(57)【要約】【課題】ステータ励磁相に対するロータ位置の補正を行うことにより、トラバース動作におけるモータ駆動の効率・制御性を向上させる技術を提供する。【解決手段】トラバースガイドの位置と、トラバースガイドを駆動するモータのロータ位置とが対応するとともに、トラバースガイドの位置を検出する位置検出手段を備え、トラバース動作前に、トラバースガイドを移動させ、前記検出手段の検出結果に基づいて原点を特定し、原点出しを行うトラバースガイドの原点出し方法において、前記トラバース動作に先立って、ステータの所定の励磁相にロータを対向させた位置で停止させ、前記所定の励磁相と位置検出手段の検出結果との関係を特定するステップ１００を有することとする。【選択図】        図２
2004189359.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トラバースガイドの位置と、トラバースガイドを駆動するモータのロータ位置とが対応するとともに、トラバースガイドの位置を検出する位置検出手段を備え、トラバース動作前に、トラバースガイドを移動させ、前記検出手段の検出結果に基づいて原点を特定し、原点出しを行うトラバースガイドの原点出し方法において、前記トラバース動作に先立って、ステータの所定の励磁相にロータを対向させた位置で停止させ、前記所定の励磁相と位置検出手段の検出結果との関係を特定するステップを有する、ことを特徴とするトラバース装置のトラバースガイドの原点出し方法。
【請求項２】
上記ステップは、ステータの励磁相を、電気角で順番に少なくとも一周以上周回させるように励磁する、ことを特徴とする請求項１に記載のトラバース装置のトラバースガイドの原点出し方法。
【請求項３】
上記ステップは、原点を特定するためのトラバースガイドの移動に先立って実行するものである、ことを特徴とする請求項１又は２に記載のトラバース装置のトラバースガイドの原点出し方法。
【請求項４】
トラバースガイドが移動する移動軌跡直線上の任意の位置に移動規制部材を設け、上記原点の特定は、トラバースガイドを前記規制部材に当てることにより行われるものであって、前記規制部材にトラバースガイドを当てる動作に先立って、モ一夕のステータの励磁相を、上記所定の励磁相から電気角で順番にｎ周周回させるように励磁した後、前記周回方向と逆方向にステータの励磁相を電気角で順番に最大ｎ−１周周回させるように励磁し、ｎは２以上の自然数、逆方向の周回は１周以上の自然数とする、ことを特徴とする請求項３に記載のトラバース装置のトラバースガイドの原点出し方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、トラバースガイドの位置と、トラバースガイドを駆動するモータのロータ位置とが対応するとともに、トラバースガイドの位置を検出する位置検出手段を備え、トラバース動作前に、トラバースガイドを移動させ、前記検出手段の検出結果に基づいて原点を特定し、原点出しを行うトラバースガイドの原点出し方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のトラバース装置には、トラバースガイドの位置はモータのロータ一位置とを対応させるように設けられ、各錘のトラバースガイドが、それぞれトラバースモータにより駆動されるものがある。
前記トラバースモータは、トラバース制御装置より出力される位置指令に基づいてステータに配するモータコイルを順番に励磁させる（ステータ励磁相を周回させる）ことにより、前記ステータ内のロータを回転させ、モータ軸を回転させる構成とするものがある。
そして、前記モータ軸の回転により駆動されるベルト等の伝達手段にトラバースガイドが取り付けられており、該トラバースガイドの駆動が、前記位置指令によって制御されている。
このような構成のトラバース装置においては、位置指令に従って所定の巻き形状を形成すべく、トラバース動作前に、トラバース範囲において基準となる原点座標を決定する操作、即ち、原点出し操作を行い、前記原点座標を基準に、前記モータ軸の回転位置を検出することで、トラバースガイドの位置の把握や、前記位置指令信号の生成等がされている。
【０００３】
そして、上記原点出し操作に関する従来技術には、巻き取り部の両側部に設けたフランジの両内側端にトラバースガイドを当接させることで、当接した際のトラバースガイドの位置をセンサー等で検出し、両フランジ間の距離を算出して特定し、原点出し操作を行うものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】
欧州特許第１０４８６０１  Ａ１  号明細書
【０００５】
具体的には、トラバースモータの駆動輪の回転位置を基にトラバースガイドの位置を検出するための位置検出手段が設けられており、前記トラバースガイドをボビンケースに沿って移動させてフランジの内面に当接させることで両フランジ間の間隔を算出し、トラバースガイドのフランジに対する相対座標を決定するとともに、該相対座標の原点を算出する構成とするものである。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上述のトラバースガイドの移動を制御する上では、ステータ励磁相と、ロータ（トラバースガイド）位置との間の対応関係の把握が要求される。これは、原点出し操作を終了したトラバース動作前の段階で、前記ステータ励磁相とロータ（トラバースガイド）位置との間の対応関係が特定できないと、ロータの検出位置に対して励磁すべき適切な励磁相が分からない状態でトラバース制御することになるからである。
そして、励磁指令と、ロータ位置の検出値との対応関係に「ズレ」が生じていると、ロータを回転させるために必要な出力に対して過不足が生じ、モータ駆動の効率・制御性を低下させてしまうことになる。
そこで、本発明は、ステータ励磁相に対するロータ位置の補正を行うことにより、トラバース動作におけるモータ駆動の効率・制御性を向上させる技術を提供するものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の解決しようとする課題は以上のごとくであり、次に該課題を解決する為の手段を説明する。
即ち、請求項１に記載のごとく、トラバースガイドの位置と、トラバースガイドを駆動するモータのロータ位置とが対応するとともに、トラバースガイドの位置を検出する位置検出手段を備え、トラバース動作前に、トラバースガイドを移動させ、前記検出手段の検出結果に基づいて原点を特定し、原点出しを行うトラバースガイドの原点出し方法において、前記トラバース動作に先立って、ステータの所定の励磁相にロータを対向させた位置で停止させ、前記所定の励磁相と位置検出手段の検出結果との関係を特定するステップを有することである。
【０００８】
また、請求項２に記載のごとく、上記ステップは、ステータの励磁相を、電気角で順番に少なくとも一周以上周回させるように励磁することである。
【０００９】
また、請求項３に記載のごとく、上記ステップは、原点を特定するためのトラバースガイドの移動に先立って実行するものであることである。
【００１０】
また、請求項４に記載のごとく、トラバースガイドが移動する移動軌跡直線上の任意の位置に移動規制部材を設け、上記原点の特定は、トラバースガイドを前記規制部材に当てることにより行われるものであって、前記規制部材にトラバースガイドを当てる動作に先立って、モ一夕のステータの励磁相を、上記所定の励磁相から電気角で順番にｎ周周回させるように励磁した後、前記周回方向と逆方向にステータの励磁相を電気角で順番に最大ｎ−１周周回させるように励磁し、ｎは２以上の自然数、逆方向の周回は１周以上の自然数とすることである。
【００１１】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施の形態を、図面に基づいて説明する。
図１は本発明のトラバース装置の全体構成を示す図、図２はトラバースガイドの原点出しのステップを示すフローチャート、図３はトラバースモータのロータとステータを表した模式図、図４はロータ位置補正のステップを示すフローチャート、図５は本発明に係る方法にて行われるロータ位置補正を段階的に示す模式図、図６は本発明に係る方法によらず、他の方法にてロータ位置補正を行った場合における模式図、図７は他の位置において、本発明に係る方法にて行われるロータ位置補正を段階的に示す模式図、図８は同じく他の位置において、本発明に係る方法によらず、他の方法にてロータ位置補正を行った場合における模式図である。
【００１２】
まず、本発明に係るトラバース装置の構成について説明する。
図１に示すように、本発明にかかるトラバース制御装置を搭載したトラバース装置１は、紡出されたか、又は、図示しない給糸パッケージから解舒された糸条Ｙをボビン軸方向にトラバースしながら巻取りパッケージ３に巻き返す、巻取装置に用いられている。
巻取りパッケージ３は、ボビン３１に糸条Ｙを巻き取ることで形成され、クレードル３２により回転自在に支持されている。
尚、図１では、巻取りパッケージ３として、巻太りに伴って次第にトラバース幅（巻き幅）を狭くして形成したテーパーエンドパッケージが図示されているが、パッケージ形状は、このようなテーパーエンド形状に限定されるものではない。
巻取りパッケージ３の外周面には、巻取用モータにより回転駆動される巻取りローラ２が当接しており、該巻取りローラ２により巻取りパッケージ３を回転駆動している。
【００１３】
トラバース装置１は、例えばステッピングモータに構成されるトラバースモータ１１と、該トラバースモータ１１により正逆回転切換可能に回転駆動される駆動プーリ１２と、トラバース範囲の両側方に配置される従動プーリ１３・１３と、該駆動プーリ１２及び従動プーリ１３・１３に巻回される駆動ベルト１４と、該駆動ベルト１４に固設され糸条Ｙをガイドするトラバースガイド１５とを備えている。更に、トラバースガイド１５の位置と、トラバースモータ１１のロータ位置は互いに対応するようになっている。
また、従動プーリ１３・１３の近傍であって、巻取り時におけるトラバースガイド１５の移動軌跡の延長線上の任意の位置には、移動規制部材Ｘ１・Ｘ２が設けられている。該移動規制部材Ｘ１・Ｘ２は、巻取り時に設定可能な最大幅のトラバース範囲よりも広い間隔、即ち、巻取開始時のトラバース範囲を最大に設定した場合におけるトラバースガイド１５のおり返し点よりも外側に配されている。これにより、巻取り時には、トラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ１・Ｘ２に当接しないようにする一方、後述する原点出しモードの実行の際には、トラバースガイド１５をトラバース範囲を超えて移動させて移動規制部材Ｘ１・Ｘ２に当接させるようにしている。
尚、駆動ベルト１４としては、タイミングベルト等の各種ベルトや金属製ワイヤをはじめ、その他同様の機能を有する可撓性のエンドレス体を使用することができる。
トラバースガイド１５は、駆動プーリ１２の正逆回転に伴って、ボビン３１の軸方向における一端側から他端側、又は他端側から一端側へ往復移動し、これにより、巻取りパッケージ３に巻き取られる糸条Ｙをトラバースするように構成している。
また、トラバース装置１はトラバース制御装置５を備えており、トラバースモータ１１の駆動を制御して、トラバースガイド１５の位置及び駆動速度を制御している。
このように、トラバースモータ１１の正逆駆動を制御することにより、糸条Ｙが係合したトラバースガイド１５を所定のトラバース幅で往復動させることができる。
【００１４】
以上のごとく構成されるトラバース装置１は、単一の巻取りパッケージ３に対して個別にトラバースモータ１１を設け、マイクロコンピュータを有するトラバース制御装置５により、トラバースガイド１５の位置及び速度を制御するようにしている。
そして、トラバース制御装置５は、後述する原点出しモードコントローラ５６、モーションコントローラ５２及びモータドライバ５１により構成されている。原点出しモードコントローラ５６は、後述するトラバースモータ１１のロータ位置補正及び回転検出器５３の算出値補正を含む一連の原点出し動作を制御し、モーションコントローラ５２は、トラバースモータ１１に対する位置指令を演算し、モータドライバ５１は、前記位置指令に応じた回転量となるようにトラバースモータ１１を制御する。
【００１５】
次に、トラバース制御装置５による、トラバースモータ１１の制御について説明する。
トラバース制御装置５は、トラバースモータ１１を介してトラバースガイド１５の位置制御を行うものであり、上述したように、トラバースモータ１１のロータ位置補正及び回転検出器５３の算出値補正を行うべくモーションコントローラ５２に接続される原点出しモードコントローラ５６と、トラバースモータ１１に所定の駆動動作を行わせるための指令信号（位置指令）を生成するモーションコントローラ５２と、生成した指令信号に従ってトラバースモータ１１を駆動するモータドライバ５１とを備えている。
原点出しモードコントローラ５６、モーションコントローラ５２及びモータドライバ５１の主な機能は、共通のマイクロコンピュータ（図示略）により実現されている。
このマイクロコンピュータは、トラバースガイド１５の原点出し機能、モーションコントロール機能及びモータドライバ機能を実行する手段の主構成となる、単一の中央処理装置（ＣＰＵ）と、トラバースガイド１５の原点出し制御プログラムやトラバースの制御プログラム（モーションプログラム）等を格納するＲＯＭと、演算データ等を一時的に格納するＲＡＭとを備えている。中央処理装置は、ＲＯＭに格納された制御プログラムを実行することにより、後述するようなトラバースガイド１５の原点出しに関するトラバースモータ１１の制御（トラバース制御）等を行う。尚、原点出しモードコントローラ５６、モーションコントローラ５２及びモータドライバ５１に対してそれぞれ個別にマイクロコンピュータ（中央処理装置）を設け、各機能を別個のマイクロコンピュータにより実現するようにしてもよい。
また、トラバース制御装置５には、トラバースモータ１１の回転速度を検出するとともに、トラバースガイド１５の位置を検出するための位置検出手段としての回転検出器５３、及び巻取りパッケージ３の回転速度を検出するためのパッケージ回転検出器５４が接続されており、それぞれの検出値がトラバース制御装置５に入力されている。
【００１６】
トラバース制御装置５の原点出しモードコントローラ５６内にはロータ位置補正手段５６ａが設けられており、トラバースガイド１５の原点出しモード（後述）でのロータ位置補正（後述のステップ１００）を実行させる所定の位置指令をモーションコントローラ５２に生成させるように指令する。
また、原点出しモードコントローラ５６内にはロータ位置算出値補正手段５６ｂが設けられており、トラバースガイド１５の原点出しモード（後述）において、回転検出器５３の検出パルスを演算・解析してトラバースガイド１５の原点出しのためのトラバースガイド１５の移動を実行させる位置指令、及び、回転検出器５３の算出値補正を実行させる所定の位置指令（後述のステップ２００により使用される）をモーションコントローラ５２に生成させるように指令する。
【００１７】
トラバース制御装置５のモーションコントローラ５２内にはパッケージ径算出手段５２ａが設けられており、巻取中パッケージ回転検出器５４の検出値に基づいて常時パッケージ径が算出される。
また、モーションコントローラ５２内に設けられる指令信号生成手段５２ｂが、予め設定された駆動パターン及び算出されたパッケージ径に基づいて、トラバースモータ１１を駆動制御するための指令信号を生成する。
尚、パッケージ径算出方法としては、巻取りローラ２に対する巻取りパッケージ３の相対位置（クレードル３２の角度）を検出する等、他の方法を使用することもできる。
【００１８】
モータドライバ５１は、複数のスイッチング素子を有する駆動回路（図示略）を含み、モーションコントローラ５２により生成された位置指令に従い、トラバースモータ１１に対してモータ駆動信号を出力する。
モータ駆動信号が入力されたトラバースモータ１１は、位置指令の周波数に応じた速度で、位置指令に応じた角度だけ回転駆動される。即ち、モータドライバ５１は、トラバースモータ１１の回転位置を位置検出手段であるロータリエンコーダ等の回転検出器５３により検出し、その検出された回転位置と位置指令値との偏差をマイクロコンピュータにより求めて、この偏差がゼロになるように、即ち検出位置が位置指令に追従するようにトラバースモータ１１の位置制御を行う。
【００１９】
以上のごとくのトラバース装置１においては、トラバースガイド１５の往復運動をより精度よく制御すべく、原点出し制御を行なえるようにしている。
該原点出し制御は、図２に示すフローチャートの例に示されるごとく、トラバースモータ１１のロータ位置と励磁相との対応関係を特定するためのロータ位置補正（以下、単に「ロータ位置補正」と称する）を行うステップ１００と、トラバースガイド１５を往復動させトラバース範囲の原点座標を算出するステップ２００の一連のステップより構成される。
【００２０】
以下各ステップについて説明する。
まず、トラバースモータ１１のロータ位置補正を行うステップ１００は、図３に示すごとく、トラバースモータ１１において、例えば原点座標を算出するステップ２００に先立って、ステータ２１側の所定の励磁相を例えば励磁相Ａとし、このＡ相とロータ４１の端部とが対向していない状態であれば、ステップ２００に先立って停止したロータ４１を、Ａ相に対向する方向を向かせた状態、つまりは所定の励磁相に該当する「規定位置」に移動・停止させることで、ロータ４１位置（回転検出器５３の検出位置）と「規定位置」の間の「ズレ」を補正するものである。このＡ相励磁の際に、ロータ位置を検出することにより、後のロータ回転中における、ロータ位置検出結果と励磁相との対応関係を制御装置５で特定することになる。従って、ロータ位置に応じてステータが常に適切に励磁されるように制御することができる。尚、ステップ２００にて、最初に励磁する「規定位置」はＡ相の他、Ｂ相、Ａｂａｒ相、Ｂｂａｒ相としてもよい。又、図３には、二相モータの実施例を示すが、本発明は三相モータにも適用することができる。また、Ａｂａｒ相とは、Ａ相コイルと逆向きに励磁される相を示し、Ｂｂａｒ相とは、Ｂ相コイルと逆向きに励磁される相を示すものとする。
【００２１】
このステップ１００の次段階のステップ２００では、トラバースガイド１５を移動規制部材Ｘ１又はＸ２に当接させ、その当接した際の回転検出器５３の検出パルスを基準値として、トラバース範囲の原点座標算出（原点の特定）が行われるものである。
しかし、このステップ２００の前段階において、ロータ４１やトラバースガイド１５の慣性等により前記「ズレ」が生じている場合には、ロータ４１の位置指令に対する追従に遅れが生じ、位置指令と回転検出器５３により検出される検出パルスとの間での「ズレ」が生じて、ロータ４１の位置に応じた正確な制御が行えず、ひいては、制御の効率を低下させるおそれがある。
そこで、一連の原点出し制御の最初のステップ１００にてロータ位置補正を行うことにより、トラバース動作のみならず、原点の特定動作におけるモータ駆動の効率・制御性の向上を図るものである。
【００２２】
そして、以上のロータ位置補正は、少なくとも電気角で一周分、即ち、Ａ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相を励磁させ、いずれか一のＡ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相の位置に移動させる（引き寄せる）ことにより行われるものである。例えば、Ａ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相を図３における時計方向の順に一回ずつ励磁させる、即ち、正又は逆方向に順番に一周励磁させることにより、ロータ４１は、励磁相に向かう状態で停止し、いずれは前記「規定位置」（Ａ相）に対向して停止する。図３では、Ａ相の励磁により、Ａ相の位置を「規定位置」として、ロータ４１ａの位置に移動させた状態が示されている。
【００２３】
しかし、トラバースガイド１５が前記移動規制部材Ｘ１又はＸ２の近傍に位置し、Ａ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相の励磁による移動によっては移動規制部材Ｘ１又はＸ２に当接し得る「特別な状況」においては、上記と同様には考えられず、Ａ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相の励磁の方法を検討する必要がある。これは、トラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ１又はＸ２に当接すると、駆動ベルト１４を介してロータ４１の回転が規制され、トラバースモータ１１の脱調現象が生じ、ロータ位置補正が行えないからである。図３においては、ロータ４１ｂの点線位置において移動規制部材Ｘ２（Ｘ１）によって、図示せぬ駆動ベルト１４を介してロータ４１ｂの時計方向（逆方向）の回転が規制されることを模式的に示している。
そこで、ステップ１００においては、前記「特別な状況」においても、適切なロータ位置補正を行うべく、図４の例に示すフローチャートに従ってロータ位置補正を行うものである。
即ち、図４及び図５に示すごとく、ロータ位置補正のステップ１００は、「規定位置」となるＡ相を励磁するステップ１０１と、前記「規定位置」となるＡ相から正方向に順番に電気角でｎ周励磁（ｎは２以上の自然数）させるステップ１０２（本実施例ではＡ相→Ｂ相→Ａｂａｒ相→Ｂｂａｒ相→Ａ相→Ｂ相→Ａｂａｒ相→Ｂｂａｒ相の順に二周励磁させる）と、前記「規定位置」となるＡ相から逆方向に順番に電気角で最大ｎ−１周励磁させるステップ１０３（本実施例ではＡ相→Ｂｂａｒ相→Ａｂａｒ相→Ｂ相→Ａ相の順に一周励磁させる）を有するものである。
このステップ１００により、トラバースガイド１５と移動規制部材Ｘ１及びＸ２との位置関係に左右されることなく確実にロータ位置補正が実行され、トラバース動作前における励磁相とロータ位置検出結果との対応関係の特定を行うことができる。
【００２４】
以下、ステップ１００によりロータ位置補正を行う具体例について説明する。
図５では、トラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ１の近傍に位置する状況において、ｎ＝２とし、「規定位置」をＡ相の位置とした設定で、ロータ位置補正のステップ１００を実行した場合の励磁段階１〜１３でのトラバースガイド１５の位置、Ａ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相の励磁状態、及びロータ４１の位置を示している。
励磁段階１では、Ａ相が励磁されるが、トラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ１に当接するため、ロータ４１の反時計方向への回転が規制され、ロータ４１が「規定位置」に移動できない状況となっている。
この状況から、励磁段階２〜励磁段階９にて、Ａ相→Ｂ相→Ａｂａｒ相→Ｂｂａｒ相の順（正方向）で順番に二周励磁させた後、励磁段階１０からは励磁の方向を逆にして、Ｂｂａｒ相→Ａｂａｒ相→Ｂ相→Ａ相の順で一周励磁させることで、「規定位置」となる励磁段階１３に至る。
このようにして、ロータ４１を「規定位置」を向かせた状態で停止させることができる。
【００２５】
これに対し、図６では、図５と同じ励磁段階１の状況において、異なる励磁方法によってロータ４１を回転させる例を示している。つまり、上述した「ｎ周励磁→逆方向の最大ｎ−１周励磁（ｎは２以上の自然数）」に従わず、「ｎ周励磁→逆方向のｎ周励磁」によってロータ位置補正を試みる場合の例を示したものである。
この例では、ｎ＝１とし、ロータ位置補正を試みるが、励磁段階９において、トラバースガイド１５が再び励磁段階１と同一位置に戻された状態で終了してしまうため、ロータ位置補正ができないことを示している。
このことから解るように、上述した「ｎ周励磁→逆方向の最大ｎ−１周励磁（ｎは２以上の自然数）」による励磁方法が好適であるといえる。
【００２６】
また、図７では、トラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ２の近傍に位置する状況において、ｎ＝２とし、「規定位置」をＡ相の位置とした設定で、ロータ位置補正のステップ１００を実行した場合の励磁段階１〜１３でのトラバースガイド１５の位置、Ａ相・Ｂ相・Ａｂａｒ相・Ｂｂａｒ相の励磁状態、及びロータ４１の位置を示している。
励磁段階１では、Ａ相が励磁されている。そして、励磁段階２から励磁段階３へ移る場合には、トラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ２に当接するため、ロータ４１の時計方向への回転が規制され、ロータ４１がＡｂａｒ相に移動できない状況となっている。このトラバースガイド１５の移動規制部材Ｘ２との当接の状態は、励磁段階５まで継続し、励磁段階６ではＢ相にロータ４１が引き付けられてトラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ２から離れるが、励磁段階７〜励磁段階９ではＡｂａｒ相の励磁により再び移動規制部材Ｘ２に当接する。このように、励磁段階１〜励磁段階９において、Ａ相→Ｂ相→Ａｂａｒ相→Ｂｂａｒ相の順（正方向）で順番に二周励磁させた場合では、ロータ４１が「規定位置」ではない位置で停止した状態となる。
そして、励磁段階１０からは励磁の方向を逆にして、モータコイルＢｂａｒ→Ａｂａｒ→Ｂ→Ａの順で一周励磁させると、励磁段階１２にてロータ４１がモータコイルＢに引き寄せられ、励磁段階１３ではロータ４１をＡ相により引き寄せて「規定位置」を向かせた状態で停止させることができる。
【００２７】
これに対し、図８では、図７と同じ励磁段階１の状況において、異なる励磁方法によってロータ４１を回転させる例を示している。つまり、上述した「ｎ周励磁→逆方向のｎ−１周励磁（ｎは２以上の自然数）」に従わず、「ｎ周励磁→逆方向のｎ／２周励磁（ｎ≠２）」によってロータ位置補正を試みる場合の例を示したものである。
この例では、ｎ＝１とし、ロータ位置補正を試みるが、励磁段階３〜励磁段階７まではトラバースガイド１５が移動規制部材Ｘ２に当接した状態が維持され、そのまま終了してしまうこととなり、ロータ位置補正ができないことを示している。
このことからも解るように、上述した「ｎ周励磁→逆方向のｎ−１周励磁（ｎは２以上の自然数）」による励磁方法が好適であるといえる。
【００２８】
以上の例において、例えば、ｎ周励磁を４周とした場合、逆方向の励磁は、最大４−１＝３周である。この場合、逆方向は２周、１周であってもよい。
【００２９】
次に、トラバースガイド１５を往復動させトラバース範囲の原点座標を算出するステップ２００について説明する。このステップ２００においては、トラバースガイド１５をトラバース範囲の両側部にある移動規制部材Ｘ１・Ｘ２に当接させるとともに、当接した際の回転検出器５３の検出値から、両移動規制部材Ｘ１・Ｘ２の間の中心位置、即ち、トラバース範囲の原点の算出を行うものである。
【００３０】
そして、このステップ２００は、図１及び図２に示すごとく、前記ステップ１００の終了後、モータを正転駆動させるステップ２０１と、トラバースガイド１５と一側の移動規制部材Ｘ１（Ｘ２）との当接に基づく回転検出器５３のカウントのストップを判断するとともに、ストップ時の検出値Ｅ１を認識するステップ２０２と、ステップ２０２に基づきトラバースモータ１１を停止させるステップ２０３と、トラバースガイド１５を逆転駆動させるステップ２０４と、トラバースガイド１５と他側の移動規制部材Ｘ２（Ｘ１）との当接に基づく回転検出器５３のカウントのストップを判断するとともに、ストップ時の検出値Ｅ２を認識するステップ２０５と、ステップ２０５に基づきトラバースモータ１１を停止させるステップ２０６と、前記検出値Ｅ１・Ｅ２の差より従動プーリ１３・１３間の距離（カウント数値Ｅ３）を演算するステップ２０７と、従動プーリ１３・１３間の距離（カウント数値Ｅ３）を二で除し、原点座標を算出するステップ２０８と、ステップ２０８で算出した原点座標にトラバースガイド１５を誘導させるべくトラバースモータ１１を正転させるステップ２０９を有するものである。
以上のステップにより、トラバース範囲の原点が算出されるとともに、トラバースガイド１５がトラバース範囲の原点（中心位置）に停止し、トラバースガイド１５の「原点出し」が行われる。
そして、この「原点出し」の一連のステップ２００の開始前においては、前記ステップ１００によりロータ位置補正が行われているので、ステップ２００後のトラバース動作のみならず、原点特定のためのトラバースガイド１５の移動においても効率良くトラバースモータ１１を駆動することができる。
【００３１】
また、ロータ位置検出結果と励磁相との対応関係の特定のためのステップ１００は、上記のように、必ずしもステップ２００の前に行わなくてもよい。トラバース動作に入る前ならば、ステップ２００の後に行ってもよい。
例えば、ステップ２００の後、電気角で少なくとも１周以上正転又は逆転させて上記対応関係を特定するためのステップ１００を実行するようにしてもよい。この場合、トラバース動作の中央位置なので、途中でガイドＸ１、Ｘ２に衝突することなくステップ１００を実行できる。
【００３２】
【発明の効果】
本発明は以上のごとく構成したので、次のような効果を奏するのである。即ち、請求項１に記載のごとく、トラバースガイドの位置と、トラバースガイドを駆動するモータのロータ位置とが対応するとともに、トラバースガイドの位置を検出する位置検出手段を備え、トラバース動作前に、トラバースガイドを移動させ、前記検出手段の検出結果に基づいて原点を特定し、原点出しを行うトラバースガイドの原点出し方法において、前記トラバース動作に先立って、ステータの所定の励磁相にロータを対向させた位置で停止させ、前記所定の励磁相と位置検出手段の検出結果との関係を特定するステップを有するので、トラバースガイドのトラバース動作中において、現在のロータ位置に応じた適切な励磁が行えるので、モータ駆動効率・制御性が向上する。
【００３３】
また、請求項２に記載のごとく、上記ステップは、ステータの励磁相を、電気角で順番に少なくとも一周以上周回させるように励磁するので、該周回中のいずれかでロータが励磁された励磁相に対向するようになり、最終的に所定の励磁相に対向する位置でロータを停止させることができる。
【００３４】
また、請求項３に記載のごとく、上記ステップは、原点を特定するためのトラバースガイドの移動に先立って実行するものであるので、トラバース動作のみならず、原点特定のためのトラバース動作においてもモータ効率・制動性を向上させることができる。
【００３５】
また、請求項４に記載のごとく、トラバースガイドが移動する移動軌跡直線上の任意の位置に移動規制部材を設け、上記原点の特定は、トラバースガイドを前記規制部材に当てることにより行われるものであって、前記規制部材にトラバースガイドを当てる動作に先立って、モ一夕のステータの励磁相を、上記所定の励磁相から電気角で順番にｎ周周回させるように励磁した後、前記周回方向と逆方向にステータの励磁相を電気角で順番に最大ｎ−１周周回させるように励磁し、ｎは２以上の自然数、逆方向の周回は１周以上の自然数とするので、トラバースガイドと移動規制部材との位置関係に左右されることなく確実にロータ位置補正が実行され、モータ駆動の効率・制動性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のトラバース装置の全体構成を示す図である。
【図２】トラバースガイドの原点出しのステップを示すフローチャートである。
【図３】トラバースモータのロータとステータを表した模式図である。
【図４】ロータ位置補正のステップを示すフローチャートである。
【図５】本発明に係る方法にて行われるロータ位置補正を段階的に示す模式図である。
【図６】本発明に係る方法によらず、他の方法にてロータ位置補正を行った場合における模式図である。
【図７】他の位置において、本発明に係る方法にて行われるロータ位置補正を段階的に示す模式図である。
【図８】同じく他の位置において、本発明に係る方法によらず、他の方法にてロータ位置補正を行った場合における模式図である。
【符号の説明】
１００  ロータ位置補正を行うステップ
２００  トラバース範囲の原点座標を算出するステップ
【図１】
2004189359.tif 000003
【図２】
2004189359.tif 000004
【図３】
2004189359.tif 000005
【図４】
2004189359.tif 000006
【図５】
2004189359.tif 000007
【図６】
2004189359.tif 000008
【図７】
2004189359.tif 000009
【図８】
2004189359.tif 000010