(57)【要約】【課題】　中間転写ベルトの移動速度が周期的に変動する場合でも、その移動速度変動に起因した画素の伸び縮みを軽減し、高画質の画像を得ることができる画像形成装置を提供する。【解決手段】　複数の感光体ドラム１１と、各感光体ドラム１１に互いに異なる複数の画像を形成する画像形成手段と、各感光体ドラム１１に対向する第１の転写位置Ｐt１を通過するように駆動される中間転写ベルト４０に各感光体ドラム１１上の画像を転写する第１の転写手段と、中間転写ベルト４０に対向する第２の転写位置Ｐt２を通過するように駆動される転写紙２に中間転写ベルト４０上の画像を転写する第２の転写手段とを備えた画像形成装置において、第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２に至る中間転写ベルト４０の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を中間転写ベルト４０が通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる速度変動の周期の自然数倍になっている。【選択図】　図１
2004118226.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
　回転駆動される一つ又は複数の像担持体と、該像担持体に互いに異なる複数の画像を形成する画像形成手段と、該像担持体に対向する第１の転写位置を通過するように駆動される第１の転写体に、該像担持体上の画像を転写する第１の転写手段と、第１の転写体に対向する第２の転写位置を通過するように駆動される第２の転写体に、第１の転写体上の画像を転写する第２の転写手段とを備えた画像形成装置において、
　第１の転写位置から第２の転写位置に至る第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
　請求項１の画像形成装置において、
　上記第１の転写体が無端状の画像転写面を有し、
　第１の転写体上の同一箇所が上記第１の転写位置を複数回通過することにより上記像担持体上の画像が第１の転写体上に重ね合わせて転写されるように構成され、
　第２の転写位置から第１の転写位置に至る第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
　請求項１又は２の画像形成装置において、
　上記第２の転写体に対向する第３の転写位置を通過するように駆動される第３の転写体に、第２の転写体上の画像を転写する第３の転写手段を備え、
　第２の転写位置から第３の転写位置に至る第２の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第２の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第２の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
　請求項３の画像形成装置において、
　上記第２の転写体が無端状の画像転写面を有し、
　第２の転写体上の同一箇所が上記第２の転写位置を複数回通過することにより上記第１の転写体上の画像が第２の転写体上に重ね合わせて転写されるように構成され、
　第３の転写位置から第２の転写位置に至る第２の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第２の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第２の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
　回転駆動される一つ又は複数の像担持体と、該像担持体に互いに異なる複数の画像を形成する画像形成手段と、該像担持体に対向する第１の転写位置を通過するように駆動される第１の転写体に、該像担持体上の画像を転写する第１の転写手段と、第１の転写体に対向する第２の転写位置を通過するように駆動される第２の転写体に、第１の転写体上の画像を転写する第２の転写手段とを備えた画像形成装置において、
　該像担持体の画像担持面の移動速度が、第２の転写体の画像転写面の移動速度よりも大きいことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
　請求項５の画像形成装置において、
　上記第２の転写体に対向する第３の転写位置を通過するように駆動される記録媒体に、第２の転写体上の画像を転写する第３の転写手段とを備え、
　第１の転写体の画像担持面の移動速度が、該記録媒体の画像転写面の移動速度よりも大きいことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
　請求項５又は６の画像形成装置において、
　上記第２の転写体に対向する第３の転写位置を通過するように駆動される記録媒体に、第２の転写体上の画像を転写する第３の転写手段とを備え、
　第１の転写体の画像担持面の移動速度が、該記録媒体の画像転写面の移動速度よりも大きいことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
　請求項５、６又は７の画像形成装置において、
　上記第１の転写位置から上記第２の転写位置に至る上記第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
　請求項８の画像形成装置において、
　上記第１の転写体が無端状の画像転写面を有し、
　第１の転写体が複数回回転して上記像担持体上の画像が第１の転写体上に重ね合わせて転写されるように構成され、
　第２の転写位置から第１の転写位置に至る第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
　請求項５、６、７、８又は９の画像形成装置において、
　各像担持体の画像担持面の平均移動速度が互いに等しくなるように各像担持体を駆動制御する手段を備え、
　上記第１の転写位置における上記像担持体と第１の転写体との間の転写ニップ幅が変化しないように構成され、
　上記画像形成手段が、画像データに基づいて各像担持体の画像担持面を露光して潜像を形成し、該像担持体上の潜像を現像して画像を形成するように構成され、
　各像担持体の画像担持面に対する露光タイミング又は露光位置が、各像担持体の偏芯及び径のばらつき並びに該像担持体間距離の少なくとも一つに応じて設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、複写機、プリンター、ＦＡＸなどの画像形成装置に関する。詳しくは、感光体ドラム等の像担持体上の画像を中間転写ベルト等の第１の転写体に重ね合わせて１次転写し、第１の転写体上の画像を記録媒体などの第２の転写体に一括して２次転写する画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
　近年、カラーコピーのニ−ズが高まり、低速領域ではインクジェット方式の画像形成装置が主流になっているが、中高速領域では電子写真方式の画像形成装置が普及しようとしている。特に、高速化に適した方式の画像形成装置として、転写体としての転写紙の搬送方向に複数の像担持体としての感光体ドラムを並べて配置したタンデム型のカラー画像形成装置がある。また、第１の転写体としてベルト状の中間転写体を用い、これに形成された像を第２の転写体としての転写紙に転写する中間転写ベルト方式の画像形成装置もある。
【０００３】
　上記タンデム型のカラー画像形成装置では、例えば特許文献１に開示されているように、光走査ユニットを備える４つの感光体ドラムが、搬送ベルト上の転写紙の搬送方向に配置されている。そして、光走査ユニットから出射された光ビームが、感光体ドラムの軸に沿った方向に走査（主走査）され、回転している感光体ドラムの表面が露光される。これにより、各感光体ドラム上に静電潜像が形成される。各感光体ドラムには、異なった色（シアン、マゼンタ、イエロー、ブラック）のトナーが各現像器から供給され、静電潜像がトナーで現像される。そして、搬送ベルトで各感光体ドラムへ転写紙が搬送され、その搬送途中で、転写チャージャにより各感光体ドラム上のトナー像が同じ走査ライン上に重なり合うように、同一の転写紙上に順次転写される。その後、転写紙上に重ね合わせて転写されたトナー像が定着され、排紙トレイ上に排紙される。
　以上のように、タンデム型のカラー画像形成装置は、複数の感光体ドラム上にそれぞれ異なる色の画像を並列処理で形成する。この並列処理での画像形成により、転写紙を各感光体ドラムからの転写位置を一回通過させるだけで４色のカラー画像を形成できるので、高速のカラー画像形成に適した方式である。
　また、上記搬送ベルトの代わりに中間転写ベルトを設けた中間転写ベルト方式のタンデム型カラー画像形成装置も知られている。この装置では、転写紙上で４つの画像を重ね合せるのではなく、中間転写ベルト上に画像が重ね合わせて転写され、この中間転写ベルト上に重ね合わせた画像が転写紙上に一括転写される。
【０００４】
〔従来技術１〕
　上記中間転写ベルト方式のタンデム型の画像形成装置では、感光体ドラムに形成された互いに異なる色のトナー画像を第１の転写体としての中間転写ベルトに重ね合わせるように転写することによりカラー画像を形成する。従って、中間転写ベルトに転写される各色のトナー画像の位置がずれると、カラー画像上に色ずれが発生してしまう。この色ずれ防止の対策に関しては、従来からいくつかの提案がなされている（例えば、特許文献２、特許文献３、特許文献４参照）。また、感光体ドラムと中間転写ベルトや転写紙との間に速度差を持たせて転写する場合の色ずれについて解説したものもある（例えば、非特許文献１参照）。
【０００５】
　タンデム型の画像形成装置において、図１４（ａ）及び（ｂ）に示すように感光体ドラム１１に偏芯あるいは径のばらつきがあっても、各感光体ドラムの回転角速度が一定であってかつ中間転写ベルトに速度変動がなければ、中間転写ベルト上のカラー画像に色ずれが発生しない。つまり、図１４（ａ）に示すように感光体ドラム１１の偏芯により露光位置で画素が伸びても（Ｉｅ１−＞Ｉｅ２）、図１４（ｂ）に示すように第１の転写位置では画素Ｉｅが縮むため（Ｉｅ２−＞Ｉｅ３）、結果的に中間転写ベルト２１上での画素は所定の長さになる。ところが、上記非特許文献１や公報などに記載されているように、感光体ドラム駆動系あるいは中間転写ベルト駆動系の駆動力伝達要素である歯車に偏芯があると、駆動源であるモータが一定速度で回転していても、感光体ドラムの回転角速度や中間転写ベルトの移動速度が変動し、これにより色ずれが発生してしまう。この対策のために、特許文献２では、上記歯車等による変動周期の整数倍を、感光体ドラム上における露光位置から転写位置までの感光体ドラム回転時間に等しくしている。また、特許文献３では、感光体ドラム駆動系の変動周期の整数倍を、隣接する感光体ドラム間を中間転写ベルト又は転写紙が通過する時間に等しくしている。さらに、特許文献４では、ベルト駆動ローラの回転周期の整数倍を、隣接する感光体ドラム間を中間転写ベルト又は転写紙が通過する時間に等しくしている。以上のように、上記公報等に記載されている画像形成装置によれば、駆動系における周期的な速度変動による色ずれが発生しない対策が取られている。
【０００６】
〔従来技術２〕
　また、従来、ホロー・キャラクター現象と呼ばれる現象を取り除くために、転写位置における感光体ドラムと中間転写ベルトあるいは転写紙との間に、ある程度速度差を持たせたものが知られている（例えば、特許文献５、特許文献６参照）。この「ホロー・キャラクター現象」は、画素細部の中央部が抜けてしまう現象である。
　例えば、このホローキャラクター現象を取るために第１の転写位置で移動速度差（相対速度）ΔＶｈ（＝Ｖｄ−Ｖｂ）を設けたとする。ただし、Ｖｂは中間転写ベルトあるいは転写紙の移動速度であり、Ｖｄは径ばらつきのない感光体ドラムの周速である。
　このように第１の転写位置で移動速度差ΔＶｈを設け、感光体ドラムの回転角速度が一定速度ωoであって感光体ドラムの径がＲoであるときの単位時間当りの露光画素の長さをＩe＝Ｒoωoとすると、感光体ドラム径Ｒo＋ΔＲoのときの露光画素の長さＩは、次式で示すように単位時間当りΔＲoωoだけ伸びる。
（数１）
Ｉ＝（Ｒo＋ΔＲo）ωo＝Ｉe＋ΔＲoωo
【０００７】
　そして、中間転写ベルトの速度はＶｂ＝Ｒoωo−ΔＶｈとなり、第１の転写位置では移動速度差ΔＶ＝ΔＲoωo＋ΔＶｈが生じる。従って、前述のδＩ＝（Ｗ１＋Ｉｗ）・ΔＶ／Ｖｄの関係式より、次式で示すδＩ分だけ画素の長さが変動することになる。
（数２）
δＩ＝（Ｗ１＋Ｉ）・ΔＶ／Ｖｄ
　　＝｛Ｗ１＋Ｉe＋ΔＲoωo｝・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝
【０００８】
　従って、露光時における単位時間当りの画素の伸びΔＲoωoが、転写時には、次式の示すδＩ分だけ画素の長さが変動することになる。
（数３）
δＩ＝｛Ｗ１＋（Ｒo＋ΔＲo）ωo｝・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝
　　＝Ｗ１・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝＋（ΔＲoωo＋ΔＶｈ）
【０００９】
　転写ニップ幅Ｗ１＝０のときは、ΔＲoωo＋ΔＶｈ分だけ画素が縮むことなる。つまり、移動速度差の分の誤差ΔＶｈが発生する。感光体ドラムの回転角速度が一定のとき、感光体ドラムの径のばらつきがあっても画素に変化がないという議論は、第１の転写位置における転写ニップ幅Ｗ１がゼロで移動速度差ΔＶｈがゼロの場合である。ただし、移動速度差ΔＶｈが一定の場合は、画像全体が伸びる（倍率誤差）ということを意味する。感光体ドラムに偏芯がある場合も同様に議論できるのは明らかである。
　以上により、第１の転写位置における転写ニップ幅Ｗ１と移動速度差ΔＶｈの影響で、次式に示す誤差（縮み）Ｃeを生じることになる。
（数４）
Ｃe＝Ｗ１・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝＋ΔＶｈ
【００１０】
　更に、中間転写ベルトの速度変動分δＶが加わったときの誤差（縮み）Ｅは、次式のようになる。つまり、ホロー・キャラクター現象を除くための移動速度差ΔＶｈと中間ベルトの移動速度の変動δＶがあると、次式のような誤差Ｅが発生することになる。
（数５）
Ｅ＝Ｗ１・｛ΔＲoωo＋（ΔＶｈ＋δＶ）｝／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝＋（ΔＶｈ＋δＶ）
【００１１】
　そこで、従来、上記ホロー・キャラクター現象を取り除くために転写位置で速度差を付けたときでも、そのときのトナー像の伸び縮みを防止することができるように構成した画像形成装置が提案されている（特許文献７参照）。この画像形成装置は、感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２とが対向している第１の転写位置及び中間転写ドラム２１、２２と中間転写ドラム３１とが対向している第２の転写位置のそれぞれにおいて、互いに対向している表面の移動速度に速度差を生じさせながら画像を転写するスリップトランスファー方式の転写を採用している。そして、第１の転写位置と第２の転写位置の移動速度差の符号を逆にすることにより、トナー像の伸び・縮みをキャンセルしている。つまり、この特許文献７に記載されている画像形成装置では、図１５に示すように、各感光体ドラム１１と第１の転写体としての２つの中間転写ドラム２１，２２との間の速度差をΔＶ１と、中間転写ドラム２１，２２と第２の転写体としての中間転写ドラム３１との間の速度差をΔＶ２の符号が異なるように各構成要素の速度を設定する。これにより、トナー像の伸び縮みを防止しようとするものである。特に、ΔＶ１+ΔＶ２＝０となるように各構成要素の速度を設定すれば、トナー像の伸び縮みをキャンセルできるとしている。
【００１２】
　また、特許文献８でも、感光体ドラムの周速と転写紙（記録媒体）の移動速度とが等しく、中間転写体速度は等しくない構成について言及されている。これは上記ΔＶ１+ΔＶ２＝０と同じ意味である。つまり、感光体ドラムと中間転写体との間に速度差をつけ、画素の長さが変化した分、第２の転写位置で画素の長さを元に戻すのである。
【００１３】
【特許文献１】特開平１０−２４６９９５号公報
【特許文献２】特許第２９２９６７１号公報
【特許文献３】特開昭６３−１１９６７号公報
【特許文献４】特開昭５９−１８２１３９号公報
【特許文献５】特開平１０−３９６４８号公報
【特許文献６】特開昭６２−３５１３７号公報
【特許文献７】特開２００１−２６５０８１号公報
【特許文献８】特開２０００−３３８７４５号公報
【非特許文献１】城戸、飯島：「スリップ・トランスファー・メカニズムに関する研究」，富士ゼロックステクニカルレポート，Ｎｏ１３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
〔課題１〕
　しかしながら、本発明者らの鋭意研究の結果、上記従来技術１の欄に記載したように色ずれ防止のための対策を取ったとしても、中間転写ベルトの周期的な速度変動の影響により、中間転写ベルトから転写された転写紙上の画像に画素の伸び、縮みあるいは伸び縮みが発生する場合があることがわかった。中間転写ベルトに周期的な速度変動があると、画像上の画素が感光体ドラムから１次転写されるときと、当該画素が転写紙へ２次転写されるときとで、中間転写ベルトの移動速度が異なり、この移動速度の差異が影響しているものと考えられる。
　この中間転写ベルトの周期的な速度変動に起因した画素の伸び縮みについては、上記従来の非特許文献１や上記特許文献１〜４で言及されていない。
【００１５】
〔課題２〕
【００１６】
　また、本発明者らが、上記従来技術２の欄に記載されている画像形成装置について、実際の装置で実験等を行なったところ、高解像度のために画素のサイズを小さくしていくと、転写位置における移動速度差ΔＶの符号によらず常に画素が太って（伸びて）画質が劣化してしまうことがわかった。つまり、画素のサイズを小さくして高解像度の画像を形成しようとすると、前述のようにトナー像の伸び縮みをキャンセルするように設定したとしても、画素が太って（伸びて）しまうことがわかった。
【００１７】
　例えば、図１６において、感光体ドラム１１上のトナー像（画素）の長さをＩＷ、中間転写体２１上に転写されたトナー像（画素）の長さをＩｐ、感光体ドラム１１の線速に対する中間転写体２１の線速の線速比をＶｂ／Ｖｄ＝αとすると、転写ニップ幅Ｗ１を完全にトナー像（画素）が通過する時間Ｔは、次式のように表される。
（数６）
Ｔ＝（Ｗ１＋ＩＷ）／Ｖｄ
　＝（Ｗ１＋Ｉｐ）／α・Ｖｄ
【００１８】
　転写ニップ部の入り口から、感光体ドラム１１上に形成されていたトナー像（画素）の先端までの距離Ｗ１＋ＩＷと、中間転写体２１上のトナー像（画素）の先端までの距離Ｗ１＋Ｉｐとの差（ＩＷ−Ｉｐ）は、画素の長さの差すなわち画素の伸び量あるいは縮み量δＩを表す。したがって、上式より、画素の長さの差（伸び量あるいは縮み量）δＩは、次のように表される。
（数７）
δＩ＝ＩＷ−Ｉｐ
　　＝（Ｗ１＋ＩＷ）−（Ｗ１＋Ｉｐ）
　　＝Ｔ・Ｖｄ・（１−α）
　　＝（Ｗ１＋ＩＷ）・（１−α）
　　＝（Ｗ１＋ＩＷ）・（Ｖｄ−Ｖｂ）／Ｖｄ
　　＝（Ｗ１＋ＩＷ）・ΔＶ／Ｖd
　　＝Ｗ１・ΔＶ／Ｖｄ＋ＩＷ・ΔＶ／Ｖｄ
【００１９】
　この式は、転写ニップ幅Ｗ１の画素の伸び縮みへの影響は、転写ニップ部における移動速度差ΔＶ（＝Ｖｄ−Ｖｂ）の符号によって方向が異なることを示している。この点に着目して、従来においては、第１の転写位置における移動速度差ΔＶ１及び第２の転写位置における移動速度差ΔＶ２を、上記ΔＶ１+ΔＶ２＝０の条件を満たすように設定してしている。ところが、本発明者らが実際の装置で解像度を上げて実験を行なったところ、上記ΔＶ１+ΔＶ２＝０の条件を満たすように移動速度差を設定しても画素の伸び縮みをキャンセルできず、画素が太って（伸びて）しまうことがわかった。しかも、この画素の太り（伸び）は、各転写位置での移動速度の大小関係すなわち移動速度差の符号（プラス／マイナス）にかかわらず発生する、ということもわかった。
【００２０】
　本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その第１の目的は、像担持体と記録媒体との間に介在する転写体の画像転写面の移動速度が周期的に変動する場合でも、その転写体の移動速度変動に起因した画素の伸び縮みを軽減し、高画質の画像を得ることができる画像形成装置を提供することである。
　また、第２の目的は、ホロー・キャラクター現象の発生を防止しつつ、高解像度のために画素のサイズを小さくしたときの画素の伸びを軽減できる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
　上記第１の目的を達成するために、請求項１の発明は、回転駆動される一つ又は複数の像担持体と、該像担持体に互いに異なる複数の画像を形成する画像形成手段と、該像担持体に対向する第１の転写位置を通過するように駆動される第１の転写体に、該像担持体上の画像を転写する第１の転写手段と、第１の転写体に対向する第２の転写位置を通過するように駆動される第２の転写体に、第１の転写体上の画像を転写する第２の転写手段とを備えた画像形成装置において、第１の転写位置から第２の転写位置に至る第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とするものである。ここで、上記「像担持体」としては、感光体ドラムや感光体ベルト等が挙げられる。また、上記「第１の転写体」としては、中間転写ベルトや中間転写ドラム等が挙げられる。また、上記「第２の転写体」としては、中間転写ベルトや中間転写ドラム等のほか、転写紙等の記録媒体も挙げられる。
　請求項１の画像形成装置では、第１の転写体の画像転写面が第１の転写位置から第２の転写位置に至る距離を通過する通過時間が、第１の転写体に生じる移動速度変動の周期の自然数倍になっている。このため、第１の転写位置で像担持体上の画像の任意の画素が第１の転写体に１次転写されるときと、第２の転写位置で第１の転写体上の当該画素が第２の転写体に２次転写されるときの第１の転写体の移動速度が同じになる。よって、画像の任意の画素が１次転写されるときの像担持体と第１の転写体との間の速度差と、当該画素が２次転写されるときの第１の転写体と第２の転写体との間の速度差との関係が、各画素について同じになる。従って、第１の転写体の移動速度が周期的に変動する場合でも、その変動によって例えば第１の転写位置で画素が伸びると第２の転写位置では当該画素が縮むので、第２の転写体上の画素の伸び縮みを軽減することができる。
　なお、上記像担持体の画像担持面の移動速度と、第２の転写体の画像転写面の移動速度とを等しくするようにしてもよい。この場合は、例えば第１の転写位置で画素が伸びるとその伸びた分だけ第２の転写位置では当該画素が縮むので、第２の転写体上の画素の伸び縮みをより軽減することができる。
　また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記第１の転写体が無端状の画像転写面を有し、第１の転写体上の同一箇所が上記第１の転写位置を複数回通過することにより上記像担持体上の画像が第１の転写体上に重ね合わせて転写されるように構成され、第２の転写位置から第１の転写位置に至る第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とするものである。
　また、請求項３の発明は、請求項１又は２の画像形成装置において、上記第２の転写体に対向する第３の転写位置を通過するように駆動される第３の転写体に、第２の転写体上の画像を転写する第３の転写手段を備え、第２の転写位置から第３の転写位置に至る第２の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第２の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第２の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とするものである。ここで、上記「第３の転写体」としては、中間転写ベルトや中間転写ドラム等のほか、転写紙等の記録媒体も挙げられる。また、上記第１の転写体の画像転写面の移動速度と、第３の転写体の画像転写面の移動速度とを等しくするように構成してもよい。
　また、請求項４の発明は、請求項３の画像形成装置において、上記第２の転写体が無端状の画像転写面を有し、第２の転写体上の同一箇所が上記第２の転写位置を複数回通過することにより上記第１の転写体上の画像が第２の転写体上に重ね合わせて転写されるように構成され、第３の転写位置から第２の転写位置に至る第２の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第２の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第２の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とするものである。
【００２２】
　上記第２の目的を達成するために、請求項５の発明は、回転駆動される一つ又は複数の像担持体と、該像担持体に互いに異なる複数の画像を形成する画像形成手段と、該像担持体に対向する第１の転写位置を通過するように駆動される第１の転写体に、該像担持体上の画像を転写する第１の転写手段と、第１の転写体に対向する第２の転写位置を通過するように駆動される第２の転写体に、第１の転写体上の画像を転写する第２の転写手段とを備えた画像形成装置において、該像担持体の画像担持面の移動速度が、第２の転写体の画像転写面の移動速度よりも大きいことを特徴とするものである。
　請求項５の画像形成装置では、画素の総合縮み量Ｅ２像担持体の画像担持面の移動速度Ｖｄを、第２の転写体の画像転写面の移動速度Ｖ２よりも大きくしている。これにより、後で詳述するように、ホローキャラクター現象をなくすために各転写位置で一定の速度差（相対速度）を持たせ、且つ解像度を高めるべく画素のサイズを小さくした場合に、第２の転写体に転写される画像に発生しやすい画素の伸びを軽減することができる。
　請求項６の発明は、請求項５の画像形成装置において、上記第２の転写体に対向する第３の転写位置を通過するように駆動される記録媒体に、第２の転写体上の画像を転写する第３の転写手段とを備え、第１の転写体の画像担持面の移動速度が、該記録媒体の画像転写面の移動速度よりも大きいことを特徴とするものである。
　請求項７の発明は、請求項５又は６の画像形成装置において、上記第２の転写体に対向する第３の転写位置を通過するように駆動される記録媒体に、第２の転写体上の画像を転写する第３の転写手段とを備え、第１の転写体の画像担持面の移動速度が、該記録媒体の画像転写面の移動速度よりも大きいことを特徴とするものである。
　請求項８の発明は、請求項５、６又は７の画像形成装置において、上記第１の転写位置から上記第２の転写位置に至る上記第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とするものである。ここで、上記像担持体の画像担持面の移動速度と、上記第２の転写体の画像転写面の移動速度とを等しくするように構成してもよい。
　請求項９の発明は、請求項８の画像形成装置において、上記第１の転写体が無端状の画像転写面を有し、第１の転写体が複数回回転して上記像担持体上の画像が第１の転写体上に重ね合わせて転写されるように構成され、第２の転写位置から第１の転写位置に至る第１の転写体の画像転写面の移動経路上における互いに隣り合う転写位置間を第１の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第１の転写体の画像転写面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっていることを特徴とするものである。
　請求項１０の発明は、請求項５、６、７、８又は９の画像形成装置において、各像担持体の画像担持面の平均移動速度が互いに等しくなるように各像担持体を駆動制御する手段を備え、上記第１の転写位置における上記像担持体と第１の転写体との間の転写ニップ幅が変化しないように構成され、上記画像形成手段が、画像データに基づいて各像担持体の画像担持面を露光して潜像を形成し、該像担持体上の潜像を現像して画像を形成するように構成され、各像担持体の画像担持面に対する露光タイミング又は露光位置が、各像担持体の偏芯及び径のばらつき並びに該像担持体間距離の少なくとも一つに応じて設定されていることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００２３】
　請求項１乃至４の発明によれば、像担持体と記録媒体との間に介在する転写体の画像転写面の移動速度が周期的に変動する場合でも、その転写体の移動速度変動に起因した画素の伸び縮みを軽減し、高画質の画像を得ることができるという優れた効果がある。
　請求項５乃至１０の発明によれば、ホロー・キャラクター現象の発生を防止しつつ、高解像度のために画素のサイズを小さくしたときの画素の伸びを軽減できるという優れた効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
　以下、本発明の実施の形態について説明する。
〔実施形態１〕
　まず、本発明の第１の実施形態に係るタンデム型のカラー画像形成装置の全体構成及び動作について説明する。図２は、本実施形態のカラー画像形成装置の全体構成の概略図である。このカラー画像形成装置は、シアン（Ｃ）、マゼンダ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、黒（ＢＫ）の各色の画像を形成するための４組のトナー画像形成部１Ｃ、１Ｍ、１Ｙ、１ＢＫ（以下、各符号の添字Ｃ、Ｍ、Ｙ、ＢＫは、それぞれシアン、マゼンダ、イエロー、黒用の部材であることを示す。）が、第１の転写体としての中間転写ベルト４０の上部張架部の移動方向（図中の矢印Ａ方向）における上流側から順に配置されている。このトナー画像形成部１Ｃ、１Ｍ、１Ｙ、１ＢＫはそれぞれ、図中矢印Ｂ方向に回転駆動される像担持体としての感光体ドラム１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫ、各感光体ドラムの表面を帯電する帯電手段としての帯電ローラ１２Ｃ、１２Ｍ、１２Ｙ、１２ＢＫ、各感光体ドラムの表面に形成された静電潜像を現像してトナー画像を形成する現像手段としての現像ユニット１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３ＢＫ、各感光体ドラムの表面をクリーニングする感光体クリーニングユニット１４Ｃ、１４Ｍ、１４Ｙ、１４ＢＫ等を備えている。
　上記現像ユニット１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３ＢＫはそれぞれ、互いに異なる色のトナーであるシアントナー、マゼンダトナー、イエロートナー、黒トナーにより、対応する感光体ドラム上の静電潜像を現像し、各色のトナー画像を形成するものである。また、上記各トナー画像形成部１Ｃ、１Ｍ、１Ｙ、１ＢＫの配置は、各感光体ドラムの回転軸が平行になるように且つ中間転写ベルトの上部張架部の移動方向（Ａ方向）に所定のピッチで配列するように、設定されている。
【００２５】
　また、本カラー画像形成装置は、上記トナー画像形成部１Ｃ、１Ｍ、１Ｙ、１ＢＫのほか、各感光体ドラムの一様帯電された表面に画像情報に応じたレーザ光Ｌを照射して静電潜像を形成する露光手段としての光書込ユニット３、図示しない給紙カセット、図示しないレジストローラ対、中間転写ユニット、図示しない定着装置、図示しない排紙トレイ等を備えている。なお、各感光体ドラム上に画像を形成する画像形成手段は、上記トナー画像形成部１Ｃ、１Ｍ、１Ｙ、１ＢＫの帯電ローラ、現像ユニット及び感光体クリーニングユニットと、上記光書込ユニット３とにより構成される。
【００２６】
　上記光書込ユニット３は、図示しないレーザ光源、ポリゴンミラー、ｆ−θレンズ、反射ミラー等を備え、所定の露光位置Ｐexにおいて、画像データに基づき、回転駆動されている各感光体ドラム１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫの表面にレーザ光Ｌを主走査方向に走査しながら照射する。
【００２７】
　上記中間転写ユニットは、各感光体ドラム上の画像が転写される第１の転写体としての無端ベルト状の中間転写ベルト４０を備えている。この中間転写ベルト４０は、中間転写ベルト４０に接触しながら駆動する駆動回転体としてのベルト駆動ローラ４１と、転写対向ローラ４２と、従動ローラ４３と、中間転写ベルト４０に所定の張力を付与するためのテンションローラ４８とに掛け回され、所定のタイミングで図中の矢印Ａ方向に回転駆動される。また、この中間転写ユニットは、中間転写ベルト４０を所定の圧接力で各感光体ドラムの表面に圧接させるための圧接ローラ４４、４５、４６を備えている。更に、中間転写ユニットの内部には、各感光体ドラムを間に挟んで上記露光位置Ｐexとは反対側に位置する第１の転写位置Ｐt１において転写電荷を付与して各感光体ドラム上のトナー画像を中間転写ベルト４０上に転写する第１の転写手段としての転写用コロナチャージャ５Ｃ、５Ｍ、５Ｙ、５ＢＫが設けられている。また、中間転写ベルト４０上の画像が第２の転写体としての転写紙２に転写される第２の転写位置Ｐt２において、中間転写ベルト４０を間にはさんで上記転写対向ローラ４２と対向するように、第２の転写手段としての２次転写ローラ４７が設けられている。
【００２８】
　上記ベルト駆動ローラ４１は、駆動源としての駆動モータ５０の駆動力が歯車５１、５２等の駆動伝達部材からなる駆動伝達系を介して伝達されることにより回転駆動される。
【００２９】
　上記構成のカラー画像形成装置において、例えばシアン用のトナー画像形成部１Ｃでは、帯電ローラ１２Ｃにより一様帯電された感光体ドラム１１Ｃの表面に、上記光書込ユニット３で変調及び偏向されたレーザ光Ｌが走査されながら照射されると、感光体ドラム１１Ｃの表面に静電潜像が形成される。そして、感光体ドラム１１Ｃ上の静電潜像は、現像ユニット１３Ｃで現像されてシアン色のトナー画像となる。中間転写ベルト４０が通過する第１の転写位置Ｐｔ１では、感光体ドラム１１Ｃの画像担持面（外周面）上のトナー画像が中間転写ベルト４０の画像転写面（外周面）に転写される。トナー画像が転写された後の感光体ドラム１１Ｃの表面は、感光体クリーニングユニット１４Ｃでクリーニングされ、図示しない除電手段で除電され、次の静電潜像の形成に備えられる。以上のトナー画像形成の工程が、他の感光体ドラム１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫについても、中間転写ベルト４０の移動に合わせて実行され、各感光体ドラム上の各色のトナー画像が中間転写ベルト４０上に重ね合わせて転写される。
　一方、図示しない給紙カセットから給送された転写紙２は、図示しない搬送ガイドでガイドされながら搬送ローラで搬送され、レジストローラ対が設けられている一時停止位置に送られる。このレジストローラ対により所定のタイミングで送出された転写紙２は、中間転写ベルト４０と対向する第２の転写位置Ｐt２を通過するように搬送される。中間転写ベルト４０上のカラー画像が転写された転写紙２は、図示しない定着装置でトナー画像が定着された後、図示しない排紙トレイ上に排出される。
【００３０】
　次に、上記構成のカラー画像形成装置において、感光体ドラムの径のばらつきや偏芯、ベルト駆動ローラ４１の偏芯等によって中間転写ベルト４０の移動速度が変動しても線幅（画素）の伸び縮みを軽減して画質を向上させるための構成等について説明する。以下、各色に対応する部材について共通の説明を行う場合は、各部材の符号の添字Ｙ、Ｍ、Ｃ、ＢＫを必要に応じて省略する。
【００３１】
（感光体ドラムの径のばらつきに対する対策）
　まず、感光体ドラムの径のばらつきに対する対策について説明する。
　図３に示すように、感光体ドラム１１の径の大きさに応じて感光体ドラム１１の回転角速度（ω１、ω２）を変えるように図示しない感光体ドラム駆動部を制御している。これにより、上記第１の転写位置Ｐt１における感光体ドラム１１の表面移動速度（周速）Ｖｄと中間転写ベルト４０の表面移動速度Ｖｂとの間の速度差（相対速度）の変動を減じようとするものである。更に、各感光体ドラムで形成されて中間転写ベルト４０に転写される画像の色ずれの発生をなくすために、図４のように各感光体ドラム１１への露光のタイミング（ｔ１、ｔ２）を感光体ドラム１１の径に応じて変えている。図中のｔ１及びｔ２はそれぞれ制御基準時からの経過時間である。例えば、感光体ドラム１１の径が大きいときは、上記のように感光体ドラムの回転角速度を遅くするので、露光された部分が第１の転写位置Ｐt１まで移動する時間が長い。従って、その分早めに露光データを光書込ユニット３に送り、露光のタイミングを早める。
【００３２】
　感光体ドラム１１の径にΔＲoのばらつきがあったとき、第１の転写位置Ｐt１での速度差（相対速度）が一定のΔＶｈとなるように感光体ドラム１１の回転角速度を制御すると、以下のような利点が出てくる。
　感光体ドラム１１の径に誤差がないときの周速を維持するための回転角速度ωは、（Ｒo＋ΔＲo）ω＝Ｒoωoより、次式で表される。
（数８）
ω＝｛Ｒo／（Ｒo＋ΔＲo）｝ωo
【００３３】
　感光体ドラム１１上の単位時間当りの露光画素の長さＩｅは、Ｉｅ＝（Ｒo＋ΔＲo）・ω＝Ｒoωoとなり、露光画素は伸びない。そして、第１の転写位置Ｐt１での移動速度の速度差がΔＶ＝ΔＶｈであるとき、画像の線幅の変化（広がり量又は縮み量）δＩは次式のように表される。ここで、式中のＷ１は転写ニップ幅であり、Ｉｗは感光体ドラム上の画像の線幅である。
（数９）
δＩ＝（Ｗ１＋Ｉｗ）・ΔＶｈ／Ｖｄ
　　＝（Ｗ１＋Ｒoωo）・ΔＶｈ／（Ｒoωo）
　　＝Ｗ１・ΔＶｈ／（Ｒoωo）＋ΔＶｈ
【００３４】
　この式からもわかるように、感光体ドラム１１の径が各感光体ドラムごとにばらついても画素の伸び縮みに影響が出ないようにできる。
【００３５】
（画素伸び縮み軽減対策１）
　更に、本実施形態の画像形成装置では、中間転写ベルト４０の周期的な速度変動によって転写紙上の画像に発生する画素の伸び縮みを軽減できるように構成している。中間転写ベルト４０の周期的な速度変動は、ベルト駆動ローラ４１、駆動モ−タからの駆動伝達系を形成する歯車、タイミングベルト、プーリ、従動ローラ４３等の偏芯や歯累積ピッチ誤差等によって発生する。この中間転写ベルト４０の周期的な速度変動によって発生する色ずれに関しては、隣合う感光体ドラムの間隔すなわち隣合う第１の転写位置Ｐt１の間隔を中間転写ベルト４０が通過する通過時間が、中間転写ベルト４０の速度変動の周期の自然数倍になっていれば、従来技術により色ずれは発生しない。しかしながら、この中間転写ベルト４０の周期的な速度変動により、各感光体ドラムの第１の転写位置において感光体ドラム１１の表面移動速度（周速）と中間転写ベルト４０の移動速度との間に周期的に変動する速度差が発生する場合がある。このような速度差が発生すると、前述のように中間転写ベルト４０から転写された転写紙２上の画像に画素の伸び縮みが発生するおそれがある。
【００３６】
　上記画素の伸び縮みを軽減するために、本実施形態の画像形成装置では、各感光体ドラム１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫの平均表面移動速度（平均周速）がそれぞれ第２の転写位置Ｐt２における転写紙２の移動速度に等しくなるように構成している。更に、各第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２に至る距離を中間転写ベルト４０が通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる速度変動の周期の自然数倍になるように構成している。さらに、各第２の転写位置Ｐt２から第１の転写位置Ｐt１に至る距離を中間転写ベルト４０が通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる速度変動の周期の自然数倍になるように構成すると、さらに画素の伸び縮みが少なくなる。
【００３７】
　図１は、本実施形態の画像形成装置における各転写位置間を中間転写ベルト４０が通過する通過時間（Ｔbd０，Ｔbd１，Ｔbd２，Ｔdp１，Ｔdp２）を説明するための説明図である。この図１において、Ｔbd０，Ｔbd１及びＴbd２は隣合う第１の転写位置Ｐt１間を通過する通過時間を示している。また、Ｔdp１は中間転写ベルト移動方向の最下流側に位置する黒用の感光体ドラム１１ＢＫに対向する第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２までの距離を中間転写ベルト４０が移動して通過する通過時間を示している。また、Ｔdp２は第２の転写位置Ｐt２から、中間転写ベルト移動方向の最上流側に位置するシアン用の感光体ドラム１１Ｃに対向する第１の転写位置Ｐt１までの距離を中間転写ベルト４０が移動して通過する通過時間を示している。これらの記号を用いて上記画素の伸び縮みを軽減するための条件を表わすと、次式のようになる。
（数１０）
Ｖｄａ＝Ｖｐ
Ｔdp１＝Ｍ１×Ｔｒ
Ｔdp２＝Ｍ２×Ｔｒ
Ｔbd０＝Ｔbd１＝Ｔbd２＝Ｍ３×Ｔｒ
【００３８】
　ここで、Ｖｄａは感光体ドラムの平均表面移動速度（平均周速）であり、Ｖｐは第２の転写位置Ｐt２における転写紙２の移動速度である。また、Ｔｒは中間転写ベルト４０の速度変動の周期である。Ｍ１〜Ｍ３は自然数である。
【００３９】
　また、上記数１０に示す式を満足する場合は、第１と第２の転写位置において、互いに隣り合う転写位置間を中間転写ベルト４０が通過する通過時間（Ｔbd０，Ｔbd１，Ｔbd２，Ｔdp１，Ｔdp２）が中間転写ベルト４０の速度変動の自然数倍になっている。Ｔdp２＝Ｍ２×Ｔｒの条件を追加すると、中間転写ベルトの周期変動の各周波数成分がより正弦波的な形になり、より画素の伸び縮みを軽減できる。なお、Ｖｄａ＝Ｖｐの条件が成り立っていなくても、次式（数１４）が成り立てば、第１の転写位置Ｐt１で画素が縮めば、第２の転写位置Ｐt２では伸び方向になるので、画素の伸び縮みがこの場合でも軽減できることは明らかである。
（数１１）
Ｔdp１＝Ｍ１×Ｔｒ
Ｔdp２＝Ｍ２×Ｔｒ
Ｔbd０＝Ｔbd１＝Ｔbd２＝Ｍ３×Ｔｒ
【００４０】
　実際の画像形成装置の構成上では、上記数１０又は数１１に示す式で示したような条件を満たすように、ベルト駆動ローラ４１の径、駆動伝達系の歯車の径、タイミングベルトの長さ、プーリの径等を選択する。
【００４１】
　以上のように、本実施形態においては、中間転写ベルト４０が第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２に至る距離を通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる移動速度変動の周期の自然数倍になっている。このため、第１の転写位置Ｐt１で感光体ドラム１１上の画像の任意の画素が中間転写ベルト４０に１次転写されるときと、第２の転写位置Ｐt２で中間転写ベルト４０上の当該画素が転写紙２に２次転写されるときの中間転写ベルト４０の移動速度が同じになる。しかも、感光体ドラム１１の表面移動速度が転写紙２の移動速度に等しい。このため、任意の画素が１次転写されるときの感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間の速度差と、当該画素が２次転写されるときの中間転写ベルト４０と転写紙２との間の速度差とが同じになる。従って、中間転写ベルト４０の移動速度が周期的に変動する場合でも、その変動によって例えば第１の転写位置Ｐt１で画素が伸びるとその伸びた分だけ第２の転写位置Ｐt２では当該画素が縮むので、転写紙２上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。
【００４２】
　なお、上記実施形態では、中間転写ベルト４０が４つの第１の転写位置Ｐt１を１回通過するだけで中間転写ベルト４０上にフルカラー画像が形成される場合について説明した。これに対し、中間転写ベルト４０上の同一箇所の画像転写領域が第１の転写位置Ｐt１を複数回通過することによって中間転写ベルト４０上にフルカラー画像が形成されるように構成する場合もあり得る。後者の場合は、上記数１０又は数１１の式において、第２の転写位置Ｐt２から第１の転写位置Ｐt１に至る距離を中間転写ベルト４０が通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる速度変動の周期の自然数倍になるようにすることが好ましい。この場合、中間転写ベルト４０上の画像が転写されている画像転写領域が第２の転写位置Ｐt２を素通りして第１の転写位置Ｐt１のいずれかに到達して他の画像の任意の画素が中間転写ベルト４０に１次転写される。この１次転写のときの中間転写ベルト４０の移動速度も、上記追加条件により、第２の転写位置Ｐt２で中間転写ベルト４０上の当該画素が転写紙２に２次転写されるときの中間転写ベルト４０の移動速度と同じになる。従って、転写紙２上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。
【００４３】
　また、上記実施形態では、４つの感光体ドラムが並設されたタンデム型のカラー画像形成装置について説明したが、本発明は、感光体ドラムが一つのマルチプル転写型カラー画像形成装置あるいは白黒の画像形成装置の場合にも適用できる。この場合は、第１の転写位置から第２の転写位置に至る距離を中間転写ベルトが通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる速度変動の周期の自然数倍になるようにする。特にマルチプル転写型カラー画像形成装置の場合は、中間転写ベルト上の画像転写領域が第１の転写位置を複数回通過することによって中間転写ベルト上にカラー画像が形成される。従って、この場合は、転写紙への転写が行なわれる第２の転写位置から第１の転写位置に至る距離を中間転写ベルトが通過する通過時間が、中間転写ベルトに生じる速度変動の周期の自然数倍になるようにする。
【００４４】
　図５は、感光体ドラムの一つしかない画像形成装置における各転写位置間を中間転写ベルト４０が通過する通過時間（Ｔdp１，Ｔdp２）を説明するための説明図である。この図５において、Ｔdp１は、中間転写ベルト４０の移動経路に沿って感光体ドラム１１に対向する第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２までの距離を中間転写ベルト４０が移動して通過する通過時間を示している。また、Ｔdp２は、中間転写ベルト４０の移動経路に沿って第２の転写位置Ｐt２から上記第１の転写位置Ｐt１までの距離を中間転写ベルト４０が移動して通過する通過時間を示している。これらの記号を用いて、感光体ドラムが一つの場合の上記画素の伸び縮みを軽減するための条件を表わすと、次式のようになる。
（数１２）
Ｖｄａ＝Ｖｐ
Ｔdp１＝Ｍ×Ｔｒ
Ｔdp２＝Ｌ×Ｔｒ
【００４５】
　ここで、Ｖｄａは感光体ドラムの平均表面移動速度（平均周速）であり、Ｖｐは第２の転写位置Ｐt２における転写紙２の移動速度である。また、Ｔｒは中間転写ベルト４０の速度変動の周期である。Ｍ及びＬは自然数である。
　以上のような条件にすれば、ベルト駆動ローラの偏芯等によって中間転写ベルトに周期的な速度変動が発生しても、同一の画素について感光体ドラムから中間転写ベルトへの１次転写時における中間転写ベルト速度と、転写紙への２次転写時における中間転写ベルト速度とが等しくなる。Ｖｄａ≠ＶｐにおいてもＴdp１＝Ｍ×Ｔｒ、Ｔdp２＝Ｌ×Ｔｒが成り立てば画素の伸び縮みが軽減するようになる。
【００４６】
（画素伸び縮み軽減対策２）
　次に、上記構成の画像形成装置における他の画素伸び縮み軽減の対策について説明する。
　前述の「発明が解決しようとする課題」の欄で示したように、第２の転写位置Ｐt２での総合縮み量Ｅ２は、次のようにして求めることができる。まず、第２の転写体である転写紙２での画素Ｉe＝Ｒoωoの縮みδＩ２は、次式で表される。
（数１３）
δＩ２＝（Ｗ２＋Ｉｅ）・ΔＶ２／Ｖｔ１
【００４７】
　ただし、Ｗ２は第２の転写位置での転写ニップ幅であり、ΔＶ２は第２の転写位置での移動速度差（相対速度、ΔＶ２＝Ｖｔ１−Ｖ２＝Ｖｂ−Ｖ２）である。また、Ｖｔ１は第１の転写体である中間転写ベルトの線速度（＝Ｖｂ）であり、Ｖ２は転写紙２の移動速度である。ここで、ΔＶ２＋ΔＶｈ＝δ（あるいはＶｄ＝Ｖ２＋δ）の関係が成り立つので、δＩ２は次式のようになる。
（数１４）
δＩ２＝（Ｗ２＋Ｉｅ）・ΔＶ２／Ｖｔ１
　　　＝Ｗ２・ΔＶ２／Ｖｂ＋Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｂ
　　　＝Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　　＋[Ｒoωo]・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
【００４８】
　ただし、同じ画素を形成するときの時間が異なるので、δＵを第２の転写位置におけるベルト速度変動量とし、δＶを第１の転写位置での速度変動量とした。
　総合縮み量はE２は以下の通りである。
第２の転写体には単位時間当たりの画素Ｉｗ１＝Ｉｅ−Ｅが形成され、それが第２の転写部で画素の縮みが起こり総合縮み量Ｅ２が得られるのである。
つまり最後に形成される単位時間あたりの形成画素Ｉｗ２は、第２の転写体上画素Ｉｗ１のうちＩｅが第２の転写部ではＩｅ−δＩ２＝Ｉｅ・（１−δ・Ｉ２／Ｉｅ）の関係より（１−δＩ２／Ｉｅ）倍されるので当然Ｅも（１-δＩ２／Ｉｅ）される。
したがって、次のようになる。
（数１５）
Ｉｗ２＝Ｉｅ−δＩ２−Ｅ・（１−δＩ２／Ｉｅ）
Ｅ２＝δＩ２＋Ｅ・（１−δＩ２／Ｉｅ）
【００４９】
　ここで、δＩ２／Ｉｅ＜＜１を考慮すると、Ｅ２＝Ｅ＋δＩ２が成り立つ。
　以後、総合縮み量Ｅ２としては、この式を使って行く。
（数１６）
Ｅ２＝Ｅ＋δＩ２
　　＝Ｗ１・｛ΔＲoωo＋（ΔＶｈ＋δＶ）｝／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝＋（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　＋Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　＋[Ｒoωo]・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　＝Ｗ１・｛ΔＲoωo＋（ΔＶｈ＋δＶ）｝／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝
　　　＋（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　＋Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　＋（δ−ΔＶｈ−δＵ）
（ただし、ωoＲo＞＞ΔＶｈ＋δＵ）
【００５０】
　ここで、式中のＷ１及びＷ２はそれぞれ第１の転写位置及び第２の転写位置における転写ニップ幅である。また、Ｒo及びΔＲoはそれぞれ感光体ドラム１１の径及びそのばらつきである。また、ωoは感光体ドラム１１の回転角速度である。ΔＶｈはホローキャラクタ現象の発生を防止するために設けた、第１の転写位置Ｐt１における感光体ドラム１１の周速Ｖｄと中間転写ベルト４０の移動速度Ｖｂとの速度差（＝Ｖｄ−Ｖｂ）である。δは感光体ドラムの周速Ｖｄと転写紙２の移動速度Ｖｐとの速度差（＝Ｖｄ−Ｖｐ）である。δＶ及びδＵはそれぞれ第１の転写位置における中間転写ベルト４０の移動速度の速度変動分と第２の転写位置における中間転写ベルト４０の移動速度の速度変動分である。
【００５１】
　上記数１６の式で示される関係より、感光体ドラム径のばらつきの影響を取り除き、感光体ドラムの周速Ｖｄを一定（＝ωoＲo）にし、前記数１０あるいは数１１の関係に感光体ドラム、中間転写ベルト及び第２の転写位置を配置すると、δＶ＝δＵの関係が成り立つので、次式が成り立つ。
（数１７）
Ｅ２＝Ｗ１・（ΔＶｈ＋δＶ）／（ωoＲo）
　　　＋Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）
　　　＋δ
【００５２】
　更にδ＝０とすると、Ｅ２＝０となる条件は次式のようになる。
（数１８）
Ｅ２＝Ｗ１・（ΔＶｈ＋δＶ）／（ωoＲo）
　　　　−Ｗ２・（ΔＶｈ+δＶ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）＝０
　第２の転写位置Ｐt２での転写ニップ幅Ｗ２についてまとめると、次のようになる。
（数１９）
Ｗ２＝（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）・Ｗ１／（ωoＲo）
【００５３】
　ここで、δＶは変動するので、δＶ＝０とすると、次式のようになる。
（数２０）
Ｗ２＝｛１−ΔＶｈ／（ωoＲo）｝・Ｗ１
【００５４】
　そして、感光体ドラムの径及び偏芯に誤差がないときの感光体ドラムの周速をＶｄoとすると、次式のようになる。
（数２１）
Ｗ２／Ｗ１＝Ｖｂ／Ｖｄo　（又は、Ｗ１／Ｗ２＝Ｖｄo／Ｖｂ）
【００５５】
　従って、第２の転写位置での総合縮み量Ｅ２をゼロにするためには、次式を満足するように、転写ニップ幅Ｗ１、Ｗ２及び転写紙の速度Ｖｐを設定すればよい。
（数２２）
δ＝Ｖｄ−Ｖｐ＝０
Ｗ２／Ｗ１＝Ｖｂ／Ｖｄo　（又は、Ｗ１／Ｗ２＝Ｖｄo／Ｖｂ）
【００５６】
　このように転写ニップ幅と転写紙速度を設定すれば、従来よりも、中間転写ベルトの周期的な速度変動に起因した画素の伸び縮みを軽減することができる。
【００５７】
（画素伸び縮み軽減対策３）
　次に、上記構成の画像形成装置における更に他の画素伸び縮み軽減の対策について説明する。
　ここまでの議論は、第１の転写位置Ｐt１と第２の転写位置Ｐt２での移動速度差（相対速度）による画素の伸び縮みが転写ニップ幅に依存するとして述べてきた。しかしながら、実際は第１の転写位置Ｐt１と第２の転写位置Ｐt２では、転写ニップ幅以外の他の転写プロセス条件が異なる。従って、画素の伸び縮み量は、転写ニップ幅以外の他の転写プロセス条件によっても影響され、同じ転写ニップ幅でも異なる場合がある。例えば、中間転写ベルト４０の表面に潤滑剤を塗布すると、画素の伸び縮み量が変わる。この点に着目し、画素の伸び縮み量に対する、転写ニップ幅以外の他の転写プロセス条件の影響の程度を表すものとして影響係数κ１、κ２を定義した。この影響係数κ１、κ２はそれぞれ、第１の転写位置Ｐt１及び第２の転写位置Ｐt２における転写ニップ幅と速度差とを除く他の転写プロセス条件の影響を受けて伸び縮みする画素の寸法の、該影響のないときの画素の寸法に対する比で定義される。例えば、中間転写ベルト４０上のトナー等のクリーニング性を良くするためにステアリング酸亜鉛等の潤滑剤を塗布すると、転写位置での速度差に対する画素の伸び縮みは小さくなる。つまり、影響係数κ１、κ２は１より小さくなる。この影響係数は、実験的に中間転写ベルトの速度を一定にし、偏芯が小さい感光体ドラムの回転角速度を変えて、感光体ドラム上に基本画素を露光し、そのとき形成された転写画素幅を計測することによって計測する。このとき転写ニップ幅は、転写ローラの圧接力を変えることによって変化させることによって変化させる。
　以下、この影響係数κ１、κ２を用いて、画素の伸び縮み量に対する転写プロセス条件の影響について説明する。
【００５８】
　感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間の第１の転写位置Ｐt１における画素の伸び縮み量δ１κは、次式で表される。
（数２３）
δ１κ＝κ１・｛Ｗ１＋（Ｒo＋ΔＲo）ωo｝・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ+δＶ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝
　　　＝κ１・Ｗ１・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ+δＶ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝＋κ１・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ+δＶ）
【００５９】
　転写ニップ幅Ｗ１と速度差ΔＶｈの影響で、第１の転写位置Ｐt１では次式で表される誤差（縮み）Ｅκを生じることになる。
（数２４）
Ｅκ＝κ１・Ｗ１・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ+δＶ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝
　　　＋κ１・（ΔＶｈ+δＶ）
　　　＋（κ１−１）・ΔＲoωo
【００６０】
　κ１＝１のときが、前述の画素伸び縮み軽減対策１及び２のところで議論したきた内容である。κ１≠１のときは、上記数２４の式の最後の第３項が示している感光体ドラム径ばらつきによる露光時の画素の伸び縮み補正機能が働かないことになる。同様なことが感光体ドラム１１の偏芯についても言える。つまりκ１＝１のときはキャンセルできたのであるが、κ１≠１のときは画素の伸び縮みが発生してしまう。従って、κ１≠１のときはΔＲoωo＝０となる条件に設定しなければならない。
　この条件は、"ホローキャラクター現象対策のための速度差ΔＶｈ"と"中間転写ベルト速度変動δＶ"とを除いたとき、"感光体ドラムに偏芯と径ばらつきがあるので速度差を０にしなければならない"ことと等価である。
【００６１】
　感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０の速度差（相対速度）による、第１の転写位置と第２の転写位置での画素伸び縮みに対するキャンセル効果を見てみる。以下の議論は感光体ドラム径ばらつきについての議論であるが、感光体ドラムの偏芯がある場合はその偏芯の分が加算されていると考えて良い。なお、感光体ドラムの偏芯に対する対策については、後で述べる方法で扱うこともできる。
【００６２】
　転写紙２上の画素の縮み量δＩ２は、次式のようになる。ただし、同じ画素を形成するときの時間が異なるので、δＶを第１の転写位置Ｐt１における中間転写ベルト４０の移動速度の変動量とし、δＵを第２の転写位置Ｐt２での中間転写ベルト４０の速度変動量とした。
（数２５）
δＩ２＝κ２・（Ｗ２＋Ｉｅ）・ΔＶ２／Ｖｂ
　　　＝κ２・Ｗ２・ΔＶ２／Ｖｂ＋κ２・Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｂ
　　　＝κ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　　＋κ２・Ｒoωo・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　≒κ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　　＋κ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）
【００６３】
　従って、第２の転写位置Ｐt２における総合縮み量Ｅ２は、次式のようになる。
（数２６）
Ｅ２＝Ｅκ＋δＩ２
　　＝κ１・Ｗ１・（ΔＲoωo＋ΔＶｈ+δＶ）／｛ωo（Ｒo＋ΔＲo）｝
　　　＋κ１・（ΔＶｈ+δＶ）
　　　＋（κ１−１）ΔＲoωo
　　　＋κ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＵ）
　　　＋κ２・（δ−ΔＶｈ−δＵ）
【００６４】
　この数２６の式で示す関係により、感光体ドラム径ばらつきの影響を取り除き、感光体ドラム周速を一定ωoＲoにし、前記の関係に感光体ドラム、中間転写ベルト及び第２の転写位置を配置すると、δＶ＝δＵの関係が成り立つので、次式が成り立つ。
（数２７）
Ｅ２＝κ１・Ｗ１・（ΔＶｈ+δＶ）／｛ωoＲo｝＋κ１・（ΔＶｈ+δＶ）
　　　＋κ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）
　　　＋κ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）
【００６５】
　Ｅ２＝０が成り立つ条件は、次式のとおりである。
（数２８）
κ１・（ΔＶｈ+δＶ）+κ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）＝０　　・・・（α）
κ１・Ｗ１・（ΔＶｈ+δＶ）／｛ωoＲo｝＋κ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）＝０
Ｗ１／｛ωoＲo｝−Ｗ２／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）＝０
Ｗ１／｛ωoＲo｝＝Ｗ２／（ωoＲo−ΔＶｈ−δＶ）　　　・・・（β）
【００６６】
　上記式（α）において、中間転写ベルト４０の移動速度の変動分δＶを無視すると、次式が得られる。
（数２９）
κ１・ΔＶｈ＝κ２・（ΔＶｈ−δ）
δ＝（１−κ１／κ２）・ΔＶｈ
κ２・δ＝Δκ・ΔＶｈ
　ただし、Δκ＝κ２−κ１　　　・・・（αo）
【００６７】
　式（β）において中間転写ベルト４０の移動速度の変動分は誤差となるが、δＶ＝０とおくと、次式が得られる。
（数３０）
Ｗ２＝Ｗ１・｛（１−ΔＶｈ／（ωoＲo）｝
【００６８】
　感光体ドラム１１の径及び偏芯に誤差がないときの感光体ドラム１１の周速度をＶｄoとすると、次式のようになる。
（数３１）
Ｗ２／Ｗ１＝Ｖｂ／Ｖｄo　　・・・（βo）
【００６９】
　第２の転写位置Ｐt２での転写ニップ幅Ｗ２を上の式に従うように選べばよい。また、上記式（αo）と式（βo）の関係を満たすように、第２の転写位置Ｐt２での転写紙２の移動速度と転写ニップ幅Ｗ２を設定すれば、画素の伸び縮みが少ない画質が得られる。
【００７０】
（第１の転写位置における画素の伸び縮み軽減対策）
　次に、露光データ補正等による感光体ドラムの偏芯による画素の伸び縮み軽減対策について説明する。同時に感光体ドラム径ばらつきの影響についても説明する。
　感光体ドラムの偏芯の誤差は、偏芯角度と振幅を検知して露光データを補正する。本原理は特開２００１−３３７５６１号公報に記述されている。同公報には感光体ドラム径ばらつきについても同時に言及している。
【００７１】
　図６のようにモデル化する。図６において、εを偏芯量とし、θを偏芯位置のｘ軸からの角度とすると、ベルトとドラムの接点Ｔの移動速度は、座標表示で次のようになる。
（数３２）
（−εsinθ・ω，εcosθ・ω），　　ω＝ｄθ／ｄｔ　　　・・・（１）
【００７２】
　ドラム回転中心Ｏの回りを回転する方向Ｓの速度Ｖｓは、次式のようになる。
（数３３）
Ｖｓ＝Ｖcosα−εsinθ・ω・cosα＋εcosθ・ω・sinα　　　・・・（２）
【００７３】
　ただし、Ｖは中間転写ベルトの移動速度、αは接点Ｔの位置でのドラム回転中心Ｏから接点Ｔを結ぶ線ｒと直交する線と中間転写ベルト表面とのなす角度である。
　従って、感光体ドラム１１の回転角速度ωは次式のようになる。
（数３４）
ω＝Ｖs／ｒ
　＝（Ｖcosα−εsinθ・ω・cosα＋εcosθ・ω・sinα）／ｒ　・・・（３）
【００７４】
　ここで、余弦の公式より、次式が得られる。ただし、Ｒは感光体ドラム１１の半径である。
（数３５）
ｒ２＝Ｒ２＋ε２−２Ｒεcos（π／２−θ）
　　＝Ｒ２＋ε２−２Ｒεsinθ　　　・・・（４）
【００７５】
　また、正弦の定理より、次式が得られる。
（数３６）
ε／sinα＝ｒ／sin（π／２−θ）＝ｒ／cosθ　　　・・・（５）
sinα＝εcosθ／ｒ，cosα＝（Ｒ−εsinθ）／ｒ　　　・・・（６）
【００７６】
　上記（３）式へ（４）式及び（６）式を代入すると、次式が得られる。
（数３７）
ω＝{Ｖ・Ｒ−（Ｖ＋ωＲ）εsinθ＋ωε２}／（Ｒ２＋ε２−２Ｒεsinθ）
ω（Ｒ２＋ε２−２Ｒεsinθ）＝Ｖ・Ｒ−（Ｖ＋ωＲ）εsinθ＋ωε２
Ｖ＝Ｒω　　　・・・（７）
【００７７】
　感光体ドラム１１に偏芯があっても、感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間の第１の転写位置を上記図６のように設定し、感光体ドラム１１の回転角速度ωと中間転写ベルト４０の移動速度ＶとがＶ＝Ｒωの関係を満たすようにすれば、すべりがない条件が得られる。そして、中間転写ベルト４０の移動速度ＶvをＶv＝Ｖ+ΔＶｈ、Ｖ＝Ｒωの関係にすると、第１の転写位置（感光体ドラム円断面の頂点位置）のすべり速度（相対速度）は一定のΔＶｈとなる。本構成は、原理的に転写位置での感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０の速度差（相対速度）は吊れ回りと同じ条件を満たしているので、一定となる。感光体ドラム１１の偏芯によって発生しようとする、第１の転写位置における中間転写ベルト４０の移動速度と感光体ドラム１１の周速との間の速度差を、転写位置が移動することによって補正しているからである。
【００７８】
（露光データ発生タイミング及び露光位置の設定）
　次に、感光体ドラム径ばらつき及び偏芯があるときの露光データ発生方法などについて説明する。
　図７において露光位置Ｐexから第１の転写位置Ｐt１の角度Θｔを求める。図７において露光時の瞬間に決まる点線の三角形ＯＧＥ（転写にかかわる注目すべき"転写三角形"）で転写位置が決まる。つまり、ドラム重心（ドラム円断面中心）Ｇが回転角θ（角ＧＯｘ）の位置（ここでは「偏芯位置」と呼ぶ）で露光された（図７の点線で示された感光体ドラム上）画像は、回転角Θtだけ回転した後、理想転写位置（ｘ＝０）から外れた位置（ｘ＝−ｓ）で転写される。
　そして、感光体ドラム１１の露光されてから転写するまでの回転角度Θtは、次式で表される。
（数３８）
Θt＝π−β　　　・・・（８）
　ここで、βは角ＧＥＯである。また、次の角度βとθとの関係式（９）を用いると、回転角度Θtは、次式（１０）のようになる。
（数３９）
sinβ＝（ε／Ｒ）・cosθ　　　・・・(９）
Θt＝π−sin−１｛（ε／Ｒ）cosθ｝　　　・・・（１０）
【００７９】
　中間転写ベルト４０と感光体ドラム１０の接触部は、感光体円断面のベルト側方向の極大値（頂点）となるような構成にすると、安定に露光されてから転写するまでの回転角度Θｔが求まる。この情報をもとに、画像のひずみと色ずれが補正される高品質の画像データが発生できる。
【００８０】
　画像データの発生は、常に理想転写位置にそこにあるべき画素が転写されるように主走査画像の発生タイミングを調整する。理想の感光体ドラム径Ｒoのときは、πＲoだけ移動後に転写される。しかし、感光体ドラム１１に偏芯があり、ドラム径がばらつくと、ドラム回転角Θt後に転写され、転写位置は、理想転写位置Ｔから−ｓずれている。
　中間転写ベルト４０上の転写画像は、転写の後、速度Ｖで移動していく。そして、露光データは、Θt／ω＝τ時間後、理想転写位置Ｔから−ｓずれて転写される。つまり、Ｖτの距離を中間転写ベルト４０が移動した後、転写される。
　理想の感光体ドラム１１の半径をＲoとし、そのときのドラム回転角速度をωoとすると、次式が成り立つ。
（数４０）
Ｖ＝Ｒoωo
【００８１】
　理想の感光体ドラムであれば、π／ωo＝τo時間後に転写されるはずである。
　従って、中間転写ベルト４０上では、ｘ＝Ｖτoにあるべき画像が、ｘ＝Ｖτにできる。つまり、ｘ＝Ｖτに相当する画像データを露光側で発生させれば、理想画像ができることになる。結局、ｄ＝Ｖ・（τo−τ）前のデータを発生させればよい。
（数４１）
Ｖ＝Ｒω＝Ｒoωo　　　・・・（１１）
Θt＝π−sin−１｛（ε／Ｒ）cosθ｝　　　・・・（１２）
ｄ＝Ｖ・（π／ωo−Θt／ω）
　＝Ｒ・［πω／ωo−π＋sin−１｛（ε／Ｒ）cosθ｝］　　　・・・（１３）
ｄ＝π・（Ｒo−Ｒ）＋Ｒsin−１｛（ε／Ｒ）cosθ｝　　　・・・（１４）
【００８２】
　感光体ドラム１１に偏芯がない場合は、ｄ＝π（Ｒo−Ｒ）だけずらせて露光データを発生させればよいということになる。感光体ドラム径が大きい方へばらついているときは、ｄ分後のデータを発生させればよい。このときは、感光体ドラム１１の周速は一定のＶであるので、主走査ピッチは一定である。つまり、上式（１４）にしたがってｄ分データをずらせればよい。なお、感光体ドラム径あるいは偏芯、及び角度θによって露光データを前倒しで送る（進める）か、遅らせる。
【００８３】
　露光位置が図７と異なる場合は、図７に示した露光位置Ｐex（Ｅ）までの回転角度に相当する回転時間分、図７に対して遅らせるかあるいは進めるかした露光データを発生すればよい。
【００８４】
　従って、ホローキャラクター現象の対策のために、第１の転写位置で感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間に速度差（相対速度）を持たせる場合は、中間転写ベルト側を基準速度からずらせれば、上式（１４）に対応したｄ分だけ露光データ発生タイミングを変えればよい。また、感光体ドラム取り付け位置（間隔）のばらつきを補正するためには、感光体ドラム理想間隔ベルト通過時間からの各ドラム間隔ベルト通過時間誤差分に相当する時間分の露光画像発生タイミングを変えればよい。
【００８５】
　なお、上記（１４）式にしたがってｄ分だけ露光データをずらせる代わりに、副走査方向の露光ビームの露光位置をｄ分ずらせるに相当する位置に変えて露光するようにしてもよい。ポリゴンミラーによって感光体ドラム１１上にレーザビームを走査させる方式の光書込ユニット３の場合には、露光ビームの副走査方向の移動は感光体ドラム１１上へ露光する直前に主走査幅以上の長さのミラーを持つ揺動ミラーを設け、この揺動ミラーを駆動して補正すればよい。また、ＬＥＤ（発光ダイオード）アレイを用いる方式の光書込ユニット３の場合には、このＬＥＤアレイによる露光位置を変える機構を設けるか、主走査の露光タイミングを変ればよい。
【００８６】
（第１の転写位置における速度差の安定化）
　次に、第１の転写位置における感光体ドラム１１の周速と中間転写ベルト４０の移動速度との間の速度差（相対速度）を安定化する構成について説明する。
　第１の転写位置で感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０とが接触している接触部（転写ニップ部）の中心が、感光体ドラム円断面の中間転写ベルト側方向の極大値（頂点）に位置するように構成するのが好ましい。このように構成することにより、感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との接触部（転写ニップ部）の感光体ドラム周速と中間転写ベルト速度との速度差（相対速度）がほぼ一定になるように、あるいは両者がほぼ一体的にすべることなく動くようにすることができる。転写ニップ部の中心部は、確実に一体的にすべることなく動いている。
【００８７】
　そして、中間転写ベルト４０は、単層、あるいは複数層からなる表面部が可撓性又は弾性を有するベルトで形成するのが好ましい。例えば、ポリイミド等のベルト基体の上に、導電性シリコーンゴム等で代表される弾性ゴム層を設けて構成する。さらに、その表面には、トナー離型性あるいはクリーニング性をよくする表面層を設けてもよい。このような構成を採用すれば、中間転写ベルト４０の移動方向の剛性が増し、かつ中間転写ベルトの厚み方向は可撓性又は弾性を有する。
【００８８】
　このような中間転写ベルト４０を用いた場合、前記極大値（頂点）は、図８（ａ）及び（ｂ）における転写ニップ幅Ｗ１の中心位置となる。従って、感光体ドラム径に対応して各感光体ドラム１１の回転角速度を一定に制御すれば、各感光体ドラム１１に偏芯と径ばらつきがあっても、第１の転写位置における感光体ドラム周速と中間転写ベルト速度との速度差（相対速度）がほぼ一定になるか、あるいは両者の表面がほぼ一体的にすべるようにすることができる。感光体ドラム１１の偏芯に対しては、転写ニップ幅Ｗ１の中心近傍の速度差（相対速度）が一定になるか、あるいはその位置での両者の表面が一体的にすべるようになる。
【００８９】
　また、転写ニップ幅Ｗ１が偏芯によって変化すると画素の伸び縮みが変動するおそれがある。そこで、図９（ａ）及び（ｂ）に示すように、上記転写用コロナチャージャ５に代え、第１の転写手段としての１次転写ローラ４０１を、中間転写ベルト４０の裏面側にある高剛性のベルト基体に圧接するように設けてもよい。この１次転写ローラ４０１の圧接により、中間転写ベルト４０の可撓性又は弾性を有する表面部を感光体ドラム表面に一定の押し当て力で押し当てることができる。このように一定の押し当て力で中間転写ベルト４０を押し当てることにより、径ばらつきや偏芯を有する感光体ドラム１１が回転する場合でも、中間転写ベルト４０の一定の可撓性又は弾性を有する表面部が感光体ドラム１１に食い込む量がほぼ一定になる。従って、転写ニップ幅Ｗ１をほぼ一定に保つことがでくる。ここで、中間転写ベルト４０の表面部の変形量や撓み量は、上記１次転写ローラ４０１の圧接によって中間転写ベルト４０の表面部が感光体ドラム１１に食い込む量がほぼ一定になる程度に設定するという条件が必要である。つまり、この条件が保てるように、中間転写ベルト４０の表面部の可撓性又は弾性と、中間転写ベルト４０の張力及び剛性とが必要となる。
　なお、図９（ａ）及び（ｂ）の構成例では、第１の転写位置で中間転写ベルト４０を感光体ドラム１１に一定の圧接力で圧接させる手段としての圧接機構を、上記１次転写ローラ４０１と、固定フレーム４０２と、揺動アーム部材４０３と、スプリング４０４とを用いて構成しているが、こ構成に限定されるものではない。図９（ａ）及び（ｂ）の構成例では、揺動アーム部材４０３の一方の端部が、装置本体側の固定フレーム４０２上の軸４０２ａに取り付けられている。また、揺動アーム部材４０３のもう一方の端部は、１次転写ローラ４０１の回転軸４０１ａに取り付けられている。そして、揺動アーム部材４０３は、その一方の端部側にある固定フレーム４０２上の軸４０２ａを中心に揺動可能となっており、且つ、その中ほどに取り付けられているスプリング４０４によって図中反時計方向に回転するように付勢されている。また、１次転写ローラ４０１は、揺動アーム部材４０３のもう一方の端部を中心にして回転可能になっている。
【００９０】
　一方、従来装置の構成（図１０参照）では、感光体ドラム１１に偏芯があり、中間転写ベルト表面が可撓性あるいは弾性をほとんど有していないとき、第１の転写位置Ｐt１が感光体ドラム円断面の中間転写ベルト側方向の極大値（頂点）にならない。この従来装置では、１次転写ローラ４０１の圧接力によって感光体ドラム１１に中間転写ベルト４０が押し当てられている状態で感光体ドラム１１に回転駆動力が伝えられる。そして、第１の転写位置Ｐt１は、感光体ドラム１１の回転中心Ｏから鉛直方向下側に下がった位置に近い位置、つまり本実施形態の装置よりも、ｙ軸に近い位置にある。従って、感光体ドラム１１の偏芯によって第１の転写位置における速度差が変動することが明らかである。
【００９１】
　なお、本実施形態の図９に示した構成は、中間転写ベルト４０から転写紙２に画像を転写する第２の転写位置にも適用できる。第２の転写位置に適用する場合は、図９において、感光体ドラム１１の位置に、軸が固定された前述の２次転写ローラ４７が位置し、１次転写ローラ４０１の位置に、前述の転写対向ローラ４２が位置するように構成される（図２参照）。そして、２次転写ローラ４７と中間転写ベルト４０との間に転写紙２が通過するように構成される。更に、第２の転写手段の第２の転写体として転写紙２ではなく中間転写ドラム等のローラ状の回転体を設ける場合は、図９において感光体ドラム１１の位置に、軸が固定された当該回転体が位置するように構成すればよい。
【００９２】
　以上のように本実施形態の画像形成装置では、画素形成時の相対速度差を従来装置よりも小さくすることができる。これに対し、従来装置では、感光体ドラムの回転中心Ｏを通る直線が中間転写ベルトと直交する点を画素形成の中心としている。したがって、転写ニップ幅の中心が画素形成の中心部とならないため、画素形成の中心部で感光体ドラムと中間転写ベルトとの速度差（相対速度）を生じていることになる。
【００９３】
（感光体ドラム及び中間転写ベルトの駆動制御）
　次に、本実施形態の画像形成装置における感光体ドラム及び中間転写ベルトの駆動制御について説明する。
　本実施形態では、中間転写ベルト４０の移動に同期して副走査方向画素ピッチ（以下「副走査ピッチ」という）に対応する信号、例えば副走査ピッチのＮ倍あるいは１／Ｎ（Ｎは自然数）のタイミングの信号を発生する信号発生手段（回転角検出用エンコーダ）を設けている。また、中間転写ベルト４０には、露光開始位置を検出する検出手段を設ける。そして、各感光体ドラム１１にはそれぞれ、一回転に一発のパルスを発生して回転角の基準位置を検出する検出手段と、回転角検出用エンコーダとを設ける。更に、中間転写ベルトを移動するための駆動源としての駆動モータ５０を設け、上記副走査ピッチに対応する信号発生手段から出力される信号に基づいて駆動モータ５０を回転制御をしている。なお、各感光体ドラム１１へ駆動モータを含む駆動源を付設して、感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０とが対向している第１の転写位置における感光体ドラム平均周速と中間転写ベルトの移動速度との速度差（相対速度）がほぼ一定かあるいは両者がほぼ一体的にすべることなく安定に動くように制御する。
【００９４】
　また、本実施形態では、感光体ドラム１１を一定の回転角速度で回転させ、また中間転写ベルト４０を一定速度で移動し、かつ前述のように中間転写ベルト４０と感光体ドラム１１とが対向している第１の転写位置Ｐt１において、感光体円断面のベルト側方向の極大値（頂点）が転写ニップ部の中央となるような構成にする。ただし、感光体ドラム径の大きさのばらつきに対応して各感光体ドラム１１の回転角速度を変えて中間転写ベルト速度と感光体ドラム周速と一定の速度差あるいは一体になって動くように各感光体ドラム１１を回転制御する。この回転制御のために各感光体ドラム１１の一回転に一発パルスを発生して回転角の基準位置を検出する検出手段から出力される出力パルスの間隔が、中間転写ベルト４０と前記一定の速度差あるいは一体になって動く速度に対応する値となるように回転制御する。あるいは、感光体ドラム１１の回転角を検出するエンコーダ出力のパルス間隔が中間転写ベルト４０と前記一定の速度差あるいは一体になって動く速度となる値に回転制御してもよい。
【００９５】
（感光体ドラムの偏芯・径の検出方法）
　次に、感光体ドラム１１の偏芯εとドラム半径Ｒの検出方法について説明する。
　＜自己計測する方式＞
　感光体ドラム１１のドラム半径Ｒは、中間転写ベルト４０を理想ドラムの周長に相当する長さＬ＝２πＲo分だけ移動させ、そのときの感光体ドラム１１に直結されている回転角検出用エンコーダの回転角θｉを検出すれば、求めることができる。つまり、次式により求めることができる。
（数４２）
　Ｒ＝Ｌ／θi
【００９６】
　あるいは、回転エンコーダがなく回転の基準位置しか検出できないときは、感光体ドラム１１が一回転したときの中間転写ベルト４０の移動距離Ｌｂを求めればよい。つまり、次式により、求めればよい。
（数４３）
　Ｒ＝Ｌｂ／（２π）
【００９７】
　中間転写ベルト４０の動きあるいは絶対位置を検出する検出器、例えば、中間転写ベルト４０上の転写紙２が通過しない端部に一定間隔のマークを付すとともに、中間転写ベルト４０上の基準位置を示すマ−クを付し、それらのマークを検出して絶対位置を認識するリニアエンコーダを用いてもよい。この検出器があれば、各感光体ドラム１１に絶対位置が検出できる回転角度検出用エンコーダを設けなくても、回転の基準位置検出（一周に一発のパルスを発生して検出）ができる回転角・基準位置検出器があれば、各感光体ドラムの回転角度位置を予測できることになる。つまり、感光体ドラム１１を回転させ、回転角・基準位置検出器のドラム回転一周期をリニアエンコーダで計測する。この計測結果により、リニアエンコーダ出力の１パルス当りの角度がわかる。従って、感光体ドラム１１のドラム径Ｒも計測できる。そして、各感光体ドラム１１の回転角速度をディスク径に合わせて一定の回転角速度になるように制御すれば、転写位置における速度差あるいはすべりをなくすることができる。
【００９８】
　感光体ドラム１１の偏芯εの位置検出は、たとえば感光体ドラム１１の偏芯に基づく周面変位を検出すれば可能となる。この検出に用いる検出器は、例えば発光素子と受光素子と光学系とを用いて構成することができる。ここで、発光素子は、感光体ドラム周面の変位検出位置に対して光ビームを出射する。また、受光素子は、感光体ドラムによって反射された光ビームを受光するものであり、例えば２分割フォトダイオード素子を用いることができる。そして、上記光学系は、感光体ドラム周面が偏芯によって変動することによって、前記受光素子上に検出される光を変化させるような光学系であり、例えば光ディスクで実施されているようなフォーカス誤差検出方式等を用いた光学系を用いることができる。この検出器において、上記検出位置間の距離が変化すると、その変化量に応じた光電流が受光素子に流れる。これを検出することによって感光体ドラム１１の偏芯量が検出できる。また、感光体ドラム１１が回転したときの前記出力信号変化のピ−ク位置を検出し、そのときの回転角度情報を検出することによって、ｘ軸からの偏芯位置（θ、ε）がわかる。
【００９９】
　本実施形態の画像形成装置では、偏芯位置（θ、ε）が感光体ドラムの回転角のどこにあるかを検出できればよい。つまり、感光体ドラム１１の回転角は別の手段で検出するので、検出される偏芯位置が感光体ドラム１１の回転角のどこにあり、そして振幅εがどのくらいあるかがわかればよい。
【０１００】
　＜工場で計測する方式＞
　工場で、感光体ドラム１１の径Ｒ及び偏芯位置ε、さらには偏芯位置εの感光体ドラム１１の回転と連動する回転エンコーダのホーム位置からの角度θoを計測する。この角度θoの情報は、画像形成装置内にあるメモリ（フラッシュメモリ等）に記録され、前述の「ｄ」の値の導出等に使うこともできる。
【０１０１】
　上記計測の動作シーケンスを、図１１及び図１２を用いて説明する。
　なお、図１１では図示を省略しているが、各感光体ドラム１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫには、回転角の基準角度位置（ホーム位置）を検出する検出器と、回転角エンコーダと、感光体ドラム面の変位を検出して偏芯を検出する検出器（偏芯検知器）とが設置されている。また、これも図示を省略しているが、中間転写ベルト４０を駆動するためのモータも設置されている。また、ポリゴンモータで定速回転駆動され、レーザダイオードより出射される光ビームを偏向するポリゴンミラーによって、感光体ドラムへ主走査し、感光体ドラム上への露光（書き込み）位置が固定されている。
【０１０２】
　まず、電源がオンされたとき、中間転写ベルト４０を駆動する。中間転写ベルト４０と感光体ドラム１１をすべることなく一体的に動くように低速にすべることなく動かすと、感光体ドラム１１もつれ回って動く。そして、感光体ドラム１１の一回転を、回転角の基準位置を検出する検出器の出力で検出し、このときのベルト移動検出リニアエンコーダ４１２の出力パルス数（場合によってはパルス間隔の位相も計測して精度を向上する）を検出して感光体ドラム１１の径を計測する。また、偏芯位置検出器の出力を検出して、前記感光体ドラム１１の一回転を回転角の基準位置を検出する検出器の出力と、感光体ドラム１１に設けた回転角エンコーダによって偏芯位置を計測する。偏芯振幅は、偏芯位置検出器の出力波形の交流振幅を検出することによって検出できる。以上の検出をすべての感光体ドラムについて行う。以上の検出データによって、補正値ｄ＝π（Ｒ０−Ｒ）＋Ｒsin−１｛（ε／Ｒ）cosθ｝を各感光体ドラムについて一周分（θ＝０〜２π）計算し、参照テーブルとして図示しないコントローラ内のメモリに記憶する。
　次に、中間転写ベルト４０上の端部にある先端位置検出器４１３で、基準マーク４１１を検出し、各感光体ドラム１１が理想位置にあり、かつ理想形状になっているとして、基準マーク４１１上にテスト・マークを転写するような主走査データを各感光体ドラム１１上に記録する。ここでは、外乱等でポリゴンミラーの主走査のタイミング位相は、中間転写ベルト４０の移動により発生する副走査のタイミング位相と一致していない場合について考察する。主走査の露光画像発生開始タイミングは、中間転写ベルト４０上のベルト移動検出リニアエンコーダ用のタイミングマーク４１０をベルト移動検出リニアエンコーダ用検出器４１２で検出したパルス信号に基づいて行う。ポリゴンミラーによる主走査タイミングと合致するとは限らない。従って、テストマーク記録発生タイミングが来たとき、ポリゴンミラーの主走査タイミングが来てないときは、遅れて来るポリゴンモータの主走査タイミングでテストマークを記録する。そして、図１２（ａ）のように、中間転写ベルト４０上に記録されたテストマークＭ（Ｃ）、Ｍ（Ｍ）、Ｍ（Ｙ），Ｍ（ＢＫ）と基準マーク４１１：Ｍ（ref）との誤差を検出した後、偏芯と径のばらつき分によって発生するｄ分と、ここでの誤差分を補正すれば、感光体ドラム１１の取りつけ誤差を補正することができる。このようにして、感光体ドラム１１等の取りつけ位置の補正データと、感光体ドラム１１の偏芯と径のばらつきによる補正データ「ｄ」が求まる。このデータを使って前記したように感光体ドラム上の露光位置を変えるか、この露光画像の発生データのタイミングを変えていけば、色ずれのないひずみのない画像が発生できる。基準位置誤差検出器４１４は、図１２（ｂ）に示される発光素子ＬＤと対物レンズＯＬからなる発光部とスリットＳＬと受光素子ＰＤからなる受光部で構成されるマーク検出ユニット４組からなる。前記４組の検出ユニットは、中間転写ベルト走行方向と直交する方向に配置され前記４つのマークをそれぞれ検出する。
【０１０３】
　感光体ドラム１１は、画像形成装置が売られた後でも交換されるのが一般的である。従って、装置内で径と偏芯を自動計測するか、あるいは、予め工場内で計測して、その計測結果に応じた値を示すたとえばバーコード・ラベルを作成し、これを感光体ドラム１１の規定の場所に貼付ける。画像形成装置は、このバーコードを装置内に設けられたリーダによって読み取ればよい。感光体ドラム回転角の基準位置を画像形成装置が検出するため、前記バーコードラベルの位置検出器を設けるか、あるいは感光体ドラムに基準位置を示すマークを付し画像形成装置内にそれの検知器を設けてもよい。ただし、工場内で計測する場合は、感光体ドラム１１の出荷前に工場内でドラム径及び偏芯を計測する工程とバーコードラベルを貼る工程とが入る。また、画像形成装置にはバーコードリーダを設けなければならない。
【０１０４】
　画像形成装置内で感光体ドラム１１の径を計測する原理は、感光体ドラム駆動系の駆動力は停止しておき、ベルト駆動系の駆動力により中間転写ベルト４０を駆動し、規定のベルト移動距離に対して、感光体ドラム１１がどれくらい回転するかで計測する。つまり、感光体ドラム１１は回っているのである。そして、計測精度を上げるために、前記規定のベルト移動距離は感光体ドラム１１が一回転する値を選ぶのが好ましい。
　上記ベルト移動距離は、ベルト駆動系のベルト駆動ローラに直結してロータリエンコーダを付すか、中間転写ベルト４０の端部にタイミングマークを付しこれを読み取るリニアエンコーダを付すことによって検出する。そして、感光体ドラム１１の回転角度は、各感光体ドラムの軸に直結して回転角エンコーダを付すことによって検出する。
　各感光体ドラム軸に直結した回転角エンコーダは、各感光体ドラム１１を高精度に回転制御するために使うことができる。また、ベルト駆動ローラに直結したロータリエンコーダ、あるいはリニアエンコーダは、中間転写ベルト４０を高精度に等速制御するために使えるので、コストアップにはならない。
【０１０５】
　他の感光体ドラム駆動としては、歯車を介して駆動し、モータ制御はモータ軸に付したエンコーダで制御する場合がある。この場合には感光体ドラム駆動軸には、一回転に１パルス発生する検出器を付す。そして、感光体ドラム１１が一回転したときの、ベルト駆動系のリニアエンコーダあるいはロータリエンコーダ出力のパルス数によって計測する。
【０１０６】
　なお、本実施形態において上記中間転写ベルト４０から画像が転写される第２の転写体として中間転写ドラムを設け、この中間転写ドラムから転写紙へ画像を転写するように構成してもよい。この構成の場合は、各転写位置における前述の影響係数κ１とκ２をほぼ等しくできる。
【０１０７】
　以上、第１の実施形態によれば、第１の転写体としての中間転写ベルト４０が第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２に至る距離を通過する通過時間が、中間転写ベルト４０に生じる移動速度変動の周期の自然数倍になっている。このため、第１の転写位置Ｐt１で像担持体としての感光体ドラム１１上の画像の任意の画素が中間転写ベルト４０に１次転写されるときと、第２の転写位置Ｐt２で中間転写ベルト４０上の当該画素が記録媒体としての転写紙２に２次転写されるときの中間転写ベルト４０の移動速度が同じになる。しかも、感光体ドラム１１の表面移動速度が転写紙２の移動速度に等しい。よって、画像の任意の画素が１次転写されるときの感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間の速度差と、当該画素が２次転写されるときの中間転写ベルト４０と転写紙２との間の速度差とが同じになる。従って、中間転写ベルト４０の移動速度が周期的に変動する場合でも、その変動によって例えば第１の転写位置Ｐt１で画素が伸びるとその伸びた分だけ第２の転写位置Ｐt２では当該画素が縮むので、中間転写ベルト４０の周期的な速度変動に起因した転写紙２上の画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第１の実施形態において、第１の転写体としての中間転写ベルト４０上の同一箇所が第１の転写位置Ｐｔ１を複数回通過することにより像担持体としての各感光体ドラム１１上の画像が中間転写ベルト４０上に重ね合わせて転写されるように構成することもできる。この構成の場合、中間転写ベルト４０の移動経路上における第２の転写位置Ｐt２から第１の転写位置Ｐt１に至る距離を中間転写ベルト４０が通過する通過時間を、中間転写ベルト４０に生じる速度変動の周期の自然数倍にする。これにより、第１の転写位置Ｐt１で中間転写ベルト４０にトナー画像が１次転写された後、中間転写ベルト４０が１周して第１の転写位置Ｐt１に再度到達し、他のトナー画像が１次転写されるときも、その第１の転写位置及び第２の転写位置における速度差が同じになる。従って、中間転写ベルト４０の周期的な速度変動に起因した転写紙２上の画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第１の実施形態において、像担持体としての４つの感光体ドラム上のトナー画像を例えば第１の転写体としての２つの中間転写体（ベルトやドラム）のそれぞれに分けて１次転写し、各中間転写体上トナー画像を更に第２の転写体としての中間転写体（ベルトやドラム）に２次転写してカラー画像を形成するように構成することもできる。第２の転写体としての中間転写体（ベルトやドラム）上のカラー画像は、第３の転写体としての転写紙２上に３次転写される。この構成の場合、上記第１の転写体の移動速度と転写紙の移動速度とを等しくする。そして、上記第２の転写体の移動経路上における第２の転写位置から第３の転写位置に至る距離を第２の転写体の画像転写面が通過する通過時間が、第２の転写体に生じる速度変動の周期の自然数倍になるようにする。これにより、上記第２の転写体（ベルトやドラム）の周期的な速度変動に起因した転写紙２上の画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第１の実施形態によれば、各感光体ドラム１１の平均周速が互いに等しくなるように各感光体ドラムを駆動制御するとともに、第１の転写位置Ｐt１における感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間の転写ニップ幅Ｗ１が変化しないように構成している。これにより、感光体ドラム１１の偏芯と径ばらつきがあっても第１の転写位置Ｐt１での転写ニップ幅Ｗ１の変化と第１の転写位置Ｐt１での速度差（相対速度）が小さくなる。従って、感光体ドラム１１の偏芯と径ばらつきによる画素の伸び縮みが軽減される。しかも、各感光体ドラム１１の周面に対する露光タイミング又は露光位置が、各感光体ドラム１１の偏芯及び径のばらつき並びにドラム間距離の少なくとも一つに応じて設定している。このように設定することにより、上記転写ニップ中心位置の変動による画素の位置ずれが軽減される。さらに、各感光体ドラム間の距離のばらつきがある場合は、そのばらつきに相当する分だけ各感光体ドラム１１へ露光する画像データのタイミングを変化させて設定するか露光位置を変えることにより、画素の位置ずれが軽減される。
　また、第１の実施形態において、第１の転写体としての中間転写ベルト４０の像担持体としての感光体ドラム１１に接触する表面部が弾性を有し、第１の転写位置Ｐt１で中間転写ベルト４０を感光体ドラム１１に一定の圧接力で圧接させるように構成する。この場合は、中間転写ベルト４０と感光体ドラム１１との間に働く圧接力が、感光体ドラムの径ばらつきあるいは偏芯があってもほぼ同一の状態に保たれる。また、中間転写ベルト４０の感光体ドラム側の表面部を中間転写ベルト走行方向と直交する方向に一定のばね性（弾性）を持たせる。従って、感光体ドラム１１が中間転写ベルト４０の表面に潜り込む形状がほぼ同一となり、転写ニップ幅を一定に保つことができるため、画像の色ずれと伸び縮みを更に軽減できる。
　また、第１の実施形態において、第１の転写位置と第２の転写位置とにおける転写ニップ幅の比（Ｗ１／Ｗ２）が、像担持体としての感光体ドラムの周速Ｖｄと第１の転写体としての中間転写ベルト４０の移動速度Ｖｂとの比（Ｖｄ／Ｖｂ）に等しくなるように構成してもよい。ここで、感光体ドラム１１の周速は、第２の転写体としての転写紙２の移動速度に等しくする。この場合は、前述のように、ホローキャラクター現象をなくすために第１の転写位置Ｐt１で感光体ドラム１１と中間転写ベルト４０との間に一定の速度差（相対速度）を持たせたときでも、転写紙２上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第１の実施形態においては、上記速度差δ（＝Ｖｄ−Ｖ２）が、δ＝（１−κ１／κ２）・ΔＶｈの関係式を満たすように構成することもできる。この場合は、前述のように、ホローキャラクタ現象をなくすために第１の転写位置Ｐt１で像担持体としての感光体ドラム１１と第１の転写体としての中間転写ベルト４０との間に一定の速度差（相対速度）を持たせたときでも、第２の転写体としての転写紙２上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。特に、第１の転写位置及び第２の転写位置における転写ニップ幅Ｗ１，Ｗ２と表面移動速度差とを除く他の転写プロセス条件が異なる場合でも、転写紙２上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。
【０１０８】
〔実施形態２〕
　次に、本発明の第２の実施形態について説明する。
　本実施形態の画像形成装置では、中間転写ベルトの代わりに中間転写ドラムを用い、しかも感光体ドラム１１上の画像が２つの中間転写工程を経て転写紙２に転写される。
【０１０９】
　図１３は本実施形態に係る画像形成装置の概略構成図である。本画像形成装置は、４つの感光体ドラム１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫが等間隔で並設され、これらの感光体ドラムの２つずつにそれぞれ対向するように２つの第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２が設けられている。一方の中間転写ドラム２１には、第１の転写位置Ｐt１１及びＰt１２で感光体ドラム１１Ｍ上のマゼンダのトナー画像及び感光体ドラム１１Ｙ上のイエローのトナー画像が重ね合わされて転写される。また、もう一方の中間転写ドラム２２には、第１の転写位置Ｐt１３及びＰt１４で感光体ドラム１１Ｃ上のシアンのトナー画像及び感光体ドラム１１ＢＫ上の黒のトナー画像が重ね合わされて転写される。そして、これらの２つの中間転写ドラム２１、２２に対向するように第２の転写体としての中間転写ドラム（転写電界付与回転体）３１が設けられている。この中間転写ドラム３１には、第２に転写位置Ｐt２１及びＰt２２で上記中間転写ドラム２１及び２２上の各トナー画像が重ね合わされて転写される。中間転写ドラム３１に対向する第３の転写位置Ｐｔ３では、中間転写ドラム３１に転写されているカラー画像が転写紙２に一括転写される。
【０１１０】
　本実施形態の画像形成装置の基本的な構成は、特開２００１−２６５０８１号公報の実施例に記載されている構成と同様であるが、同公報では４つの感光体ドラム１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１ＢＫ及び３つの中間転写ドラム２１、２２、３１における径ばらつきと偏芯には言及されていない。第１の転写体である中間転写ドラム２１、２２については、それらに偏芯と径ばらつきがあっても、中間転写ドラム２１、２２が等角速度で回転していれば、前記第１の実施形態で説明したδＶ＝δＵの関係が成り立っている。しかしながら、各中間転写ドラムは、金属ドラム上に導電性シリコーンゴム等で代表される低抵抗弾性ゴム層を設けて構成されているため、各転写位置で転写ニップ幅が変動する。すなわち、感光体ドラム及び中間転写ドラムにおける径ばらつきと偏芯により、"感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２との間の第１の転写位置"、あるいは"中間転写ドラム２１、２２と中間転写ドラム３１との間の第２の転写位置"で転写ニップ幅が変動する。この転写ニップ幅の変動により、画素の伸び縮みが発生してしまう。
【０１１１】
（ドラム径ばらつきの影響の軽減対策）
　そこで、本実施形態では、各感光体ドラムと第３の転写体である中間転写ドラム３１の径ばらつきを補正し、前述の（αo）式の関係を満たす平均周速を得るように、各感光体ドラム１１と中間転写ドラム３１の回転角速度を制御している。この制御により、中間転写ドラム３１上に転写・形成される形成画素の伸び縮みを軽減することができる。ただし、各転写位置における転写ニップ幅の変動による画素の伸び縮みは発生しているが、前述の（βo）式の関係を満足するように平均ニップ幅Ｗ２を設定すれば、さらに形成画素の伸び縮みを軽減することができる。
【０１１２】
　上記制御のためには、径を補正したい感光体ドラム及び中間転写ドラムは、回転駆動制御を独立にできることが必要である。また、各感光体ドラム及び中間転写ドラムの径の計測は、工場内で行い、画像形成装置内のフラッシュメモリにその値を入れておけばよい。ただし、感光体ドラムは市場で交換されるので、計測したデータをバーコード印刷し、それを感光体ドラムに貼り付けておくとともに、画像形成装置内でのバーコードリーダで読み取れる手段が必要である。あるいは径を補正したい感光体ドラム及び中間転写ドラムの回転体軸にエンコーダを取り付け、例えば第２の転写体としての中間転写ドラム３１を一回転させたときの各中間転写ドラムに取り付けたエンコーダの発生パルス数をカウントすることによって行えばよい。このときは各中間転写ドラムが吊れ回っている必要がある。
【０１１３】
（ドラム偏芯の影響の軽減対策）
　また、本実施形態では、偏芯の影響を軽減するために、第２の転写体としての中間転写ドラム３１の径及び回転角速度を感光体ドラム１１の径及び回転角速度と等しくし、各感光体ドラムの偏芯位相と中間転写ドラム３１の偏芯位相とを一致させている。つまり同一画素を形成する位置での偏芯位相（最大偏芯角度位置となす角）を一致させている。このようにすれば、第１の転写体である中間転写ドラム２１、２２に偏芯があっても、感光体ドラム１１と中間転写ドラム３１の偏芯による同一画素形成時の速度差（相対速度）の変動を軽減できる。従って、各転写位置Ｐｔ１１〜Ｐt１４、Ｐt２１、Ｐt２２における形成画素の伸び縮みを軽減できる。各ドラムの偏芯は工場内で計測する。そして、画像形成装置内にある偏芯位相指示マ−クに合わせて各ドラムを取り付ければよい。市場で交換される感光体ドラムには偏芯の計測データが添付され、交換時に偏芯位相指示マ−クに合わせてとりつければよい。
　ただし、本実施形態の画像形成装置の構成では、感光体ドラムの径ばらつきと偏芯による影響を同時に軽減できないため、より効果のある方について実施すればよい。
　感光体ドラム１１と中間転写ドラム３１の偏芯位相あるいは径ばらつきのデータは、予め生産工程で計測して偏芯位相を合わせるように組み立てるか、感光体ドラム１１と中間転写ドラム３１の回転角速度の設定を変えればよい。
【０１１４】
（画素伸び縮み軽減対策１）
　本実施形態の画像形成装置では、第１の転写体としての各中間転写ドラム２１、２２のそれぞれに二つの感光体ドラムが接するように構成されている。そこで、本実施形態においても、上記第１の実施形態の場合と同様に、感光体ドラム１１の平均周速が、第２の転写体としての中間転写ドラム３１の平均周速に等しくなるようにしている。そして、第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２の周面（画像転写面）が第１の転写位置Ｐt１から第２の転写位置Ｐt２に至る距離を通過する通過時間が、中間転写ドラム２１、２２の周面に生じる速度変動の周期の自然数倍になるようにしている。例えば、中間転写ドラム２１の周面が第１の転写位置Ｐt１１及びＰt１２のそれぞれから第２の転写位置Ｐt２１に至る距離を通過する通過時間が、中間転写ドラム２１の周面に生じる速度変動の周期の自然数倍にしている。また、中間転写ドラム２２の周面が第１の転写位置Ｐt１３及びＰt１４のそれぞれから第２の転写位置Ｐt２２に至る距離を通過する通過時間が、中間転写ドラム２２の周面に生じる速度変動の周期の自然数倍にしている。
　このような条件を満たすように構成することにより、中間転写ドラム２１、２２の周面に生じる周期的な速度変動による画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、上記通過時間に関する条件を満たすようにすることにより、感光体ドラム１１と対向している第１の転写位置間を中間転写ドラム２１、２２が通過する通過時間もそれぞれ、中間転写ドラム２１、２２の周面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっている。これにより、中間転写ドラム２１、２２上に転写される画像における色ずれも軽減することができる。
　上記中間転写ドラム２１、２２の周面に生じる周期的な速度変動は、伝達機構である歯車の偏芯、タイミングベルトの厚み誤差、プーリの偏芯等によって発生する。また、感光体ドラム１１や第２の転写体としての中間転写ドラム３１から伝達してくる変動等によって発生する場合もある。
【０１１５】
　また、本実施形態の画像形成装置では、第２の転写体としての中間転写ドラム３１は、第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２で上記中間転写ドラム２１、２２と接し、さらに第３の転写位置Ｐt３で記録媒体としての転写紙２に接触している。そこで、本実施形態では、転写位置Ｐt３における転写紙２の移動速度が、中間転写ドラム２１、２２の平均周速に等しくなるようにしている。このとき転写紙２に形成される画素は露光画素長とは異なるので、露光データの発生速度とタイミングを変えることによって補正する。そして、第２の転写体としての中間転写ドラム３１の周面（画像転写面）が第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２から第３の転写位置Ｐt３に至る距離を通過する通過時間が、中間転写ドラム３１の周面に生じる速度変動の周期の自然数倍になるようにしている。
　このような条件を満たすように構成することにより、中間転写ドラム３１の周面に生じる周期的な速度変動による画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、上記通過時間に関する条件を満たすようにすることにより、各中間転写ドラム２１、２２に対向する位置にある第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２間を中間転写ドラム３１が通過する通過時間も、中間転写ドラム３１の周面に生じる速度変動の周期の自然数倍になっている。これにより、中間転写ドラム２１、２２上に転写される画像における色ずれも軽減することができる。
　上記中間転写ドラム３１の周速の周期的な変動は、伝達機構である歯車の偏芯、タイミングベルトの厚み誤差、プーリの偏芯等によって発生する。また、隣接している中間転写ドラム２１、２２から伝達してくる変動、第３の転写位置で転写紙側から伝達してくる変動、あるいは感光体ドラムから伝達してくる変動等によって発生する場合もある。
　また、この中間転写ドラム３１における周期的な速度変動に起因した画素伸び縮みの軽減対策は、中間転写ベルト方式において中間転写ベルト上の画像を第２の転写体としての中間転写ドラムに転写してから第３の転写体としての転写紙（記録媒体）に転写する場合も同様に適用できる。
【０１１６】
　実際の装置構成においては、上記通過時間に関する条件を満足するように、中間転写ドラム等のの駆動系の構成を設定する。例えば、１つの駆動源（駆動モータ）にて伝達機構（歯車、タイミングベルト、プ−リ等）を通して被駆動部である感光体ドラム、複数の中間転写ドラムあるいは転写ローラ（電界付与回転体）を駆動し、伝達機構あるいは駆動モータへの負荷変動によって各被駆動部に周期的な速度変動が発生する場合がある。この場合は、上記通過時間に関する条件を満足するように、伝達機構あるいは複数の中間転写ドラムあるいは転写ローラ（転写電界付与回転体）の径あるいは転写位置を設定すればよい。
【０１１７】
（画素伸び縮み軽減対策２）
　次に、本実施形態の画像形成装置における他の画素伸び縮み軽減の対策について説明する。
　図１３に示す画像形成装置では、上記ホローキャラクター現象を防止するために、全ての転写工程で互いに接触する部材に一定の速度差を持たせる場合がある。この場合に、第２転写位置Ｐt２１、Ｐt２２における周速差又は転写ニップ幅を中間転写ドラム３１上で画素の伸び縮みをキャンセルできる条件からずらしたとき、第３の転写位置Ｐt３における転写紙２の通過速度Ｖｐ又は各転写位置における転写ニップ幅Ｗを、前述のように各影響係数、感光体ドラム１１の周速、中間転写ドラム２１、２２の周速、及び中間転写ドラム３１の周速に応じて設定すると、画素の伸び縮みをキャンセルすることができる。この転写紙２の通過速度Ｖｐ及び転写ニップ幅Ｗの設定は、上記第１の実施形態において論じた画素の伸び縮みの解析を、本実施形態における"第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２"と"第３の転写位置Ｐt３"に展開すれば求まる。同様に、この手法は、中間転写ベルト方式において中間転写ベルト上の画像を第２の転写体としての中間転写ドラムに転写してから第３の転写体としての転写紙（記録媒体）に転写する場合も同様に適用できる。
【０１１８】
　以上、第２の実施形態によれば、第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２が各第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４から第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２に至る距離を通過する通過時間がそれぞれ、中間転写ドラム２１、２２に生じる周速変動の周期の自然数倍になっている。このため、第１の転写位置Ｐt１で像担持体としての感光体ドラム１１上の画像の任意の画素が中間転写ドラム２１、２２に１次転写されるときと、第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２で各中間転写ドラム２１、２２上の当該画素が第２の転写体としての中間転写ドラム３１に２次転写されるときの中間転写ドラム２１、２２の周速が同じになる。しかも、感光体ドラム１１の周速が中間転写ドラム３１の周速に等しい。よって、画像の任意の画素が１次転写されるときの感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２との間の速度差と、当該画素が２次転写されるときの中間転写ドラム２１、２２と転写紙２との間の速度差とが同じになる。従って、中間転写ドラム２１、２２の周速が周期的に変動する場合でも、その変動によって例えば第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４で画素が伸びるとその伸びた分だけ第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２では当該画素が縮むので、中間転写ドラム２１、２２の周期的な周速変動に起因した中間転写ドラム３１上の画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第２の実施形態によれば、第２の転写体としての中間転写ドラム３１が各第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２から第３の転写位置Ｐt３に至る距離を通過する通過時間がそれぞれ、中間転写ドラム３１に生じる周速変動の周期の自然数倍になっている。しかも、第１の転写体としての各中間転写ドラム２１、２２の周速が転写紙２の移動速度に等しい。従って、中間転写ドラム３１の周期的な周速変動に起因した転写紙２上の画素の伸び縮みも軽減することができる。
　また、第２の実施形態において、各感光体ドラム１１の平均周速が互いに等しくなるように各感光体ドラムを駆動制御する。この場合は、感光体ドラム１１の径ばらつきにがあっても第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４での速度差（相対速度）が小さくなる。従って、感光体ドラム１１の径ばらつきによる画素の伸び縮みが軽減される。
　更に、各感光体ドラム１１の周面に対する露光タイミング又は露光位置が、各感光体ドラム１１の径のばらつき並びにドラム間距離の少なくとも一つに応じて設定してもよい。これにより、画素の位置ずれが軽減される。
　また、第２の実施形態においても、第１の転写位置と第２の転写位置とにおける転写ニップ幅の比（Ｗ１／Ｗ２）が、像担持体としての感光体ドラム１１の周速Ｖｄと第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２の周速Ｖｂとの比（Ｖｄ／Ｖｂ）に等しくなるように構成してもよい。ここで、感光体ドラム１１の周速は、第２の転写体としての中間転写ドラム３１の移動速度に等しくする。この場合は、前述のように、ホローキャラクター現象をなくすために第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４で感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２との間に一定の速度差（相対速度）を持たせたときでも、第２の転写体としての中間転写ドラム３１上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第２の実施形態においても、上記速度差δ（＝Ｖｄ−Ｖ２）が、上記δ＝（１−κ１／κ２）・ΔＶｈの関係式を満たすように構成することもできる。この場合は、前述のように、ホローキャラクタ現象をなくすために第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４で像担持体としての感光体ドラム１１と第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２との間に一定の速度差（相対速度）を持たせたときでも、中間転写ドラム３１上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。特に、第１の転写位置及び第２の転写位置における転写ニップ幅Ｗ１，Ｗ２と表面移動速度差とを除く他の転写プロセス条件が異なる場合でも、第２の転写体としての中間転写ドラム３１上に転写される画素の伸び縮みを軽減することができる。
　また、第２の実施形態においては、像担持体としての各感光体ドラム１１の径及び回転角速度のそれぞれが、第２の転写体としての中間転写ドラム３１の径及び回転角速度と等しく、感光体ドラム１１上及び中間転写ドラム３１上のそれぞれにおける同一画素が形成される位置と最大偏芯角度位置となす角度（偏芯位相）が一致するように構成してもよい。この場合、感光体ドラム１１及び中間転写ドラム３１に偏芯があったとしても、画像の任意の画素が１次転写されるときの感光体ドラム１１と第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２との間の速度差と、当該画素が２次転写されるときの中間転写ドラム２１、２２と中間転写ドラム３１との間の速度差とが近くなる。従って、感光体ドラム１１及び中間転写ドラム３１の偏芯の有無にかかわらず、ホローキャラクタ現象の発生を抑えるために転写位置で速度差を設けた場合でも、中間転写ドラム３１上の画素の伸び縮みを軽減し、高画質の画像を得ることができる。
　また、第２の実施形態において、第３の転写体（記録媒体）としての転写紙２が第３の転写位置Ｐt３を通過するときの通過速度又は各転写位置における転写ニップ幅を、上記影響係数と、像担持体としての感光体ドラム１１の周速と、第１の転写体としての中間転写ドラム２１、２２の周速と、第２の転写体として中間転写ドラム３１の周速とに応じて設定してもよい。この場合も、ホロー・キャラクター現象の発生を防止しつつ、画素の伸び縮みを軽減し、高画質の画像を得ることができる。
【０１１９】
〔実施形態３〕
　次に、本発明の第３の実施形態について説明する。
　以下、本実施形態では、上記第２の実施形態の図１３に示すように中間転写ドラムを用いた画像形成装置の場合について説明する。第２の実施形態の図１３の画像形成装置と共通する部分については説明を省略し、本実施形態の特徴部についてのみ説明する。なお、本実施形態の特徴部の構成は、上記第１の実施形態の図１に示すように中間転写ベルトを用いた画像形成装置の場合についても同様に適用できるものである。
【０１２０】
　上記第２の実施形態の画像形成装置では、転写位置での移動速度差ΔＶの正負によって画素が伸びたり縮んだりすることを前提にして議論してきた。すなわち、画素の伸び縮み量δＩ＝（Ｗ１＋Ｉｗ）・ΔＶ／Ｖｄ　（ΔＶ＞０のときは画素の縮み）が成り立つ転写プロセスについて述べてきた。
　ところが、前述の「発明が解決しようとする課題」の欄で説明したように、本発明者らが高解像度を達成すべく画素のサイズを小さくして（例えば５０μｍ以下）実験を行なったところ、転写位置での移動速度差ΔＶの正負にかかわらず画素が中間転写ドラム表面移動方向に伸びてしまうことがわかった。この実験結果から、本発明者らは、次の（１）〜（３）のような転写プロセスのモデル化を行なって画素の伸び縮みの解析を行なった。
（１）画素の中間転写ドラム表面移動方向の端部では、転写位置での移動速度差ΔＶの正負にかかわらず、転写ニップ内で画素が伸びる。例えば感光体ドラムの周速が中間転写ドラムの周速よりも速い場合は画素の先端部で伸びが発生し、感光体ドラムの周速が遅い場合は画素の後端部で伸びが発生する。
（２）画素の端部以外の中央部では、転写位置での移動速度差ΔＶの正負により、転写ニップ内で画素が伸びたり縮んだりする。
（３）画素のサイズが大きいときは上記画素の中央部における伸び縮みの影響が相対的に強く、画素のサイズが小さくなってくると画素の端部における伸びの影響が強くなってくる。
【０１２１】
　上記転写プロセスモデルの下で、感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２とが対向している第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４における画素の伸び縮みは、以下のように導出することができる。
　まず、画素の端部での伸び量δＩＥは、次式で表わされる。ここで、ΔＶは感光体ドラムの周速Ｖｄと中間転写ドラムの周速Ｖｂとの速度差（＝Ｖｄ−Ｖｂ）である。
（数４４）
δＩＥ＝Ｗ１・｜ΔＶ｜／Ｖｄ
【０１２２】
　感光体ドラム１１上の基本画素Ｉｗが中間転写ドラム上から見える幅（中間転写ドラム表面移動方向の長さ）に転写されるときの画素の伸び縮み量、すなわち上記端部で伸びがない場合の画素の伸び縮み量δＩＭ（プラス側が縮み方向）は、次式のようになる。
（数４５）
δＩＭ＝Ｉｗ・ΔＶ／Ｖｄ
【０１２３】
　従って、第１の転写位置における画素の総伸び縮み量δＩ（プラス側が縮み方向）は、次式のようになる。
（数４６）
δＩ＝δＩＭ−δＩＥ
　　＝Ｉｗ・ΔＶ／Ｖｄ−Ｗ１・｜ΔＶ｜／Ｖｄ
【０１２４】
　ここで、移動速度差及び転写ニップ幅以外の潤滑剤等の転写プロセス条件の影響によって画素先端部あるいは画素後端部での伸びが変化するので、その影響係数をκＥとする。また、感光体ドラム１１上の基本画素Ｉｗが中間転写ドラム上から見える幅（中間転写ドラム表面移動方向の長さ）に対する潤滑剤等の転写プロセス条件の影響を示す影響係数をκＭとする。これらの影響係数κＥ、κＭを考慮すると、次式が成立する。
（数４７）
δＩ＝δＩＭ−δＩＥ
　　＝κＭ・Ｉｗ・ΔＶ／Ｖｄ−κＥ・Ｗ１・｜ΔＶ｜／Ｖｄ
【０１２５】
　感光体ドラム１１の回転角速度が一定ωoであり、感光体ドラム径がＲｏのとき、単位時間当りの露光画素Ｉｅ＝Ｒｏωoとすると、感光体ドラム径Ｒｏ＋ΔＲｏのときの露光画素Ｉ＝（Ｒｏ＋ΔＲｏ）ωo＝Ｉｅ＋ΔＲｏωoは、単位時間当りΔＲｏωo伸びている。中間転写ドラムの周速をＶｂ＝Ｒｏωoとすると、転写位置で速度差ΔＶ＝ΔＲｏωoが生じているので、上記影響係数κＥ、κＭが１の場合は、δＩ＝Ｉｗ・ΔＶ／Ｖｄ−Ｗ１・｜ΔＶ｜／Ｖｄより、次式で示すδＩ分だけ画素が縮むことになる。
（数４８）
δＩ＝（Ｉｅ＋ΔＲｏωo）・ΔＲｏ／（Ｒｏ＋ΔＲｏ）
　　　−Ｗ１・｜ΔＲｏ｜／（Ｒｏ＋ΔＲｏ）
【０１２６】
　従って、露光時単位時間当りの画素が、Ｗ１＝０のときはΔＲｏωo分だけ縮むのである。
　感光体ドラム１１が一定の回転角速度で回転しているとき、感光体ドラム径のばらつきがあっても形成画素に変化がないのは、転写ニップ幅をゼロとみなせる場合である。偏芯の場合も同様に議論できる。
（数４９）
δＩ＝−Ｗ１・｜ΔＲｏ｜／（Ｒｏ＋ΔＲｏ）＋ΔＲｏωo
【０１２７】
　この式の第１項より、転写ニップ幅Ｗ１の影響が無視できないときは、誤差（縮み）Ｃｅ＝−Ｗ１・｜ΔＲｏ｜／（Ｒｏ＋ΔＲｏ）を生じることになる。
【０１２８】
　第１の転写位置での速度差（相対速度）を減らすと、以下のような利点が出てくる。
　中間転写ドラム２１、２２の周速をＶｂ＝Ｒｏωoとし、感光体ドラム１１の径がＲｏ＋ΔＲｏとなったとき、第１の転写位置における速度差（相対速度）が０となるように感光体ドラム１１の回転速度を変える。
　感光体ドラム回転角速度ωは、（Ｒｏ＋ΔＲｏ）ω＝Ｖｂ＝Ｒｏωoより、次式のようになる。
（数５０）
ω＝｛Ｒｏ／（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝ωo
【０１２９】
　単位時間当りの露光画素ＩｅはＩｅ＝（Ｒｏ＋ΔＲｏ）ω＝Ｒｏωoとなる。つまり、露光画素は伸びない。第１の転写位置での速度差ΔＶ＝０であるので、δＩ＝０である。このように速度差（相対速度）が小さい場合は、転写ニップ幅Ｗ１の影響を受けない伸び縮みのない高画質の画像が得られる。
【０１３０】
　これに対し、第１の転写位置で速度差（相対速度）があると転写ニップ幅Ｗ１の影響を受け、画素の伸びが発生する。すなわち、"感光体ドラムの偏芯"と"駆動ローラの偏芯による中間転写ドラムの周速変動"により、第１の転写位置で画素の伸びが発生する。
【０１３１】
　ここで、前述のホローキャラクター現象を取るために第１の転写位置で速度差ΔＶｈを設け、感光体ドラム１１の回転角速度が一定ωoであり、感光体ドラム１１の径がＲｏのとき、単位時間当りの露光画素Ｉｅ＝Ｒｏωoとする。この場合、感光体ドラムの径がＲｏ＋ΔＲｏのときの単位時間当りの露光画素Ｉは、単位時間当りΔＲｏωoだけ伸びている。そして、中間転写ドラム２１、２２の周速はＶｂ＝Ｒｏωo−ΔＶｈとなり、第１の転写位置で速度差ΔＶ＝ΔＲｏωo＋ΔＶｈが生じているので、単位時間当りの露光画素ＲｏωoがδＩ＝Ｉｗ・ΔＶ／Ｖｄ−Ｗ１・｜ΔＶ｜／Ｖｄ分だけ縮んでいるのである。すなわち、次式で示すδＩ分だけ画素が変動することになる。
（数５１）
δＩ＝（ΔＲｏωo＋ΔＶｈ）
　　　−Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
【０１３２】
　ここで、転写ニップ幅Ｗ１＝０のときは、ΔＲｏωo＋ΔＶｈ分だけ画素が縮む。つまり、速度差分の誤差ΔＶｈが発生する。感光体ドラム１１が一定の回転角速度で回転しているとき、感光体ドラム径のばらつきがあっても形成画素に変化がないという議論は、転写ニップ幅Ｗ１がゼロで速度差がゼロの場合である。ただし、速度差ΔＶｈが一定の場合は、画像全体が縮む（倍率誤差）ということを意味する。偏芯の場合も同様に議論できる。
【０１３３】
　ところが、転写ニップ幅Ｗ１及び速度差がゼロではなく、それらの影響を受ける場合は、次式で示す誤差（縮み）Ｃｅが生じることになる。
（数５２）
Ｃｅ＝ΔＶｈ−Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
【０１３４】
　中間転写ドラム２１、２２の周速変動分をδＶとしたときの誤差（縮み）Ｅは、次式のようになる。すなわち、ホロー・キャラクター現象を除く対策を行った時に中間転写ドラムの周速に変動があると、次式に示す誤差Ｅが発生する。
（数５３）
Ｅ＝（ΔＶｈ＋δＶ）
　　−Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
【０１３５】
　単位時間に露光された画素Ｉｅ＝Ｒｏωoは、第１の転写体である中間転写ドラム２１、２２上に、次式で示すＩｗ１＝Ｉｅ−Ｅの画素を生ずる。
（数５４）
Ｉｗ１＝Ｉｅ−Ｅ
　　　＝Ｒｏωo−（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　　＋Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
【０１３６】
　そして、第２の転写体である中間転写ドラム３１での単位画素Ｉｅ＝Ｒｏωoに対する画素の縮みδＩ２は、次式のようになる。
（数５５）
δＩ２＝Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｔ１−Ｗ２・｜ΔＶ２｜／Ｖｔ１
　ただし、Ｗ２：第２の転写位置での転写ニップ幅、
　　ΔＶ２：第２の転写位置での速度差（相対速度）、ΔＶ２＝Ｖｔ１−Ｖ２＝Ｖｂ−Ｖ２
　　Ｖｔ１：中間転写ドラム２１、２２の周速（＝Ｖｂ）
　　Ｖ２：中間転写ドラム３１の周速
【０１３７】
　更に、画素の縮み量δＩ２は、次式のように表わすことができる。
（数５６）
δＩ２＝Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｔ１−Ｗ２・｜ΔＶ２｜／Ｖｔ１
　　　＝Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｂ−Ｗ２・｜ΔＶ２｜／Ｖｂ
　　　＝[Ｒｏωo]・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
　　　　−Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＵ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
【０１３８】
　ただし、同じ画素を形成するときの時間が異なるので、δＵを第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２における中間転写ドラム２１、２２の周速変動量とし、δＶを第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４での中間転写ドラム２１、２２の周速変動量とした。
　総合縮み量はＥ２は以下の通りである。
（数５７）
Ｅ２＝Ｅ＋δＩ２
　　＝（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　−Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
　　　＋[Ｒｏωo]・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
　　　−Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＵ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
　　≒（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　−Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
　　　＋（δ−ΔＶｈ−δＵ）
　　　−Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＵ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
【０１３９】
　Ｅ２＝０に近い条件が成り立つには、少なくともδＶ＝δＵが成り立つようにしなければならない。ΔＲｏの影響を除けば、第１の転写位置での転写ニップ幅による影響が小さくなる。
【０１４０】
　ホローキャラクター現象が発生しにくい電子写真プロセスの場合、ΔＶｈ＝０でも、中間転写ドラムの線速変動δＶあるいは感光体ドラム径ばらつきと偏芯で発生する画素の伸び縮みは少なくともδＶ＝δＵが成り立ちかつΔＲｏの影響を除くようにすると、単位時間当りの露光画素ωoＲｏの縮み量Ｅ２は、以下のようになる。
（数５８）
Ｅ２＝−Ｗ１・｜δＵ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　−Ｗ２・｜δ−δＵ｜／（ωoＲｏ−δＵ）
　　　＋δ
【０１４１】
　この露光画素の縮み量Ｅ２を小さくするには、δＵが変動するのでδ＝０のときである。つまりＥ２は零にはできない。
　ΔＶｈ=０にしたとき、ホローキャラクタ現象が起きないプロセスでは、δＶ＝δＵが成り立ちかつΔＲｏの影響を除き、δ＝０にすれば伸び縮みは軽減できる。
【０１４２】
　次に、ホローキャラクター現象をΔＶｈ≠０として取り除く転写プロセスの場合について検討する。δＶ＝δＵが成り立ちかつΔＲｏの影響を除くと、露光画素ωoＲｏの縮み量Ｅ２は、次のようになる。
（数５９）
Ｅ２＝−Ｗ１・｜ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　−Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＶ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＶ）
　　　＋δ
【０１４３】
　ここで、δＶは変動するので補正できない。従って、これを取り除くとＥ２は、次式のようになる。
（数６０）
Ｅ２＝−Ｗ１・｜ΔＶｈ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　−Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ）
　　　＋δ
【０１４４】
　ここで、ωoＲｏ＞＞ΔＶｈなので、次式のようになる。
（数６１）
Ｅ２＝−Ｗ１・｜ΔＶｈ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　−Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ｜／（ωoＲｏ）
　　　＋δ
【０１４５】
　このＥ２を零に近づけるには、δ＞０すなわち第１の転写位置における感光体ドラム１１の周速Ｖｂを、第２の転写位置における中間転写ドラム（第２の転写体）３１の周速Ｖ２よりも大きくする必要がある。
　以下、３つの場合についてＥ２を求める。
（ｉ）δ＞ΔＶｈ＞０のとき、Ｅ２＝０の条件は次式のようになる。
（数６２）
Ｅ２＝−Ｗ１・ΔＶｈ／｛ωoＲｏ｝−Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）／（ωoＲｏ）＋δ＝０
（数６３）
−Ｗ１・ΔＶｈ−Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）＋δ・ωoＲｏ
　　＝−Ｗ１・ΔＶｈ＋Ｗ２・ΔＶｈ＋δ・（ωoＲｏ−Ｗ２）＝０
（数６４）
δ＝（Ｗ１−Ｗ２）・ΔＶｈ／（ωoＲｏ−Ｗ２）
【０１４６】
　第１の転写位置における転写ニップ幅Ｗ１を第２の転写位置の転写ニップ幅Ｗ２より大きくし、上の式に合うように選べば、単位時間当りの露光画素ωoＲｏは最小の伸び縮みに抑えられる。ここまで単位時間当りの露光画素の伸び縮みを議論してきたので、分母のようなディメンジョンの異なる式が含まれる。
【０１４７】
（ii）０＜δ＜ΔＶｈのとき、Ｅ２＝０の条件は次式のようになる。
（数６５）
Ｅ２＝−Ｗ１・ΔＶｈ／｛ωoＲｏ｝＋Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）／（ωoＲｏ）＋δ＝０
（数６６）
−（Ｗ１＋Ｗ２）・ΔＶｈ＋δ（ωoＲｏ＋Ｗ２）＝０
（数６７）
δ＝（Ｗ１＋Ｗ２）・ΔＶｈ／（ωoＲｏ＋Ｗ２）
【０１４８】
（iii）δ＞０＞ΔＶｈのとき、Ｅ２＝０の条件は次式のようになる。
（数６８）
Ｅ２＝Ｗ１・ΔＶｈ／｛ωoＲｏ｝−Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）／（ωoＲｏ）＋δ＝０
（数６９）
δ＝−（Ｗ１＋Ｗ２）・ΔＶｈ／（ωoＲｏ−Ｗ２）
【０１４９】
　これらの式よりδが求まるので、画素の伸び縮みが補正できる。基準の感光体ドラムの周速がωoＲｏのとき、上記δ＞０の条件が成り立つように、上記（ｉ），（ii）あるいは（iii）式に合致する転写ニップ幅（Ｗ１、Ｗ２）、速度差（相対速度）ΔＶｈ、δを選択する。
【０１５０】
　次に、前述の影響係数κＥ，κＭを考慮して検討する。
　感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２とが対向する第１の転写位置と、中間転写ドラム２１、２２と中間転写ドラム３１とが対向する第２の転写位置では、転写プロセスが異なる。従って、伸び幅あるいは伸び縮み幅は同じ転写ニップ幅と速度差でも異なる。そして、画素の伸びあるいは伸び縮み幅は転写プロセスによっても影響される。第１の転写位置Ｐt１１〜Ｐt１４での影響係数それぞれをκＥ１、κＭ１とし、第２の転写位置Ｐt２１、Ｐt２２での影響係数それぞれをκＥ２、κＭ２とする。
　第１の転写位置における画素の縮み量δ１κは、次式のようになる。
（数７０）
δ１κ＝κＭ１・Ｉｗ・ΔＶ／Ｖｄ−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＶ｜／Ｖｄ
　　　＝κＭ１・（Ｒｏ＋ΔＲｏ）・ωo・（ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ）／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
　　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
　　　＝κＭ１・（ΔＲｏωo＋ΔＶｈ+δＶ）
　　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
【０１５１】
　従って、転写ニップ幅と速度差の影響で、次式で示す誤差（縮み）Ｅκを生じることになる。
（数７１）
Ｅκ＝（κＭ１−１）・ΔＲｏωo＋κＭ１・（ΔＶｈ+δＶ）
　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ+δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
【０１５２】
　κＭ１＝κＥ１＝１のときが、いままで議論したきた内容である。
　上記数７１の式の第１項の感光体ドラム径ばらつきによる露光時画素の伸び縮み補正機能がκＭ１≠１のときは弱くなることになる。同様なことが偏芯についても言える。つまりκＭ１＝１のときはキャンセルできたのであるが、κＭ１≠１のときは画素の伸び縮みが発生するのである。κＭ１≠１のときはΔＲｏωo＝０となる条件に設定しなければならない。感光体ドラム１１に偏芯と径ばらつきがあっても、ΔＲｏωo＝０の条件を実現すればよい。
【０１５３】
　次に、感光体ドラム１１と中間転写ドラム２１、２２との間及び中間転写ドラム２１、２２と中間転写ドラム３１との間に速度差（相対速度）ΔＶｈ、ΔＶ２を設けたときの第１の転写位置と第２の転写位置での画素伸び縮みキャンセル効果を見てみる。
（数７２）
δ２κ＝κＭ２・Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｔ１−κＥ２・Ｗ２・｜ΔＶ２｜／Ｖｔ１
　　　＝κＭ２・Ｉｅ・ΔＶ２／Ｖｂ−κＥ２・Ｗ２・｜ΔＶ２｜／Ｖｂ
　　　＝κＭ２・[Ｒｏωo]・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
　　　　−κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＵ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
【０１５４】
　ただし、同じ画素を形成するときの時間が異なるので、δＵを第２の転写位置における中間転写ドラムの周速変動量とし、δＶを第１の転写位置における中間転写ドラムの速度変動量とした。
　総合縮み量Ｅ２は、次式の通りである。
（数７３）
Ｅ２＝Ｅκ＋δＩ２
　　＝（κＭ１−１）・ΔＲｏωo＋κＭ１・（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
　　　　＋κＭ２・[Ｒｏωo]・（δ−ΔＶｈ−δＵ）／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
　　　　−κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＵ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＵ）
【０１５５】
　本発明の関係に感光体ドラム、中間転写ベルト、そして第２の転写部を配置すると、δＶ＝δＵの関係が成り立つので、以下の式が成り立つ。ただし、ωoＲｏ＞＞ΔＶｈ＋δＵの関係を考慮している。
（数７４）
Ｅ２＝（κＭ１−１）・ΔＲｏωo＋κＭ１・（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＲｏωo＋ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωo（Ｒｏ＋ΔＲｏ）｝
　　　＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）
　　　−κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＶ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＶ）　・・・（Ａ）
【０１５６】
　更に感光体ドラム１１の偏芯と径ばらつきの影響を取り除くと、次式のようになる。
（数７５）
Ｅ２＝κＭ１・（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）
　　　−κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＶ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＶ）
【０１５７】
　画素端部伸び以外の画素伸び縮みを零にした場合にＥ２を小さくする一つケースは、次のように表わされる。ただし、式中のmin［　］は、［　］内が最小であることを示す。
（数７６）
κＭ１・（ΔＶｈ+δＶ）＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）＝０　・・・（ακ）
min［κＥ１・Ｗ１・｜ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωoＲｏ｝＋κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＶ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＶ）］
　　＝min［κＥ１・κＭ２・Ｗ１／｛κＭ１ωoＲｏ｝＋κＥ２・Ｗ２・／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＶ）］
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・（βκ）
【０１５８】
　上記（ακ）式においてδＶは変動するので無視すると、次のようになる。
（数７７）
κＭ１・ΔＶｈ＝κＭ２・（ΔＶｈ−δ）
δ＝（１−κＭ１／κＭ２）・ΔＶｈ　　・・・（ακo）
【０１５９】
　上記（βκ）式において中間転写ドラムの周速変動分は誤差となるが、δＶ＝０とおき、かつωoＲｏ＞＞ΔＶｈを考慮すると、次のようになる。
（数７８）
min［κＥ１・κＭ２・Ｗ１＋κＭ１・κＥ２・Ｗ２］　　・・・（βκo）
【０１６０】
　上記式（ακo）と上記式（βκo）の関係を満たすように中間転写ドラム３１の周速と転写ニップ幅を設定すれば、画素の伸び縮みが少ない画質が得られる。転写ニップ幅Ｗ１、Ｗ２は小さい方が良い。κＭ１は、上記（Ａ）式の第１項より、感光体ドラムの偏芯あるいは径ばらつきの補正誤差の影響を小さくするためにも、１に近い方がよい。また、δの補正値を大きくしないためにも、κＭ１も１に近い転写プロセスがよい。
【０１６１】
　感光体ドラムの偏芯と径ばらつきの影響を取り除くと、総合縮み量Ｅ２は次式のようになる。
（数７９）
Ｅ２＝κＭ１・（ΔＶｈ＋δＶ）
　　　−κＥ１・Ｗ１・｜ΔＶｈ＋δＶ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ−δＶ）
　　　−κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ−δＶ｜／（ωoＲｏ−ΔＶｈ−δＶ）
【０１６２】
　ここで、ωoＲｏ＞＞ΔＶｈ＋δＵの関係を考慮し、δＶを無視すると、次式が得られる。
（数８０）
Ｅ２＝κＭ１・ΔＶｈ
　　　＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ）
　　　−κＥ１・Ｗ１｜ΔＶｈ｜／｛ωoＲｏ｝
　　　−κＥ２・Ｗ２・｜δ−ΔＶｈ｜／（ωoＲｏ）
【０１６３】
　κＭ１とκＭ２がほぼ近い値であるとすれば、Ｅ２を零に近づけるには、δ＞０すなわち第１の転写位置における感光体ドラム１１の周速Ｖｂを、第２の転写位置における中間転写ドラム（第２の転写体）３１の周速Ｖ２よりも大きくする必要がある。
　以下、３つの場合についてＥ２を求める。
（ｉ）δ＞ΔＶｈ＞０のとき、Ｅ２＝０の条件は、次式のようになる。
（数８１）
Ｅ２＝κＭ１・ΔＶｈ
　　　＋κＭ２（δ−ΔＶｈ）
　　　−κＥ１・Ｗ１・ΔＶｈ／｛ωoＲｏ｝
　　　−κＥ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）／（ωoＲｏ）＝０
【０１６４】
　δについてまとめると、次式のようになる。
（数８２）
δ＝{（κＭ２−κＭ１）（ωoＲｏ）＋κＥ１ Ｗ１−κＥ２・Ｗ２}・ΔＶｈ／（κＭ２・ωoＲｏ−κＥ２・Ｗ２）
【０１６５】
　上の式に合うように各種パラメータを選べば、単位時間当りの露光画素ωoＲｏは最小の伸び縮みに抑えられる。なお、ここまで単位時間当りの露光画素の伸び縮みを議論してきたので、分母のようなディメンジョンの異なる式が含まれる。
【０１６６】
（ii）０＜δ＜ΔＶｈのとき、Ｅ２＝０の条件は次式のようになる。
（数８３）
Ｅ２＝κＭ１・ΔＶｈ
　　　＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ）
　　　−κＥ１・Ｗ１・ΔＶｈ／｛ωoＲｏ｝
　　　＋κＥ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）／（ωoＲｏ）＝０
【０１６７】
　δについてまとめると、次式のようになる。
（数８４）
δ＝{（κＭ２−κＭ１）・（ωoＲｏ）＋κＥ１・Ｗ１＋κＥ２・Ｗ２}・ΔＶｈ／（κＭ２・ωoＲｏ＋κＥ２・Ｗ２）
【０１６８】
（iii）δ＞０＞ΔＶｈのとき、Ｅ２＝０の条件は次式のようになる。
（数８５）
Ｅ２＝κＭ１・ΔＶｈ
　　　＋κＭ２・（δ−ΔＶｈ）
　　　＋κＥ１・Ｗ１・ΔＶｈ／｛ωoＲｏ｝
　　　−κＥ２・Ｗ２・（δ−ΔＶｈ）／（ωoＲｏ）＝０
【０１６９】
　δについてまとめると、次式のようになる。
（数８６）
δ＝{（κＭ２−κＭ１）・（ωoＲｏ）−κＥ１・Ｗ１−κＥ２・Ｗ２}・ΔＶｈ／（κＭ２・ωoＲｏ−κＥ２・Ｗ２）
【０１７０】
　これらの式よりδが求まるので、画素の伸び縮みが補正できる。基準の感光体ドラムの周速がωoＲｏのとき、δ＞０の条件が成り立つように、上記（ｉ），（ii）あるいは（iii）式に合致する転写ニップ幅（Ｗ１、Ｗ２）、速度差（相対速度）ΔＶｈ、δ、さらには影響係数κＭ１，κＭ２，κＥ１，κＥ２を選択する。
【０１７１】
　なお、上記画素の伸び縮みの解析では、感光体ドラム１１（像担持体）上のトナー像を中間転写ドラム２１、２２（第１の転写体）を介して中間転写ドラム３１（第２の転写体）に転写する場合について行なった。同様な画素の伸び縮みの解析は、中間転写ドラム２１、２２（第１の転写体）上のトナー像を中間転写ドラム３１（第２の転写体）を介して転写紙２（第３の転写体：記録媒体）に転写する場合についても行なうことができる。この場合は、次のような置き換えを行なって上記解析を行なえばよい。
（１）感光体ドラム１１　→　中間転写ドラム２１、２２
（２）中間転写ドラム２１、２２　→　中間転写ドラム３１
（３）中間転写ドラム３１　→　転写紙２
（４）第１の転写位置　→　第２の転写位置
（５）第２の転写位置　→　第３の転写位置
【０１７２】
　また、同様な画素の伸び縮みの解析は、前述の第１の実施形態の画像形成装置（図１参照）のように感光体ドラム１１（像担持体）上のトナー像を中間転写ベルト４０（第１の転写体）を介して転写紙２（第２の転写体：記録媒体）に転写する場合についても行なうことができる。この場合は、次のような置き換えを行なって上記解析を行なえばよい。
（１）中間転写ドラム２１、２２　→　中間転写ベルト４０
（２）中間転写ドラム３１　→　転写紙２
【０１７３】
　以上、第３の実施形態においては、前述のようにホローキャラクター現象をなくすために各転写位置で一定の速度差（相対速度）を持たせた場合に、像担持体としての感光体ドラム１１の周速が、第２の転写体としての中間転写ドラム３１又は転写紙２の移動速度よりも大きくなるように構成している。これにより、解像度を高めるべく画素のサイズを小さくした場合に、上記数６１で示す式からわかるように画素の総合縮み量Ｅ２をマイナス側（伸び側）からゼロに近づけることができ、中間転写ドラム３１又は転写紙２に転写される画像に該転写画像の画素の伸びを軽減することができる。従って、各転写位置での移動速度差の符号にかかわらず、ホロー・キャラクター現象の発生を防止しつつ、高解像度のために画素のサイズを小さくしたときの画素の伸びを軽減できる。
　特に、感光体ドラム１１の周速が中間転写ドラム３１又は転写紙２の移動速度よりも大きく且つ上記数６１で示す式がゼロになるように構成した場合は、各転写位置での移動速度差の符号にかかわらず、上記画素の伸びを略ゼロにすることができる。
【０１７４】
　また、第３の実施形態において、各転写位置における上記影響係数κＥ，κＭを考慮した上記数８０で示す式に基づいて、感光体ドラム１１の周速が中間転写ドラム３１又は転写紙２の移動速度よりも大きくなるように構成することもできる。この場合は、第１の転写位置及び第２の転写位置における転写ニップ幅Ｗ１，Ｗ２と表面移動速度差とを除く他の転写プロセス条件が異なる場合でも、高解像度のために画素のサイズを小さくしたときの画素の伸びを軽減できる。
【図面の簡単な説明】
【０１７５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る画像形成装置の要部の説明図。
【図２】同画像形成装置の概略構成図。
【図３】同画像形成装置における感光体ドラムの回転角速度制御の説明図。
【図４】同画像形成装置における感光体ドラムに対する露光タイミング制御の説明図。
【図５】変形例に係る画像形成装置の要部の説明図。
【図６】同画像形成装置における感光体ドラムのモデル図。
【図７】露光データ発生タイミング及び露光位置の設定を説明するための感光体ドラムのモデル図。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は、偏芯した感光体ドラムが回転するときの転写ニップ幅の変化の様子を示す説明図。
【図９】（ａ）及び（ｂ）は、中間転写ベルトの圧接機構の説明図。
【図１０】従来装置における第１の転写位置における感光体ドラム等のモデル図。
【図１１】感光体ドラムの偏芯εとドラム半径Ｒの計測システムの説明図。
【図１２】（ａ）は、中間転写ベルト上に記録されたテストマークと基準マークとの位置関係を示す説明図。　（ｂ）は、マークの検出に用いる基準位置誤差検出器の概略構成図。
【図１３】本発明の第２の実施形態に係る画像形成装置の要部の説明図。
【図１４】（ａ）及び（ｂ）は、従来装置における色ずれ防止の原理の説明図。
【図１５】中間転写ドラムを用いた従来装置の要部の説明図。
【図１６】転写ニップ部を通過したトナー像の様子を示す説明図。
【符号の説明】
【０１７６】
　１　　　トナー画像形成部
　２　　　転写紙（記録媒体、第２の転写体、第３の転写体）
　３　　　光書込ユニット
　５　　　転写用コロナチャージャ
　１１　　感光体ドラム（像担持体）
　１２　　帯電ローラ
　１３　　現像ユニット
　１４　　感光体クリーニングユニット
　２１、２２　　中間転写ドラム（第１の転写体）
　３１　　中間転写ドラム（第２の転写体）
　４０　　中間転写ベルト（第１の転写体）
　４１　　ベルト駆動ローラ
　４２　　転写対向ローラ
　４３　　従動ローラ
　４４、４５、４６　　圧接ローラ
　４７　　２次転写ローラ
　４８　　テンションローラ
　５０　　駆動モータ
　５１、５２　　歯車
　４０１　　１次転写ローラ
　４０２　　固定フレーム
　４０３　　揺動アーム部材
　４０４　　スプリング
　４１０　　タイミングマーク
　４１１　　基準マーク
　４１２　　ベルト移動検出リニアエンコーダ用検出器
　４１３　　先端位置検出器
　４１４　　基準位置誤差検出器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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