(57)【要約】【課題】防湿気密層及び調湿性断熱材を設けることなく、内部での結露を防ぐ壁構造を提供する。【解決手段】壁構造１は、屋外側から外装材３、外装下地材５、断熱材７、及び内装材９が順に並んで形成されている。外装材３と外装下地材５との間には通気層１１が形成されている。外装下地材５は透湿性を有する。内装材９は調湿性を有する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外装材の屋内側に設けられ、透湿性を有する外装下地材と、
該外装下地材の屋内側に設けられた断熱材と、
該断熱材の屋内側に設けられ、調湿性を有する内装材とを備え、
壁内の湿気を屋外に排出するための通気層が形成された壁構造。
【請求項２】
内装材は、内装下地材と該内装下地材の屋内側に設けられた内装仕上げ材とを有し、
内装下地材及び内装仕上げ材の少なくとも一方が調湿性を有する請求項１又は２記載の壁構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、壁構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、省エネルギーのために、住宅の高断熱化・高気密化が図られている。そのため、例えば、住宅の壁の構造は、屋外側から屋内側に外装材（外壁）、外装下地材、断熱材、内装下地材、及び内装材（例えば、クロス）が順に並んで形成されたものとなっている。内装材は一般的に、耐震性・耐火性を有する石膏ボード等の面材によって形成されている。
【０００３】
しかし、住宅の高断熱化・高気密化に伴い、壁の内部で結露が生じるおそれが生じた。つまり、外装下地材と内装下地材との間に生じる温度差により、室内から壁内へ侵入した湿気が凝結するのである。そこで、室内の湿気が壁内に侵入することを防ぐために、壁構造には防湿性を有する防湿気密層が設けられた（例えば、非特許文献１）。
【０００４】
防湿気密層としては、防湿層が付された断熱材（例えば、グラスウール・ロックウール等の繊維系断熱材）や、それ自体が高い透湿抵抗を有する発泡系断熱材や、内装材と断熱材との間に設けられたポリエチレンフィルム・プラスチックフィルム等の防湿シートがある。
【０００５】
また、壁内の結露を防ぐための別の方法として、断熱材をセルローズファイバー等の調湿性断熱材によって形成することが考えられる。それにより、壁内に侵入した湿気は調湿性断熱材に一時的に留められ、外気湿度が低いときに屋外に排出される。
【０００６】
【非特許文献１】
「平成１３年度版木造住宅工事共通仕様書（解説付）」，財団法人住
宅金融普及協会，ｐ．９２−１０２，１０６
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、この防湿気密層を設けるための施工方法は、完全に確立されたものではない。よって、この施工の精度は施工業者間で個人差があり、これは結露防止の観点から好ましくない。
【０００８】
また、防湿層付きの断熱材を用いた場合、施工の精度が悪いと、断熱材が破れることもある。そして、この破れた箇所から湿気が壁内に侵入し、結露が発生することになる。
【０００９】
また、発泡系断熱材を用いた場合、発泡系断熱材と柱等との間に隙間が生じやすい。さらに、正確に施工した場合でも、経年変化によって発泡系断熱材と柱等との間に隙間が生じる。そして、それらの隙間から湿気が壁内に侵入し、結露が生じることになる。
【００１０】
また、防湿シートは施工時に破れることがある。したがって、破れたままの防湿シートを用いた場合、そこから湿気が壁内に侵入し、結露が発生することになる。
【００１１】
さらに、調湿性断熱材がその性能を十分に発揮するためには、その厚さが例えば１００ｍｍ以上であることが必要である。そのため、壁が厚くなるという弊害が生じる。さらに、調湿性断熱材は他の断熱材に比べて値段が高く、コストの高騰化を招く。加えて、調湿性断熱材の施工方法は特殊であり、これは製造上の観点から好ましくない。
【００１２】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、防湿気密層及び調湿性断熱材を設けることなく、内部での結露の発生を防ぐ壁構造を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る壁構造は、外装材の屋内側に設けられ、透湿性を有する外装下地材と、該外装下地材の屋内側に設けられた断熱材と、該断熱材の屋内側に設けられ、調湿性を有する内装材とを備え、壁内の湿気を屋外に排出するための通気層が形成されたものである。
【００１４】
これにより、内装材は調湿性を有するため、室内の湿気が内装材内に蓄えられる。よって、室内の湿気は内装材よりも内部へ侵入しにくい。したがって、本発明によれば、防湿気密層及び調湿性断熱材を設けることなく、壁構造の内部での結露の発生を防ぐことができる。
【００１５】
また、内装材は調湿性を有するため、室内の湿度が低くなったときには、内装材内に蓄えられた湿気が室内に放湿される。したがって、本発明によれば、湿気の壁構造の内部への侵入をさらに防ぐことができる。
【００１６】
また、壁構造の内部に湿気が侵入したとしても、外装下地材が透湿性を有するため、湿気は外装下地材を通って通気層から屋外に排出される。したがって、本発明によれば、壁構造の内部での結露の発生を防ぐことができる。
【００１７】
本発明に係る壁構造は更に、内装材が、内装下地材と該内装下地材の屋内側に設けられた内装仕上げ材とを有し、内装下地材及び内装仕上げ材の少なくとも一方が調湿性を有するものである。
【００１８】
これにより、内装下地材及び内装仕上げ材の少なくとも一方が調湿性を有するため、室内の湿気が内装下地材内及び内装仕上げ材内の少なくとも一方に蓄えられる。よって、室内の湿気は内装材よりも内部へ侵入しにくい。したがって、本発明によれば、壁構造の内部での結露の発生を防ぐことができる。
【００１９】
また、内装下地材及び内装仕上げ材の少なくとも一方が調湿性を有するため、室内の湿度が低くなったときには、内装下地材内及び内装仕上げ材内の少なくとも一方に蓄えられた湿気が室内に放湿される。したがって、本発明によれば、湿気の壁構造の内部への侵入を防ぐことができる。
【００２０】
【発明の効果】
本発明によれば、内装材は調湿性を有するため、室内の湿気が内装材内に蓄えられる。よって、室内の湿気は内装材よりも内部へ侵入しにくい。したがって、防湿気密層を設けることなく、壁構造の内部での結露の発生を防ぐことができる。
【００２１】
また、内装材は調湿性を有するため、室内の湿度が低くなったときには、内装材内に蓄えられた湿気が室内に放湿される。したがって、湿気の壁構造の内部への侵入をさらに防ぐことができる。
【００２２】
また、壁構造の内部に湿気が侵入したとしても、外装下地材が透湿性を有するため、湿気は外装下地材を通って通気層から屋外に排出される。したがって、壁構造の内部での結露の発生を防ぐことができる。
【００２３】
また、内装下地材及び内装仕上げ材の少なくとも一方が調湿性を有するため、室内の湿気が内装下地材内及び内装仕上げ材内の少なくとも一方に蓄えられる。よって、室内の湿気は内装材よりも内部へ侵入しにくい。したがって、壁構造の内部での結露の発生を防ぐことができる。
【００２４】
また、内装下地材及び内装仕上げ材の少なくとも一方が調湿性を有するため、室内の湿度が低くなったときには、内装下地材内及び内装仕上げ材内の少なくとも一方に蓄えられた湿気が室内に放湿される。したがって、湿気の壁構造の内部への侵入を防ぐことができる。
【００２５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００２６】
（実施形態１）
住宅等の建物の壁構造１は、図１に示すように、屋外側から室内（屋内）側に外装材３、外装下地材５、断熱材７、及び内装材９が順に並んで形成されている。
【００２７】
外装材３はサイディング等によって形成されている。サイディングとは、建物の外壁に用いられる耐水性及び耐天候性に富む板である。
【００２８】
外装材３と外装下地材５との間には、通気層１１が形成されている。通気層１１は、外装材３の室内側の面と外装下地材５の屋外側の面との間に胴縁１３や通気用金物等を介することにより形成される。通気層１１は、外装下地材５を通過した湿気を屋外に排出するためのものである。通気層１１はその幅が１５ｍｍ以上であることが好ましい。
【００２９】
外装下地材５は、柱・間柱等の縦軸材１５と土台・胴差・梁・桁等の横架材とからなる軸組材の屋外側の面に、釘・ねじ等の固定金具によって固定されている。
【００３０】
軸組材は、製材・集成材・ディメンションランバー・ＬＶＬ（Ｌａｍｉｎａｔｅｄ  Ｖｅｎｅｅｒ  Ｌｕｍｂｅｒ／単板積層材）・ＰＳＬ（Ｐａｒａｌｌｅｌ  Ｓｔｒａｎｄ  Ｌｕｍｂｅｒ）等によって形成されている。
【００３１】
外装下地材５は透湿性を有する。透湿性とは湿気を通しやすい性質である。外装下地材５は透湿抵抗が５×１０９ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｋｇ程度の湿気を通しにくい合板等の面材でなければ良く、例えば、ダイライト（大建工業（株）製）・火山性ガラス質複層板・インシュレーションファイバーボード等の面材によって形成されている。外装下地材５がダイライトによって形成されている場合、ダイライトはその厚さが９ｍｍ以上であることが好ましい。外装下地材５がインシュレーションファイバーボードによって形成されている場合、インシュレーションファイバーボードはその厚さが１２ｍｍ以上であることが好ましい。表１は、外装下地材５に用いた面材の透湿抵抗の値を示したものである。
【００３２】
【表１】
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【００３３】
また、外装下地材５は、透湿抵抗が１．１９×１０９ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｋｇ程度より下である方が好ましく、上述の面材以外の面材、透湿シート又は防水シートによって形成されてもよい。
【００３４】
なお、外装下地材５としてダイライト・火山性ガラス質複層板・インシュレーションファイバーボード等の面材を用いた場合、縦軸材１５等の間に筋交いを設けなくてもよい。これは、外装下地材５としてダイライト・火山性ガラス質複層板・インシュレーションファイバーボード等の面材を用いたとき、筋交いを設けた場合と同等、あるいはそれ以上の耐力が得られるためである。これにより、筋交いを設けた場合に生じる断熱欠損を防ぐことができる。
【００３５】
断熱材７は縦軸材１５間に設けられている。断熱材７は外装下地材５及び内装材９の間の熱の伝導を遮断するものである。断熱材７は、グラスウール・ロックウール等の無機繊維系断熱材、ビーズ法ポリスチレンフォーム・ポリエチレンフォーム・押出法ポリスチレンフォーム・フェノールフォーム保温板・硬質ウレタンフォーム・吹付け硬質ウレタンフォーム等の発泡プラスチック系断熱材、シージングボード・タタミボード・吹込み用セルロースファイバー等の木質繊維系断熱材、ウール等の天然系断熱材などによって形成されている。断熱材７は、本実施形態の壁構造１が必要とする断熱性を有する限り、その厚さが如何なるものであってもよい。
【００３６】
内装材９は、軸組材の室内側の面に固定金具によって固定されている。内装材９は断熱材７の室内側の面上に形成されている。
【００３７】
内装材９は調湿性（吸放湿性）を有する。調湿性とは、湿度が高いときには吸湿し、湿度が低いときには放湿する性質である。内装材９は調湿面材によって形成されている。内装材９は吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上の建材で形成されていることが好ましい。内装材９の吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上であれば、本実施形態の壁構造１は室内における炊事・入浴・暖房等によって発生する湿気、温度の変動に伴う湿度の変動、及び梅雨に代表される高湿度環境により対応することができる。
【００３８】
ここで、吸放湿量の算定方法について説明する。
【００３９】
相対湿度を５０％に保った恒温・恒湿の槽内で重量を恒量化させた試験体を、相対湿度を９０％に保った恒温・恒湿の槽内で重量を恒量化させる。そして、前者と後者との含水率の差を吸湿量（ｇ／ｍ２，ｋｇ／ｍ３）と定義する。一方、相対湿度を９０％に保った恒温・恒湿の槽内で重量を恒量化させた試験体を、相対湿度を５０％に保った恒温・恒湿の槽内で重量を恒量化させる。そして、前者と後者との含水率の差を放湿量（ｇ／ｍ２，ｋｇ／ｍ３）と定義する。
【００４０】
そうして、吸湿量及び放湿量の平均値を吸放湿量と定義する。これを以下の式に示す。
（吸湿量＋放湿量）／２＝吸放湿量
なお、吸湿量、放湿量、及び吸放湿量はＪＳＴＭＨ６３０１に準拠した方法で測定する。
【００４１】
表２は、主な材料の吸放湿量の値を示したものである。
【００４２】
【表２】
2004211440.tif 000004
【００４３】
本実施形態では、内装材９として、例えば、エアスマイルＳ６（大建工業（株）製）、アートスマイル（大建工業（株）製）、珪藻頁岩を主原料とした化粧面材等が用いられている。
【００４４】
本実施形態によれば、内装材９が調湿性を有するため、室内の湿気が内装材９内に蓄えられる。よって、湿気は内装材９よりも内部へ侵入しにくい。したがって、本実施形態によれば、壁構造１内部での結露の発生を防ぐことができ、断熱材７の断熱性の低下や縦軸材１５・横架材等の腐食を防止することができる。
【００４５】
また、内装材９が調湿性を有するため、室内の湿度が低くなったときには、内装材９内に蓄えられた湿気が室内に放湿される。したがって、本実施形態によれば、湿気の壁構造１内部への侵入をさらに防ぐことができる。
【００４６】
また、内装材９の吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上であるとき、室内の湿気が内装材９内に確実に蓄えられる。よって、湿気は内装材９よりも内部へ侵入しにくい。したがって、本実施形態によれば、壁構造１内部での結露の発生をより確実に防ぐことができ、断熱材７の断熱性の低下や縦軸材１５・横架材等の腐食をより確実に防止することができる。
【００４７】
また、内装材９の吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上であるとき、室内の湿度が低くなったときには、内装材９内に蓄えられた湿気が室内に確実に放湿される。したがって、本実施形態によれば、湿気の壁構造１内部への侵入をより確実に防ぐことができる。
【００４８】
また、壁構造１の内部に湿気が侵入したとしても、外装下地材５の透湿性を有するため、湿気は外装下地材５及び通気層１１を通って屋外に排出される。したがって、本実施形態によれば、壁構造１内部での結露の発生を防ぐことができ、断熱材７の断熱性の低下や縦軸材１５・横架材等の腐食を防止することができる。
【００４９】
また、壁構造１の内部に湿気が侵入したとしても、外装下地材５の透湿抵抗が１．１９×１０９ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｋｇ程度より下であるとき、湿気は外装下地材５及び通気層１１を通って屋外に確実に排出される。したがって、本実施形態によれば、壁構造１内部での結露の発生をより確実に防ぐことができ、断熱材７の断熱性の低下や縦軸材１５・横架材等の腐食を防止することができる。
【００５０】
また、従来のように防湿気密層を設ける必要がないため、施工の容易化及びコストの低減化を図ることができる。
【００５１】
また、従来のように防湿気密層を設ける必要がないため、壁構造１の解体時において、壁構造１の構成物の分別を容易に行うことができる。
【００５２】
なお、本実施形態によれば、内装材９が軸組材の室内側の面に固定金具によって固定されているが、内装材９が胴縁を介して軸組材の室内側の面に設けられてもよい。このとき、胴縁はその幅が１０ｍｍ以上であることが好ましい。
【００５３】
（実施形態２）
図２に示すように、本実施形態に係る壁構造１は、内装材９が内装下地材９ａ及び内装仕上げ材９ｂを有するものである。その他の点に関しては、実施形態１の壁構造１とほぼ同様である。
【００５４】
内装下地材９ａは軸組材の室内側の面に固定金具によって固定されている。内装下地材９ａは断熱材７の室内側の面上に形成されている。
【００５５】
内装下地材９ａは調湿性面材によって形成されている。内装下地材９ａは吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上の建材で形成されていることが好ましい。
【００５６】
内装下地材９ａは、例えば、ゼオライト・ベントナイト・白土・アロフェン・珪藻土等の粘土鉱物が添加・混入した石膏ボード・ケイ酸カルシウム・スラグ石膏板・モルタル・ＡＬＣ等によって形成されている。また、内装下地材９ａは、木炭・竹炭・活性炭・シリカゲル等の多孔質材料が合成・添加・混入した石膏ボード・ケイ酸カルシウム・スラグ石膏板・モルタル・ＡＬＣ等であってもよい。さらに、内装下地材９ａは、ゼオライト・ベントナイト・白土・アロフェン・珪藻土等の粘土鉱物の焼成板であってもよい。
【００５７】
内装仕上げ材９ｂは内装下地材９ａの室内側の面上に形成されている。内装仕上げ材９ｂは通気性の良い面材、例えば、通気性の高い塩化ビニール壁紙、オレフィン壁紙、紙壁紙、絹・麻・綿等の天然素材やレーヨン・ポリエステル等の合成・再生素材を原料とした布壁紙、珪藻土を原料とした壁紙などによって形成されている。なお、内装仕上げ材９ｂは通気性（透湿性）を有するため、内装下地材９ａの調湿作用を妨げることはない。
【００５８】
本実施形態によれば、内装下地材９ａが調湿性を有するため、室内の湿気が内装下地材９ａ内に蓄えられる。よって、湿気は内装材９よりも内部へ侵入しにくい。したがって、本実施形態によれば、壁構造１内部での結露の発生を防ぐことができ、断熱材７の断熱性の低下や縦軸材１５・横架材等の腐食を防止することができる。
【００５９】
また、内装下地材９ａが調湿性を有するため、室内の湿度が低くなったときには、内装下地材９ａ内に蓄えられた湿気が室内に放湿される。したがって、本実施形態によれば、湿気の壁構造１内部への侵入をさらに防ぐことができる。
【００６０】
また、内装下地材９ａの吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上であるとき、室内の湿気が内装下地材９ａ内に確実に蓄えられる。よって、湿気は内装材９よりも内部へ侵入しにくい。したがって、本実施形態によれば、壁構造１内部での結露の発生をより確実に防ぐことができ、断熱材７の断熱性の低下や縦軸材１５・横架材等の腐食を防止することができる。
【００６１】
また、内装下地材９ａの吸放湿量が４００ｇ／ｍ２程度より上であるとき、室内の湿度が低くなったときには、内装下地材９ａ内に蓄えられた湿気が室内に確実に放湿される。したがって、本実施形態によれば、湿気の壁構造１内部への侵入をより確実に防ぐことができる。
【００６２】
（実施形態３）
図３に示すように、本実施形態に係る壁構造１は、内装下地材が第１内装下地材９ｃ及び第２内装下地材９ｄによって形成されているものである。その他の点に関しては、実施形態２の壁構造１とほぼ同様である。
【００６３】
内装材９は、第１内装下地材９ｃ、第２内装下地材９ｄ、及び内装仕上げ材９ｂからなる。
【００６４】
第１内装下地材９ｃは軸組材の室内側の面に固定金具によって固定されている。第１内装下地材９ｃは断熱材７の室内側の面上に形成されている。
【００６５】
第１内装下地材９ｃは調湿特性を有さない面材、例えば、石膏ボード・構造用合板・珪酸カルシウム・スラグ石膏板・モルタル・ＡＬＣ等によって形成されている。なお、第１内装下地材９ｃが石膏ボードによって形成されている場合、第１内装下地材９ｃはその厚さが９．５ｍｍ以上であることが好ましい。
【００６６】
第２内装下地材９ｄは第１内装下地材９ｃの室内側の面上に形成されている。第２内装下地材９ｄは調湿性面材、例えば、エアスマイル（大建工業（株）製）等によって形成されている。
【００６７】
内装仕上げ材９ｂは第２内装下地材９ｄの室内側の面上に形成されている。
【００６８】
本実施形態によれば、実施形態２と同様の効果が得られる。
【００６９】
（実施形態４）
図４に示すように、本実施形態に係る壁構造１は、内装仕上げ材９ｂが調湿性を有するものである。その他の点に関しては、実施形態２の壁構造１とほぼ同様である。
【００７０】
内装下地材９ａは調湿特性を有さない面材、例えば、石膏ボード・構造用合板・珪酸カルシウム・スラグ石膏板・モルタル・ＡＬＣ等によって形成されている。
【００７１】
内装仕上げ材９ｂは調湿性化粧面材、例えば、アートスマイル（大建工業（株）製）等の化粧面材、あるいは、ゼオライト・ベントナイト・白土・アロフェン・珪藻土等の粘土鉱物が添加・混入した石膏ボード・ケイ酸カルシウム・スラグ石膏板・モルタル・ＡＬＣ等の表面に化粧を施したものによって形成されている。また、内装仕上げ材９ｂは、木炭・竹炭・活性炭・シリカゲル等の多孔質材料が合成・添加・混入した石膏ボード・ケイ酸カルシウム・スラグ石膏板・モルタル・ＡＬＣ等の表面に化粧を施したものであってもよい。さらに、内装仕上げ材９ｂは、ゼオライト・ベントナイト・白土・アロフェン・珪藻土等の粘土鉱物の焼成板の表面に化粧を施したものであってもよい。
【００７２】
本実施形態によれば、実施形態２と同様の効果が得られる。
【００７３】
（その他の実施形態）
上記各実施形態によれば、本発明は壁構造１に適用されているが、床や天井等に適用されてもよい。
【００７４】
また、上記各実施形態によれば、外装下地材５及び内装材９が軸組材に固定されているが、縦枠、上枠、及び下枠からなる枠組材に固定されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態１に係る壁構造の水平断面図である。
【図２】実施形態２に係る壁構造の水平断面図である。
【図３】実施形態３に係る壁構造の水平断面図である。
【図４】実施形態４に係る壁構造の水平断面図である。
【符号の説明】
１    壁構造
３    外装材
５    外装下地材
７    断熱材
９    内装材
１１  通気層
【図１】
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【図２】
2004211440.tif 000006
【図３】
2004211440.tif 000007
【図４】
2004211440.tif 000008