(57)【要約】【課題】本発明は、モータ形状毎に最適な周波数発電機の実現を目的とするものである。【解決手段】本発明は、磁極数が１０極のモータ駆動用のメイン磁極と、モータ軸方向の端面に等ピッチで複数の周波数発電機用の磁極を有し、主磁極数が１２個の突極を有するステータコア有し、周波数発電用の磁極と空隙を介して対向するように複数の発電線素からなる周波数発電コイルパターンを、モータ駆動用の磁極数１０の奇数倍とし、且つ前記モータ駆動用のメインの１磁極の両端が、その磁極と同極となるように周波数発電機用の磁極を配置し、周波数発電機の出力電圧のＳＮ比を向上させるものである。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラジアル方向に等ピッチで磁極数が１０極のモータ駆動用のメイン磁極と、モータ軸方向の端面に等ピッチで複数の周波数発電機用の磁極を有し、モータ軸と一体に回転するリング状のマグネットと、該マグネットの内周と空隙を介して対向し主磁極数が１２個の突極を有するステータコアと、前記マグネットの端面と空隙を介して対向するように配置されるプリント配線基板とを備え、該プリント配線基板には前記マグネット対向面側に放射線状の複数の発電線素からなる矩形波状の第１の周波数発電コイルパターンと第２の周波数発電コイルパターンが二重に配置されて、各々の出力が加算されるように直列接続されるように設けられ、前記マグネットと該周波数発電コイルパターンとで構成される周波数発電機付きモータにおいて、
該周波数発電機付きモータの使用回転数が３００から５００ｒ／ｍｉｎであって、前記リング状のマグネットの内径寸法が４０から６５ｍｍであって、前記第１の周波数発電コイルパターンと第２の周波数発電コイルパターンの発電線素数と前記周波数発電機用の磁極数が５４から１５７間の同一の整数で、且つ前記モータ駆動用のメイン磁極数の奇数倍となり、且つ前記モータ駆動用のメインの１磁極の両端が、その磁極と同極となるように周波数発電機用の磁極が配置されたことを特徴とする周波数発電機付きモータ。
【請求項２】
前記発電線素のモータ径方向長さを、前記モータ駆動用のメイン磁極数の偶数倍に相当する分だけ部分的に短くしたことを特徴とする請求項１に記載の周波数発電機付きモータ。
【請求項３】
ラジアル方向に等ピッチで磁極数が１０極のモータ駆動用のメイン磁極と、モータ軸方向の端面に等ピッチで複数の周波数発電機用の磁極を有し、モータ軸と一体に回転するリング状のマグネットと、該マグネットの内周と空隙を介して対向し主磁極数が１２個の突極を有するステータコアと、前記マグネットの端面と空隙を介して対向するように配置されるプリント配線基板とを備え、該プリント配線基板には前記マグネット対向面側に放射線状の複数の発電線素からなる矩形波状の第１の周波数発電コイルパターンと第２の周波数発電コイルパターンが二重に配置されて、各々の出力が加算されるように直列接続されるように設けられ、前記マグネットと該周波数発電コイルパターンとで構成される周波数発電機付きモータにおいて、該周波数発電機付きモータの使用回転数が３００から５００ｒ／ｍｉｎであって、前記リング状のマグネットの内径寸法が４０から６５ｍｍであって、前記第１の周波数発電コイルパターンと第２の周波数発電コイルパターンの発電線素数と前記周波数発電機用の磁極数が５４から１５７間の同一の整数で、且つ前記モータ駆動用のメイン磁極数の偶数倍に配置されたことを特徴とする周波数発電機付きモータ。
【請求項４】
前記発電線素のモータ径方向長さを、前記モータ駆動用のメイン磁極数の偶数倍に相当する分だけ部分的に短くしたことを特徴とする請求項３に記載の周波数発電機付きモータ。
【請求項５】
前記請求項１から４に記載される周波数発電機付きモータをドラム駆動用として搭載したことを特徴とするレーザビームプリンタ等のＯＡ機器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、モータの回転速度を検出する周波数発電機（以後ＦＧと称する）が設けられているレーザビームプリンタ（以後ＬＢＰと称する）等のＯＡ機器に使用されるドラム駆動用の周波数発電機付きモータなどとして適用可能なものである。
【０００２】
【従来の技術】ＬＢＰのドラム駆動用モータとしては、特に回転ムラ特性を要求されるため、マグネットの磁極数を１０、ステータの突極数を１２とする特公平０８−８７６４にて照会されるブラシレスＤＣモータ（以後モータと称する）が使用されている。このモータはコギングトルクが極小に設計できるため回転ムラを要求される分野に多く使用されている。このモータにはＦＧが取り付けられ、所定の回転数にモータを制御するための速度制御回路が付加され使用されている場合が多い。
【０００３】
また、そのＦＧとしては、特公昭５２−５１５１２にて照会されている。このＦＧでは、マグネット磁極の１磁極に対して、２ｎ＋１本の発電線素を配置して発電される。この場合、モータ１回転当たりの出力サイクル数は、マグネットの磁極数と発電線素数の最小公倍数で決定され、出力周波数としては比較的高くすることは可能である。しかし、この方式ではモータ回転中に発電に寄与する発電線素数が少ないため出力電圧が低い。
【０００４】
そこで現在、使用されているＦＧの一例を示すと、図６及び図７に示す通りである。図６はこのＦＧ付きモータの半断面図、図７は図４のＡ部の拡大図である。
【０００５】
このＦＧ付きモータでは、ステータヨーク１とロータヨーク２とを備えている。ステータヨーク１はマグネット４の内周に配置され、主磁極数１２の突極を有する。また、ロータヨーク２は、カップ状をなし内周にステータヨーク１に対向するラジアル異方性のリング状のマグネット４を備えている。このリング状のマグネット４にラジアル方向にモータ駆動用のメイン磁極が等ピッチで１０極の着磁を施し、上述した特公昭５２−５１５１２の出力電圧の改善を目的にモータ軸方向の端面には等ピッチでＦＧ用の複数の磁極（以後ＦＧ磁極と称する）が着磁されている。
このリング状のマグネット４はモータ軸３と一体に回転する。
【０００６】
ステータヨーク１には、このモータの駆動回路を搭載したプリント配線基板５が設けられている。該プリント配線基板５には、リング状マグネット４の端面に空隙６を介して対向するように、モータ軸を中心に放射線状に延びる複数の発電線素を波形に接続した周波数発電コイル（以後ＦＧコイルと称する）のパターン７も設けられ、ＦＧはマグネット４とＦＧコイルパターン７とで構成されている。マグネット４のＦＧ磁極が、ＦＧコイルの発電線素を横切ることにより、ＦＧコイルパターンによって回転速度に応じたＦＧ信号が発電され、この発電されるＦＧ信号によってモータは所定の回転速度に制御される。このようにマグネット４をメイン磁極とＦＧ磁極に共用することで、ＦＧが安価に構成できる利点がある。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】以上のような構成のＦＧ付きモータによれば、マグネット４の端面に設けられたＦＧ磁極が、ＦＧパターン７の発電線素を横切ってＦＧ信号を発電するが、モータ部のマグネット４がラジアル異方性であるために、軸方向である端面からの磁力は弱い。このためモータの回転速度が低い場合は、ＦＧの出力電圧が低下してＦＧ信号として認知できなくなってしまう問題点がある。図８は従来のプリント配線基板の周波数発電機（ＦＧ）コイルパターンを示す平面図であり、第１のＦＧコイルパターン１０と第２のＦＧコイルパターン１１が二重に配置され、その出力が加算されるように直列接続し、出力電圧アップを図っている。
【０００８】
また、メイン磁極数の成分がＦＧ出力電圧に重畳し、発電線素に影響し、発電されるＦＧ信号の波形に歪を生じさせ、ＦＧ信号の精度を悪化させモータの回転ムラなどに悪影響を及ぼしてしまう。
例えば、メイン磁極数１０極、発電線素数１０２本、ＦＧ着磁磁極数１０２極の場合、１０極と１０２本の最小公倍数の半数は２５５であるから、モータ１回転中に２５５サイクルである正弦波状の出力電圧ｅ２が生じる。また。ＦＧ着磁からは、１０２極と１０２本の最小公倍数の半数５１サイクルである正弦波状の出力電圧ｅ１が生じる。ｅ１の出力電圧を
ｅ１＝ｖ１・ｓｉｎ（５１θ）  とするとｅ２は
ｅ２＝ｖ２・ｓｉｎ（２５５θ＋β）と表される。
ここで、θはモータ軸の回転角、βはメイン着磁とＦＧ着磁の位相ずれ量であり、ｖ１はｅ１のピーク値、ｖ２はｅ２のピーク値を示し、一般的にｖ１＞ｖ２である。
ＦＧ出力電圧をｅとすれば、ｅはｅ１とｅ２の和であるから
ｅ＝ｅ１＋ｅ２＝ｖ１・ｓｉｎ（５１θ）＋ｖ２・ｓｉｎ（２５５θ＋β）となり
ｅ１を基準にすると、ｅには５倍の周波数成分の歪みが重畳され、ＦＧ出力電圧のＳＮ比が悪化する。ＦＧの出力電圧は一般的にコンパレータでゼロクロス検出され、パルス周期として速度制御に使用される。ＦＧのＳＮ比が悪化するとパルス周期が変動しモータの回転速度を正確に検出できず、回転ムラ特性に大きく影響を及ぼす。
【０００９】
また、上述の問題の改善としてスラスト異方性マグネットをラジアル異方性のマグネットの端面に固定する方法をとればメイン磁極成分は低減され、ＦＧのＳＮ比は向上するが、部品点数が増えコスト高になる問題点がある。
【００１０】
本発明は以上のような従来技術の問題点を解消するためになされたもので、スラスト異方性マグネットを追加しないで、ＦＧ信号の出力電圧をアップし、マグネットから出たメイン磁極がＦＧコイルの発電線素へ悪影響を解消し、ＦＧ出力電圧のＳＮ比を向上できるＦＧ付きモータを提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】本発明はＦＧ出力電圧からメイン磁極成分を排除し、且つＦＧ出力電圧をアップするものである。例えば、メイン磁極数１０極、発電線素数１１０本、ＦＧ着磁磁極数１１０極の場合、１０極と１１０本の最小公倍数の半数は５５であるから、モータ１回転中に５５サイクルの出力電圧ｅ２が生じる。また。ＦＧ着磁からは、１１０極と１１０本の最小公倍数の半数５５サイクルの出力電圧ｅ１が生じる。ｅ１の出力電圧を
ｅ１＝ｖ１・ｓｉｎ（５５θ）  とするとｅ２は
ｅ２＝ｖ２・ｓｉｎ（５５θ＋５５α）と表される。
ここで、αはメイン着磁とＦＧ着磁の位相ずれ量であり、α＝０の場合、つまりメイン磁極とＦＧ磁極の位置合わせを施すことで、ＦＧ出力電圧をｅとすれば、ｅはｅ１とｅ２の和であるから
ｅ＝ｅ１＋ｅ２＝（ｖ１＋Ｖ２）・ｓｉｎ（５５θ）となり
出力電圧が増加されることが分かる。
但し、α＝−πとなるメイン磁極とＦＧ磁極の位置合わせを行うと、ＦＧ出力電圧ｅは
ｅ＝ｅ１＋ｅ２＝（ｖ１−Ｖ２）・ｓｉｎ（５５θ）となり出力電圧は減少してしまう。
また、いずれの場合にもメイン磁極とＦＧ磁極の位置合わせを行うことで、高調波の外乱となる周波数成分を含まないことが分かる。
【００１２】
また一方では、本発明のモータが使用されるタンデム方式のカラーＬＢＰ等では、ドラムを４本並列して配置し駆動するため、ＬＢＰ本体の省スペース化のため、そのドラム駆動に使用されるモータの外径寸法はそのドラム径以下が望ましく、外径４０〜６０ｍｍであることが要求されている。また、ＬＢＰにとって画質は最も重要な特性であり、それに影響を及ぼす回転ムラは重要である。ＬＢＰのドラム駆動としての負荷トルクは０．５〜１．０Ｎ・ｍでモータを効率良く使用するには、モータ回転数を２０００ｒ／ｍ程度として、ギアで１／２０〜４０程度に減速して使用している。しかし、ギアにはバックラシュや歯精度や外径寸法等の回転ムラ悪化要因があり、ギアの減速比を減らす方向に技術開発が行われている。その結果、モータの回転数を３００〜５００ｒ／ｍｉｎとしギア１段で減速する方法が検討されている。
【００１３】
また、ＬＢＰに要求されるモータの速度制御特性として、回転ムラと負荷応答性に関連するＦＧのムダ時間（位相遅れ）の問題がある。ＦＧのムダ時間は制御系上では、サンプリングの時間遅れとなって現れ、ＦＧ周波数をｆｇとすると周波数ｆにおける位相遅れの量ψは１式で表せる。
【１式】
2004340751.tif 000003
また、このような用途でのＰＬＬによる速度制御系の応答周波数（ｆｃとする）は回転数と回転ムラ特性から１０〜２０Ｈｚに設定される場合が多い。速度制御系を安定に保つための位相余裕とゲイン余裕を確保する目安としてＦＧ周波数ｆｇはｆｇ＞１５×ｆｃが一般的である。そこで、ｆｃ＝２０Ｈｚ、ｆｇ＝４００Ｈｚとするとｆ＝ｆｃでの位相遅れ量は９度と計算される。この位相遅れは、このＬＢＰドラム駆動をＦＧ方式の速度制御系で実施する場合、１５度以下が好ましい。
【００１４】
また、モータ回転数Ｎ（ｒ／ｍｉｎ）と前記の発電線素の数ｎからＦＧ周波数ｆｇは２式で表せる。
【２式】
2004340751.tif 000004
２式から３式が導かれる。
【３式】
2004340751.tif 000005
ｆｃ＝１５Ｈｚとして考えるとｆｇ＝２２５ＨｚとなりＮ＝３００でｎ＝９０、Ｎ＝５００でｎ＝５４となる。
以上のようにモータ回転速度の制約から、速度制御系の安定度を確保するためには、前記の発電線素の数は５４〜９０本以上が必要になり、多いほど良いことになる。
【００１５】
図３は、プリント配線基板７上に作成された速度検出用パターンとしての繰り返し方形波状の第１のＦＧコイルパターン１０と第２のＦＧコイルパターン１１があり、互いに発電される電圧を加算するように接続されている。プリント配線基板７としては、例えば、銅箔厚み３５（μｍ）の紙フェノール基板を使用する。
【００１６】
図３において、第１のＦＧコイルパターンの直径Ｄ１と第２のＦＧコイルパターン内径Ｄの長さをＬ、発電コイルのパターン幅ｗ、パターン間隔ｄ、ＦＧ着磁ピッチｐとする。
また、マグネットの磁束変化に対して、１本の発電線素（イ）に発電される電圧と発電線素（ロ）に発電される電圧の位相関係を図４に示す。（ハ）は発電線素（イ）と発電線素（ロ）に発生する出力電圧の合成値である。
マグネット磁極ピッチｐに対して、発電線素（ロ）自体の狭いピッチをｓとすると、その関係は４式で表せる。
【４式】
2004340751.tif 000006
本来ｓ＝０で発電線素（イ）と（ロ）のピッチがｐに等しければ、発電量は２倍となるが、２個の発電コイルが存在するために発電線素（イ）と（ロ）のピッチは一致していない。このずれ量をｑとすると５式となる。
【５式】
2004340751.tif 000007
また、出力電圧を大きく取り出すには、ずれ量ｑは電気角４５から９０度が望ましい。電気角４５度に相当するのはｑ＝ｐ／４であり、電気角９０に相当するのはｑ＝ｐ／２であるからピッチｐは６式で表せる。
【６式】
2004340751.tif 000008
また、５式を用いて、７式のように表せる。
【７式】
2004340751.tif 000009
また、４式を用いて８式が得られる。
【８式】
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また、４式を用いてｐの関係式に戻すと、９式で表せる。
【９式】
2004340751.tif 000011
このＦＧの発電コイルをプリント配線基板上に安価に設けるには、その製造工程を考慮すると、配線のパターン幅ｗの最小値は０．２５ｍｍ、パターン間隔は０．２５ｍｍ以上が必要である。ｗ＝０．２５、ｄ＝０．２５を９式に代入すると
【１０式】
2004340751.tif 000012
となり、発電線素ピッチとＦＧ着磁の各々のピッチｐは１から２ｍｍの間で適用されることが分かる。
また、発電パターンの内径Ｄ、発電線素数ｎ、発電線素長さＬとすると線素ピッチｐは
【１１式】
2004340751.tif 000013
と表されて、ｎを求める１２式に変換できる。
【１２式】
2004340751.tif 000014
ここで、Ｌ＝５、Ｄ＝６０、Ｌ＝５、ｐ＝１を代入するとｎ＝１５７本、ｐ＝２を代入するとｎ＝７８本と計算される。同様にＤ＝４０を計算するとｎは９４から４７本となる。つまり発電パターンの内径Ｄが４０から６０ｍｍの寸法内であれば、有効に発電可能な発電線素数ｎは４７〜１５７本である。
また、上述した３式から求めた、速度制御系の安定度を確保するための発電線素の数５４〜９０本以上は、上記４７〜１５７本に含まれ実現可能なことが分かり、実用的には５４〜１５７本となる。
【００１７】
【発明の実施の形態】本発明の実施例とするＦＧ付きモータの仕様は、回転数３００ｒ／ｍｉｎ、ギア減速比１／１５、モータのロータ外径寸法φ５５、メイン磁極数１０、ステータコアの主磁極数１２、ＦＧ磁極数１１０、発電線素数１１０本の場合である。この場合のＦＧの出力サイクル数は５５であり、回転時のＦＧ周波数ｆｇは２７５Ｈｚとなる。制御系応答周波数ｆｃを１５Ｈｚに設定すれば、系を安定に保つ目安である、ｆｇ＞１５×ｆｃを満足することが出来て、安定な速度制御系を構築できることが分かる。
【００１８】
図１はメイン磁極とＦＧ磁極の位置合わせを示すものである。図中の１５はリング状のマグネット４のメイン着磁１０極部分であり、１６はＦＧの１１０磁極部分である。また、メインの１磁極の両端が、その磁極と同極となるようにＦＧの磁極が配置されている。
１０極と１１０本の最小公倍数の半数は５５であるから、モータ１回転中に５５サイクルの出力電圧ｅ２が生じる。また。ＦＧ着磁からは、１１０極と１１０本の最小公倍数の半数５５サイクルの出力電圧ｅ１が生じる。ｅ１の出力電圧を
ｅ１＝ｖ１・ｓｉｎ（５５θ）  とするとｅ２は
ｅ２＝ｖ２・ｓｉｎ（５５θ＋５５α）と表される。
ここで、メイン磁極とＦＧ磁極の位置合わせは図１のように配置されているためα＝０である。
ＦＧ出力電圧をｅとすれば、ｅ１とｅ２の和であるから
ｅ＝ｅ１＋ｅ２＝（ｖ１＋Ｖ２）・ｓｉｎ（５５θ）となり、ｖ１とｖ２が加算され、ＦＧ出力電圧が大きく取り出すことが可能であり、よけいな外乱周波数成分は重畳されないことが分かる。
図１中の発電コイル１０，１１に記入される矢印が発電電圧の向きであり、小さな矢印がＦＧ磁極で発電される電圧であり、大きな矢印がメイン磁極で発電される電圧である。図からもＦＧ磁極とメイン磁極の発電方向が一致し、電圧が加算されることが分かる。
【００１９】
図５は電子部品等の配置や配線パターンの関係で、発電線素の長さを全周にわたり設けられない場合の例を示すもので、請求項２に関するものである。図中の２０は電子部品であり、１０と１１は並列する第１と第２のＦＧコイルパターンであり、同一線で示している。メインの磁極数は１０極であり、ＦＧの磁極数と発電線素数が９０の場合である。発電線素の長さが短い部分では、発電電圧は低下してしまう。ＦＧ磁極は発電線素と同ピッチで同数配置されているためＦＧ磁極による発電電圧ｅ１は一定であるが、メイン磁極数は少ないためメイン磁極ピッチの発電線素のみに発電し、短い線素があると、発電している発電線素の発電電圧のトータル量が場所によって大きさが異なる現象が生じる。従って、メイン磁極による発電電圧ｅ２には大小のリップルを生じる。この現象を解決するために、メインの４磁極分に相当する幅Ｂで発電線素数３６本を短くしたものである。その結果、出力電圧は低下するが、ｅ２にリップル成分は発生しなくなる。
【００２０】
また、図２は、請求項３に記載した発明はＦＧ出力電圧からメイン磁極成分を排除するものである。メイン磁極数１０極、発電線素数１００本、ＦＧ着磁磁極数１００極の場合、１０極と１００本の最小公倍数の半数は５０であるから、モータ１回転中に５０サイクルの出力電圧ｅ２が生じる計算になるが、メイン１磁極に発電線素が偶数本入る場合には、メイン磁極からは発電されない。図２のＦＧコイルパターン１０，１１に発生する電圧で、メイン磁極から生じる分は大きな矢印であるが、その発電方向が互いに打消す方向に接続されているためキャンセルされる現象を示している。
モータの回転に伴い発電線素に生じる電圧の方向が、互いに打消す方向に接続されているため各発電線素の加算された出力は零でｅ２＝０と表せる。また、ＦＧ着磁からは、１００極と１００本の最小公倍数の半数５０サイクルの出力電圧ｅ１が生じる。ｅ１の出力電圧を
ｅ１＝ｖ１・ｓｉｎ（５０θ）  とすると
ｅ２＝０
従って、ＦＧ出力電圧ｅはｅ＝ｅ１＝ｖ１・ｓｉｎ（５０θ）となり、メイン磁極の影響を受けることがなくなる。
【００２１】
また、請求項４は図５を用いて上述した請求項２と同様に考えられるもので、部分的に短い発電線素がある場合で、メイン磁極１極内に偶数のＦＧ磁極数が配置される場合であり、同様の効果でメイン磁極の発電電圧ｅ２にリップル成分は発生しない。
また、請求項２，４では部分的に発電線素を短くした例を開示したが、発電線素を部分的に削除することも同等であることは言うまでもない。
【００２２】
【発明の効果】
本発明に係る周波数発電機付きモータの効果は下記のように列挙することができる。
１．メイン磁極とＦＧ磁極をＦＧ発電電圧に寄与させるのでＦＧ出力電圧が大きく取り出せる。
２．ＦＧ出力電圧にメイン磁極成分の外乱が無く、モータとして回転ムラを抑制する事が可能である。
３．メイン磁極とＦＧ磁極が一個のマグネットから構成されて安価にモータが構成される。
４．発電線素が部分的に欠落または短くなってもＦＧ出力に外乱成分は生じない。
５．モータ形状に応じて最適な発電線素が決定出来る。
６．本周波数発電機付きモータをドラム駆動するＬＢＰ等のＯＡ機器に使用することで、出力画像が
改善され、機器の小型化を図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に成る請求項１に関するマグネット磁極位置と発電線素を示す平面図。
【図２】本発明に成る請求項３に関するマグネット磁極位置と発電線素を示す平面図。
【図３】本発明に関するプリント配線基板の周波数発電機（ＦＧ）コイルパターンの寸法を示す平面図。
【図４】本発明に関する周波数発電（ＦＧ）コイルの発電線素に生じる発生電圧。
【図５】本発明に成る請求項２に関するマグネット磁極位置と発電線素を示す平面図。
【図６】従来の周波数発電機（ＦＧ）付きモータの判断面図
【図７】図６のＡ部の拡大図
【図８】従来のプリント配線基板の周波数発電機（ＦＧ）コイルパターンを示す平面図
【符号の説明】
１    ステータヨーク
２    ロータヨーク
３    モータ軸
４    リング状マグネット
５    プリント配線基板
６    空隙
７    周波数発電（ＦＧ）コイルパターン
１０    第１の周波数発電（ＦＧ）コイルパターン
１１    第２の周波数発電（ＦＧ）コイルパターン
１５    メイン磁極
１６    ＦＧ磁極
（イ）第１の周波数発電（ＦＧ）コイルパターンの発電線素に発電される電圧
（ロ）第２の周波数発電（ＦＧ）コイルパターンの発電線素に発電される電圧
（ハ）発電線素（イ）（ロ）に発電される電圧の合成値
Ａ    周波数発電機構成部分
Ｂ    発電線素を短くする幅部分
Ｌ、ｄ、ｑ、ｗ、ｓ、ｐ      周波数発電機（ＦＧ）コイルパターンに関する寸法
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2004340751.tif 000019
【図６】
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【図７】
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【図８】
2004340751.tif 000022
【手続補正書】
【提出日】平成15年10月2日(2003.10.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2004340751.tif 000023