(57)【要約】【課題】作業環境を悪化させることなく、スコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させる、有機過酸化物を用いたゴムの架橋方法を提供する。【解決手段】有機過酸化物によるゴムの架橋方法において、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の共存下にゴムを架橋することを特徴とするゴムの架橋方法。２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の使用割合が重量比で１：０．１〜１：１０の範囲である前述のゴムの架橋方法。【選択図】　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機過酸化物によるゴムの架橋方法において、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の共存下にゴムを架橋することを特徴とするゴムの架橋方法。
【請求項２】
２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の使用割合が重量比で１：０．１〜１：１０の範囲である請求項１に記載のゴムの架橋方法。
【請求項３】
ゴムが側鎖に炭素間二重結合を有するゴムである請求項１又は２に記載のゴムの架橋方法。
【請求項４】
ゴムがエチレン−プロピレン−ジエンゴムである請求項１又は２に記載のゴムの架橋方法。
【請求項５】
２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン、多官能アリル化合物及び有機過酸化物からなる架橋剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、作業環境を悪化させることなくスコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させることのできる有機過酸化物を用いたゴムの架橋方法、及び架橋剤組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
有機過酸化物を用いて架橋したゴムは、耐熱老化性および耐圧縮永久歪み性に優れているが、その製造工程において、例えば、ゴムに有機過酸化物を添加して混練する際に、スコーチ（早期架橋）を起こしやすいという欠点がある。
スコーチは、製品外観不良や寸法安定不良などの原因となるため、従来より、有機過酸化物によるゴムの架橋においてスコーチの発生を防止する方法が検討された。
例えば、Ｎ−ニトロソジフェニルアミンなどのニトロソアミン系化合物（例えば、特許文献１参照）やテトラメチルチウラムジスルフィドなどのチウラム系化合物（例えば、特許文献２参照）をスコーチ防止剤として添加する方法が提案された。
また、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンの存在下でエチレン系ポリマーを架橋する方法が開示された（例えば、特許文献３参照）。
また、室温で液状のペルオキシケタール型の有機過酸化物、ゴム、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンおよび充填剤からなる架橋剤マスターバッチが開示された（例えば、特許文献４参照）。
【０００３】
【特許文献１】
米国特許第３７５１３７８号明細書（第１頁第１欄）
【０００４】
【特許文献２】
特開平５−２６２９１７号公報（第４頁）
【０００５】
【特許文献３】
特開平４−２１８５４６号公報（第２〜３頁）
【０００６】
【特許文献４】
特開平６−４９２２５号公報（第２頁）
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１、２に記載のスコーチ防止剤は、スコーチの発生を防止する効果に優れるが、いずれも、臭気や汚染性などの作業環境の面で問題があり改善が望まれている。また、それらは架橋阻害を起こし易く、ゴムの架橋度を低下させる欠点があった。
また、特許文献３記載の方法は、ポリエチレンのような二重結合を含まないポリマーに対しては、スコーチの防止と架橋度の向上のいずれに対しても優れた効果を示すものの、エチレン−プロピレン−ジエンゴムのような炭素間二重結合を有するゴムの架橋の際には、前述のスコーチ防止剤と同様に架橋度を低下させる欠点があった。
また、特許文献４記載の発明は、有機過酸化物を高濃度で含有する架橋剤マスターバッチの製造時または貯蔵時におけるスコーチを防止することを目的としており、本発明の目的とは異なっている。また、そのような架橋剤マスターバッチを用いてゴムの架橋を行っても依然として架橋度が低下する欠点があった。
架橋度が低下する場合、ゴムの架橋度を向上させる一般的な方法としては、トリメチロールプロパントリメタクリレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、トリアリルイソシアヌレートのような多官能モノマー型の架橋助剤を使用する方法が知られているが、これら架橋助剤はスコーチに対して悪影響を及ぼす結果となる。
そのため、スコーチ防止とゴムの架橋度の向上とを同時に解決できる方法が求められているのが現状である。
【０００８】
この発明は、上記従来技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、作業環境を悪化させることなく、スコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させる、有機過酸化物を用いたゴムの架橋方法を提供することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討した結果、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の共存下においてゴムを有機過酸化物により架橋することにより、スコーチを効果的に抑制でき、かつ良好な架橋度を有する架橋ゴムが得られることを見出し本発明を完成した。
【００１０】
即ち、第１の発明は、有機過酸化物によるゴムの架橋方法において、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の共存下にゴムを架橋することを特徴とするゴムの架橋方法である。
第２の発明は、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の使用割合が重量比で１：０．１〜１：１０の範囲である第１の発明のゴムの架橋方法である。
第３の発明は、ゴムが側鎖に炭素間二重結合を有するゴムである第１又は第２の発明のゴムの架橋方法である。
第４の発明は、ゴムがエチレン−プロピレン−ジエンゴムである第１又は第２の発明のゴムの架橋方法である。
第５の発明は、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン、多官能アリル化合物及び有機過酸化物からなる架橋剤組成物である。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下に、この発明の実施形態について詳細に説明する。
本発明を適用できるゴムは、炭素間二重結合を有し、各種ゴム製品の製造に使用されるゴムであればよく特に限定されない。例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、イソブチレン−イソプレンゴム、エチレン−プロピレン−ジエンゴム、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、アクリロニトリル−プロピレン−ジエンゴム、アクリロニトリル−ブタジエン−イソプレンゴム、アクリロニトリル−ブタジエン−アクリレートゴム、アクリロニトリル−イソプレンゴム、水素化アクリロニトリル−ブタジエンゴムなどが挙げられる。
これらゴムの中で、側鎖に炭素間二重結合を有するエチレン−プロピレン−ジエンゴムなどは、架橋が良好に進行するので特に好ましい。
【００１２】
本発明において使用される有機過酸化物としては、例えば、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ジ−ｔ−ヘキシルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド、ｔ−ヘキシルクミルペルオキシド、イソプロピルクミル−ｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ジイソプロピルベンゼンなどのジアルキルペルオキシド；１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、ｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）バレレート、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、エチル−３，３−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ブチレート、６，６，９，９−テトラメチル−３，３−ジメチル−１，２，４，５−テトラオキシシクロノナン、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）シクロドデカノンなどのペルオキシケタールが挙げられる。
【００１３】
これら有機過酸化物の内、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、α，α’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ジイソプロピルベンゼン、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンは、架橋効率が高く、かつ揮発性が少ないことから特に好ましい。
これらは、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて使用される。
【００１４】
有機過酸化物の使用量は、ゴム１００重量部に対して、通常０．３〜１５重量部、好ましくは０．５〜１０重量部の範囲で使用される。有機過酸化物の使用量が０．３重量部未満の場合には、架橋が不十分となり、一方、有機過酸化物の使用量が１５重量部を超える場合には、架橋物が硬くなり、脆くなる傾向にある。
【００１５】
本発明で使用される２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンは、公知の方法で合成可能である。例えば、α−メチルスチレンを酸性触媒の存在下で２量化させることにより合成できる。
２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンの使用量は、ゴム１００重量部に対して、通常０．０５〜５重量部、好ましくは０．１〜３重量部である。２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンの使用量が０．０５重量部未満ではスコーチを防止する効果が小さく、一方、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンの使用量が５重量部を超えると架橋阻害が大きくなり、十分な架橋度を有する架橋ゴムが得られなくなる傾向にある。
【００１６】
本発明で使用される多官能アリル化合物は、１分子中に２個以上のアリル基を有する化合物であり、例えば、ジアリルフタレート、ジアリルオキザレート、ジアリルマレエート、ジアリルフマレート、ジアリルマロネート、ジアリルシトレート、ジアリルグルタレート、ジアリルスクシネート、ジアリルアジペート、トリアリルトリメリテートなどの多価カルボン酸のポリアリルエステル；エチレングリコールのジアリルエーテル、グリセリンのジアリルエーテル、ジエチレングリコールのジアリルエーテル、ポリエチレングリコールのジアリルエーテル、ペンタエリスリトールのジアリルエーテル、グリセリンモノメチルエーテルのジアリルエーテル、ペンタエリスリトールジアセテートのジアリルエーテル、ペンタエリスリトールのトリアリルエーテル、ペンタエリスリトールトリアセテートのトリアリルエーテルなどの多価アルコールのポリアリルエーテル；トリアリルイソシアヌレート、トリアリルシアヌレートなどのシアヌレート化合物が挙げられる。
【００１７】
これらの中で多価カルボン酸のポリアリルエステル、シアヌレート化合物が好ましく、特にジアリルアジペート、トリアリルトリメリテート、トリアリルイソシアヌレートは、架橋度を向上させる効果が大きいので好ましい。
【００１８】
多官能アリル化合物の使用量は、ゴム１００重量部に対して、通常０．０５〜５重量部、好ましくは０．１〜３重量部である。多官能アリル化合物の使用量が０．０５重量部未満では十分な架橋度を有する架橋ゴムが得られず、一方、多官能アリル化合物の使用量が５重量部を超えるとスコーチが多く発生する傾向にある。
【００１９】
本発明において、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の使用割合は重量比で１：０．１〜１：１０、好ましくは１：０．２〜１：５の範囲である。その使用割合が１：０．１未満では十分な架橋度を有する架橋ゴムが得られず、一方、その使用割合が１：１０を超えるとスコーチが多く発生する傾向にある。
【００２０】
本発明のゴムの架橋方法は、前記したゴムに有機過酸化物、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンおよび多官能アリル化合物を混合後、加熱・架橋する方法である。
混合の方法は、特に限定されず、例えば、各成分を任意の順序で逐次添加する方法、任意の成分をあらかじめ混練して得られる組成物に残りの成分をさらに添加して混練する方法、全成分を同時に添加して混練する方法などのいずれでもよく、また、上記各方法において、各成分を任意の比率に分割して添加してもよい。
さらに作業の効率化を図るために、あらかじめ有機過酸化物と２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンの混合物や、有機過酸化物、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンおよび多官能アリル化合物の混合物を調製しておき、それらを用いることも可能である。
【００２１】
また、取り扱い上の安全性や混合性を向上させるために、上記各成分および各成分の混合物を後述する充填剤であらかじめ希釈して使用することも可能である。
混練の方法は、特に限定されず、バンバリーミキサー、ロールなどを使用して行うことができる。
混練の温度は、適用するゴムの混練に適した温度を適用すればよく、特に限定されないが、通常、室温〜１００℃、好ましくは５０〜９０℃の温度範囲である。
混練の温度が室温より低い温度では混練が不十分となり、一方、混練の温度が１００℃を超えると有機過酸化物の分解が進行してスコーチが多く発生する傾向にある。
【００２２】
また、混合の際には、ゴムの架橋で通常使用されている充填剤、酸化防止剤、光安定剤、可塑剤、滑剤、難燃化剤、着色剤などを必要に応じて配合できる。また、本発明の特徴を損なわない範囲で、トリメチロールプロパントリメタクリレートやＮ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミドなどの通常の架橋助剤をさらに配合することができる。
【００２３】
充填剤は、ゴムの架橋において一般に使用される無機充填剤であり、珪藻土、ケイ石粉末などの天然ケイ酸；無水ケイ酸、含水ケイ酸などの合成ケイ酸（ホワイトカーボンまたはシリカ）；タルク、ハードクレー、ソフトクレー、焼成クレー、ろう石クレー、セリサイトなどの天然ケイ酸塩；重質炭酸カルシウム、軽質炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、硫酸バリウム、ジブサイド、バイヤライト、ベーマイト、ジアスボアなどの各種金属塩；極微細活性化炭酸カルシウム、カーボンブラックなどが挙げられる。
【００２４】
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル４−メチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートなどのフェノール系酸化防止剤；ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネートなどのイオウ系酸化防止剤；トリフェニルホスファイト、トリス（ノニルフェニル）ホスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジホスファイト、テトラ（トリデシル）−１，１，３−トリス（２−メチル−５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）ブタンジホスファイトなどのリン系酸化防止剤などが挙げられる。
【００２５】
光安定剤としては、フェニルサリチラート、ｐ−オクチルサリチラートなどのサリチル酸系安定剤；２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノンなどのベンゾフェノン系安定剤；２−（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−４’−ｎ−オクチルオキシフェニル）ベンゾトリアゾールなどのベンゾトリアゾール系安定剤；レゾルシノールモノベンゾアートなどが挙げられる。
【００２６】
可塑剤としては、ポリエチレングリコール、ポリアミドオリゴマー、エチレンビスステアリン酸アマイド、フタル酸エステル、ポリスチレンオリゴマー、ポリエチレンワックス、ミネラルオイル、シリコーンオイルなどが挙げられる。
滑剤としては、炭化水素系、脂肪酸系、脂肪酸アミド系、エステル系、脂肪酸低級アルコールエステル、アルコール系などの化合物または混合物、金属石鹸などを挙げることができる。
【００２７】
着色剤としては、カーボンブラック、酸化チタン、亜鉛華、べんがら、群青、紺青、アゾ顔料、ニトロソ顔料、レーキ顔料、フタロシアニン顔料などが挙げられる。
【００２８】
難燃剤としては、塩素化パラフィン、塩素化ポリエチレン、テトラブロモビスフェノールＡ、デカブロモジフェニルオキサイドなどのハロゲン系難燃剤およびそれらと三酸化アンチモンの併用；トリスクロロエチルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェートなどのリン酸エステル系難燃剤；水酸化マグネシウムなどの無機系難燃剤などが挙げられる。
【００２９】
各成分を配合した後に加熱・架橋する温度は、通常、１００〜２２０℃、好ましくは、１２０℃〜２００℃である。加熱・架橋する温度が１００℃未満では架橋が効率よく進行せず、一方、加熱・架橋する温度が２２０℃を超えると架橋が急激に進行して、物性のよい架橋物を得ることができなくなる傾向にある。
加熱・架橋の方法は特に限定されないが、プレス成型、押出成型、射出成型、トランスファー成型などの通常の加工法を行うことにより、自動車用部品、工業用品、建築用品、電線ケーブルなど各種架橋成型品を得ることができる。
【００３０】
【実施例】
次に、実施例および比較例を挙げて、この発明をさらに具体的に説明する。なお、各例中の部、％は特に断らない限り重量部および重量％を示す。また、各例中の略号は以下の化合物を示す。
ＤＣＰ：ジクミルペルオキシド（日本油脂（株）製、商品名：パークミルＤ、純度：９８％）、
３Ｍ：１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルヘキサン（日本油脂（株）製、商品名：パーヘキサ３Ｍ、純度：９０％）、
ＭＳＤ：２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン（日本油脂（株）製、商品名：ノフマーＭＳＤ、純度：９５％）、
【００３１】
ＴＡＩＣ：トリアリルイソシアヌレート、
ＤＡＡ：ジアリルアジペート、
ＴＡＴ：トリアリルトリメリテート、
ＴＭＰＴ：トリメチロールプロパントリメタクリレート、
ＭＰＢＭ：Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド。
【００３２】
実施例１
エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＪＳＲ（株）製、商品名：ＪＳＲ　ＥＰ２１）１００部にＤＣＰ２．０部、ＭＳＤ０．３部、ＴＡＩＣ０．４部を添加・混練してゴム組成物を得た。
ゴム組成物をＪＩＳ　Ｋ６３００に準拠してムーニースコーチ試験（１３５℃）を行い、ムーニー粘度の値が最低値から５ポイントだけ上昇するまでに要した時間をスコーチ時間（分）として求めた。結果を表１に示す。
なお、スコーチ時間は、数値が大きいほど良好な結果を示す。
【００３３】
さらに、キュラストメーター（東洋ボールドウイン社製、ＪＳＲキュラストメーター３型）で架橋試験（１７０℃）を行い、最大トルク値（Ｎ・ｍ）を測定した。結果を表１に示す。
なお、最大トルク値はゴムの架橋度を表すものであり、数値が大きいほど高い架橋度であることを示す。
【００３４】
【表１】
2004123949.tif 000002
【００３５】
（注）添加量はゴム１００重量部に対する重量部を示す。
【００３６】
実施例２〜５
実施例１においてＭＳＤ添加量、ＴＡＩＣ添加量を表１に示す通りに代えた他は、実施例１に準じて実施した。結果を表１に示す。
【００３７】
実施例６〜７
実施例２においてＴＡＩＣの代りにＤＡＡまたはＴＡＴを使用した他は実施例２に準じて実施した。結果を表１に示す。
【００３８】
比較例１
実施例１においてＭＳＤおよびＴＡＩＣを添加しない他は実施例１に準じて実施した。結果を表１に示す。
【００３９】
比較例２
実施例１においてＴＡＩＣを添加しない他は実施例１に準じて実施した。結果を表１に示す。
【００４０】
比較例３〜４
実施例１においてＴＡＩＣの代りにＴＭＰＴまたはＭＰＢＭを使用した他は実施例１に準じて実施した。結果を表１に示す。
【００４１】
表１の結果より、本発明となるゴムに有機過酸化物、ＭＳＤ、多官能アリル化合物を添加した時は（実施例１〜７）、有機過酸化物のみを添加した場合（比較例１）に比べ、最大トルク値が低下することなく、スコーチ時間が長くなることがわかった。
一方、有機過酸化物とＭＳＤを添加した場合（比較例２）は、比較例１に比べスコーチ時間は長くなるが、最大トルク値が大きく低下した。
また、有機過酸化物、ＭＳＤ及び、多官能アリル化合物以外の架橋助剤として一般に使用される多官能化合物を添加した場合（比較例３、４）は、最大トルク値は比較例１と同等であるが、スコーチ時間は大幅に短縮され、スコーチに対する悪影響が顕著であった。
以上の結果より、本発明の方法によりゴムの架橋を行えば、スコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させることができることがわかった。加えて、本発明の方法においては、混練や加熱処理の際に、特別な臭気は感知されななかったことから、作業環境の点からも好ましいことがわかった。
【００４２】
実施例８
実施例１において、ＤＣＰの代りに３Ｍを使用し、ＭＳＤ０．２部およびＴＡＩＣ０．３部を添加し、ムーニースコーチ試験を１２５℃、架橋試験を１５０℃で行った他は、実施例１に準じて実施した。結果を表２に示す。
【００４３】
【表２】
2004123949.tif 000003
【００４４】
（注）添加量はゴム１００重量部に対する重量部を示す。
【００４５】
実施例９
実施例８においてＭＳＤ添加量、ＴＡＩＣ添加量を表２の通りに代えた他は、実施例８に準じて実施した。結果を表２に示す。
【００４６】
比較例５
実施例８においてＭＳＤおよびＴＡＩＣを添加しない他は実施例８に準じて実施した。結果を表２に示す。
【００４７】
比較例６
実施例８においてＴＡＩＣを添加しない他は実施例８に準じて実施した。結果を表２に示す。
【００４８】
比較例７
実施例８においてＴＡＩＣの代りにＭＰＢＭを使用した他は実施例８に準じて実施した。結果を表２に示す。
【００４９】
表２の結果より、有機過酸化物として３Ｍを使用した場合においても、前述のＤＣＰを用いた場合と同様に、本発明の方法により、スコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させることができることがわかった。
【００５０】
実施例１０
三井化学（株）製のエチレン−プロピレン−ジエンゴム（商品名ＥＰＴ−４０２１）１００部にＨＡＦカーボンブラック４０部、酸化亜鉛５部、ステアリン酸０．５部、ＤＣＰ２．０部、ＭＳＤ０．３部、ＴＡＩＣ０．３部を添加・混練してゴム組成物を得た。
ゴム組成物について、実施例１に準じてスコーチ時間を測定した結果１２．０分であった。また、最大トルク値は０．９５Ｎ・ｍであった。
【００５１】
比較例８
実施例１０においてＭＳＤおよびＴＡＩＣを添加しない他は実施例１０に準じて実施した。その結果、スコーチ時間は７．７分であり、最大トルク値は０．９５Ｎ・ｍであった。
【００５２】
比較例９
実施例１０においてＴＡＩＣを添加しない他は実施例１０に準じて実施した。その結果、スコーチ時間は１２．８分であり、最大トルク値は０．７４Ｎ・ｍであった。
【００５３】
比較例１０
実施例１０において、ＴＡＩＣの代りにＴＭＰＴを用いた他は、実施例１０に準じて実施した。その結果、スコーチ時間は５．６分であり、最大トルク値は０．９４Ｎ・ｍであった。
【００５４】
実施例１０と比較例８〜１０との比較から明らかなように、充填剤などが配合されていても本発明の方法の場合、スコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させることができることがわかった。
【００５５】
【発明の効果】
以上詳述したように、本発明のゴムの架橋方法においては、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンと多官能アリル化合物の共存下に有機過酸化物によりゴムが架橋されるために、スコーチを効果的に抑制し、かつ架橋を良好に進行させることができる。
また、本発明に使用する架橋剤組成物等には、臭気や汚染性に影響を与えるものが含まれていないので、作業環境を損なうことはない。
従って、本発明の工業的な利用価値は極めて大きい。