(57)【要約】【課題】誘導加熱コイルを効率よく冷却し、特に誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却し、加熱効率が鉄鍋に比べ小さい鍋を用いた場合でも高出力での加熱調理が実現できる誘導加熱調理器を提供する。【解決手段】トッププレート１を有し、前記トッププレート１下方に、少なくとも誘導加熱コイル２と前記誘導加熱コイル２を載置するコイルベース３から構成されるコイルユニット４を有し、前記コイルユニット４の中央部に冷却路１２を設けて、前記トッププレート１下方と前記誘導加熱コイル２上面との間の流路隙間２５と、前記冷却路１２とを連結する冷却風路を構成し、前記誘導加熱コイル２上面を内周側から外周側に向かって放射状に通風冷却する誘導加熱調理器において、前記流路隙間２５を前記誘導加熱コイル２の内周側から外周側に向かって小さくなるように構成する。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トッププレート（１）を有し、前記トッププレート（１）下方に、少なくとも誘導加熱コイル（２）と前記誘導加熱コイル（２）を載置するコイルベース（３）から構成されるコイルユニット（４）を有し、前記コイルユニット（４）の中央部に冷却路（１２）を設けて、前記トッププレート（１）下方と前記誘導加熱コイル（２）上面との間の流路隙間（２５）と、前記冷却路（１２）とを連結する冷却風路を構成し、前記誘導加熱コイル（２）上面を内周側から外周側に向かって放射状に通風冷却する誘導加熱調理器において、
前記流路隙間（２５）を前記誘導加熱コイル（２）の内周側から外周側に向かって小さくなるように構成することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記トッププレート（１）下方と前記誘導加熱コイル（２）の上面の間に設けた流路隙間調整手段（２６）により、前記流路隙間（２５）が前記誘導加熱コイル（２）の内周側から外周側に向かって順次小さくなるように構成することを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記トッププレート（１）の温度を検知する温度検知器（１３）と、この温度検知器を覆うカバー（１４）とを有し、前記流路隙間調整手段（２６）は前記温度検知器（１３）のカバー（１４）を兼ねることを特徴とする請求項２記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記誘導加熱コイル（２）を湾曲して設置することにより、前記流路隙間（２５）が前記誘導加熱コイル（２）の内周側から外周側に向かって順次小さくなるように構成することを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記誘導加熱コイル（２）上面が内周側から外周側に向かって階段状にトッププレート（１）方向に高くなるように設置することにより、前記流路隙間（２５）が前記誘導加熱コイル（２）の内周側から外周側に向かって小さくなるように構成することを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記トッププレート（１）の下面側に乱流を生じさせる乱流促進体（２７）を設置することを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は誘導加熱調理器に関し、特に誘導加熱コイルを冷却する構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
誘導加熱調理器は、誘導加熱コイルに高周波電流を流して発生する磁力線が、金属製の鍋を通過するときに鍋底に生じる渦電流によるジュール加熱を利用して、加熱調理を行う装置である。加熱時には鍋だけでなく、誘導加熱コイルや誘導加熱コイルを制御する電子基板等からも発熱が生じるため、ファンを用いて通風冷却が行われている。
【０００３】
従来の誘導加熱調理器における通常の誘導加熱コイルの冷却構造は、ファンから送風される冷却風を誘導加熱コイルの下方から吹き付けて冷却するものである。しかし、誘導加熱調理器の出力が高出力化されるに従い、この冷却構造の冷却効率では不充分となる場合があった。
【０００４】
そこで、誘導加熱コイルを効率的に冷却する例として、特許文献１や特許文献２で開示された例がある。
【０００５】
特許文献１に開示された誘導加熱コイルの冷却構造の例は、トッププレートの下面と誘導加熱コイルの上面との間の隙間に、ファン等による吸引または吹き付けによって冷却風を流す構成とし、トッププレートから伝達されてくる熱を遮断し、誘導加熱コイル等の温度上昇を低減するものである。
【０００６】
特許文献２に開示された誘導加熱コイルの冷却構造の例は、誘導加熱コイルの中央部に冷却路を設けるとともに、トッププレートの下面と誘導加熱コイルの上面との間の隙間に、前記冷却路を介して冷却風を送り込むファンを設ける構成、または前記隙間の気体を前記冷却路を介して吸引するファンを設ける構成とし、誘導加熱コイルを効率的に冷却するものである。
【０００７】
【特許文献１】
特開平９−２４５９５０号公報
【特許文献２】
特開平１０−１６２９４７号公報。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
近年、誘導加熱調理器は調理時間の短縮等の要請から、より高出力化される傾向にある。また、使用する鍋の種類に関しても、高効率で加熱できる鉄鍋だけでなく、加熱効率の下がる非磁性ステンレス製鍋でも使用されるようになっている。さらに、従来の誘導加熱調理器では加熱が困難であったアルミ鍋や銅鍋も加熱できる高出力の誘導加熱調理器が提案されている。
【０００９】
前述したように、特許文献１に開示された誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの冷却構造の例は、トッププレートの下面と誘導加熱コイルの上面との間の隙間に、ファン等による吸引または吹き付けによって冷却風を流す構成とし、トッププレートから伝達されてくる熱を遮断し、誘導加熱コイル等の温度上昇を低減するものであるが、より高出力化、非磁性ステンレス製鍋への対応、アルミ鍋や銅鍋への対応等の誘導加熱調理器においては、誘導加熱コイルの冷却効率が不充分であった。
【００１０】
また、特許文献２に開示された誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの冷却構造の例は、誘導加熱コイルの中央部に冷却路を設けるとともに、トッププレートの下面と誘導加熱コイルの上面との間の隙間に、前記冷却路を介して冷却風を送り込むファンを設ける構成、または前記隙間の気体を前記冷却路を介して吸引するファンを設ける構成とし、誘導加熱コイルを効率的に冷却するものである。この冷却構造は、冷却風の風速の大きい誘導加熱コイルの内周部の冷却には充分であった。しかしながら、この冷却構造の場合、誘導加熱コイルの外周側ほど冷却風の風速が低下し、誘導加熱コイルの外周部が内周部と比較して冷却されにくく、より高出力化、非磁性ステンレス製鍋への対応、アルミ鍋や銅鍋への対応等の誘導加熱調理器においては、冷却効率が充分ではないという問題があった。
【００１１】
本発明は、前記不具合を解決するものであり、誘導加熱コイルを効率よく冷却し、特に誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却し、加熱効率が鉄鍋に比べ小さい鍋を用いた場合でも高出力での加熱調理が実現できる誘導加熱調理器を提供することにある。
【００１２】
さらに、誘導加熱コイルをより均一に冷却することにある。
【００１３】
また、温度検知器を有した誘導加熱調理器において、誘導加熱コイルをより均一に冷却するとともに、温度検知器の温度検知誤差をより小さくすることにある。
【００１４】
また、誘導加熱コイルをより均一に冷却するとともに、流路隙間調整手段を不用とし、構成が単純化され、組立て作業を減少することにある。
【００１５】
また、誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却するとともに、流路隙間調整手段を不用とし、構成が単純化され、組立て作業を減少することにある。
【００１６】
また、誘導加熱コイルの外周側での熱伝達率の低下を抑えて、誘導加熱コイルの外周部の温度上昇を抑えることにある。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上述の課題を解決するために、トッププレートを有し、前記トッププレート下方に、少なくとも誘導加熱コイルと前記誘導加熱コイルを載置するコイルベースから構成されるコイルユニットを有し、前記コイルユニットの中央部に冷却路を設けて、前記トッププレート下方と前記誘導加熱コイル上面との間の流路隙間と、前記冷却路とを連結する冷却風路を構成し、前記誘導加熱コイル上面を内周側から外周側に向かって放射状に通風冷却する誘導加熱調理器において、前記流路隙間を前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって小さくなるように構成することを要旨とする。
【００１８】
【発明の実施の形態】
前述のように、請求項１記載の発明は、トッププレートを有し、前記トッププレート下方に、少なくとも誘導加熱コイルと前記誘導加熱コイルを載置するコイルベースから構成されるコイルユニットを有し、前記コイルユニットの中央部に冷却路を設けて、前記トッププレート下方と前記誘導加熱コイル上面との間の流路隙間と、前記冷却路とを連結する冷却風路を構成し、前記誘導加熱コイル上面を内周側から外周側に向かって放射状に通風冷却する誘導加熱調理器において、前記流路隙間を前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって小さくなるように構成することを要旨とする。
【００１９】
これにより、誘導加熱コイルを効率よく冷却し、特に誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却し、加熱効率が鉄鍋に比べ小さい鍋を用いた場合でも高出力での加熱調理が実現できる誘導加熱調理器を提供できる。
【００２０】
請求項２記載の発明は、請求項１の発明において、さらに、前記トッププレート下方と前記誘導加熱コイルの上面の間に設けた流路隙間調整手段により、前記流路隙間が前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって順次小さくなるように構成することを要旨とする。
【００２１】
これにより、誘導加熱コイルをより均一に冷却できる。
【００２２】
請求項３記載の発明は、請求項２の発明において、前記トッププレートの温度を検知する温度検知器と、この温度検知器を覆うカバーとを有し、前記流路隙間調整手段は前記温度検知器のカバーを兼ねることを要旨とする。
【００２３】
これにより、誘導加熱コイルをより均一に冷却ができるとともに、温度検知器の温度検知誤差をより小さくすることができる。
【００２４】
請求項４記載の発明は、請求項１の発明において、前記誘導加熱コイルを湾曲して設置することにより、前記流路隙間が前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって順次小さくなるように構成することを要旨とする。
【００２５】
これにより、誘導加熱コイルをより均一に冷却できるとともに、流路隙間調整手段が不用なので、構成が単純化され、組立て作業を減少できる。
【００２６】
請求項５記載の発明は、請求項１の発明において、前記誘導加熱コイル上面が内周側から外周側に向かって階段状にトッププレート方向に高くなるように設置することにより、前記流路隙間が前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって小さくなるように構成することを要旨とする。
【００２７】
これにより、誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却できるとともに、流路隙間調整手段が不用なので、構成が単純化され、組立て作業を減少できる。
【００２８】
請求項６記載の発明は、請求項１の発明において、前記トッププレートの下面側に乱流を生じさせる乱流促進体を設置することを要旨とする。
【００２９】
これにより、誘導加熱コイルの外周側での熱伝達率の低下を抑えて、誘導加熱コイルの外周部の温度上昇を抑えることができる。
【００３０】
【実施例】
以下、本発明の実施例を、図面を参照して説明する。なお、図２以降においては、図１の実施例と共通する構成の一部を省略すると共に、重複する説明を省略する。各実施例の図における同一符号は、同一物又は相当物を示す。また、同一物が二つ以上あり、これらを判別して説明した方が分り易い場合は、図中に表れない部分についても、数字の符号にａ、ｂ等の接尾辞を付け、他の場合は前記接尾辞を付けていない。
【００３１】
本実施例は、二つの誘導加熱部と、一つのヒータ加熱部と、一つのロースターとを備えた誘導加熱調理器を例にとって説明する。
【００３２】
先ず、本発明の一実施例の誘導加熱調理器の全体の構造について説明する。
図１は本発明の一実施例の誘導加熱調理器の鍋を載置した外観斜視図であり、本発明に係る誘導加熱調理器、及び従来の誘導加熱調理器に共通した代表的構造を示した図である。図２は本発明の一実施例の誘導加熱調理器において、トッププレート等を本体から取外した状態を示す図である。図３は本発明の一実施例の誘導加熱調理器において、右の誘導加熱部のほぼ中央で切断した内部側面図である。図４は本発明の一実施例のコイルユニット部の下面図である。
【００３３】
尚、図１は二つの鍋を左右の誘導加熱部上方のトッププレート上に載置している状態を示している。また、図における矢印は冷却風を表している。以下、同様である。
【００３４】
図１〜図４において、１はトッププレートで、後記本体６の上面に設けられ、ガラス製で、後記鍋１５（１５ａ、１５ｂ）等の負荷を載置する。
【００３５】
２（２ａ、２ｂ）は誘導加熱コイルで、左右二つの誘導加熱部に対応して二つあり、高周波電流が流れることにより磁力線を発生し、負荷である後記鍋１５（１５ａ、１５ｂ）を加熱する。右の誘導加熱部に対応するものは２ａ、左の誘導加熱部に対応するものは２ｂとする。
【００３６】
３（３ａ、３ｂ）はコイルベースで、左右二つの誘導加熱部に対応して二つあり、前記誘導加熱コイル２（２ａ、２ｂ）を載置するものであり、右の誘導加熱部に対応するものは３ａ、左の誘導加熱部に対応するものは３ｂとする。
【００３７】
４（４ａ、４ｂ）はコイルユニットで、左右二つの誘導加熱部に対応して二つあり、誘導加熱コイル２（２ａ、２ｂ）とコイルベース３（３ａ、３ｂ）とから構成され、トッププレート１下方の手前左右に二つ設けられ、右の誘導加熱部に対応するものは４ａ、左の誘導加熱部に対応するものは４ｂとする。
【００３８】
５（５ａ、５ｂ）はフェライトで、左右二つのコイルユニット４（４ａ、４ｂ）に対応して二組あり、複数のほぼ直方体のフェライトで構成され、コイルベース３（３ａ、３ｂ）の下面に所定間隔ごとに埋め込まれ、誘導加熱コイル２下側へ磁力線が広がって加熱効率が低下することを防止するものであり、右のコイルユニット４ａに対応するものは５ａ、左のコイルユニット４ｂに対応するものは５ｂとする。
【００３９】
６は誘導加熱調理器の本体である。７はファンで、本体６内部の奥側下部に設けられ、主に後記電子基板１０を冷却する。８はファンで、本体６内部の奥側上部に設けられ、誘導加熱コイル２を冷却する。
【００４０】
９は吸気口で、本体６上部の奥側に設けられ、本体６内部の冷却風の入口である。１０は電子基板で、複数の基板で構成され、コイルユニット４等を支持する板の下方に配置され、誘導加熱コイル２等を制御する。１１は排気口で、本体６上部の奥側に設けられ、本体６内部の冷却風の出口である。
【００４１】
１２は冷却路で、前記コイルユニット４（４ａ、４ｂ）の中央部に設けられ、冷却風が通過する。
【００４２】
１３（１３ａ、１３ｂ）は温度検知器で、左右二つの誘導加熱部に対応して二つあり、コイルユニット４（４ａ、４ｂ）中央上方でトッププレート１下面に密着して設置され、トッププレート１の温度を検知し、上方に載置される後記鍋１５（１５ａ、１５ｂ）の温度が過度に上昇するような場合に出力を下げる安全装置の一部として利用される。右の誘導加熱部に対応するものは１３ａ、左の誘導加熱部に対応するものは１３ｂとする。
【００４３】
１４（１４ａ、１４ｂ）はカバーで、左右の温度検知器１３ａ、１３ｂ用に二つあり、温度検知器１３（１３ａ、１３ｂ）を覆うものであり、冷却風の影響を低減して温度検知誤差を抑制する。右の温度検知器１３ａ用は１４ａ、左の温度検知器１３ｂ用は１４ｂとする。
【００４４】
１５（１５ａ、１５ｂ）は鍋で、通常鉄などで形成され、食材をいれる容器であり、右の誘導加熱部上に載置されるものは１５ａ、左の誘導加熱部上に載置されるものは１５ｂとする。１６は電源スイッチで、機器全体の電源をオン、オフする。
【００４５】
１７ａ、１７ｂ、１７ｃは出力調節ツマミで、本体６の前面部に配置され、各々右の誘導加熱部、左の誘導加熱部、ヒータ加熱部に対応して、それぞれの出力を調節する。１８ａ、１８ｂは表示パネルで、右、左の誘導加熱部に対応して二つあり、トッププレート１上面手前に配置され、それぞれ右、左の誘導加熱部の出力を液晶で表示し、使用者に加熱出力の強さを伝達する。
【００４６】
１９はロースターで、本体６左下側に設けられ、ヒータ加熱式で、焼魚の調理等に用いられる。２０はトップフレームで、トッププレート１を本体６に固定する。２１はラジアントヒータで、本体６内部奥側に設けられたヒータ加熱部であり、誘導加熱方式では加熱出来ない鍋１５（１５ａ、１５ｂ）、容器等での調理時に用いられる。
【００４７】
２２ａ、２２ｂは通気口で、コイルユニット４ａ、４ｂ等を支持する板に設けられる開口であり、２２ａは右のコイルユニット４ａの下方近傍に、２２ｂは左のコイルユニット４ｂの下方近傍に設けられる。
【００４８】
２３は第二の通気口で、コイルユニット４ａ、４ｂ等が配置された空間と排気口１１とを仕切る板に設けられる開口である。２４はロースター排気口で、排気口１１に併設され、ロースター１９から発生する油煙等を排出する出口である。
【００４９】
以上の構成において、全体の動作を説明する。
鍋１５ａを右の誘導加熱部上、すなわち右の誘導加熱コイル２ａ上方のトッププレート１上に載置し、電源スイッチ１６をオンし、右の誘導加熱部に対応した出力調節ツマミ１７ａを好みの出力に調節する。
【００５０】
すると、電子基板１０は右の誘導加熱コイル２ａに高周波電流を流し、誘導加熱コイル２ａから磁力線を発生させ、鍋１５ａを加熱する。同時に、電子基板１０はファン７、８を駆動する。
【００５１】
駆動されたファン７は、吸気口９から外気を吸気し、冷却風を電子基板１０に吹き付け、これを冷却する。電子基板１０を冷却した冷却風は、上方に向かい、コイルユニット４等を支持する板に設けられた通気口２２ａを通り、コイルユニット４等が配置された空間に吹き出され、主に右のコイルユニット４ａすなわち誘導加熱コイル２ａに吹き付けられて、これを冷却し、その後、第二の通気口２３を通り、本体６上部の奥側に設けられた排気口１１に至り、排気口１１から外気に排気される。
【００５２】
駆動されたもう一方のファン８は、吸気口９から外気を吸気し、その冷却風は上方に向かい、コイルユニット４等を支持する板に設けられた通気口２２ｂを通り、コイルユニット４等が配置された空間に吹き出され、主に左のコイルユニット４ｂすなわち誘導加熱コイル２ｂに吹き付けられて、これを冷却する。また、この冷却風の一部は表示パネル１８ａ、１８ｂに吹き付けられて、これらを冷却し、その後、第二の通気口２３を通り、本体６上部の奥側に設けられた排気口１１に至り、排気口１１から外気に排気される。
【００５３】
次に、本発明に係る誘導加熱コイル２の冷却構造の実施例の詳細について説明する。尚、二つの誘導加熱部は同じ構造なので、以下の説明においては、代表として右の誘導加熱部について説明する。以下、同様とする。
【００５４】
（冷却構造の第一の実施例）
図５は本発明の冷却構造の第一の実施例の要部断面図で、コイルユニット４ａの近傍の断面を示したものである。尚、図のコイルユニット４ａはフェライト５ａが設置されていない部分で切断したものである。以下のコイルユニット４ａの近傍の断面図についても、フェライト５ａが設置されていない部分で切断したものである。
【００５５】
図５において、誘導加熱コイル２ａはコイルベース３ａに載置されてコイルユニット４ａを構成し、トッププレート１下方に設けられている。トッププレート１の温度を検知する温度検知器１３ａは、コイルユニット４ａ中央上方でトッププレート１下面に密着して設置され、この温度検知器１３ａを覆うようにカバー１４ａが設けられている。
【００５６】
２５は流路隙間で、トッププレート１下方と誘導加熱コイル２ａ上面との間の隙間である。コイルユニット４ａの中央部には冷却路１２が設けられ、この冷却路１２と前記流路隙間２５とを連結する冷却風路が構成される。
【００５７】
２６（２６ａ、２６ｂ）は流路隙間調整手段で、左右二つの誘導加熱部に対応して二つあり、トッププレート１下方と前記誘導加熱コイル２ａの上面の間に設けられ、形状は円環形状であり、前記流路隙間２５が誘導加熱コイル２ａの内周側から外周側に向かって小さくなっている。
【００５８】
以上の構成にすることにより、ファン７およびファン８から送風される冷却風がコイルユニット４ａの下方に吹き付けられると、この冷却風の一部によって誘導加熱コイル２ａおよびコイルベース３ａの下面が冷却され、その後、横方向に流れ、第二の通気口２３に向かい、第二の通気口２３、排気口１１を通り外気に排気される。
【００５９】
前記冷却風の他の一部は、コイルユニット４ａの中央部に設けられた冷却路１２を通り、トッププレート１下方の流路隙間調整手段２６ａと誘導加熱コイル２ａ上面との間の流路隙間２５に至り、誘導加熱コイル２ａ上面の内周側から外周側に向かって放射状に流れ、誘導加熱コイル２ａ上面を冷却する。この冷却風は、その後、第二の通気口２３に向かい、第二の通気口２３、排気口１１を通り外気に排気される。
【００６０】
このとき、流路隙間調整手段２６ａが円環形状なので、内周側より外周側の流路隙間２５が小さくなる。このため、誘導加熱コイル２ａの外周部の冷却風の風速の低下が抑制され、誘導加熱コイル２ａの内周部だけでなく外周部も充分冷却できる効果が得られる。
【００６１】
（冷却構造の第二の実施例）
図６は本発明の冷却構造の第二の実施例の要部断面図で、コイルユニット４ａの近傍の断面を示したものである。
【００６２】
本実施例では、冷却構造の第一の実施例で示した実施形態と同様な構成において、図６に示すように、流路隙間調整手段２６ａの下部の形状をほぼ円錐面形状としたものである。つまり、流路隙間２５は前記誘導加熱コイル２ａの内周側から外周側に向かって順次小さくなる構造である。
【００６３】
これにより、ファン７およびファン８から送風される冷却風はコイルユニット４ａの中央部に設けられた冷却路１２を通り、誘導加熱コイル２ａ上方の流路隙間２５に至り、内周側から外周側へ流れる際に、滑らかな流れとなり、誘導加熱コイル２ａをより均一に冷却できる効果が得られる。
【００６４】
（冷却構造の第三の実施例）
図７は本発明の冷却構造の第三の実施例の要部断面図で、コイルユニット４ａの近傍の断面を示したものである。
【００６５】
本実施例では、冷却構造の第二の実施例で示した実施形態と同様な構成において、図７に示すように、流路隙間調整手段２６ａは下部の形状をほぼ円錐面形状とし、且つ、温度検知器１３ａのカバー１４ａと一体化してカバー１４ａを兼ねる構造である。つまり、カバー１４ａは大型化される。
【００６６】
これにより、トッププレート１の温度を検知する温度検知器１３ａを有した誘導加熱調理器において、冷却構造の第二の実施例で示した実施形態と同様に、ファン７およびファン８から送風される冷却風はコイルユニット４ａの中央部に設けられた冷却路１２を通り、誘導加熱コイル２ａ上方の流路隙間２５に至り、内周側から外周側へ流れる際に、滑らかな流れとなり、誘導加熱コイル２ａをより均一に冷却ができるとともに、温度検知器１３ａの温度検知誤差をより小さくすることができる効果が同時に得られる。
【００６７】
（冷却構造の第四の実施例）
図８は本発明の冷却構造の第四の実施例の要部断面図で、コイルユニット４ａの近傍の断面を示したものである。
【００６８】
本実施例では、冷却構造の第二の実施例で示した実施形態とほぼ同様な構成において、図８に示すように、流路隙間調整手段２６ａは省き、誘導加熱コイル２ａを湾曲して設置し、前記流路隙間２５が前記誘導加熱コイル２ａの内周側から外周側に向かって順次小さくなるようにしたものである。
【００６９】
これにより、冷却構造の第二の実施例と同様に、ファン７およびファン８から送風される冷却風はコイルユニット４ａの中央部に設けられた冷却路１２を通り、誘導加熱コイル２ａ上方の流路隙間２５に至り、内周側から外周側へ流れる際に、滑らかな流れとなり、誘導加熱コイル２ａをより均一に冷却できるとともに、流路隙間調整手段２６ａが不用なので、構成が単純化され、組立て作業を減少できる効果が得られる。
【００７０】
（冷却構造の第五の実施例）
図９、図１０は本発明の冷却構造の第五の実施例の要部断面図で、コイルユニット４ａの近傍の断面を示したものである。
【００７１】
本実施例では、冷却構造の第四の実施例で示した実施形態とほぼ同様な構成において、図９、図１０に示すように、誘導加熱コイル２ａ上面が内周側から外周側に向かって階段状にトッププレート１方向に高くなるように構成したものである。
【００７２】
図９に示す例は、誘導加熱コイル２ａが分割されず一体の場合であり、巻き方を途中で変えて、内周側より外周側が高くなるように、二つの段差がある如く階段状にしたものである。
【００７３】
図１０に示す例は、誘導加熱コイル２ａを複数、図においては三つ、に分割して構成した場合であり、内周側のコイルより外周側になるに従い高くなるようコイルベース３ａを形成したものである。
【００７４】
これにより、冷却構造の第四の実施例と同様に、誘導加熱コイル２ａの外周部の冷却風の風速の低下が抑制され、誘導加熱コイル２ａの内周部だけでなく外周部も充分冷却できるとともに、流路隙間調整手段２６ａが不用なので、構成が単純化され、組立て作業を減少できる効果が得られる。
【００７５】
（冷却構造の第六の実施例）
図１１は本発明の冷却構造の第六の実施例の要部断面図で、コイルユニット４ａの近傍の断面を示したものである。図１２は本発明の冷却構造の第六の実施例のトッププレート１を外して上方から見た要部上面図である。
【００７６】
本実施例では、冷却構造の第一の実施例で示した実施形態とほぼ同様な構成において、図１１および図１２に示すように、流路隙間調整手段２６ａは省き、トッププレート１の下面側に乱流促進体２７を設置したものである。
【００７７】
この乱流促進体２７は、冷却風に乱流を生じさせる複数の三角形状の板で、誘導加熱コイル２ａの内周側から外周側に向かって流れる冷却風が、この乱流促進体２７を通過すると、その下流側には縦渦形成に伴った乱流が形成される。
【００７８】
これにより、熱伝達促進作用が生じ、誘導加熱コイル２ａの外周側での熱伝達率の低下を抑えて、誘導加熱コイル２ａの外周部の温度上昇を抑えることができる効果が得られる。
【００７９】
尚、乱流促進体２７は三角形状に限定されるものではなく、四角形状、多角形状等としても同様の効果を得ることができる。
【００８０】
以上の説明において、上記冷却構造は、右の誘導加熱部を例にとったが、右の誘導加熱部に限るものではなく、左の誘導加熱部にも適用でき、また、二つの誘導加熱部を備えた誘導加熱調理器だけでなく、一つ、もしくは三つ以上の誘導加熱部を備えた誘導加熱調理器にも適用できるものである。
【００８１】
【発明の効果】
以上述べたように、請求項１記載の発明によれば、トッププレートを有し、前記トッププレート下方に、少なくとも誘導加熱コイルと前記誘導加熱コイルを載置するコイルベースから構成されるコイルユニットを有し、前記コイルユニットの中央部に冷却路を設けて、前記トッププレート下方と前記誘導加熱コイル上面との間の流路隙間と、前記冷却路とを連結する冷却風路を構成し、前記誘導加熱コイル上面を内周側から外周側に向かって放射状に通風冷却する誘導加熱調理器において、前記流路隙間を前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって小さくなるように構成するものである。
【００８２】
これにより、高出力化等によって誘導加熱コイルの発熱が増加した場合に、従来の冷却方式では、温度上昇が大きくなる誘導コイル上面側、特に外周部を、効率良く冷却することができる。すなわち、誘導加熱コイルを効率よく冷却し、特に誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却し、加熱効率が鉄鍋に比べ小さい鍋を用いた場合でも高出力での加熱調理が実現できる誘導加熱調理器を提供することができるという効果を奏する。
【００８３】
請求項２記載の発明は、請求項１の発明において、さらに、前記トッププレート下方と前記誘導加熱コイルの上面の間に設けた流路隙間調整手段により、前記流路隙間が前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって順次小さくなるように構成するものである。
【００８４】
これにより、誘導加熱コイルをより均一に冷却できるという効果を奏する。
【００８５】
請求項３記載の発明は、請求項２の発明において、前記トッププレートの温度を検知する温度検知器と、この温度検知器を覆うカバーとを有し、前記流路隙間調整手段は前記温度検知器のカバーを兼ねるものである。
【００８６】
これにより、誘導加熱コイルをより均一に冷却ができるとともに、温度検知器の温度検知誤差をより小さくすることができるという効果を奏する。
【００８７】
請求項４記載の発明は、請求項１の発明において、前記誘導加熱コイルを湾曲して設置することにより、前記流路隙間が前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって順次小さくなるように構成するものである。
【００８８】
これにより、誘導加熱コイルをより均一に冷却できるとともに、流路隙間調整手段が不用なので、構成が単純化され、組立て作業を減少できるという効果を奏する。
【００８９】
請求項５記載の発明は、請求項１の発明において、前記誘導加熱コイル上面が内周側から外周側に向かって階段状にトッププレート方向に高くなるように設置することにより、前記流路隙間が前記誘導加熱コイルの内周側から外周側に向かって小さくなるように構成するものである。
【００９０】
これにより、誘導加熱コイルの内周部だけでなく外周部も充分冷却できるとともに、流路隙間調整手段が不用なので、構成が単純化され、組立て作業を減少できるという効果を奏する。
【００９１】
請求項６記載の発明は、請求項１の発明において、前記トッププレートの下面側に乱流を生じさせる乱流促進体を設置するものである。
【００９２】
これにより、誘導加熱コイルの外周側での熱伝達率の低下を抑えて、誘導加熱コイルの外周部の温度上昇を抑えることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例の誘導加熱調理器の鍋を載置した外観斜視図である。
【図２】本発明の一実施例の誘導加熱調理器において、トッププレート等を本体から取外した状態を示す図である。
【図３】本発明の一実施例の誘導加熱調理器において、右の誘導加熱部のほぼ中央で切断した内部側面図である。
【図４】本発明の一実施例のコイルユニット部の下面図である。
【図５】本発明の冷却構造の第一の実施例の要部断面図である。
【図６】本発明の冷却構造の第二の実施例の要部断面図である。
【図７】本発明の冷却構造の第三の実施例の要部断面図である。
【図８】本発明の冷却構造の第四の実施例の要部断面図である。
【図９】本発明の冷却構造の第五の実施例の要部断面図で、誘導加熱コイルが一体の場合である。
【図１０】本発明の冷却構造の第五の実施例の要部断面図で、誘導加熱コイルが分割された場合である。
【図１１】本発明の冷却構造の第六の実施例の要部断面図である。
【図１２】本発明の冷却構造の第六の実施例のトッププレートを外して上方から見た要部上面図である。
【符号の説明】
１  トッププレート
２（２ａ、２ｂ）  誘導加熱コイル（右、左）
３（３ａ、３ｂ）  コイルベース（右、左）
４（４ａ、４ｂ）  コイルユニット（右、左）
１２  冷却路
１３（１３ａ、１３ｂ）  温度検知器（右、左）
１４（１４ａ、１４ｂ）  カバー（右、左）
２５  流路隙間
２６（２６ａ、２６ｂ）  流路隙間調整手段（右）
２７  乱流促進体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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