張体１１を左右一対埋設している。
【００１７】
クローラ本体２の幅方向中央には芯金３間に駆動輪の爪が係合する係合孔１２が形成され、外周面２Ａには略横一文字形状のラグ４が一体成形で突設されており、各ラグ４は芯金３に略対応して配置されている。
芯金３は周方向抗張体１１よりもクローラ本体２の内周面２Ｂ側に配置され、駆動輪の爪が係合する幅方向中央の係合部３ａの左右に一対の突起３ｂを内周面２Ｂ側に突出して案内突起５を形成し、左右突起３ｂの左右外方に翼部３ｃを形成している。
【００１８】
前記左右一対の案内突起５は駆動輪、従動輪及び転輪等の脱輪を防止する突起としての役目をしており、転輪はマタギ転輪１３が使用され、左右案内突起５の幅方向外方には、クローラ本体２の内周面２Ｂにマタギ転輪１３の車輪部が転動する転輪転動部６が形成されている。
この転輪転動部６はクローラ本体２の内周面２Ｂを若干高台に形成しており、案内突起５の近傍で芯金３の翼部３ｃの内方側に位置している。
前記転輪転動部６は、芯金３と対応している芯金埋設域Ｍだけでなく、芯金３間に対応している芯金非埋設域Ｎにも連続して形成されており、前記各芯金埋設域Ｍでは平坦面になっているが、各芯金非埋設域Ｎでは内方へ膨出した隆起部７が形成されている。
【００１９】
前記隆起部７は側面視において山形状であり、その山頂部は１山でなく、２山７Ａが形成され、従って、２山７Ａの間には山間谷７Ｂが形成され、山頂部を１山で形成する場合（図１に２点鎖線で示す、比較例の山。）よりも、２山７Ａの山高さ寸法Ｙが低くなっている。
前記各隆起部７の２山７Ａの山頂部は円弧面で形成されており、各隆起部７の２山間寸法Ｌ１を、クローラ本体２周方向に隣り合う隆起部７の間の山間寸法Ｌ２より短く設定している。
【００２０】
前記各隆起部７の裾野の始点９を、芯金埋設域Ｍと芯金非埋設域Ｎとの境目ＭＮ、又はその境目ＭＮの近傍の芯金埋設域Ｍもしくは芯金非埋設域Ｎに設定することができる。
前記芯金埋設域Ｍと芯金非埋設域Ｎとの和は芯金３の埋設ピッチであり、隆起部７の山間寸法Ｌ２は隆起部７の山頂部のピッチであり、この両者は同一になることはなく、寸法差を生じている。
この裾野の始点９は、案内突起５の立ち上がり位置近傍、芯金３の翼部３ｃとオーバラップする位置等が好ましく、特に、芯金３の翼部３ｃの周方向前後端は丸く面取りされていて、この面取り端部からマタギ転輪１３の落ち込みが開始されるので、その落ち込みを補うように、隆起部７の裾野が始まることが好ましい。従って、１つの隆起部７の裾野の始点９と隣り合う隆起部７の裾野の始点９との間の寸法Ｕは、芯金埋設域Ｍの寸法よりも短いことが好ましい。
【００２１】
また、駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でのクローラの屈曲抵抗が、隆起部７を形成したことにより大きくなるが、その屈曲抵抗が大きくなり過ぎるのを、２山７Ａの間に山間谷７Ｂを形成したことにより抑え、また、低下させるようにしている。
前記山間谷７Ｂの谷底は円弧面で形成されており、山間谷７Ｂの深さ寸法Ｔは、図１に示す第１谷例では、２山７Ａの山高さ寸法Ｙと略同一に設定され、図４に示す第２谷例では、山高さ寸法Ｙより短く設定され、図５に示す第３谷例では、山高さ寸法Ｙより長く設定されている。
【００２２】
前記第２谷例の山間谷７Ｂの深さ寸法Ｔが山高さ寸法Ｙより短い場合は、略同一の第１谷例に比して、屈曲抵抗が大きいが、クローラの捻り剛性が高くなり、高荷重、低速車等に適しており、前記第３谷例の山間谷７Ｂの深さ寸法Ｔが山高さ寸法Ｙより長い場合は、略同一の第１谷例に比して、屈曲抵抗が小さく柔軟性を有し、クローラの巻き掛け部における屈曲性能が高くなり、高速車、電動車等に適する。
各隆起部７の２山７Ａの山高さ寸法Ｙは、弾性クローラ１を適用する走行機体の重量に応じて、大重量のときは寸法Ｙを長くし、小重量のときは寸法Ｙを短くして、マタギ転輪１３の負荷荷重に対抗できる寸法に設定され、山高さ寸法Ｙを各寸法にしたときに、弾性クローラ１が駆動輪、従動輪に正常に巻き掛けられるように、山間谷７Ｂの深さ寸法Ｔが長短に設定される。
【００２３】
前記第１実施形態では、隆起部７を２山７Ａと山間谷７Ｂとで形成し、山頂高さを１山のときより低くしているので、図６に示すように、走行機体の走行中の振動は、１山の比較例では、各山頂で共振点となり、しかも振動が高いのに比して、本件では２山７Ａの山頂での共振は発生しなく、総体的に走行機体の振動が低くなる。
即ち、第１実施形態では、山７Ａの高さを低くして、走行機体の重量、マタギ転輪１３の負荷荷重の差による隆起高さの影響が少なくなるようにし、山７Ａの数を芯金３の数の２倍にして、芯金３のピッチと山７Ａのピッチとを異ならせて、走行機体に振動を現れ難くし、芯金３間の略中央に山間谷７Ｂを形成して、弾性クローラ１の屈曲を柔軟にし、巻き掛け部での抵抗を緩和できるようにしている。
【００２４】
図７に示す第２実施形態において、この弾性クローラ１の隆起部７は、第１実施形態と同様に、側面視において２山７Ａと山間谷７Ｂとが形成され、山頂部を１山で形成する場合（図１に２点鎖線で示す、比較例の山。）よりも、２山７Ａの山高さ寸法Ｙが低く設定され、各隆起部７の２山間寸法Ｌ１を、クローラ本体２周方向に隣り合う隆起部７の山間寸法Ｌ２より長く設定されている。
山間谷７Ｂの深さ寸法Ｔは、２山７Ａの山高さ寸法Ｙより短く設定されており、第１実施形態の第１、第２、第３谷例と同様に形成することができる。
【００２５】
前記各隆起部７の２山７Ａの裾野始点９は、芯金埋設域Ｍのクローラ本体２周方向中央の近傍の設定しているが、第１実施形態と同様に、芯金埋設域Ｍと芯金非埋設域Ｎとの境目ＭＮ、又はその境目ＭＮの近傍の芯金埋設域Ｍもしくは芯金非埋設域Ｎに設定したり、芯金埋設域Ｍのクローラ本体２周方向中央に設定することもできる。
前記裾野の始点９から２山７Ａの山頂までの間は、第１実施形態では、図１、４に示す平坦形状、図５に示す内方に凸形状になっているが、この第２実施形態では内方に凹状の凹み面８で形成されており、この凹み面８を円弧面で形成している。
【００２６】
前記凹み面８は、裾野始点９上方にマタギ転輪１３の軸心がある状態で、マタギ転輪１３の車輪部の外周に接触する曲率、即ち、マタギ転輪１３の半径と略同一又はそれ以上の半径の円弧面に形成されており、マタギ転輪１３が転輪転動部６の芯金埋設域Ｍ上から円滑に隆起部７へ転動でき、しかも裾野始点９から円滑に山７Ａに乗り上げられるようにしている。
図８に示す第３実施形態において、この弾性クローラ１の隆起部７は、第１、第２実施形態と同様に、側面視において２山７Ａと山間谷７Ｂとが形成されている。また、山間谷７Ｂの深さ寸法Ｔは、２山７Ａの山高さ寸法Ｙより短く設定されており、第１実施形態の第１、第２、第３谷例と同様に形成することができる。
【００２７】
前記各隆起部７の２山７Ａの裾野始点９は第２実施形態と同様であるが、裾野の始点９から２山７Ａの山頂までの間の凹み面８は多段傾斜面で形成されている。
前記凹み面８は、裾野始点９から緩い角度の傾斜面８ａと、それに続く急な角度の傾斜面８ｂと２段階の傾斜面で形成され、マタギ転輪１３が転輪転動部６の芯金埋設域Ｍ上から円滑に隆起部７へ転動でき、しかも裾野始点９から円滑に山７Ａに乗り上げられるようにしている。前記多段傾斜面は３段以上の傾斜面で形成することもできる。
【００２８】
また、２山７Ａ及び山間谷７Ｂは鈍角のＶ字形状に形成されており、各隆起部７の各部を平坦面で簡単に形成でき、製造型を安価にできるようにしている。
前記第２、第３実施形態においては、第１実施形態と同様に、隆起部７の中途の谷７Ｂによる駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でのクローラの屈曲抵抗の低下、芯金３の埋設ピッチと隆起部の頂部のピッチとの寸法差、等によって走行機体に共振を現れ難くでき、走行機体重量、各転輪に作用する荷重等に影響を受け難くなり、その上に、マタギ転輪１３が転輪転動部６の芯金埋設域Ｍから芯金非埋設域Ｎへ転動する際の隆起部７上への乗り上げが円滑に行われ、芯金非埋設域Ｎでの隆起部７の各部とマタギ転輪１３による変形量とが可及的に等しなくり、総合的な振動の低減をすることができる。
【００２９】
図９〜１２は第４実施形態を示しており、弾性クローラ１の隆起部７は側面視において１山形状であり、裾野の始点９から山７Ａの山頂までの間は、第２、第３実施形態と同様に、内方に凹状の凹み面８で形成されており、この凹み面８を円弧面で形成している。
前記各隆起部７の山の裾野始点９は、図９、１１に示す第１山形状では、芯金埋設域Ｍと芯金非埋設域Ｎとの境目ＭＮに設定され、図１２に示す第２山形状では、芯金埋設域Ｍのクローラ本体２周方向中央に設定されており、境目ＭＮの近傍の芯金埋設域Ｍもしくは芯金非埋設域Ｎ上、芯金埋設域Ｍのクローラ本体２周方向中央又はその近傍等に設定することもできる。
【００３０】
前記第２山形状の山頂は、芯金非埋設域Ｎの周方向中央から僅かにずれた位置に設定されており、その山頂から周方向前後に隣り合う芯金３の周方向中央までの寸法が異なっている。
前記裾野の始点９から山頂までの間の凹み面８は、円弧面の他に第３実施形態で示した多段傾斜面で形成することもでき、マタギ転輪１３を転輪転動部６の芯金埋設域Ｍ上から円滑に隆起部７へ転動し、かつ裾野始点９から円滑に山７Ａに乗り上げられるようにしている。
【００３１】
この第４実施形態の隆起部７は１山形状であるが、裾野始点９から山頂までの間に凹み面８を形成することにより、参考図で示した軌跡Ｊの形状と上下逆の隆起形状に近づけることができ、それによって、マタギ転輪１３の軸心の軌跡を平坦形状にでき、振動を減少させることができる。
なお、本発明は前記実施形態における各構成部分の形状及びそれぞれの前後・左右・上下の位置関係は、図１〜１２に示すように構成することが最良である。しかし、前記実施形態に限定されるものではなく、構成部分の形状を種々変形したり、組み合わせを変更したりすることもできる。
【００３２】
例えば、ラグ４を幅方向に対して傾斜させる、ラグ４を周方向千鳥形状に配列する、芯金３の突起３ｂを翼部３ｃに対して周方向にずらす、突起３ｂの一端又は両端を翼部３ｃに対して周方向に突出させる、等をすることもできる。
【００３３】
【発明の効果】
以上詳述した本発明によれば、芯金を埋設しかつ案内突起の外側を転動輪が転動する形式のクローラに、各芯金非埋設域に隆起部を形成しても、駆動輪、従動輪等の巻き掛け部分でクローラの屈曲抵抗が大きくなり過ぎを防止する、走行機体に共振を現れ難くする、走行機体重量、各転輪に作用する荷重等に影響を受け難くする、マタギ転輪が転輪転動部の芯金埋設域から芯金非埋設域へ転動する際の隆起部上への乗り上げを円滑に行う、芯金非埋設域での隆起部の各部とマタギ転輪による変形量とを可及的に等しくする、等が可能になり、総合的な振動の低減をすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態を示す要部の側面断面図である。
【図２】同平面図である。
【図３】同断面正面図である。
【図４】第２谷例を示す要部の側面断面図である。
【図５】第３谷例を示す要部の側面断面図である。
【図６】本件と比較例との振動を比較した線グラフである。
【図７】第２実施形態を示す要部の側面断面図である。
【図８】第３実施形態を示す要部の側面断面図である。
【図９】第４実施形態を示す要部の側面断面図である。
【図１０】同平面図である。
【図１１】同拡大した要部の側面断面図である。
【図１２】第２山形状の要部の側面断面図である。
【図１３】比較例を示す側面断面図である。
【図１４】参考例を示す側面断面図である。
【符号の説明】
１　　　　弾性クローラ
２　　　　クローラ本体
２Ａ　　　外周面
２Ｂ　　　内周面
３　　　　芯金
４　　　　ラグ
５　　　　案内突起
６　　　　転輪転動部
７　　　　隆起部
７Ａ　　　山
７Ｂ　　　谷
８　　　　凹み面
９　　　　裾野始点
１１　　　周方向抗張体
１３　　　マタギ転輪
Ｍ　　　　芯金埋設域
Ｎ　　　　芯金非埋設域
ＭＮ　　　境目
Ｔ　　　　谷深さ寸法
Ｙ　　　　山高さ寸法
Ｌ１　　　２山間寸法
Ｌ２　　　山間寸法
Ｕ　　　　裾野間寸法
【図１】
2004098793.tif 000003
【図２】
2004098793.tif 000004
【図３】
2004098793.tif 000005
【図４】
2004098793.tif 000006
【図５】
2004098793.tif 000007
【図６】
2004098793.tif 000008
【図７】
2004098793.tif 000009
【図８】
2004098793.tif 000010
【図９】
2004098793.tif 000011
【図１０】
2004098793.tif 000012
【図１１】
2004098793.tif 000013
【図１２】
2004098793.tif 000014
【図１３】
2004098793.tif 000015
【図１４】
2004098793.tif 000016