(57)【要約】【課題】湿式クラッチの動摩擦係数が高く、その維持性に優れる潤滑油組成物、特に自動変速機用又は無段変速機用として好適な潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物を０．００１〜１質量％、（Ｂ）無灰分散剤を窒素量として０．０１〜１質量％および（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１１〜０．５質量％を含有してなる潤滑油組成物により上記課題を達成できる。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物を０．００１〜１質量％、
（Ｂ）無灰分散剤を窒素量として０．０１〜１質量％
および
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１１〜０．５質量％
を含有してなることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
ホウ酸変性無灰分散剤をホウ素量として０．００５〜０．２質量％含有することを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記ホウ酸変性無灰分散剤が、ホウ素を０．５〜５質量％含有するものであることを特徴とする請求項２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記（Ｃ）金属系清浄剤がカルシウムスルホネートであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
さらに（Ｄ）摩擦調整剤を組成物全量基準で０．０１〜５質量％含有してなることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
潤滑油基油の１００℃動粘度が２〜５ｍｍ２／ｓであることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
自動変速機用又は無段変速機用であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物を０．００１〜１質量％、
（Ｂ）無灰分散剤を窒素量として０．０１〜１質量％
および
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜０．５質量％
を含有してなる潤滑油組成物を用いることにより湿式クラッチの動摩擦係数を０．１４５以上に高め、これを安定的に維持する方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は潤滑油組成物に関し、さらに詳しくは、湿式クラッチの動摩擦係数を高め、これを維持することが可能な、特に自動変速機又は無段変速機に好適な潤滑油組成物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
地球環境問題を背景に、主に炭酸ガス排出量の削減を目的として、自動車の燃費向上が急務となっている昨今、エンジンの低摩擦化による燃費向上だけでなく、自動変速機にも燃費向上への寄与が強く求められている。
自動変速機はトルクコンバータ、湿式クラッチ、歯車軸受機構及びこれらを制御する油圧制御機構から構成され、その変速比は噛み合った歯車の歯数により決定される。自動変速機は数種類の歯車機構を有しており、車速や負荷に応じて変速比を決定する歯車を適宜選択し、所望の変速比を得る。自動変速機は数多くの湿式クラッチを有しており、あるものが締結し、あるものが空転することにより、変速比を決定する歯車の選択がなされている。変速比を変化させる際には、それまで締結していた湿式クラッチを開放し、別の湿式クラッチを係合させるという動作が生じるため、素早い変速を実現させるためには湿式クラッチの動摩擦係数が充分に高い必要がある。また、エンジントルクを伝達するためには、締結している湿式クラッチは開放されるまで滑ってはならず、静摩擦係数も充分に高い必要がある。これらの摩擦係数にはクラッチの材質と共に、使用される潤滑油の性能が強く影響する。
【０００３】
自動変速機の設計では、組み合わされるエンジンの出力に応じて、湿式クラッチのサイズ、枚数および押し付け油圧が決定される。湿式クラッチの摩擦係数が低い場合にはクラッチサイズを大きくしたり、枚数を増やしたり、あるいは押し付け油圧を大きくしたりといったことが必要になる。クラッチサイズの大型化や枚数の増加は自動変速機自体の大型化をまねき、押し付け油圧の増大は自動変速機に組み込まれる油圧ポンプに過大な負荷を負わせることになる。従って、湿式クラッチの高摩擦係数化は、変速機の小型化やポンプ損失の低減に有効であり、湿式クラッチの高摩擦係数化が可能な潤滑油の開発が強く要望されるようになっている。
【０００４】
一方、無段変速機は自動変速機と異なり、変速に湿式クラッチが用いられることはないが、前後進の切り替え等のために湿式クラッチを使用しており、また、トルクコンバータが組み合わされた無段変速機では燃費向上に有効なロックアップクラッチを内蔵するものがほとんどである。従って、無段変速機においても、自動変速機と同様に湿式クラッチの高摩擦係数化とともに、安定的に高い動摩擦係数を示す潤滑油の開発が熱望されている。
【０００５】
従来の湿式クラッチの動摩擦係数や静摩擦係数が高い潤滑油組成物として、ホウ素含有無灰分散剤、アルカリ土類金属スルホネート、リン系添加剤等を最適化して配合したものが報告されている（例えば、特許文献１参照。）。また、湿式クラッチの動摩擦係数や静摩擦係数が高く、経時変化が小さい潤滑油として、アルカリ土類金属ホウ酸塩で過塩基化させた油溶性金属塩および長鎖のアルキル基とアミノ基を同一分子内にもつ化合物を最適化して配合したものが報告されている（例えば、特許文献２参照。）。また、動摩擦係数及び／又は静摩擦係数を改善するために、分子中に１２個未満の炭素原子を有するアルコールもしくはポリオールを含有し、金属系清浄剤が金属量として１００質量ｐｐｍ以下である、動摩擦係数が最大０．１３５程度の自動トランスミッション用及び湿式ブレーキ用流体が報告されている（例えば、特許文献３参照。）。また、湿式クラッチ及び湿式ブレーキの静摩擦係数等の摩擦特性を改善するために、炭素数８〜３０のアルキル基又はアルケニル基を有するジオール化合物を配合した潤滑油組成物が報告されている（例えば、特許文献４参照。）。
【０００６】
しかしながら、特許文献２〜４に開示される組成物では充分な動摩擦係数が得られず、また、特許文献１に開示される組成物では、ホウ素含有無灰分散剤やアルカリ土類金属スルホネートなどの添加量を比較的多く配合する必要があり、湿式クラッチの目詰まりやリン系極圧剤の併用による動摩擦係数の維持性低下等が懸念される。従ってホウ素系分散剤や金属系清浄剤の配合量を低減し、また、リン系極圧剤を配合した場合でも高い動摩擦係数を示し、安定的に高い動摩擦係数を維持できる潤滑油が必要となってきた。
【０００７】
【特許文献１】
特開２００１−２７９２８６号公報
【特許文献２】
特開平５−１４８４９２号公報
【特許文献３】
特開平５−１８６７８８号公報
【特許文献４】
特開２０００−８７０６１号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明はこれらの要望に応えるものであって、その目的は湿式クラッチの動摩擦係数の向上効果に優れ、高い動摩擦係数を維持可能な潤滑油組成物を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定のポリオール化合物と無灰分散剤及び金属系清浄剤を特定量含有する潤滑油組成物が、湿式クラッチの動摩擦係数を相乗的に向上させ、高い動摩擦係数を維持できることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物を０．００１〜１質量％、
（Ｂ）無灰分散剤を窒素量として０．０１〜１質量％
および
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜０．５質量％
を含有してなることを特徴とする潤滑油組成物にある。
【００１０】
また、本発明は、潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物を０．００１〜１質量％、
（Ｂ）無灰分散剤を窒素量として０．０１〜１質量％
および
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜０．５質量％
を含有してなる潤滑油組成物を用いることにより湿式クラッチの動摩擦係数を０．１４５以上に高め、これを安定的に維持する方法にある。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明について詳述する。
本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油としては、通常の潤滑油の基油として用いられる任意の鉱油及び／又は合成油が使用できる。
【００１２】
鉱油としては、具体的には例えば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を１つ又は２つ以上適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用できる。
【００１３】
また合成油としては、特に制限はないが、ポリ−α−オレフィン（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）若しくはその水素化物、イソブテンオリゴマー若しくはその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、およびポリフェニルエーテル等が使用できる。
【００１４】
これらの鉱油、合成油は一種又は二種以上を組み合わせて使用してもよい。
本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油としては、添加剤の活性をより高め、高い動摩擦係数を維持することができる点で、水素化精製鉱油又は水素化分解鉱油、フィッシャートロプシュプロセス等によるＧＴＬ（ガストゥリキッド）ワックスや潤滑油の脱ろう過程で得られるノルマルパラフィンを多く含むワックス等を異性化して得られるイソパラフィン系鉱油、１−デセンオリゴマー及び／又はその水素化物等のポリα−オレフィン系合成油から選ばれる一種又は二種以上を５０質量％以上含有するものが好ましく、７０質量％以上含有するものが特に好ましい。
【００１５】
潤滑油基油の動粘度は、特に限定されず任意であるが、通常、１００℃における動粘度は、その下限値は１ｍｍ２／ｓ、好ましくは１．５ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは２．５ｍｍ２／ｓであり、その上限値は２０ｍｍ２／ｓ、好ましくは８ｍｍ２／ｓ、より好ましくは５ｍｍ２／ｓである。潤滑油基油の１００℃における動粘度を上記下限値以上とすることで、より湿式クラッチの動摩擦係数を高めることができ、上記上限値以下とすることで、攪拌抵抗を低減した、省燃費性能に優れた組成物を得ることができる。
【００１６】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分は３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物である。
３価以上のポリオールとしては、具体的には、下記一般式（１）で表される化合物が例示できる。
Ｒ１（ＯＨ）ｍ      （１）
上記一般式（１）において、Ｒ１は炭化水素基であり、ｍは３以上の整数を示す。
【００１７】
ここでいう炭化水素基としては、その炭素数に特に制限はないが、湿式クラッチの動摩擦係数の向上効果の点で、Ｒ１の炭素数は２〜２０であることが好ましく、３〜１０であることがより好ましく、３〜６であることが特に好ましい。また、ｍは３以上の整数であるが、潤滑油基油への溶解性の点で１０以下の整数であることが好ましく、６以下の整数であることがより好ましく、４以下の整数であることが特に好ましい。
【００１８】
本発明における（Ａ）成分としては、具体的には、例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、アラビトール等のペンチトール類、ソルビトール等のヘキシトール類等、及びソルビタン等のこれらの縮合化合物等を挙げることができる。ここでいう縮合とは、同一分子内にある官能基間での分子内縮合、２個以上の分子間での分子間縮合、同一種化合物間での自己縮合等が含まれる。なお、（Ａ）成分としては、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分と併用した場合に、湿式クラッチ材への吸着特性が最適化されて、動摩擦係数を高めることができると考えられることから、分子中に酸素を３０質量％以上含むもの（例えば、トリメチロールプロパン：３５．７質量％等）であることが好ましく、４０質量％以上含むもの（例えばトリメチロールエタン：４０．０質量％、ペンタエリスリトール：４７．０質量％、ソルビタン：４８．７質量％等）であることがより好ましく、５０質量％以上含むもの（例えばグリセリン：５２．１質量％、アラビトール：５２．６質量％、ソルビトール：５２．７質量％等）であることがさらに好ましく、潤滑油への溶解性と動摩擦係数向上効果のバランスでグリセリンが特に望ましい。
【００１９】
上記の（Ａ）３価以上のポリオール及び／又はその縮合化合物は、一種又は二種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２０】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分の配合量は、組成物全量基準で、その下限値は０．００１質量％、好ましくは０．０１質量％、特に好ましくは０．０３質量％であり、その上限値は１質量％であり、好ましくは０．５質量％、特に好ましくは０．１重量％である。（Ａ）成分の含有量が上記下限値に満たない場合、動摩擦係数向上効果が不十分であり、上記上限値を超えると組成物中への溶解性が大幅に低下し、組成物の貯蔵安定性が低下する恐れがあるため好ましくない。
【００２１】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は無灰分散剤である。
（Ｂ）無灰分散剤としては、例えば、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体、あるいはアルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられ、これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
このアルキル基又はアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
このアルキル基又はアルケニル基の炭素数は４０〜４００、好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下し、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００２２】
（Ｂ）成分の具体例としては、例えば、
（Ｂ−１）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、あるいはその誘導体
（Ｂ−２）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン、あるいはその誘導体
（Ｂ−３）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン、あるいはその誘導体
の中から選ばれる１種又は２種以上の化合物等が挙げられる。
【００２３】
上記（Ｂ−１）のコハク酸イミドとしては、より具体的には、下記一般式（２）又は（３）で示される化合物等が例示できる。
【００２４】
【化１】
2004331721.tif 000002
【化２】
2004331721.tif 000003
【００２５】
一般式（２）において、Ｒ３１は炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
一般式（３）において、Ｒ３２及びＲ３３は、それぞれ個別に、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｂは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。
【００２６】
上記コハク酸イミドには、イミド化により、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した形態の一般式（２）で示されるいわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した形態の一般式（３）で示されるいわゆるビスタイプのコハク酸イミドが含まれるが、本発明の組成物においては、そのいずれでも、またこれらの混合物でも使用可能であるが、動摩擦係数をより向上させることができる点で、モノタイプのコハク酸イミドを含有することがより好ましい。
【００２７】
前記（Ｂ−２）のベンジルアミンとしては、より具体的には、下記一般式（４）で表される化合物等が例示できる。
【００２８】
【化３】
2004331721.tif 000004
【００２９】
一般式（４）において、Ｒ３４は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｃは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００３０】
上記ベンジルアミンは、例えば、ポリオレフィン（例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等）をフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとポリアミン（例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等）をマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。
【００３１】
前記（Ｂ−３）のポリアミンとしては、より具体的には、下記一般式（５）で示される化合等が例示できる。
Ｒ３５−ＮＨ−（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ｄ−Ｈ      （５）
一般式（５）において、Ｒ３５は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｄは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００３２】
このポリアミンの製造法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニアやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させることにより得ることができる。
【００３３】
上記含窒素化合物における窒素含有量は任意であるが、耐摩耗性、酸化安定性及び摩擦特性等の点から、通常その窒素含有量が０．０１〜１０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．１〜１０質量％のものを用いることが望ましい。
【００３４】
上記含窒素化合物の誘導体としては、例えば、前述の含窒素化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；前述の含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ酸変性化合物；前述の含窒素化合物にリン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるリン酸変性化合物；前述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述の含窒素化合物に酸変性、ホウ酸変性、リン酸変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせた変性化合物；等が挙げられる。
【００３５】
上記の（Ｂ）無灰分散剤は、一種又は二種以上を組み合わせて使用してもよいが、湿式クラッチの動摩擦係数をより高めることができる点でホウ酸変性コハク酸イミドを含有させることが好ましく、安定的に高い動摩擦係数を維持することができる点で、未変性コハク酸イミドとホウ酸変性コハク酸イミドからなる混合物を含有させることが特に好ましい。また、同様の理由で、これらのコハク酸イミドとしては、モノタイプのコハク酸イミドであることが好ましい。
【００３６】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分の含有量は、組成物全量基準で、窒素量として、その下限値は、０．０１質量％、好ましくは０．０５質量％であり、その上限値は、１質量％、好ましくは０．４質量％、特に好ましくは０．２質量％である。（Ｂ）成分の含有量が上記に満たない場合、十分な動摩擦係数の向上効果が期待できず、上記上限値を超える場合、組成物の低温流動性が大幅に悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００３７】
また、本発明において（Ｂ）無灰分散剤としてホウ酸変性無灰分散剤を単独で、あるいは未変性無灰分散剤と併用して使用する場合、その含有量は、ホウ素量として、その下限値は０．００５質量％であることが好ましく、０．０１質量％であることが好ましく、０．０３質量％以上であることがさらに好ましく、その上限値は、０．２質量％であることが好ましく、０．１質量％であることがより好ましく、０．０５質量％であることが最も好ましい。
【００３８】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分は金属系清浄剤であり、これと（Ａ）成分及び（Ｂ）成分とを併用することで湿式クラッチの動摩擦係数を相乗的に高めることができる。
（Ｃ）金属系清浄剤としては、潤滑油の金属系清浄剤として用いられる任意の化合物が使用可能であるが、具体的には例えば、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート、およびアルカリ土類金属サリシレートの中から選ばれる１種または２種以上の金属系清浄剤等が挙げられる。
【００３９】
アルカリ土類金属スルホネートとは、分子量１３００〜１５００、好ましくは４００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／またはカルシウム塩であり、カルシウム塩が好ましく用いられる。
上記アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。
【００４０】
ここでいう石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や無水硫酸が用いられる。
【００４１】
アルカリ土類金属フェネートとしては、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／またはカルシウム塩が挙げられ、例えば下記の一般式（６）〜（８）で表されるものを挙げることができる。
【００４２】
【化４】
2004331721.tif 000005
【化５】
2004331721.tif 000006
【化６】
2004331721.tif 000007
【００４３】
式（６）〜（８）中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は同一でも異なっていてもよく、それぞれ個別に炭素数４〜３０、好ましくは６〜１８の直鎖または分枝アルキル基を示し、Ｍ１、Ｍ２及びＭ３は、それぞれ個別にアルカリ土類金属、好ましくはカルシウム及び／又はマグネシウムを、ｘは１〜２の整数を示す。
【００４４】
上式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０としては、具体的には、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等が挙げられ、これらは直鎖でも分枝でもよい。これらはまた１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよい。
【００４５】
アルカリ土類金属サリシレートとしては、アリキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／またはカルシウム塩が挙げられ、例えば下記の一般式（９）で表されるものを挙げることができる。
【００４６】
【化７】
2004331721.tif 000008
【００４７】
式（９）中、Ｒ１１は炭素数４〜３０、好ましくは６〜１８の直鎖アルキル基を示し、Ｍ４はアルカリ土類金属、好ましくはカルシウム及び／またはマグネシウムを示す。
Ｒ１１としては、具体的には、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等が挙げられ、これらは直鎖でも分枝でもよい。これらはまた１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよい。
【００４８】
また、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート及びアルカリ土類金属サリシレートとしては、上記のアルキル芳香族スルホン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応物、アリキルサリチル酸等を直接、マグネシウム及び／またはカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、または一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性（正塩）アルカリ土類金属スルホネート、中性（正塩）アルカリ土類金属フェネート及び中性（正塩）アルカリ土類金属サリシレートだけでなく、中性アルカリ土類金属スルホネート、中性アルカリ土類金属フェネート及び中性アルカリ土類金属サリシレートと過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性アルカリ土類金属スルホネート、塩基性アルカリ土類金属フェネート及び塩基性アルカリ土類金属サリシレートや、炭酸ガス及び／又はホウ酸、ホウ酸塩等のホウ素化合物の存在下で中性アルカリ土類金属スルホネート、中性アルカリ土類金属フェネート及び中性アルカリ土類金属サリシレートをアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる過塩基性（超塩基性）アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性（超塩基性）アルカリ土類金属フェネート及び過塩基性（超塩基性）アルカリ土類金属サリシレートも含まれる。
【００４９】
本発明でいう金属系清浄剤としては、上記の中性アルカリ土類金属塩、塩基性アルカリ土類金属塩、過塩基性（超塩基性）アルカリ土類金属塩及びこれらの混合物等を用いることができる。
金属系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【００５０】
本発明で用いる金属系清浄剤の全塩基価は任意であり、通常、全塩基価が１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのものが使用できるが、湿式クラッチの動摩擦係数をより向上でき、安定的に維持できる点で、好ましくは１５０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは２５０〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものを用いるのが望ましい。
なおここでいう全塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１（１９９２）の「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味している。
【００５１】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｃ）成分は任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上を併用して使用することができるが、湿式クラッチの動摩擦係数をより高めることができる点で、アルカリ土類金属スルホネートを使用することが特に好ましい。
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の含有量は、組成物全量基準で、アルカリ金属又はアルカリ土類金属量として、その下限値は０．０１１質量％、好ましくは０．０５質量％であり、その上限値は、０．５質量％、好ましくは０．３５質量％、最も好ましくは０．１４質量％である。（Ｃ）成分の含有量が上記下限値に満たない場合には動摩擦係数の向上効果が不十分であり、上記上限値を越える場合には、湿式クラッチの目詰まり等による動摩擦係数の維持性能悪化が懸念されるため、それぞれ好ましくない。
【００５２】
なお、本発明の潤滑油組成物において、動摩擦係数をより高め、その維持性に優れる点で、（Ｂ）成分起因のホウ素含有量Ｂと（Ｃ）成分起因のアルカリ金属又はアルカリ土類金属の含有量Ｍとの質量比（Ｍ／Ｂ）を２．８以上とすることが好ましく、３以上とすることがより好ましく、３．５以上とすることがさらに好ましく、１０以下とすることが好ましく、８以下とすることがさらに好ましい。
【００５３】
本発明の潤滑油組成物には、さらに（Ｄ）摩擦調整剤を配合することが好ましい。
本発明の潤滑油組成物に併用可能な摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪酸金属塩等が挙げられる。
【００５４】
アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。脂肪酸エステルとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。脂肪酸としては炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸が例示できる。脂肪酸金属塩としては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられる。本発明の潤滑油組成物においては、上記のうち、動摩擦係数を高め、静摩擦係数を高く維持することができる点で、上記のようなアミン系化合物及び／又は脂肪酸アミド系化合物を配合することが特に好ましい。
【００５５】
本発明においては、これらの摩擦調整剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％、好ましくは０．０３〜３．０質量％であるのが望ましい。
【００５６】
本発明の潤滑油組成物には、さらに潤滑油用に使用される公知の添加剤、例えば、粘度指数向上剤、極圧剤あるいは摩耗防止剤、酸化防止剤、（Ａ）成分以外のアルコール類、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等を使用することができる。
【００５７】
粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの共重合体若しくはその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、又はさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が例示できる。）若しくはその水素化物、ポリイソブチレン若しくはその水添物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等がある。
【００５８】
これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合では、５，０００〜１５０，０００、好ましくは５，０００〜３５，０００のものが、ポリイソブチレン又はその水素化物の場合は８００〜５，０００、好ましくは１，０００〜４，０００のものが、エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物の場合は８００〜１５０，０００、好ましくは３，０００〜１２，０００のものが好ましい。
【００５９】
本発明においては、湿式クラッチの動摩擦係数をより向上できる点で、ポリメタクリレート、特に分散型ポリメタクリレートを使用することが好ましい。
【００６０】
本発明においては、これらの粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で０．１〜４０．０質量％であるのが望ましい。
【００６１】
極圧剤あるいは摩耗防止剤としては、例えば、リン含有化合物、硫黄含有化合物、リン−硫黄含有化合物、ホウ素含有化合物等が挙げられる。
リン含有化合物としては、リン酸モノエステル類、リン酸ジエステル類、リン酸トリエステル類、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、及びこれらのエステル類とアミン類あるいはアルカノールアミン類、亜鉛等の金属類との塩等が使用できる。
硫黄含有化合物としては、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、ジチオカーバメート類等が使用できる。
リン−硫黄含有化合物としては、チオリン酸エステル類、チオ亜リン酸エステル類、及びこれらのエステル類とアミン類あるいはアルカノールアミン類、亜鉛等の金属類との塩等が使用できる。
ホウ素含有化合物としては、ホウ酸、ホウ酸モノエステル、ホウ酸ジエステル、ホウ酸トリエステル、及びこれらのポリアミン縮合物、ポリオール縮合物、ホスファイト付加物、メルカプトアルコール類との脱水反応生成物等が挙げられる。
これらを使用する場合の配合量は、組成物全量基準で、０．０１〜２質量％、好ましくは０．１〜１質量％である。
【００６２】
酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。
具体的には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類、メチレン−４，４−ビスフェノール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等のビスフェノール類、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類、ジアルキルジフェニルアミン類、ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛等のジアルキルジチオリン酸亜鉛類、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）あるいは（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）と１価又は多価アルコール、例えばメタノール、オクタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等とのエステル等が挙げられる。
【００６３】
これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の酸化防止剤は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％であるのが望ましい。
【００６４】
（Ａ）成分以外のアルコール類としては、炭素数２〜３０の１価又は２価、好ましくは２価の脂肪族アルコール等が挙げられ、具体的には、例えば、エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，２−ブチレングリコール、１，４−ブチレングリコール、１，２−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，２−ヘプタンジオール、１，２−オクタンジオール、１，２−デカンジオール、１，２−ドデカンジオール、１，２−テトラデカンジオール、１，２−ヘキサデカンジオール、１，２−オクタデカンジオール等のジオール類等が挙げられる。
これらを使用する場合の配合量は、組成物全量基準で、０．００１〜１質量％である。
【００６５】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。
防錆剤としては、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等が挙げられる。
抗乳化剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
【００６６】
金属不活性化剤としては、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、及びβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
消泡剤としては、シリコーン、フルオロシリコーン、及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【００６７】
これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合には、その含有量は潤滑油組成物全量基準で、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ０．０１〜５質量％、金属不活性化剤では０．００５〜１質量％、消泡剤、着色剤では０．０００５〜１質量％の範囲で通常選ばれる。
【００６８】
【実施例】
以下に本発明の内容を実施例及び比較例によりさらに具体的に説明するが、本発明はこれらによりなんら限定されるものではない。
【００６９】
（実施例１〜２および比較例１〜３）
表１に示す各種の潤滑油基油及び添加剤を配合して、本発明に係る潤滑油組成物（実施例１〜２）及び比較用の潤滑油組成物（比較例１〜３）を調製した。なお、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。
得られた各組成物について、湿式クラッチの動摩擦係数を以下の（１）に示す湿式クラッチの摩擦特性試験により評価した。その性能評価の結果をそれぞれ表１に併記した。
【００７０】
（１）湿式クラッチ摩擦特性試験
湿式クラッチの摩擦特性試験はＪＡＳＯ  Ｍ３４８−９５「自動変速機油摩擦特性試験方法」に準拠してＳＡＥ  Ｎｏ．２試験機で実施した。本試験は動摩擦試験と静摩擦試験から成っており、動摩擦試験ではクラッチを３６００ｒｐｍ、慣性質量０．３４３ｋｇ・ｍで無負荷回転させた後、圧力を付加してクラッチを押し付け、回転を停止させる。クラッチの相対回転数が１８００ｒｐｍ時点での発生トルクから摩擦係数を算出し、これを動摩擦係数として整理した。試験では動摩擦試験、静摩擦試験を繰り返して行い、５００サイクルおよび３０００サイクルの動摩擦係数で各組成物の動摩擦係数向上性能および摩擦係数の安定性を評価した。
【００７１】
【表１】
2004331721.tif 000009
【００７２】
表１に示す結果から明らかな通り、本発明に係る実施例１〜２の潤滑油組成物は、５００サイクル動摩擦係数が０．１４５以上と高く、また、（Ｂ）成分起因のホウ素量と（Ｃ）成分起因のＣａ量を最適化することで３０００サイクル後においても高い動摩擦係数が維持できている。
それに対して、（Ａ）成分を含有しない潤滑油組成物（比較例１）、無灰分散剤を含有しない潤滑油組成物（比較例２）、金属系清浄剤を含有しない潤滑油組成物（比較例３）は、いずれも摩擦係数が低いことがわかる。
従って、本発明の組成物は、（Ａ）成分、（Ｂ）成分及び（Ｃ）成分の併用によって、相乗的に動摩擦係数が向上し、また維持されることがわかる。
【００７３】
【発明の効果】
本発明の潤滑油組成物は、上記のような構成とすることで、湿式クラッチの動摩擦係数の向上効果及びその維持性に優れている。従って、本発明の組成物は、変速機の小型化やポンプ損失の低減に非常に有効であり、自動車の燃費向上への寄与が期待できる。