(57)【要約】【課題】プラズマディスプレイパネルにおいて、傾斜波における弱い放電を安定して発生させることにより、偶発的に発生する強い放電に起因した誤点灯を防止する。【解決手段】第１電極と、第一電極に対して平行に配置される第二電極とが形成されている第一の基板と、第一及び第二電極に対向し、かつ、第一及び第二電極と直交する方向に延びる第三電極が形成されている第二の基板とを有するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形の電圧３０ａを印加する工程を備えており、傾斜波形の電圧が印加される電極と第三電極との間の対向放電の発生時刻は、第一電極と第二電極との間で第一電極及び第二電極全体に広がる面放電の最も早い発生時刻よりも早くなるように設定されている。【選択図】  図１
2004170446.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一つの第１電極と、前記第一電極に対して平行に配置され、前記第一電極との間に表示ラインを構成する少なくとも一つの第二電極とが形成されている第一の基板と、
前記第一及び第二電極に対向し、かつ、前記第一及び第二電極と直交する方向に延びる少なくとも一つの第三電極が形成されている第二の基板と、
を備え、前記第一電極及び前記第二電極と前記第三電極との各交点に表示セルが設けられているプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形の電圧を印加する工程を備えており、
前記傾斜波形の電圧が印加される電極と前記第三電極との間の対向放電の発生時刻は、前記第一電極と前記第二電極との間の面放電の最も早い発生時刻よりも早くなるように設定されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記傾斜波形の電圧の電位は時間とともに低下し、
前記傾斜波形の電圧の印加時における前記第三電極の電位の時間的に少なくとも一部は、前記傾斜波形の電圧の印加以前のパルス電圧の印加時における前記第三電極の電位よりも高く設定されることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
前記第三電極は、前記傾斜波形の電圧を印加する以前のパルス電圧印加時に負にバイアスされることを特徴とする請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
前記第一電極と前記第二電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｗ）、前記第一電極と前記第三電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、前記第三電極に印加する負のバイアス電位をＶｄ２とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ２
が成り立つように前記電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、前記電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及び前記バイアス電位Ｖｄ２が決定されることを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
強放電が発生する最も早い時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｓ）、前記第一電極と前記第三電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、前記第三電極に印加する負のバイアス電位をＶｄ２とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｓ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ２
が成り立つように前記電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、前記電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及び前記バイアス電位Ｖｄ２が決定されることを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
前記第三電極は、前記傾斜波形の電圧の印加中に正にバイアスされることを特徴とする請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
前記第一電極と前記第二電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｗ）、前記第一電極と前記第三電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、前記第三電極に印加する正のバイアス電位をＶｄ３とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ３
が成り立つように前記電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、前記電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及び前記バイアス電位Ｖｄ３が決定されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記正のバイアスは、遅くても前記第一及び第二の電極の間の放電開始電圧となる時刻まで印加され、その後に印加が終了されることを特徴とする請求項６または７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
前記正のバイアスの電位は、前記第一電極と前記第二電極との間の放電が発生した後に低くされることを特徴とする請求項６または７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１０】
前記正のバイアスの電位は、表示セルの表示の有無を制御する選択期間において印加される電位と同電位であることを特徴とする請求項６乃至８の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１１】
前記第一及び第二電極のいずれかに印加される前記傾斜波形の電圧の電位は時間とともに低下し、
前記傾斜波形の電圧の印加中には、前記第一電極と前記第二電極との間の放電開始時刻が前記傾斜波形の電圧が印加されている電極と前記第三電極との間の放電開始時刻よりも遅くなるように、前記傾斜波形の電圧が印加されていない前記第一または第二電極の電位を設定することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１２】
前記第一電極には前記傾斜波形の電圧が印加され、前記第二電極には、維持放電の最後の放電時に前記第一電極に印加される電圧よりも低い第一電圧が印加されることを特徴とする請求項１１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１３】
前記第一電極と前記第二電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｗ）、前記第一電極と前記第三電極との間で放電が開始される時刻における前記第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、維持放電の最後の放電時に前記第一電極に印加される電圧と前記第一電圧との電位差をＶｓｂとすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｓｂ
が成り立つように前記電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、前記電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及び前記電位差Ｖｓｂが決定されることを特徴とする請求項１１または１２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１４】
前記傾斜波形の電圧は、発光を行なう維持期間の後に前記表示セルを消去状態にするために印加されることを特徴とする請求項１乃至１３の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１５】
前記傾斜波形の電圧は、全表示セルを強制的に放電させる予備放電パルスの後に、前記予備放電パルスによって堆積した壁電荷を消去するために印加されることを特徴とする請求項１乃至１３の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法に関し、特に、ＡＣ型のマトリクス表示を行うプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマディスプレイパネルは、構造上の分類により、電極が放電ガスに露出しているＤＣ型と、電極が誘電体に覆われており、放電ガスには直接露出していないＡＣ型とがある。さらに、ＡＣ型には、誘電体の電荷蓄積作用によるメモリ機能を利用するメモリ動作型と、メモリ機能を利用しないリフレッシュ動作型とがある。
【０００３】
一般的な構造及びメモリ動作型のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法について以下に説明する。
【０００４】
図１５は、従来のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの一つとして、特開２００１−２７２９４８号公報に記載されているＡＣ型プラズマディスプレイパネル２０の構造を示す分解斜視図である。
【０００５】
プラズマディスプレイパネル２０は、前面側絶縁基板１ａと背面側絶縁基板１ｂとを有している。
【０００６】
前面側絶縁基板１ａ上には、所定の間隔を隔てて、走査電極９及び維持電極１０が相互に平行に対をなして配置されている。
【０００７】
走査電極９及び維持電極１０の各々は、電気伝導性を確保するためのバス電極３と、放電を行うための主放電電極２と、からなる。図１５に示したプラズマディスプレイパネル２０においては、主放電電極２としては、透過率を低下させないために、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ−Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）やＳｎＯ２からなる透明電極が用いられている。走査電極９及び維持電極１０は誘電体層４ａに覆われ、この誘電体層４ａを放電から保護するために、酸化マグネシウム等からなる保護膜５が誘電体層４ａ上に形成されている。
【０００８】
背面側絶縁基板１ｂ上には、走査電極９及び維持電極１０と直交するように、複数個のデータ電極６が配置されている。
【０００９】
データ電極６は誘電体層４ｂに覆われ、誘電体層４ｂ上には、放電空間を確保するとともに、セルを区切るための複数個の隔壁７が形成されている。
【００１０】
隔壁７が形成されていない誘電体層４ｂの表面及び各隔壁７の側面には、放電により発生する紫外線を可視光に変換するための蛍光体８が塗布されている。この蛍光体８をセル毎に、例えば、光の３原色である赤緑青（ＲＧＢ）に塗り分ければ、カラー表示を行うことができる。
【００１１】
前面側絶縁基板１ａ及び背面側絶縁基板１ｂに挟まれ、隔壁７によって区切られた空間には放電ガスが封入されている。放電ガスは、例えば、ヘリウム、ネオン、キセノンまたはこれらの混合ガスからなる
図１５に示したプラズマディスプレイ２０を表示面側から見た平面図を図１６に示す。
【００１２】
図１６に示すように、走査電極９と維持電極１０は行方向に平行に対をなして配置されている。走査電極９と維持電極１０とによって作られる間隙を放電ギャップ１２と呼び、この放電ギャップ１２において、走査電極９と維持電極１０との間で面放電が発生する。
【００１３】
次に、放電の発生のしやすさ（放電確率）について説明する。
【００１４】
セル内の電極間に放電を発生させるためには、放電しきい値を越える電圧を印加しなければならない。電極間に電圧が印加されてから、放電が発生するまでには、ある程度の時間が必要である。この時間は放電遅れ時間と呼ばれている。
【００１５】
この放電遅れ時間はプラズマディスプレイパネルの様々なパラメータにより確率的な値として決定されるが、そのうちの重要な指標として、放電空間内の荷電粒子やメタステーブルなどの密度が挙げられる。これら荷電粒子及びメタステーブルをまとめてプライミング粒子と呼ばれている。これらの粒子が存在すると、放電の発生のしやすさ、すなわち、放電確率が上昇する。
【００１６】
次に、選択された表示セルの放電動作について説明する。
【００１７】
各表示セルの走査電極９とデータ電極６との間に放電しきい値を越えるパルス電圧を印加して放電を開始させると、このパルス電圧の極性に対応して正負の電荷が誘電体層４ａ及び４ｂの表面に吸引されて電荷の堆積を生じる。この電荷の堆積に起因する等価的な内部電圧、すなわち、壁電圧は、パルス電圧と逆極性となる。このため、放電の成長とともにセル内部の実効電圧が低下し、たとえ、パルス電圧が一定値を保持していても、放電を維持することができず、遂には、放電は停止に至る。
【００１８】
走査電極９とデータ電極６との間で放電が発生する時に、走査電極９と維持電極１０との間に一定レベル以上の電圧を印加しておくと、走査電極９とデータ電極６との間の放電をトリガとして、走査電極９と維持電極１０との間でも放電が発生し、走査電極９とデータ電極６との間の放電と同様に、このとき印加している電圧をうち消すように誘電体層４ａに電荷の堆積が生じる。
【００１９】
次に、走査電極９と維持電極１０との間に、壁電圧と同極性のパルス電圧である維持放電パルスを印加すると、壁電圧の分が実効電圧として重畳されるため、維持放電パルスの電圧振幅が低くても、放電しきい値を越えて放電させることができる。従って、維持放電パルスを走査電極９と維持電極１０との間に交互に印加し続けることによって、放電を維持することが可能となる。このような機能はメモリ機能と呼ばれる。
【００２０】
次に、メモリ動作型ＡＣ型プラズマディスプレイパネル２０の駆動方法について図１７を参照して説明する。
【００２１】
図１７はプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における各電極に印加される電圧波形を示す図である。
【００２２】
走査電極９及びデータ電極６は各電極毎に個別に電圧が印加され、維持電極１０には全ての電極に同じ波形の電圧が印加される。図１７において、Ｓｉはｉ番目に走査される走査電極９に、Ｃは維持電極１０に、Ｄｊはｊ番目のデータ電極６にそれぞれ印加される電圧の波形を表している。
【００２３】
図１７に示すように、基本的な駆動の一周期は、セルの状態を初期化し、放電を発生しやすくするための期間である初期化期間、表示するセルを選択する期間である走査期間、走査期間において選択したセルを発光させる期間である維持期間に分離されている。
【００２４】
まず、初期化期間においては、全ての走査電極９に維持放電消去パルス３０ａを印加し、消去放電を発生させ、それ以前に維持放電パルスにより堆積した壁電荷を消去する。
【００２５】
ここで言う消去とは、壁電荷を全てなくすことに限定されるものではなく、続く予備放電、書込放電や維持放電を円滑に行うべく、壁電荷量を調整することも含まれる。
【００２６】
次いで、全ての走査電極９に予備放電パルス３０ｂを印加し、全表示セルを強制的に放電発光させる。
【００２７】
さらに、全ての走査電極９に予備放電消去パルス３０ｃを印加し、消去放電を発生させ、予備放電パルス３０ｂにより堆積した壁電荷を消去する。ここで言う消去とは、壁電荷を全てなくすことに限定されるものではなく、続く書込放電や維持放電を円滑に行うべく、壁電荷量を調整することも含まれる。
【００２８】
これら予備放電パルス３０ｂの印加による予備放電及び予備放電消去パルス３０ｃの印加による予備放電消去により、後続する書込み放電が容易になる。
【００２９】
図１７に示した予備放電パルス３０ｂ、予備放電消去パルス３０ｃは時間経過ともに徐々に電圧が上昇していくような傾斜波形を有しており、このような傾斜波形による放電は、放電ギャップの近傍でしか広がらないような弱い放電（弱放電）になる。
【００３０】
上記の予備放電及び予備放電消去放電は映像とは無関係に発生するため、これらの放電による発光は背景輝度として観測されることになり、その値が大きい場合にはコントラストが悪化し、画質が劣化することになる。
【００３１】
図１６は図１５に示したプラズマディスプレイパネル２０を構成する１つのセルを表示面側から見た図であるが、このセルのデータ電極６に沿った断面（Ａ−Ａ’線）における維持放電消去パルス３０ａの動作を図１８及び図１９（１）を用いて説明する。図１８は、維持期間から次の初期化期間にかけての維持放電消去パルス３０ａを拡大した波形図であり、図１９（１）は、弱放電が安定して発生する場合における維持放電消去パルス印加時における壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【００３２】
従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、維持期間における最後の維持放電時には、走査電極９には電圧Ｖｓが印加され、維持電極１０はＧＮＤになる。
【００３３】
そのため、維持放電終了後であって、維持放電消去パルス３０ａの印加直前には、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積されている。他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている。図１９（１）（ａ）はこれらの壁電荷の配置を模式的に表している。
【００３４】
維持放電消去パルス３０ａの印加中においては、維持電極１０は電圧Ｖｓに保たれており、走査電極９には、電圧Ｖｓから時間とともに徐々にＧＮＤに向かって電位が変化する傾斜波電圧が印加されている。この傾斜波電圧が印加された後、外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると走査電極９と維持電極１０との間において放電が発生する。この放電が開始する時刻は図１８に示されるＴｆｓｗである。傾斜波電圧の変化がおよそ１０Ｖ／μｓ以下になると、電位の変化とともに徐々に放電が広がるような弱放電になる（図１９（１）（ｂ））。
【００３５】
図１８に示される時刻Ｔｆｓｓにおいても走査電極９と維持電極１０との間において弱放電が発生している（図１９（１）（ｃ））。
【００３６】
走査電極９とデータ電極６との間においては、外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると、データ電極６を正電位、走査電極９を負電位として放電（対向放電）が発生する。この対向放電が開始する時刻はＴｆｍである。
【００３７】
この場合、対向放電が開始する時刻Ｔｆｍよりも時刻Ｔｆｓｗの方が早い。すなわち、既に走査電極９と維持電極１０との間では面放電が発生しているため、放電空間はイオンやメタステーブルが存在する状態、すなわち、活性化した状態になっている。このため、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電は安定して発生する（図１９（１）（ｄ））。
【００３８】
そして、維持放電消去パルス３０ａの印加後においては、図１９（１）（ｅ）に示されるような電荷配置になる。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積され、他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている。このため、後続する予備放電パルスは安定して動作するようになる。
【００３９】
次いで、図２０及び図２１を参照して、予備放電消去パルス３０ｃの動作を説明する。図２０は、予備放電パルス３０ｂと予備放電消去パルス３０ｃとを拡大した波形図、図２１は、初期化期間における壁電荷配置を模式的に表した図である。
【００４０】
予備放電パルス３０ｂの印加時においては、走査電極９には正極性の傾斜波が印加され、維持電極１０はＧＮＤに保持されている。
【００４１】
外部印加電圧と壁電荷との和が放電開始電圧を超えると、走査電極９と維持電極１０との間において面放電が発生する。この場合の面放電は、維持放電消去パルス３０ｃの印加により発生する放電と同じく、電位の変化とともに徐々に放電が広がるような強度の弱い放電である。この放電によって、放電ギャップ１２の近傍における電荷の調整が行われる。この時、走査電極９とデータ電極６との間でも放電が発生し、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積される。
【００４２】
予備放電パルス３０ｂの印加終了後には、図２１（ａ）に示すように、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａ上には正電荷が蓄積され、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている壁電荷配置となっている。
【００４３】
後続する予備放電消去パルス３０ｃの印加時においては、走査電極９には傾斜波が印加され、維持電極１０は電圧Ｖｓに保持される。
【００４４】
この傾斜波を印加した後、外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると、走査電極９と維持電極１０との間において、面放電が発生する。この面放電が開始する時刻は図２０に示されるＴｆｓｗである。この場合の面放電は電位の変化とともに徐々に放電が広がるような弱放電である（図２１（ｂ））。
【００４５】
外部印加電圧と壁電荷による電圧との和が放電開始電圧を超えると、走査電極９とデータ電極６との間においては、対向放電が発生する。この対向放電が開始する時刻はＴｆｍである。
【００４６】
図２０に示される時刻Ｔｆｓｓにおいても、走査電極９と維持電極１０との間において弱放電が発生している。
【００４７】
この場合、対向放電が開始する時刻Ｔｆｍよりも時刻Ｔｆｓｗの方が早い。すなわち、既に走査電極９と維持電極１０との間では面放電が発生している（図２１（ｃ））。
【００４８】
予備放電消去パルス３０ｃの印加後においては、後続する走査期間の動作が円滑に行なわれるような電荷配置になる（図２１（ｄ））。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａ上には正電荷が蓄積され、データ電極６上の誘電体層４ｂ上には正電荷が蓄積されている。
【００４９】
表示するセルを選択するための放電を行う走査期間においては、各走査電極９にタイミングをずらしつつ走査パルスを順次に印加し、走査パルスを印加したタイミングに合わせて、データ電極６に表示データに応じて電圧Ｖｄのデータパルスを印加する。走査パルス印加時にデータパルスが印加されたセルにおいては、走査電極９とデータ電極６との間において、対向放電が発生し、この対向放電に誘発されて走査電極９と維持電極１０との間においても面放電が発生する。これら一連の動作を書込み放電と呼ぶ。
【００５０】
書込み放電が発生すると、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が、データ電極６上の誘電体層４ｂには負電荷が蓄積される。
【００５１】
維持期間においては、走査期間において書込み放電が発生し、誘電体層４ａに蓄えられた電荷による電圧が維持電圧に重畳された場合には、走査電極９と維持電極１０との間で面放電が発生する。
【００５２】
走査期間において書込み放電が発生せず、誘電体層４ａに壁電荷が形成されていない場合には、維持電圧は、面放電が発生する放電開始電圧を超えないような電圧に設定されている。
【００５３】
従って、走査期間において選択したセルのみにおいて、表示のための維持放電が発生する。
【００５４】
第１回目の維持放電が発生すると、走査電極９上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積される。第２回目の維持パルスは、第１回目の維持パルスと比較して、走査電極９及び維持電極１０に印加される電圧の極性が逆転しているため、誘電体層４ａに蓄えられた電荷による電圧が重畳されて、第２回目の放電が発生する。
【００５５】
以後、同様に維持放電が持続される。第１回目の維持パルスによって面放電が発生しなかった場合には、それ以後の維持パルスによっても放電は発生しない。
【００５６】
以上の初期化期間、走査期間及び維持期間の３つの期間を合わせてサブフィールドと呼ぶ。
【００５７】
さらに、階調表現を実現するためには、１画面を表示するための期間である１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、それぞれのサブフィールドにおける維持パルスの数が異なるようにしておく。１フィールドをｎ個のサブフィールドに分割し、それぞれのサブフィールドの輝度比を２（ｎ−１）に設定すると、１フィールドにおいて表示するサブフィールドを選択し、組み合わせることにより、２ｎ通りの階調表示が可能となる。
【００５８】
例えば、１フィールドを８サブフィールドに分割すると、２８＝２５６であるので、８個のサブフィールドのそれぞれのオン／オフによって、２５６階調を表示することができる。
【００５９】
【特許文献１】
特開２００１−２７２９４８号公報
【００６０】
【発明が解決しようとする課題】
上述の従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、時間とともに電位が徐々に変化する傾斜波において、弱い放電が発生せず、弱放電が発生すべき電圧を超えたところで強い放電が発生することがあった。
【００６１】
図２２は走査電極９と維持電極１０との間の電場の状態を示す電気力線図である。以下、図２２を参照して、その理由を述べる。
【００６２】
走査電極９と維持電極１０との間の電場は、図２２（ｂ）に示される電気力線で描かれるように、放電ギャップ１２を中心として湾曲している形状になっている。このため、放電ギャップ１２から離れた位置における電場は比較的疎な状態になっているのに対して、放電ギャップ１２の近傍における電場は非常に密になっている。従って、放電ギャップ１２においては、局所的に非常に強い電場が形成されている。
【００６３】
図１９（２）は、強放電が発生する場合における初期化期間での壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【００６４】
従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、維持期間における最後の維持放電時には、走査電極９には電圧Ｖｓが印加され、維持電極１０はＧＮＤになる。
【００６５】
そのため、維持放電終了後であって、維持放電消去パルス３０ａの印加直前には、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積されている。他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている（図１９（２）（ａ））。
【００６６】
維持放電消去パルス３０ａの印加時において、放電の発生確率が低くなっている場合には、偶発的に面放電が時刻Ｔｆｓｗでは発生せず（図１９（２）（ｂ））、時刻Ｔｆｓｗよりも遅い時間で発生してしまう場合がある。
【００６７】
放電発生時間が時刻Ｔｆｓｗよりも遅くなってしまうと、その間にも傾斜波の電位は下がっているので、放電開始電圧よりもさらに高い電位差が走査電極９と維持電極１０との間に印加されてしまい、放電発生時には、弱放電よりも放電の広がる範囲が大きくなり、若干規模の大きい放電になってしまう。
【００６８】
上述のように、走査電極９と維持電極１０との間の放電ギャップ１２は非常に強い電場であるために、規模の大きい放電が発生してしまうと放電が急速に成長してしまい、セル全体にまで広がるような強放電になってしまう（図１９（２）（ｃ））。
【００６９】
図１８に示される時刻Ｔｆｓｓはこのような強放電が発生する最も早い時刻を表している。
【００７０】
強放電が発生してしまうと、走査電極９上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って正電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って負電荷が蓄積されてしまう（図１９（２）（ｄ））。
【００７１】
以後、傾斜波波形の電圧印加中には放電が発生することはないので、維持放電消去パルス３０ａの印加後は図１９（２）（ｅ）に示されるような壁電荷配置となる。すなわち、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されているが、図１９（１）（ｅ）に示される壁電荷配置とは反対に、走査電極９上の誘電体層４ａ上には正電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されている。
【００７２】
維持放電消去パルス３０ａの後には、予備放電パルス３０ｂ及び予備放電消去パルス３０ｃによる壁電荷調整の工程が実施されるが、これら２つのパルス３０ｂ、３０ｃによる壁電荷調整は、維持放電消去パルス３０ａと同じく、弱放電を発生させて電荷調整を行なうものである。このため、放電ギャップ１２の近傍においては、維持放電消去パルス３０ａの印加時に発生する強放電による影響を解消することができるが、セル全体に渡ってその影響を解消することはできず、特にセルの放電ギャップ１２から遠い位置においては、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されたままになってしまう（図１９（２）（ｅ））。
【００７３】
後続する走査期間においては、走査電極９上の誘電体層４ａに負電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａに正電荷が蓄積されている場合（図１９（１）（ｅ））に安定して動作するような電圧設定になっており、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されていると、動作は不安定になる。
【００７４】
また、背景輝度を低減するために、あるサブフィールドでは、予備放電パルス３０ｂ及び予備放電消去パルス３０ｃを用いないことがある。これは、維持放電消去パルス３０ａによって電荷調整を行なった後であっても、予備放電消去パルス３０ｃの印加後とほぼ同じような壁電荷配置にすることができるからである。このため、予備放電パルス３０ｂ及び予備放電消去パルス３０ｃが印加される場合と同様に、後続する走査期間において動作が安定するようになる。
【００７５】
しかし、維持放電消去パルス３０ａにおいて強放電が発生してしまうと、走査電極９上の誘電体層４ａには正電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａには負電荷が蓄積されてしまい（図１９（２）（ｅ））、その状態で走査期間が後続してしまうため、非選択である場合であっても点灯する状態、すなわち、誤点灯の状態が発生する。
【００７６】
このような誤点灯を防止するためには、維持放電消去パルス３０ａにおいて強放電が発生することを抑制しなければならない。
【００７７】
維持放電消去パルス３０ａの場合と同じように、予備放電消去パルス３０ｃにおいても放電確率が低くなっている場合には、走査電極９と維持電極１０との間の弱放電が発生しないことがある。その後、放電が発生すると、放電開始電圧よりも高い電位差が印加されているため、弱放電よりは若干強度の強い放電になってしまう。走査電極９と維持電極１０との間の放電ギャップ１２は非常に強い電場であるために、強度の強い放電が発生してしまうと放電が急速に成長してしまい、セル全体にまで広がるような強い放電（強放電）になってしまう。図２０に示される時刻Ｔｆｓｓはこの強放電が発生する最も早い時刻を表している。
【００７８】
この強放電が発生してしまうと、走査電極９上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って正電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａの全ての領域に渡って負電荷が蓄積されてしまう。
【００７９】
これは走査期間において選択するセルにおいて書込み放電が発生した後の電荷配置と同様の状態になっている。
【００８０】
このため、後続する走査期間で非選択であったとしても、予備放電消去パルス３０ｃにおいて強放電が発生してしまった場合には、１番目の維持パルス３０ｄが印加された時には、壁電荷と外部電圧との重畳によって、放電が発生してしまい、以降の維持パルス３０ｄにおいても、継続して放電が発生する。
【００８１】
その結果、非選択であるセルにも関わらず点灯するという状態、すなわち、誤点灯の状態が発生する。このような誤点灯を防止するためには、予備放電消去パルス３０ｃにおいて強放電が発生することを抑制しなければならない。
【００８２】
このように、非選択のセルが点灯するという誤点灯の状態が発生する結果、本来の映像が劣化するという問題が発生していた。
【００８３】
例えば、特開２０００−１２２６０２号公報は、このような誤点灯の問題を解決するためのプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提案している。
【００８４】
同公報に提案されたプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、面放電と対向放電とを時間的に分離して発生させている。
【００８５】
しかしながら、このプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、放電が同時に発生してしまうと、データ電極上の電荷制御を所望の通りに行うことが困難になり、走査期間において、誤動作を発生するという問題がある。
【００８６】
すなわち、放電確率が非常に低い場合には、放電発生後、ある程度の時間が経過すると、すぐにプライミング粒子が減少してしまう。このため、上記公報に提案されているプラズマディスプレイパネルの駆動方法のように、面放電と対向放電とを時間的に分離してしまうと、仮に、最初に対向放電が弱放電として発生したとしても、次に発生する面放電は強放電になってしまう。
【００８７】
このように、上記公報に提案されているプラズマディスプレイパネルの駆動方法によっても、強放電に起因して、非選択のセルが点灯するという誤点灯の問題は必ずしも解決されていない。
【００８８】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、傾斜波における弱放電が安定して発生し、偶発的に発生する強い放電に起因する誤点灯を防止し、ひいては、映像の劣化を防止することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを目的とする。
【００８９】
【特許文献２】
特開２０００−１２２６０２号公報
【００９０】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するために、本発明は、少なくとも一つの第１電極と、第一電極に対して平行に配置され、第一電極との間に表示ラインを構成する少なくとも一つの第二電極とが形成されている第一の基板と、第一及び第二電極に対向し、かつ、第一及び第二電極と直交する方向に延びる少なくとも一つの第三電極が形成されている第二の基板と、を備え、第一電極及び第二電極と第三電極との各交点に表示セルが設けられているプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形の電圧を印加する工程を備えており、傾斜波形の電圧が印加される電極と第三電極との間の対向放電の発生時刻は、第一電極と第二電極との間の面放電の最も早い発生時刻よりも早くなるように設定されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供する。
【００９１】
例えば、傾斜波形の電圧の電位は時間とともに低下するように設定される。また、傾斜波形の電圧の印加時における第三電極の電位の時間的に少なくとも一部は、傾斜波形の電圧の印加以前のパルス電圧の印加時における第三電極の電位よりも高く設定されることが好ましい。
【００９２】
例えば、第三電極は、傾斜波形の電圧を印加する以前のパルス電圧印加時に負にバイアスされるものとすることができる。
【００９３】
この場合、第一電極と第二電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｗ）、第一電極と第三電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、第三電極に印加する負のバイアス電位をＶｄ２とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ２
が成り立つように電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及びバイアス電位Ｖｄ２を決定することが好ましい。
【００９４】
あるいは、強放電が発生する最も早い時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｓ）、第一電極と第三電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、第三電極に印加する負のバイアス電位をＶｄ２とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｓ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ２
が成り立つように電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及びバイアス電位Ｖｄ２を決定することが好ましい。
【００９５】
負のバイアスは、例えば、パルス電圧の少なくとも５サイクル分の印加時において、第三電極に印加される。
【００９６】
第三電極は、傾斜波形の電圧の印加中に正にバイアスされるようにすることもできる。
【００９７】
この場合、第一電極と第二電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｗ）、第一電極と第三電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、第三電極に印加する正のバイアス電位をＶｄ３とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ３
が成り立つように電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及びバイアス電位Ｖｄ３を決定することが好ましい。
【００９８】
また、正のバイアスは、遅くても第一及び第二の電極の間の放電開始電圧となる時刻まで印加され、その後に印加が終了されることが好ましい。
【００９９】
第三電極に印加される正のバイアスの電位は、第一電極と第二電極との間の放電が発生した後に低くされることが好ましい。
【０１００】
第三電極に印加される正のバイアスの電位は、表示セルの表示の有無を制御する選択期間において印加される電位と同電位とすることができる。
【０１０１】
第一及び第二電極のいずれかに印加される傾斜波形の電圧の電位は時間とともに低下するように設定することが好ましい。また、傾斜波形の電圧の印加中には、第一電極と第二電極との間の放電開始時刻が傾斜波形の電圧が印加されている電極と第三電極との間の放電開始時刻よりも遅くなるように、傾斜波形の電圧が印加されていない第一または第二電極の電位を設定することが好ましい。
【０１０２】
第一電極には傾斜波形の電圧が印加され、第二電極には、維持放電の最後の放電時に第一電極に印加される電圧よりも低い第一電圧が印加されることが好ましい。
【０１０３】
第一電極と第二電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｓｗ）、第一電極と第三電極との間で放電が開始される時刻における第一電極に印加される電圧をＶ（Ｔｆｍ）、維持放電の最後の放電時に第一電極に印加される電圧と第一電圧との電位差をＶｓｂとすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｓｂ
が成り立つように電圧Ｖ（Ｔｆｓｗ）、電圧Ｖ（Ｔｆｍ）及び電位差Ｖｓｂを決定することが好ましい。
【０１０４】
傾斜波形の電圧は、例えば、発光を行なう維持期間の後に表示セルを消去状態にするために印加される。
【０１０５】
あるいは、傾斜波形の電圧は、全表示セルを強制的に放電させる予備放電パルスの後に、予備放電パルスによって堆積した壁電荷を消去するために印加される。
【０１０６】
【発明の実施の形態】
【０１０７】
【第一の実施形態】
以下、本発明の第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図１を参照して説明する。
【０１０８】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１０９】
図１は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形を示す図である。図１において、Ｓｉはｉ番目に走査される走査電極９に印加される電圧の波形、Ｃは維持電極１０に印加される電圧の波形、Ｄｊはｊ番目のデータ電極６に印加される電圧の波形をそれぞれ表している。
【０１１０】
図１に示すように、基本的な駆動の一周期は、セルの状態を初期化し、放電を発生しやすくするための期間である初期化期間、表示するセルを選択する期間である走査期間、走査期間で選択したセルを発光させる期間である維持期間に分離されている。
【０１１１】
初期化期間及び走査期間は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における初期化期間及び走査期間と同じである。
【０１１２】
維持期間においては、所定の輝度が得られる回数だけ走査電極９及び維持電極１０に対して維持パルス３０ｄが印加されるが、維持期間が終わる維持パルス３０ｄの５サイクル前からデータ電極６の電位をＶｄ２だけ負にバイアスする。
【０１１３】
この後、再び、維持放電消去パルス３０ａを印加し、消去状態にする。
【０１１４】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、図１７に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と比べると、誤点灯に起因した画質の劣化を防ぐことができる。
【０１１５】
それは、維持放電消去パルス３０ａにおける弱放電が安定して発生することにより、偶発的に発生する強い放電（強放電）に起因して誤った壁電荷配置になることを防止することができるためである。
【０１１６】
以下、その理由を図２及び図３を用いて説明する。図２は、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法における維持期間から次の初期化期間にかけての維持放電消去パルス３０ａを拡大した波形図であり、図３は、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法における初期化期間での壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【０１１７】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、維持期間の終了前の５サイクル分の維持パルス３０ｄの印加時において、データ電極６の電位をＶｄ２だけ負にバイアスさせる。これにより、維持放電終了直後には走査電極９とデータ電極６との間には従来のプラズマディスプレイパネルの駆動波形の場合よりも、電位Ｖｄ２の絶対値だけ高い壁電圧が印加されることになる（図３（ａ））。
【０１１８】
この結果、維持放電消去パルス３０ａにおける走査電極９とデータ電極６との間の対向放電（図３（ｂ））の開始時刻は図２に示される時刻Ｔｆｍ２になり、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における開始時刻Ｔｆｍに比べると、早く開始することになる。
【０１１９】
さらに、Ｖ（Ｔｆｓｗ）を時刻Ｔｆｓｗにおける走査電極９の印加電圧、Ｖ（Ｔｆｍ）を時刻Ｔｆｍにおける走査電極６の印加電圧とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜｜Ｖｄ２｜
とすることにより、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電の開始時刻Ｔｆｍ２は、走査電極９と維持電極１０との間の面放電の開始時刻Ｔｆｓｗよりも早くなる。
【０１２０】
走査電極９と維持電極１０とは同じ平面内に配置されているのに対し、走査電極９とデータ電極６とは放電空間を挟んで同じ間隔で平行に対峙しており、さらに、相互に対向している面積も広いため、この二電極９、６間に形成される電場は図２２（ａ）の電気力線で示されるような一様なものとなる。
【０１２１】
走査電極９とデータ電極６とは、対向している面積が広いので放電の発生確率が大きく、放電が発生する時間はそれほど遅くならない。そのため、走査電極９とデータ電極６との間の放電開始電圧を超過する電位差がかかりにくいので、走査電極９とデータ電極６との間の弱放電は走査電極９と維持電極１０との間の弱放電に比べるとはるかに安定して発生する。
【０１２２】
走査電極９とデータ電極６との間に対向放電が発生すると、放電空間内にはイオンやメタステーブルなどが生成され、放電が発生しやすい活性状態になり、走査電極９と維持電極１０との間の面放電が発生しやすくなる。このため、走査電極９と維持電極１０との間の面放電の発生確率が低い場合には、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、走査電極９と維持電極１０との間に弱放電が発生しにくく、強放電に起因して、選択されないセルの誤点灯が発生することがあったが、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、放電空間が活性状態になっているため、容易に弱放電が発生するようになる（図３（ｃ））。
【０１２３】
維持放電消去パルス３０ａの印加後には、後続する予備放電が円滑に行われるような壁電荷配置となる（図３（ｄ））。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積され、他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積される。
【０１２４】
このため、維持放電消去パルス３０ａにおいて弱放電が安定して発生するようになるため、強放電に起因した誤点灯を防止することができる。
【０１２５】
本実施形態においては、走査電極９とデータ電極６との間の放電発生時刻Ｔｆｍが走査電極９と維持電極１０との間の弱放電の開始時刻Ｔｆｓｗよりも早くなるように、データ電極６に印加する負の電位Ｖｄ２は、次式
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜｜Ｖｄ２｜
を満たす値に設定したが、走査電極９と維持電極１０との間の強放電を抑制することができればよいので、Ｖ（Ｔｆｓｓ）を時間Ｔｆｓｓにおける走査電極９の印加電圧とすれば、
Ｖ（Ｔｆｓｓ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜｜Ｖｄ２｜
としても良い。
【０１２６】
すなわち、強放電が発生する最も早い時刻Ｔｆｓｓにおける走査電極９の印加電圧から、従来の駆動方法によって対向放電が発生する時刻Ｔｆｍにおける走査電極９の印加電圧を減算した値が、データ電極６に印加する負のバイアス電圧の大きさＶｄ２より小さければ、維持放電消去パルス３０ａにおいて強放電の発生を防止することができる。
【０１２７】
データ電極６に印加する負極性のパルスＶｄ２は維持期間の最後の放電時に印加されていれば、データ電極６上の誘電体層４ｂへの壁電荷蓄積の効果は得られるが、最後の放電だけではうまく蓄積されない場合もあり得る。
【０１２８】
データ電極６に印加する負極性のパルスＶｄ２が印加されている時の維持放電回数が多くなれば、より安定した効果が得られやすくなる。このため、本実施形態においては、維持期間の終了前の維持パルス５サイクル分においてデータ電極６に対して負極性のパルスＶｄ２を印加している。
【０１２９】
なお、負極性のパルスＶｄ２の印加は維持パルスの６以上のサイクル分において実施することも可能である。
【０１３０】
図４は、上述の第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法に対する変形例において、各電極に印加される電圧の波形を示す図である。
【０１３１】
上述の第一の実施形態においては、維持放電消去パルス３０ａは走査電極９に印加されていたが、本変形例においては、図４に示すように、維持放電消去パルス３０ａを維持電極１０に印加する。
【０１３２】
本変形例においても、維持期間の終了前の５サイクル分の維持パルス３０ｄの印加時において、データ電極６の電位をＶｄ２だけ負にバイアスさせることにより、上述の第一の実施形態と同様の効果が得られる。
【０１３３】
図５は、本変形例における維持期間から次の初期化期間にかけての維持放電消去パルス３０ａを拡大した波形図である。
【０１３４】
図２に示したように、第一の実施形態においては、傾斜波が印加されている走査電極９とデータ電極６との間の放電開始時刻はＴｆｍであるのに対して、本変形例においては、図５に示すように、傾斜波が印加されている維持電極１０とデータ電極６との間の放電開始時刻はＴｆｍ２になる。
【０１３５】
この放電開始時刻Ｔｆｍ２が、維持電極１０と走査電極９との間の放電開始時刻Ｔｆｓｗよりも先行することによって、維持放電消去パルス３０ａにおいて弱放電が安定して発生するようになる。このため、本変形例によっても、強放電に起因した誤点灯を防止することができる。
【０１３６】
【第二の実施形態】
以下、本発明の第二の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図６及び図７を参照して説明する。
【０１３７】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１３８】
図６は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形を示す図である。図６において、Ｓｉはｉ番目に走査される走査電極９に印加される電圧の波形、Ｃは維持電極１０に印加される電圧の波形、Ｄｊはｊ番目のデータ電極６に印加される電圧の波形をそれぞれ表している。
【０１３９】
図６に示すように、基本的な駆動の一周期は、セルの状態を初期化し、放電を発生しやすくするための期間である初期化期間、表示するセルを選択する期間である走査期間、走査期間で選択したセルを発光させる期間である維持期間に分離されている。
【０１４０】
走査期間及び維持期間は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における走査期間及び維持期間と同じである。
【０１４１】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法と比較すると、維持放電消去パルス３０ａの形態のみが異なっている。
【０１４２】
図７は、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法における維持期間から次の初期化期間にかけての維持放電消去パルス３０ａを拡大した波形図である。
【０１４３】
本実施形態においては、維持放電消去パルス３０ａをなす傾斜波の印加中にデータ電極６に正極性のパルスＶｄ３を印加している。このようにデータ電極６に正極性のパルスＶｄ３を印加することによって、維持放電消去パルス３０ａの印加中に偶発的に発生する強放電の発生を抑制することができる。
【０１４４】
従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と同じく、維持期間終了後であって、維持放電消去パルス３０ａの印加直前には、走査電極９上の誘電体層４ａには負電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積されており、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている。
【０１４５】
維持放電消去パルス３０ａの印加中においては、データ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ３が印加されており、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法に比較して、走査電極９とデータ電極６との間に印加される電圧はパルス電圧Ｖｄ３の分だけ高くなる。
【０１４６】
この結果、走査電極９とデータ電極６との間の放電開始時刻はＴｆｍ３となり、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における開始時刻Ｔｆｍよりも、早く放電が開始することになる。
【０１４７】
さらに、Ｖ（Ｔｆｓｗ）を時刻Ｔｆｓｗにおける走査電極９の印加電圧、Ｖ（Ｔｆｍ）を時刻Ｔｆｍにおける走査電極６の印加電圧とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ３
と設定することにより、走査電極９とデータ電極６との間の放電開始時刻Ｔｆｍ３は、走査電極９と維持電極１０との間の放電開始時間Ｔｆｓｗよりも早くなる。
【０１４８】
走査電極９とデータ電極６との間の放電が走査電極９と維持電極１０との間の放電よりも先に発生することにより、放電空間が活性状態になり、走査電極９と維持電極１０との間の放電は安定して発生することができるようになる。その結果、偶発的に発生してしまう強放電の発生を抑制することができる。
【０１４９】
【第三の実施形態】
以下、本発明の第三の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図８を参照して説明する。
【０１５０】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１５１】
図８は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形を示す図であり、特に、維持期間から次の初期化期間にかけての維持放電消去パルス３０ａを拡大した波形図である。
【０１５２】
図８において、Ｓｉはｉ番目に走査される走査電極９に印加される電圧の波形、Ｃは維持電極１０に印加される電圧の波形、Ｄｊはｊ番目のデータ電極６に印加される電圧の波形をそれぞれ表している。
【０１５３】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、初期化期間のうちの維持放電消去パルス３０ａ、予備放電消去パルス３０ｃ、初期化期間に後続する走査期間及び維持期間は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と同じであるが、予備放電パルス３０ｂの形態のみが従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と異なっている。
【０１５４】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、予備放電パルス３０ｂの印加時において走査電極９及び維持電極１０に印加する駆動電圧の波形は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における駆動電圧の波形と同じであるが、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法とは異なり、データ電極６には負極性のパルス電圧Ｖｄ４が印加されている。
【０１５５】
このようにデータ電極６に負極性のパルス電圧Ｖｄ４を印加することによって予備放電消去パルス３０ｃの印加中に偶発的に発生する強放電の発生を抑制することができる。
【０１５６】
以下、その理由を図８及び図９を参照して説明する。図９は、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法における壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【０１５７】
予備放電パルス３０ｂの印加中においてデータ電極６の電位をパルス電圧Ｖｄ４の分だけ負にバイアスさせることにより、予備放電終了直後においては、走査電極９と対向するデータ電極６上の誘電体層４ｂには、従来の駆動方法に比べると、パルス電圧Ｖｄ４の絶対値の分だけ高い壁電圧が印加されることになる（図９（ａ））。
【０１５８】
この結果、予備放電消去パルス３０ｃにおける走査電極９とデータ電極６との間の対向放電はその開始時刻が図８に示されるＴｆｍ４になり、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電は、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における開始時刻Ｔｆｍよりも早く開始することになる（図９（ｂ））。
【０１５９】
さらに、Ｖ（Ｔｆｓｗ）を時刻Ｔｆｓｗにおける走査電極９の印加電圧、Ｖ（Ｔｆｍ）を時刻Ｔｆｍにおける走査電極６の印加電圧とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜｜Ｖｄ４｜
と設定することにより、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電の開始時刻Ｔｆｍ４は走査電極９と維持電極１０との間の面放電の開始時刻Ｔｆｓｗよりも早くなる。
【０１６０】
走査電極９とデータ電極６との間に形成される電場は一様なものであるため、弱放電は安定して発生する。
【０１６１】
走査電極９とデータ電極６との間の対向放電が発生すると、放電空間にはイオンやメタステーブルなどが生成され、放電が発生しやすい活性状態になり、走査電極９と維持電極１０との間の面放電が発生しやすくなる。このため、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法では走査電極９と維持電極１０との間の弱放電が発生しなかった場合であっても、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法によれば、放電空間が活性状態になっているため、走査電極９と維持電極１０との間において容易に弱放電が発生するようになる（図９（ｃ））。
【０１６２】
予備放電消去パルス３０ｃの印加後には、後続する走査期間の動作が円滑に行われるような壁電荷配置となる（図９（ｄ））。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積され、他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積される。
【０１６３】
このため、予備放電消去パルス３０ｃにおいて弱放電が安定して発生するようになるため、強放電に起因した誤点灯を防止することができる。
【０１６４】
【第四の実施形態】
以下、本発明の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図１０を参照して説明する。
【０１６５】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１６６】
図１０は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形を示す図であり、特に、維持期間から次の初期化期間にかけての予備放電消去パルス３０ｃを拡大した波形図である。
【０１６７】
図１０において、Ｓｉはｉ番目に走査される走査電極９に印加される電圧の波形、Ｃは維持電極１０に印加される電圧の波形、Ｄｊはｊ番目のデータ電極６に印加される電圧の波形をそれぞれ表している。
【０１６８】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、初期化期間のうちの維持放電消去パルス３０ａ、予備放電パルス３０ｂ、初期化期間に後続する走査期間及び維持期間は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と同じであるが、予備放電消去パルス３０ｃの形態のみが従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と異なっている。
【０１６９】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、予備放電消去パルス３０ｃの印加時において走査電極９及び維持電極１０に印加する駆動電圧の波形は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における駆動電圧の波形と同じであるが、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法とは異なり、データ電極６には正極性のパルス電圧Ｖｄ５が印加されている。
【０１７０】
このようにデータ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５を印加することによって予備放電消去パルス３０ｃの印加中に偶発的に発生する強放電の発生を抑制することができる。
【０１７１】
以下、その理由を図１０及び図１１を参照して説明する。図１１は、本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法における壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【０１７２】
図１１（ａ）は予備放電消去パルス３０ｃの印加を開始した直後における壁電荷の配置を示す。
【０１７３】
維持放電消去パルス３０ａの印加中においてデータ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ３を印加した第二の実施形態の場合と同様に、本実施形態においては、予備放電消去パルス３０ｃの印加中において、データ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５を印加する。
【０１７４】
このようにデータ電極６に正極性のパルスＶｄ５を印加することによって、予備放電消去パルス３０ｃの印加中に偶発的に発生する強放電の発生を抑制することができる。
【０１７５】
予備放電消去パルス３０ｃの印加直前には、走査電極９上の誘電体層４ａには負電荷が、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積されており、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積されている。
【０１７６】
予備放電消去パルス３０ｃの印加中においては、データ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５が印加されており、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法に比較して、走査電極９とデータ電極６との間に印加される電圧はパルス電圧Ｖｄ５の分だけ高くなる。
【０１７７】
この結果、走査電極９とデータ電極６との間の放電開始時刻はＴｆｍ５となり、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における開始時刻Ｔｆｍよりも、早く放電が開始することになる。
【０１７８】
さらに、Ｖ（Ｔｆｓｗ）を時刻Ｔｆｓｗにおける走査電極９の印加電圧、Ｖ（Ｔｆｍ）を時刻Ｔｆｍにおける走査電極６の印加電圧とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜Ｖｄ５
と設定することにより、走査電極９とデータ電極６との間の放電開始時刻Ｔｆｍ５は、走査電極９と維持電極１０との間の放電開始時間Ｔｆｓｗよりも早くなる（図１１（ｂ））。
【０１７９】
走査電極９とデータ電極６との間の対向放電によって放電空間は活性な状態となり、この結果、走査電極９と維持電極１０との間の面放電は安定して発生することができるようになる（図１１（ｃ））。
【０１８０】
すなわち、従来の駆動方法では偶発的に発生していた強放電を防止することができる。この結果、予備放電消去パルス３０ｃの印加後においては、後続する走査期間の動作が円滑に行なわれるような壁電荷配置が形成される（図１１（ｄ））。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積され、他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積される。
【０１８１】
図１２は、上述の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法の変形例において、各電極に印加される電圧波形を示す図であり、特に、維持期間から次の初期化期間にかけての予備放電消去パルス３０ｃを拡大した波形図である。
【０１８２】
以下、図１２を参照して、上述の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法の変形例を説明する。
【０１８３】
上述の第四の実施形態においては、予備放電消去パルス３０ｃの印加中の全ての期間においてデータ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５を印加し続けている。このため、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電は、放電が開始してから傾斜波が印加し終わるまで持続される結果となる。
【０１８４】
しかしながら、これにより、走査電極９と対向するデータ電極６上の誘電体層４ｂに蓄積されている正電荷が大きく減少してしまうため、後続する書込み期間においてセルを選択しようとしても、放電開始電圧を超えることができず、書込み放電が発生しなくなる恐れが生じる。この場合、書込み放電を確実に発生させるためには、走査期間中に印加するデータパルスの電圧を従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における電圧よりも高くしなければならない。
【０１８５】
そこで、本変形例においては、図１２に示すように、予備放電消去パルス３０ｃの印加中の全期間に渡ってデータ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５を印加し続けることに代えて、走査電極９と維持電極１０との間の放電開始電圧となる時刻Ｔｆｓｗまでデータ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５ａを印加した後に、パルスの印加を終了するようにしている。
【０１８６】
図１３は、本変形例における壁電荷の配置を模式的に表した図である。
【０１８７】
図１３（ａ）は予備放電消去パルス３０ｃの印加を開始した直後における壁電荷の配置を示す。
【０１８８】
データ電極６に正極性のパルス電圧Ｖｄ５ａを印加することにより、走査電極９と維持電極１０との間の面放電に先行して、走査電極９とデータ電極６との間には弱放電が発生する（図１３（ｂ））。
【０１８９】
この放電により放電空間は活性化し、走査電極９と維持電極１０との間にも弱放電が発生する（図１３（ｃ））。
【０１９０】
一旦、弱放電が発生してしまえば、その後は、その放電自身による放電空間の活性化によって放電を持続することができるので、データ電極６に印加しているパルス電圧Ｖｄ５ａを終了しても、走査電極９と維持電極１０との間の弱放電は安定して発生する（図１３（ｃ’））。
【０１９１】
これにより、従来の駆動方法では偶発的に発生していた強放電を防止することができる。この結果、予備放電消去パルス３０ｃの印加後においては、後続する走査期間の動作が円滑に行なわれるような壁電荷配置が形成される（図１３（ｄ））。すなわち、走査電極９上の誘電体層４ａ上には負電荷が蓄積され、維持電極１０上の誘電体層４ａには正電荷が蓄積され、他方、データ電極６上の誘電体層４ｂには正電荷が蓄積される。
【０１９２】
データ電極６に印加しているパルス電圧Ｖｄ５ａは途中で終了するので、それ以降においては、走査電極９と対向するデータ電極６上の誘電体層４ｂに蓄積されている正電荷を過度に消去してしまうことがない。従って、次サブフィールドの書込み期間においてデータ電極６に印加するパルス電圧Ｖｄ１（図１参照）を従来のパルス電圧よりも高くする必要がなく、パルス電圧Ｖｄ１とパルス電圧Ｖｄ５とを同じ値にすることもできる。
【０１９３】
この結果、予備放電消去パルス３０ｃにおいて印加するパルスの電圧Ｖｄ５ａを走査期間においてデータ電極６に印加するパルスの電圧Ｖｄ１と同じ値にすることができ、従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法と同じ駆動回路を何ら変更せずにそのまま利用できるという利点を有する。
【０１９４】
【第五の実施形態】
以下、本発明の第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について図１４を参照して説明する。
【０１９５】
本実施形態において用いるプラズマディスプレイパネルの構造は図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネル２０と同じである。
【０１９６】
図１４は本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加される電圧波形を示す図であり、特に、維持期間から次の初期化期間にかけての維持放電消去パルス３０ａを拡大した波形図である。
【０１９７】
図１４において、Ｓｉはｉ番目に走査される走査電極９に印加される電圧の波形、Ｃは維持電極１０に印加される電圧の波形、Ｄｊはｊ番目のデータ電極６に印加される電圧の波形をそれぞれ表している。
【０１９８】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、初期化期間のうちの予備放電パルス３０ｂ、予備放電消去パルス３０ｃ、初期化期間に後続する走査期間及び維持期間は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と同じであるが、維持放電消去パルス３０ａの形態のみが従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法と異なっている。
【０１９９】
本実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、維持放電消去パルス３０ａの印加時において走査電極９及びデータ電極１０に印加する駆動電圧の波形は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における駆動電圧の波形と同じであるが、維持電極１０に印加する電圧の波形のみが異なっている。
【０２００】
すなわち、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法においては、維持電極１０に印加される電圧は電圧Ｖｓに保持されていたが、本実施形態においては、維持電極１０に印加される電圧は電圧ＶｓからＶｓｂだけ低い電圧（Ｖｓ−Ｖｓｂ）に保持されている。
【０２０１】
このように維持電極１０に印加される電圧を（Ｖｓ−Ｖｓｂ）に保持することによって、予備放電消去パルス３０ｃの印加中に偶発的に発生する強放電の発生を抑制することができる。
【０２０２】
上記のように予備放電消去パルス３０ｃの印加中の維持電極１０の電位を低くすることによって、走査電極９と維持電極１０との間の電位差は従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における場合よりも小さくなる。そのため、走査電極９と維持電極１０との間の面放電の開始時刻はＴｆｓｗ２になり、従来のプラズマディスプレイパネル２０の駆動方法における走査電極９と維持電極１０との間の面放電の開始時刻Ｔｆｓｗよりも遅くなる。
【０２０３】
さらに、Ｖ（Ｔｆｓｗ）を時刻Ｔｆｓｗにおける走査電極９の印加電圧、Ｖ（Ｔｆｍ）を時刻Ｔｆｍにおける走査電極６の印加電圧とすると、
Ｖ（Ｔｆｓｗ）−Ｖ（Ｔｆｍ）＜｜Ｖｓｂ｜
と設定することにより、走査電極９とデータ電極６との間の対向放電が走査電極９と維持電極１０との間の面放電よりも先に発生するようになるため、第一の実施形態の場合と同様に、走査電極９と維持電極１０との間で発生する弱放電は安定して発生することができる。従って、従来の駆動方法では偶発的に発生していた強放電が発生することを防止することができる。
【０２０４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、時間とともに電位が変化する傾斜波において弱放電が安定して発生するので、従来の駆動方法では偶発的に発生していた強放電の発生を抑制することができる。その結果、強放電に起因した誤点灯を防止することができ、また、傾斜波であるパルスに後続するパルスが安定して動作することができるので、画質の劣化を防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を示す電圧波形図である。
【図２】図１に示した電圧波形図の部分的な拡大図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において維持放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図４】本発明の第一の実施形態の変形例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を示す電圧波形図である。
【図５】図４に示した電圧波形図の部分的な拡大図である。
【図６】本発明の第二の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を示す電圧波形図である。
【図７】図６に示した電圧波形図の部分的な拡大図である。
【図８】本発明の第三の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を示す電圧波形図である。
【図９】本発明の第三の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において予備放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図１０】本発明の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を示す電圧波形図である。
【図１１】本発明の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において予備放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図１２】本発明の第四の実施形態の変形例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を部分的に示す電圧波形図である。
【図１３】本発明の第四の実施形態の変形例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において予備放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図１４】本発明の第五の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を部分的に示す電圧波形図である。
【図１５】従来のプラズマディスプレイパネルの構造を示す分解斜視図である。
【図１６】図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネルを表示面側から見た平面図である。
【図１７】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において各電極に印加する電圧の波形を示す電圧波形図である。
【図１８】図１７に示した電圧波形図の部分的な拡大図である。
【図１９】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において維持放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図２０】図１７に示した電圧波形図において予備放電パルス及び予備放電消去パルスを部分的に拡大した拡大図である。
【図２１】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において予備放電消去パルスが印加されている時の放電状態及び壁電荷配置を示す図である。
【図２２】図１５に示した従来のプラズマディスプレイパネルのデータ電極に沿った断面図であり、電極間の電気力線を示す図である。
【符号の説明】
１ａ  前面側絶縁基板
１ｂ  背面側絶縁基板
２  主放電電極
３  バス電極
４ａ、４ｂ  誘電体層
５  保護膜
６  データ電極
７  隔壁
８  蛍光体
９  走査電極
１０  維持電極
１２  放電ギャップ
２０  プラズマディスプレイパネル
３０ａ  維持放電消去パルス
３０ｂ  予備放電パルス
３０ｃ  予備放電消去パルス
３０ｄ  維持パルス
【図１】
2004170446.tif 000003
【図２】
2004170446.tif 000004
【図３】
2004170446.tif 000005
【図４】
2004170446.tif 000006
【図５】
2004170446.tif 000007
【図６】
2004170446.tif 000008
【図７】
2004170446.tif 000009
【図８】
2004170446.tif 000010
【図９】
2004170446.tif 000011
【図１０】
2004170446.tif 000012
【図１１】
2004170446.tif 000013
【図１２】
2004170446.tif 000014
【図１３】
2004170446.tif 000015
【図１４】
2004170446.tif 000016
【図１５】
2004170446.tif 000017
【図１６】
2004170446.tif 000018
【図１７】
2004170446.tif 000019
【図１８】
2004170446.tif 000020
【図１９】
2004170446.tif 000021
【図２０】
2004170446.tif 000022
【図２１】
2004170446.tif 000023
【図２２】
2004170446.tif 000024