(57)【要約】【課題】　自転車用変速機の変速操作補助装置を、適切なコストで信頼性のある電気部品で構成する。【解決手段】　この装置は、変速操作を補助するために回転部材からの動力を用いており、シフト制御装置は、回転部材の補助を要求する入力伝達部材と、回転部材の補助を受ける出力伝達部材とを含む。そして、この制御装置は、少なくともニュートラル位置、アップシフト位置、及びダウンシフト位置に移動する入力伝達駆リンク９２４と、入力伝達駆動リンク９２４に連結された入力駆動部材位置センサ１００２と、入力伝達駆動リンク９２４に連結されたモータ８０４とを備えている。また、制御ユニット１０００は、入力伝達駆動リンクをニュートラル位置、アップシフト位置、及びダウンシフト位置の少なくとも１つに移動させるために、入力駆動部材位置センサ１００２とモータ８０４とに連結されている。【選択図】　　　図２８
2004090915.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
　自転車変速操作を補助するために回転部材からの動力を用いる、前記回転部材の補助を求める入力伝達部材と前記回転部材の補助を受ける出力伝達部材とを含む自転車シフト制御装置用制御装置であって、
　少なくともニュートラル位置、アップシフト位置、及びダウンシフト位置に移動する入力伝達部材駆動部材と、
　前記入力伝達部材駆動部材に連結された入力駆動部材位置センサと、
　前記入力伝達部材駆動部材に連結されたモータと、
　前記入力伝達部材駆動部材を前記ニュートラル位置、アップシフト位置、及びダウンシフト位置の少なくとも１つに移動させるために、前記入力駆動部材位置センサ及びモータに連結された制御ユニットと、
を含む自転車シフト制御装置用制御装置。
【請求項２】
　前記制御ユニットが、前記モータを駆動させるためのモータ駆動コマンドを提供するモータ駆動コマンドユニットをさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
　前記制御ユニットは、前記モータ駆動コマンドに応じて、前記入力伝達部材駆動部材を、前記ニュートラル位置からアップシフト位置またはダウンシフト位置の一方に移動させた後、ニュートラル位置に復帰させるように、前記モータを制御する、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
　前記制御ユニットは、前記モータ駆動コマンドに応じて、前記入力伝達部材駆動部材を、前記ニュートラル位置からアップシフト位置またはダウンシフト位置の一方に移動させた後、直ちにニュートラル位置に復帰させるように、前記モータを制御する、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
　前記入力駆動部材位置センサが、
　前記入力伝達部材駆動部材が前記ニュートラル位置にきたらこれを感知するニュートラル位置センサと、
　前記入力伝達部材駆動部材が前記アップシフト位置にきたらこれを感知するアップシフト位置センサと、
を含む、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
　前記制御ユニットは、前記モータ駆動コマンドに応じて、前記入力伝達部材駆動部材を前記ニュートラル位置からアップシフト位置に移動させた後、前記入力伝達部材駆動部材がアップシフト位置にきたことを前記アップシフト位置センサが感知した時点で直ちにニュートラル位置に復帰させるように、前記モータを制御する、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
　前記モータ駆動コマンドユニットが、前記モータ駆動コマンドを出力するための手動スイッチを含む、請求項５に記載の装置。
【請求項８】
　前記入力駆動部材位置センサが、
　前記入力伝達部材駆動部材が前記ニュートラル位置にきたらこれを感知するニュートラル位置センサと、
　前記入力伝達部材駆動部材が前記ダウンシフト位置にきたらこれを感知するダウンシフト位置センサと、
を含む、請求項４に記載の装置。
【請求項９】
　前記制御ユニットは、前記モータ駆動コマンドに応じて、前記入力伝達部材駆動部材を前記ニュートラル位置からダウンシフト位置に移動させた後、前記入力伝達部材駆動部材がダウンシフト位置にきたことを前記ダウンシフト位置センサが感知した時点で直ちにニュートラル位置に復帰させるように、前記モータを制御する、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
　前記モータ駆動コマンドユニットが、前記モータ駆動コマンドを出力するための手動スイッチを含む、請求項８に記載の装置。
【請求項１１】
　前記入力伝達部材駆動部材を前記ニュートラル位置に付勢する付勢機構をさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
　取付ユニットをさらに含み、前記入力駆動部材位置センサが前記取付ユニットに対して回転自在に連結される、請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
　前記入力駆動部材位置センサが、
　前記取付ユニットに対して固定された導電トレースと、
　回転ブラシと、
を含む、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
　前記取付ユニットに対して回転自在に連結された出力伝達部材位置センサをさらに含む、請求項１２に記載の装置。
【請求項１５】
　前記出力伝達部材位置センサが前記入力伝達部材駆動部材と同軸状に回転する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
　前記入力伝達部材駆動部材が第１端部と第２端部とを有する入力変速機駆動リンクを有し、前記第１端部は前記取付ユニットに対して回転する、請求項１２に記載の装置。
【請求項１７】
　前記入力変速機駆動リンクの第２端部が前記入力駆動部材位置センサに連結されている、請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
　前記入力変速機駆動リンクを前記ニュートラル位置に付勢する付勢機構をさらに含む、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
　前記入力変速機駆動リンクの第２端部及び前記入力駆動部材位置センサの一方が、第２駆動面に対向する第１駆動面を含み、前記入力変速機駆動リンクの第２端部及び前記入力駆動部材位置センサの他方が、前記第１駆動面と前記第２の駆動面との間に配置された駆動部材を含む、請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
　前記入力変速機駆動リンクが前記ニュートラル位置に配置されており、前記駆動部材が前記第１駆動面からも前記第２駆動面からも間隔を置いて配置されている、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
　前記取付ユニットに対して回転自在に連結された出力伝達部材位置センサをさらに含む、請求項１８に記載の装置。
【請求項２２】
　前記出力伝達部材位置センサの少なくとも一部が前記入力変速機駆動リンクと同軸状に回転する、請求項２１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、自転車用変速機、より詳しくは、自転車用変速機における速度切換操作を補助するための自転車用変速機の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
　ディレーラ及び内装変速機などの自転車用変速機の操作を容易に行えるように、これまでさまざまな装置が開発されてきた（特許文献１参照）。その中で、ディレーラ変速機の操作補助に特に適した装置の例が、米国特許第５，３５８，４５１号に示されている。この装置は、リアディレーラの操作を補助するものであり、絶えず動作する複数の可動部品を用いるものであるが、同時に、構成部品の磨耗を早める可能性がある。また、この特許に示されているフロントディレーラ操作補助装置は、２枚のフロントスプロケットしか収容することができない。しかし、多くの自転車は２枚を超えるフロントスプロケットを装備する。したがって、２枚を超えるスプロケットと併用可能な補助装置が必要である。
【特許文献１】米国特許第５，３５８，４５１号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
　補助装置として、補助操作を制御するために電動モータやソレノイドを用いた装置がある。これらの電動モータやソレノイドは、変速操作全体、あるいは変速操作の一部のみをを操作可能であり、多くの場合、カムや他の機械的機構が必要になる。そして、このような機構は構造が複雑になってしまう。
【０００４】
　さらに、モータやソレノイドは大きな操作力が作用する場所に配置される。したがって、それに耐え得るよう、重負荷用のモータやソレノイドが必要になる。すなわち、サイズの大型化、重量の増加、コストのアップを引き起こす。しかし、重負荷用のモータやソレノイドは適当ではなく、また、誤った操作が生じたときにそれを知る必要もある。したがって、補助装置として、適切なコストで信頼性のある電気部品で構成される必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
　本発明は、自転車用変速機における速度切換え操作を補助する装置のさまざまな特徴に関する。従来技術による装置と同様に、この装置も２枚のフロントスプロケットを収容できるが、この装置の場合は、２枚を超えるフロントスプロケットも収容可能である。
【０００６】
　本発明の１つの特徴において、自転車シフト制御装置用制御装置は、変速操作を補助するために回転部材からの動力を用いており、シフト制御装置は、回転部材の補助を要求する入力伝達部材と、回転部材の補助を受ける出力伝達部材とを含む。そして、この制御装置は、少なくともニュートラル位置、アップシフト位置、及びダウンシフト位置に移動する入力伝達部材駆動部材と、入力伝達部材駆動部材に連結された入力駆動部材位置センサと、入力伝達部材駆動部材に連結されたモータとを備えている。また、制御ユニットは、入力伝達部材駆動部材をニュートラル位置、アップシフト位置、及びダウンシフト位置の少なくとも１つに移動させるために、入力駆動部材位置センサとモータとに連結されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
　［自転車の全体構成］
　図１は、自転車用変速機における速度切換操作を補助するために、本発明による補助機構１４の具体的一実施形態を組み入れた自転車１０を示す側面図である。自転車１０は、いかなる種類の自転車でもよく、この実施形態の自転車１０は、トップチューブ２２、ヘッドチューブ２４、ヘッドチューブ２４から下向きに延出するダウンチューブ２６、トップチューブ２２から下向きに延出するシートチューブ３０、ダウンチューブ２６とシートチューブ３０との接合部に位置するボトムブラケット３２、トップチューブ２２から後方下向きに延出する１対のシートステイ３４、及びボトムブラケット３２から後方に延出する１対のチェーンステイ３８を含む典型的フレーム１８を有している。ヘッドチューブ２４内にフォーク４２が回転自在に支持されており、フォーク４２の下方端部に前輪４６が回転自在に支持されている。フォーク４２及び前輪４６の方向は、周知の方法でハンドルバー５０が制御する。複数枚のスプロケット（図示せず）が同軸方向に取付けられた後輪５４は、シートステイ３４とチェーンステイ３８との接合部に回転自在に支持されており、複数枚のフロントスプロケット（チェーンホイール）６２を支持するペダルアセンブリ５８が、ボトムブラケット３２内で回転自在に支持されている。この実施形態では、３枚のフロントスプロケット６２が、ペダルアセンブリ５８と同軸状に一体回転する。チェーン６６が、フロントスプロケット６２の１枚と、後輪５４に取付けられたフリーホイールスプロケットの１枚とに係合される。チェーン６６の位置をフロントスプロケット６２の１枚から別の１枚に移動させるのがフロントディレーラ７０であり、チェーン６６の位置をフリーホイールスプロケットの１枚から別の１枚に移動させるのがリアディレーラ７４である。双方の操作は周知の通りである。この実施形態において、フロントディレーラ７０の制御は、補助機構１４に連結された出力制御ワイヤ７８の引張り及び解放により行われ、補助機構１４の制御は、ハンドルバー５０左側に取付けられたシフト制御装置８４に接続されているボーデン型制御ケーブル８２のインナーワイヤ８０により行われる。リアディレーラ７４の制御は、従来通りの方法でボーデン型制御ケーブル８６のインナーワイヤ８０により行われる。
【０００８】
　［シフト制御装置］
　図２は、シフト制御装置８４を示す、ハンドルバー５０左側のより詳細な図であり、図３は、シフト制御装置８４の分解図である。この実施形態において、シフト制御装置８４は、固定式ハンドグリップ９２とブレーキレバー９８を支持する従来型ブレーキレバーブラケット９４との間に取り付けられている。シフト制御装置８４は、基部部材１０２と、クランプバンド１０６と、バネ１１０の形態である付勢部材と、中間部材１１４と、作動部材１１８と、保持器１２２とを含む。基部部材１０２は、ハンドルバー５０を取り囲んでいる管状部分１２６と、管状部分１２６の内側端部から半径方向外向きに延出しているフランジ部分１３０とを含む。クランプバンド１０６は、固定突起部１３４と取付耳部１３８及び１４２を有しており、この構造が、環状凹部（図示せず）内でフランジ部分１３０の内周面に形成された固定溝と嵌合するようになっている。ネジ１４４を、フランジ部分１３０の開口１４８内と取付耳部１３８及び１４２内とに延在させ、フランジ部分に設けられたもう１つの開口１５３に位置するナット１５２内にねじ込むことにより、取付耳部１３８及び１４２を相互に向き合う方向に締付けて、クランプバンド１０６を締め、基部部材１０２をハンドルバー５０に固定する。従来のネジ型である調節式コントロールケーブル連結器１５６がフランジ部分１３０上に配置されており、これにより、コントロールケーブル８２のアウターケーシング８１を従来通りの方法で収容することができるようになっている。当たり１６０ａ及び１６０ｂを有する、直径方向に対向して位置する凹部１６０（図３では一方のみを図示）が、管状部分１２６とフランジ部分１３０との接合部に形成されており、基部部材付勢係合部１６４が、バネ穴の形態で、フランジ部分１３０に形成されている。このバネ穴１６４内に、バネ１１０の端部１６８が嵌合される。
【０００９】
　中間部材１１４は、バネ１１０がこの中間部材１１４と基部部材１０２のフランジ部分１３０との間に位置するように、基部部材１０２の管状部分１２６周囲に回動自在に支持されている。当たり１７２ａ及び１７２ｂを形成している、直径方向に対向して位置する突起またはストッパ１７２（図３では一方のみを図示）が、中間部材１１４の内側端部から軸方向に延出しており、当たり１８８ａ及び１８８ｂを形成している、直径方向に対向して位置する１対の突起またはストッパ１８８が、中間部材１１４の外周面１８４から半径方向外向きに延出している。バネ１１０の端部１９２は、中間部材１１４を時計回りに付勢するように、ストッパ１８８の一方に形成されたバネ開口１９４（これが、中間部材付勢係合部として機能する）内に嵌合されている。この構造により、ストッパ１７２の当たり１７２ａが、当たり１６０ａ（これが基部部材ストッパとして機能する）に係合すると、中間部材１１４の基部部材１０２に対する回転を制限できるようになっている。
【００１０】
　作動部材１１８は、中間部材１１４により回動自在に支持されており、中間部材１１４は、上述したように、基部部材１０２の管状部材１２６により回転自在に支持されている。したがって、作動部材１１８は、中間部材１１４、基部部材１０２の管状部分１２６及びハンドルバー５０の周囲を同軸状に回転することができる。作動部材１１８は、管状部材２００と、管状部材２００から半径方向外向きに延出する第１及び第２のレバー２０４及び２０８と、開口２１２の形態をとる変速制御部材連結部と、直径方向に対向して位置する凹部２１６とを含む。開口２１２としての変速制御部材連結部は、インナーワイヤ８０が作動部材１１８と一体移動するように、インナーワイヤ８０の端部に装着されたケーブル端部ビード（図示せず）を収容するためのものである。また、凹部２１６は、当たり２１６ａ及び２１６ｂを形成している。これらを組立てると、中間部材ストッパ１８８が、当たり２１６ａと２１６ｂとの間で対応凹部２１６内に嵌合するため、当たり２１６ａ及び２１６ｂは作動部材ストッパとして機能する。この実施形態において、コントロールケーブル８２のインナーワイヤ８０は、補助装置１４内に配置された付勢部材の作用により張力下におかれている。したがって、作動部材１１８は、反時計回りの方向に付勢され、これにより、中間部材ストッパ１８８の当たり１８８ａが当たり２１６ａに係合して、基部部材１０２の中間部材１１４に対する作動部材１１８の回転を制限するようになっている。
【００１１】
　保持器１２２は、基部部材１０２が含む管状部材１２６の外側端部周囲に嵌合するものである。保持器１２２は、基部部材１０２が含む管状部分１２６の外側端部から半径方向外向きに延出する４つの固定タブ２２８を係合するように、側部表面２２４に４つの凹部２２０を均等に有している。したがって、保持器１２２により、作動部材１１８及び中間部材１１４は、基部部材１０２の周囲にて軸方向一定位置に固定される。
【００１２】
　［シフト制御装置の操作］
　図４Ａ〜図４Ｃは、シフト制御装置８４の操作を概略的に図示したものである。図４Ａに示した作動部材１１８は作動部材ニュートラル位置にある。この位置では、バネ１１０が中間部材１１４を時計回り（図４Ａでは右）に付勢しているため、ストッパ１７２の当たり１７２ａが、基部部材１０２に形成された凹部１６０の当たり１６０ａに接触し、補助機構１４内の付勢部材（バネ２３２）が、作動部材１１８を反時計回り方向に付勢するため、凹部２１６の当たり２１６ａが中間部材ストッパ１８８の当たり１８８ａに接触する。したがって、当たり１６９ａ、１７２ａ、１８８ａ及び２１６ａ（及びバネ１１０及び２３２のある程度）が、ニュートラル位置決め機構として機能する。インナーワイヤ８０は作動部材１１８に直接連結されているため、インナーワイヤ８０もこのとき同様に、変速機制御部材ニュートラル位置にある。
【００１３】
　補助機構１４内の付勢部材２３２の付勢力に対抗して、図４Ａに示した位置から時計回りに作動部材１１８を回転させることにより、作動部材１１８の当たり２１６ｂは、図４Ｂに示すように、中間部材ストッパ１８８の当たり１８８ｂに接触する。このとき、中間部材１１４は静止したままである。図４Ｂにおいて、作動部材１１８は、作動部材ダウンシフト位置にあり、インナーワイヤ８０は、変速機制御部材ダウンシフト位置に引き込まれた状態となる。
【００１４】
　図４Ａに示した位置から反時計回りに作動部材１１８を回転させると、当たり２１６ａが中間部材ストッパ１８８の当たり１８８ａに接触し、結局、バネ１１０が作動部材１１８と基部部材１０２との間で連結された状態となるため、中間部材１１４が、バネ１１０の付勢力に対抗して反時計回り（図４Ｃにおいて左）に回転する。これにより、作動部材１１８は作動部材アップシフト位置に位置し、インナーワイヤ８０は、変速機制御部材アップシフト位置に解放される。
【００１５】
　［補助機構］
　図５は、補助機構１４をさらに詳しく示す図である。図５に示すように、補助機構１４はボトムブラケット３２に取付けられており、入力ユニット２５０と、位置決めユニット２５４と、回転部材係合ユニット２５８と、これに取り付けられたカバー２６２とを含む。この実施形態において、補助機構１４は、クランクアーム２６６と併用されている。クランクアーム２６６は駆動軸取付ボス２７０を有している。駆動軸取付ボス２７０はクランクアームスプライン２７４を有しており、このクランクアームスプライン２７４に、ボトムブラケット３２に回転自在に支持される駆動軸２８２の端部に形成された駆動軸スプライン２７８が回転不能に係合される。また、駆動フランジ２８６が、駆動軸取付ボス２７０から半径方向外向きに延出して形成されており、この駆動フランジ２８６に、半径方向に対向して位置する１対の回転部材２９０を支持している。１対の回転部材２９０は駆動部材として機能しており、この駆動部材２９０は、駆動フランジ２８６の側部表面２９４から垂直に延出する円形チューブの形状である。
【００１６】
　［補助機構−入力ユニット］
　図６は、入力ユニット２５０の具体的な一実施形態を示す分解図である。入力ユニット２５０は、入力ユニット取付部材２９８と、ワイヤ連結部材３０２と、バネ２３２と、入力リンク３０６とを含む。入力ユニット取付部材２９８は、インナーワイヤ８０用ガイドチャネル３１０と、位置決めユニット２５４の駆動軸３１８（図１０）を内部に収容する中央駆動軸開口３１４と、直径方向に対向して位置する１対の開口３２２（図６に一方のみを図示）とを有する。ワイヤ連結部材３０２は、インナーワイヤ８０の巻取り及び伸張を行うワイヤ巻取り溝３２６と、ネジ３３４の形態である従来型ワイヤ連結器３３０と、ワイヤ保持器３３８と、インナーワイヤ８０をワイヤ連結部材３０２に固定するナット３４２と、位置決めユニット２５４の駆動軸３１８を収容する駆動軸開口３４６とを含む。入力リンク３０６は、ワイヤ連結部材３０２の回転位置を位置決めユニット２５４に伝達する役割を果たすものであり、駆動軸収容開口３５２を設けた駆動軸取付部分３５０と、連結タブ３５４と、半径方向に延出する部分３５８と、軸方向に延出する連結部分３６２とを含む。連結タブ３５４は、駆動軸取付部分３５０から軸方向に延出して、入力ユニット取付部材２９８の開口３２２内及びワイヤ連結部材３０２の対応開口（図示せず）内に挿入されることにより、連結部材３０２と入力リンク３０６とをユニットとして回転させるものである。したがって、連結部材３０２と入力リンク３０６とは共に、シフト制御装置８４の作動部材１１８の位置に対応して、ニュートラル、アップシフト及びダウンシフトの位置をとることになる。ワイヤ連結部材３０２と入力リンク３０６とを時計回り（ワイヤ巻取り）方向に付勢するように、バネ２３２の一方の端部２３３は、ワイヤ連結部材３０２に取付けられ、もう一方の端部２３４は入力ユニット取付部材２９８に取付けられている。
【００１７】
　［補助機構−回転部材係合ユニット］
　図７は、回転部材係合ユニット２５８のカバー２６２を取り外した、補助機構を示す斜視図であり、図８は補助機構１４を示す背面断面図であり、図９Ａ〜図９Ｄは回転部材係合ユニット２５８の操作を示す図である。図７、図８及び図９Ａに示すように、回転部材係合ユニット２５８は、内部に駆動軸２８２を収容する開口３７４を有するボトムブラケット取付部材３７０（図７）と、軸方向に延在する側部壁３７８と、制御カムスロット３８６を有し側部壁３７８に装着されたカムプレート３８２と、下方旋回軸３９２を支持する開口３９０とを含む。回転部材係合部材３９４の第１の端部部分３９８は、この実施形態ではレバー形状であり、クランクアーム２６６上の駆動部材２９０を係合するための弓状回転部材係合面３９８を有する。回転部材係合部材３９４の第２の端部は、旋回軸４１０（図８及び図９Ａ）により位置決めユニットインターフェースプレート４０２と支持プレート４０６との間（これらが動力伝達部材として機能する）で旋回自在に接続されて、回転部材係合リンクを形成している。この回転部材係合部材３９４の第１の端部部分と第２の端部部分との間に、特に、旋回軸４１０の極めて近くにカムフォロア４１４が配置されている。カムフォロア４１４は、カムスロット３８６により形成された制御カム表面４１８に係合するものである。バネ４２０（図８）が、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を反時計回り方向に付勢する。この実施形態では、位置決めユニットインターフェースプレート４０２、支持プレート４０６、カムフォロア４１４及び制御カム表面４１８を、回転部材係合部材３９４を回転部材係合位置に固定し、回転部材係合部材３９４を回転部材非係合位置に向けて復帰させる固定機構４０７と見なすことができる。無論、適した固定機構を形成するために、数多くの構造体を組合わせることができる。また、カムフォロア４１４は回転部材係合部材３９４上に設けられているが、カムフォロアをスロット３８６内に配置し、制御カムを回転部材係合部材３９４上に設けることも可能である。
【００１８】
　図９Ａは、回転部材非係合位置にある回転部材係合部材３９４を示したものである。この位置において、駆動部材２９０は、補助機構１４に何の作用も及ぼさずにクランクアーム２６６と共に回転する。一般に、シフト制御ユニット８４の作動部材１１８が、アップシフト位置かダウンシフト位置かの一方に回転させられると、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６が図９Ｂに示すように反時計回りに旋回する。これにより、カムフォロア４１４がカムスロット３８６内にて図９Ｂに示す回転部材係合位置に留まるため、回転部材係合部材３９４が旋回軸４１０を中心に時計回りに旋回する。この位置において、回転部材係合面３９８が駆動部材２９０の通路内にくるため、駆動部材２９０の１つが、図９Ｂに示すように回転部材係合面３９８に接触し、回転部材係合部材３９４が位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を、図９Ｃに示すように、バネ４２０の付勢力に対抗して時計回りに回転させることになる。クランクアーム２６６が回転を続けると、係合されていた駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４からはずされるため、図９Ｄに示すように、回転部材係合部材３９４は回転部材非係合位置に戻るように反時計回りに旋回し、バネ４２０が位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を、図９Ａに示す位置に戻るように反時計回りに旋回させることになる。
【００１９】
　［補助機構−位置決めユニット］
　図１０は、位置決めユニット２５４の内部の構成を示す拡大背面断面図であり、図１６Ａは、位置決めユニット２５４が含む内部の構成の一部を示す側面図である。図１０に示すように、位置決めユニット２５４は、爪軸４７０の一方の端部を支持する基部プレート４５０と、回転部材４５４（出力伝達部材）と、バネ４５６（付勢部材）と、位置決めラチェット４５８（位置決め部材）とを含む。回転部材４５４は、駆動軸３１８を中心に回転自在に支持され、複数の出力位置に対して出力制御ワイヤ７８の巻取り及び解放を行うためのワイヤ巻取り溝４５５を有する。バネ４５６はワイヤ解放方向に回転部材４５４を付勢する。位置決めラチェット４５８は、回転部材４５４に、これと一体となって回転できるように連結されている。
【００２０】
　また、位置決めユニット２５４は、爪軸４７０のもう一方の端部を支持する中間プレート４６６と、位置保持位置と位置解放位置との間で回転できるように爪軸４７０により支持され、位置決め歯４７５及び４７６（図１６Ａ）を有する位置決め爪４７４（位置保持部材）と、位置決め歯４７５に取付けられた旋回軸４７７と、旋回軸４７７により回転自在に支持されたカムローラ４７８（カムフォロア）と、位置決め爪４７４を位置保持位置に向けて（図１６Ａにおける反時計回りに）付勢するように、位置決め爪４７４と基部プレート４５０との間に接続された爪用バネ４８２とを含む。
【００２１】
　位置決めユニット２５４はさらに、解放プレート４８６と、伝動部材４９８と、爪軸５０２と、伝動爪５０６と、バネ５０９と、爪軸５１０と、モード切換爪５１４とを有している。解放プレート４８６は、駆動軸３１８を中心に回転自在に支持され、カムプレート４９４の形態であるカム部材を支持する旋回軸４９０を有している。伝動部材４９８は駆動軸３１８を中心に回転自在に支持されている。爪軸５０２は伝動部材４９８に取付けられている。伝動爪５０６は爪軸５０２を中心に旋回自在に支持されている。バネ５０９は伝動爪５０６を図１６Ａにおける反時計回りに付勢する。爪軸５１０は伝動部材４９８に取付けられている。モード切換爪５１４は爪軸５１０を中心に旋回自在に支持されている。
【００２２】
　さらに位置決めユニット２５４は、駆動軸３１８を中心に回転自在に支持された制御プレート５１８（入力伝達部材）と、基部プレート５２２と、基部プレート５２２に取り付けられた駆動制御爪５３０（スイッチオフ駆動制御部材）を支持する爪軸５２６と、図１６Ａにおける反時計回りに駆動制御爪５３０を付勢するバネ５３１と、基部プレート５２２に取付けられた駆動制御爪５３８（スイッチオン駆動制御部材）を支持する爪軸５３４（図１６Ａ）と、図１６Ａにおける反時計回りに駆動制御爪５３８を付勢するバネ５３９と、バネ保持器５４１と、図１６Ａにおける時計回り方向に伝動部材４９８を付勢するように、バネ保持器５４１と伝動部材４９８との間で接続されたバネ４９９と、駆動軸３１８を中心にこれらの構成要素を軸方向に保持するための保持ナット５４２とを含む。基部プレート４５０、基部プレート５２２及び駆動軸３１８が、さまざまな構成要素に対する取付ユニットとして機能している。
【００２３】
　　＜伝動部材４９８＞
　図１１は、伝動部材４９８を示す側面図である。伝動部材４９８は、基部部分５５０と、爪取付け耳部５５４と、伝動アーム５５８とを含む。基部部分５５０は、駆動軸３１８を内部に収容する開口５６２と、駆動制御爪５３０に接触する当たり５７０を形成している半径方向外向きに延出した突起５６６と、駆動制御爪５３８に接触する当たり５７８を形成している半径方向外向きに延出する突起５７４とを含む。爪取付け耳部５５４は、爪軸（モード切換爪５１４を支持する）５１０を取り付けるための開口５８２を含み、伝動アーム５５８も同様に、爪軸（伝動爪５０６を支持する）５０２を取り付けるための開口５８６を含む。伝動アーム５５８はまた、駆動制御爪５３９に接触する当たり５８８と、図８及び図１０に示すように、ネジ５９４を介して位置決めユニットインターフェースプレート４０２に装着される、軸方向に延出する回転部材係合ユニットインターフェースプレート５９０とを含む。
【００２４】
　　＜制御プレート５１８＞
　図１２は、制御プレート５１８の具体的一実施形態を示す側面図である。制御プレート５１８は、基部部分５９８の形態である入力制御部材と、レバーアーム部分６０２と、入力ユニットインターフェースプレート６０４とを含む。入力ユニットインターフェースプレート６０４には、入力リンク３０６の連結部分３６２（図６）を収容する開口６０５が設けられている。基部部分５９８は、半径方向に延出する駆動制御カム表面またはローブ６０６、６１０、６１４及び６１８の形態である入力制御部材を含む。駆動制御カムローブ６０６は、上方面６０６ａと、傾斜スロープ６０６ｂ及び６０６ｃとを含む。同様に、駆動制御カムローブ６１０は、上方面６１０ａと、傾斜スロープ６１０ｂ及び６１０ｃとを含む。駆動制御カムローブ６１４は、上方面６１４ａと、傾斜スロープ６１４ｂと、上方面６１４ａからカムローブ６１８の上方面６１８ａまで延在する移行面６１４ｃとを含む。カムローブ６１８はさらに、上方面６１８ａから基部部分５９８の外周面５９８ａまで延在する移行面６１８ｂを含む。以下の記載から、カムローブ６０６、６１０、６１４及び６１８と、駆動制御爪５３８と、突起５７８を設けた伝動部材４３８とが、回転部材係合位置と回転部材非係合位置との間における回転部材係合部材３９４の移動を制御する切換機構をなしていることが明白になるであろう。
【００２５】
　　＜中間プレート４６６＞
　図１３は、中間プレート４６６の具体的一実施形態を示す側面図である。中間プレート４６６は、基部部分６３０と、爪連結アーム６３４と、ダウンシフト制御プレート６３８と、ダウンシフト制御プレート６３８から延出する爪連結部分６４２とを含む。爪連結アーム６３４は、このアセンブリを筐体に装着するのに使用する固定具（図示せず）を収容する開口６４６を含み、爪連結部分６４２は、爪軸（位置決め爪４７４を支持する）４７０を装着する開口６５０を含む。ダウンシフト制御プレート６３８は、以下に説明するように機能する爪制御面６６０を有する凹部６５６を構成している。
【００２６】
　　＜位置決めラチェット４５８＞
　図１４は、位置決めラチェット４５８を示す側面図である。位置決めラチェット４５８は、位置決めラチェット４５８と回転部材４５４とをユニットとして回転させるために、回転部材４５４に形成された複数の対応雄スプライン（図示せず）を回転不能に係合する複数の雌スプライン６７４を内周面６７２に形成した略環状本体６７０を有する。外周面６７８は、３つの位置決め歯６８２、６８６及び６９０と、駆動面６９４ａ及び６９８ａをそれぞれ構成する２つの駆動歯６９４及び６９８とを形成している。この構造により、回転部材４５４を、３枚のフロントスプロケット６２に適合する３つの位置に固定することができる。このスプロケットは通常、小径スプロケットと、中径スプロケットと、大径スプロケットとを含む。
【００２７】
　　＜伝動爪５０６＞
　図１５は、伝動爪５０６を示す斜視図である。伝動爪５０６は、爪軸５０２を収容する開口５０６ｂを設けた基部部分５０６ａと、以下に説明するように中間プレート４６６の爪制御面６６０に接触するダウンシフト制御面５０６ｃと、位置決めラチェット駆動面５０６ｄと、解放プレート駆動面５０６ｅと、モード切換爪接触面５０６ｆ及び５０６ｇとを含む。
【００２８】
　［位置決めユニットの操作−アップシフト］
　図１６Ａ〜図１６Ｅは、アップシフト方向における位置決めユニット２５４の操作を示す図である。図１６Ａにおいて、位置決めユニット２５４は、フロントディレーラ７０が小径フロントスプロケットの位置と一致するように配置された状態であり、フロントディレーラ７０を中径フロントスプロケットまで移動させようとしているところである。図１６Ａで示した位置において、駆動制御爪５３０の先端部は、カムローブ６０６の上方面６０６ａに支持され、駆動制御爪５３８の先端部は、カムローブ６１０が含むスロープ６１０ｃの底部に位置している。これにより、駆動制御爪５３８は、伝動部材４９８の当たり５７８と接触するため、伝動部材４９８を「スイッチオフ」位置に保持することができる。このように、駆動制御爪５３８及びカムローブ６１０が、伝動部材４９８を通常はスイッチオフ位置に維持しておく駆動制御機構をなしている。このとき、伝動爪５０６は、位置決めラチェット４５８が含む駆動歯６９４の上方面上で静止している。
【００２９】
　そこで乗り手は、作動部材１１８を反時計回り（図３）にアップシフト位置まで回転させて、インナーワイヤ８０を作動部材１１８により解放する。これにより、ワイヤ連結部材３０２が図６の時計回りに回転し、この動作が入力リンク３０６を介して制御プレート５１８に伝達されるため、制御プレート５１８が図１６Ｂに示すアップシフト位置まで時計回りに回転する。制御プレート５１８が時計回りに回転することにより、駆動制御爪５３０がカムローブ６０６のスロープ６０６ｃを摺動して下降し、図１６Ｂに示す位置まで反時計回りに回転する。これと同時に、駆動制御爪５３８が、伝動部材４９８の当たり５７８から離れてカムローブ６１４の上方面６１４ａ上で静止するまで、カムローブ６１４のスロープ６１４ｂを摺動して上昇する。駆動制御爪５３８が当たり５７８にもはや接触していないため、伝動部材４９８は、駆動制御爪５３８が当たり５８８に接触するまで時計回りに回転して、図１６Ｂに示すように「スイッチオン」位置にくる。このとき、伝動爪５０６は、位置決めラチェット４５８上で駆動歯６９４に保持された状態ではなくなっているため、反時計回りに回転して、位置決めラチェット４５８の外周面６７８上で静止する。この伝動部材４９８の時計回り動作が、回転部材係合ユニット２５８内にて位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６に伝達され、これにより、回転部材係合部材３９４が図９Ｂに示す位置まで旋回する。
【００３０】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４を係合して、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を図９Ｃに示す位置まで旋回させると、この動作が伝動部材４９８に伝達される。そこで、伝動爪５０６の位置決めラチェット駆動面５０６ｄが、位置決めラチェット４５８の駆動歯６９４に係合して、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４を回転させることにより、出力制御ワイヤ７８を巻き取る。この間、位置決め歯６８２は位置決め爪４７４の爪歯４７５に押付けられて、爪歯４７５が位置決め歯６８２の先端部を通過させるまで、位置決め爪４７４を時計方向に回転させる。通過し終わると、位置決め爪４７４は反時計回りに回転するため、爪歯４７５が、図１６Ｃに示す位置決め歯６８２と６８６との間にくる。
【００３１】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材からはずれると、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６が、図９Ａに示す位置に回転して戻り、この動作が伝動部材４９８に伝達される。これにより、伝動爪５０６が位置決めラチェット４５８の駆動歯６９４から離れ、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、位置決め歯６８２が爪歯４７５に衝突するまで、バネ４５６の付勢力にしたがって時計回りに回転する。これと同時に、フロントディレーラ７０が、所望通り、中径フロントスプロケットに一致するようになる。
【００３２】
　しかし、このとき、乗り手がまだ作動部材１８をニュートラル位置に戻していないと仮定すると、駆動制御爪５３８がカムローブ６１４の上方面６１４ａ上に静止した状態で、制御プレート５１８はまだアップシフト位置にある。この位置では、駆動制御爪５３８は、当たり５７８に係合することにより伝動部材４９８の回転を停止させることができない。したがって、伝動部材４９８は、図１６Ａに示すスイッチオフ位置に戻る代わりに、図１６Ｂに示すスイッチオン位置まで回転を続け、回転部材係合部材３９４は、図９Ｂに示す回転部材係合位置に戻り、シフトがもう一度行われることになる。こうした操作は、用途によっては望ましく、これも本発明の範囲内である。しかし、この実施形態では、こうした２重シフトを避けるために駆動制御爪５３０が設けられている。具体的に言えば、駆動制御爪５３０は、上述したように反時計回りに回転しているため、こうした場合に伝動部材４９８の当たり５７０に接触する位置にきて、伝動部材４９８の回転を一時的に停止させる。これにより、伝動部材４９８を、図１６Ｄに示す位置にできる。このように、駆動制御爪５３０及びカムローブ６０６は、伝動機構が回転部材係合部材３９４からの動作を回転部材４５４に伝達した後に伝動部材４９８がスイッチオン位置に回転して戻ることを阻止する駆動制御機構をなしている。
【００３３】
　乗り手が作動部材１１８をニュートラル位置に戻すと、制御プレート５１８が同様に、図１６Ｅに示すニュートラル位置まで回転して戻る。これと同時に、駆動制御爪５３０は、カムローブ６０６のスロープ６０６ｃを摺動して上昇し、制御爪５３０が伝動部材４９８の当たり５７０から離れて駆動制御爪５３０の先端部がカムローブ６０６の上方面６０６ａ上で静止するまで、時計方向に回転する。また、駆動制御爪５３８は、カムローブ６１４のスロープ６１４ｂを摺動して下降し、反時計回りに回転する。これにより、図１６Ｅに示すように、駆動制御爪５３８の先端部は伝動部材４９８の当たり５７８に接触する。こうして、伝動部材４９８は、図１６Ａに元々示したようにスイッチオフ位置に戻るが、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、フロントディレーラ７０を中径フロントスプロケットと整合させる位置となる。中径フロントスプロケットから大径フロントスプロケットにシフトさせる動作もこれと同様である。
【００３４】
　［位置決めユニットの操作−ダウンシフト］
　図１７Ａ〜図１７Ｅは、位置決めユニット２５４のダウンシフト方向における操作を示す図である。ダウンシフト操作で重要な役割を果たす構成要素の操作がよくわかるように、いくつかの構成要素は透明なものとして図示している。回転部材４５４が、フロントディレーラ７０が中径フロントスプロケットと一致する位置（図１６Ｅに示した位置と同じ位置）にあり、フロントディレーラ７０を小径スプロケットまで移動させたい状況を仮定すると、図１７Ａに示す位置において、駆動制御爪５３０の先端部はまたもやカムローブ６０６の上方面６０６ａに支持されており、駆動制御爪５３８の先端部は、駆動制御爪５３８が伝動部材４９８の当たり５７８に接触するように、カムローブ６１０のスロープ６１０ｃの底部に位置している。伝動爪５０６は、位置決めラチェット４５８の駆動歯６９８の上方面上で静止している。全体に丸みを帯びた細長い二等辺三角形であるカムプレート４９４は、軸方向に延出する位置決めタブ４９５を含んでおり、このタブが解放プレート４８６の側部面４８７に衝突して、カムプレート４９４を図１７Ａに示す位置に保持している。
【００３５】
　そこで乗り手は、作動部材１１８を時計回り図３にダウンシフト位置まで回転させて、インナーワイヤ８０を作動部材１１８で引張る。これにより、ワイヤ連結部材３０２は図６の反時計回りに回転し、この動作が入力リンク３０６を介して制御プレート５１８に伝達されるため、制御プレート５１８は図１７Ｂに示すように反時計回りに回転する。制御プレート５１８が反時計回りに回転することにより、駆動制御爪５３０がカムローブ６０６のスロープ６０６ｃを摺動して下降し、反時計回りに回転する。これと同時に、駆動制御爪５３８は、駆動制御爪５３８が伝動部材４９８の当たり５７８から離れてカムローブ６１０の上方面６１０ａ上で静止するまで、カムローブ６１０のスロープ６１０ｃを摺動して上昇し、時計回りに回転する。駆動制御爪５３８が当たり５７８にもはや接触していないため、伝動部材４９８は、駆動制御爪５３８が当たり５８８に接触して伝動部材４９８が図１７Ｂに示す「スイッチオン」位置にくるまで、時計回りに回転する。このとき、伝動爪５０６は、カムローブ６１８の移行面６１８ｂにより時計回りに回転し、モード切換爪５１４は、伝動爪５０６を一時的に図１７Ｂに示す位置に保持するように、時計回りに回転して、伝動爪５０６のモード切換爪接触面５０６ｆに係合する。この伝動部材４９８の動作が、回転部材係合ユニット２５８内において位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６に伝達され、これにより、回転部材係合部材３９４が図９Ｂに示す位置まで旋回する。
【００３６】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４を係合して、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６を図９Ｃに示す位置まで旋回させると、この動作がまた伝動部材４９８に伝達される。しかし、今度は、伝動爪５０６の解放プレート駆動面５０６ｅが、解放プレート４８６の当たり４８７を係合し（これが第１の解放部材位置）、解放プレート４８６が図１７Ｃに示すように反時計回りに回転する。このように、このモードにおける伝動部材４９８は、解放プレート４８６用の解放駆動部材として機能する。解放プレート４８６が回転するにつれて、カムプレート４９４の基部面４９６は、位置決め爪４７４に装着されたカムローラに接触して、位置決め爪４７４を反時計回りに回転させる。爪歯４７５の先端が位置決め歯６８２の先端を通過すると、位置決めラチェット４５８及び回転部４５４は、位置決め歯６８６が爪歯４７６に衝突して位置決めラチェット４５８及び回転部４５４の制御されない回転を阻止するまで、バネ４５６の付勢力にしたがって時計回りに回転する。
【００３７】
　解放プレート４８６が第２の解放部材位置（解放プレート４８６の動作範囲の終点）に向けて反時計回りの回転を続けると、カムローラ４７８がカムプレート４９４の丸い角部またはカムローブ４９７に到達して、図１７Ｃに示すようにカムプレート４９４を反時計回りに回転させる。これにより、位置決め爪４７４は反時計回りに回転して、爪歯４７６を位置決め歯６８６から遠ざかる方向に移動させ、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４を、フロントディレーラ７０が小径スプロケットに一致するように回転部材４５４が位置決めされるまで、反時計回りに回転させつづけることができる。
【００３８】
　シフト操作を制御するために位置決め爪及び位置決めラチェットを用いる周知のシステムにしたがってこのシステムを操作した場合、爪歯４７６は、解放プレート４８６が向きを逆にして（すなわち、時計回りに回転して）シフト操作を完了するまで、位置決め歯６８６に係合した状態を続けることになる。本発明により製造したシフト制御機構の場合、この状態を続ける必要はない。回転自在なカムプレート４９４が設けられているため、解放プレート４８６が反時計回りに回転している間にも、位置決め爪４７４はすぐにシフト操作を完了できるからである。したがって、解放プレート４８６が第２の解放部材位置に向けて移動している間に、位置決め爪４７４を位置解放位置に移動させ、さらに、解放プレート４８６が第２の解放部材位置に向けて移動し続ける間に、位置決め爪４７４を位置保持位置に復帰させることができるため、解放プレート４８６及びカムプレート４９４を、位置決め爪４７４を位置解放位置まで移動させる解放制御機構と見なすことができる。
【００３９】
　この好適実施形態のもう１つの有利な特徴は、伝動部材４９８がまだ反時計回りに回転している間にも解放プレート４８６を逆向きに回転させられることである。この好適実施形態によれば、伝動部材４９８が図１７Ｃ及び図１８Ａに示す位置にある間、図１８Ａに示すように、伝動爪５０６のダウンシフト制御面５０６ｆが、中間プレート４６６の爪制御面６６０に接触し始める。伝動部材４９８がさらに回転することにより、伝動爪５０６は図１７Ｄ及び図１８Ｂに示すように反時計回りに回転して、解放プレート４８６との係合状態からはずれる。モード切換爪５１４はまた、伝動爪５０６のモード切換爪接触面５０６ｆからはずれて、モード切換爪接触面５０６ｇ上に静止する。この結果、解放プレート４８６は、伝動部材４９８がまだ図１７Ｄに示す反時計回り位置にある間にも、図１７Ｄに示す位置に直ちに復帰することができる。
【００４０】
　クランクアーム２６６の駆動部材２９０が回転部材係合部材３９４からはずれると、位置決めユニットインターフェースプレート４０２及び支持プレート４０６がまた、図８Ａに示す位置に向けて回転し、この動作が伝動部材４９８に伝達される。もう一度、乗り手がまだ作動部材１１８をニュートラル位置に回転させていないと仮定すると、駆動制御爪５３８をカムローブ６１０の上方面６１０ａ上に静止させた状態で、制御プレート５１８はまだダウンシフト位置にあるが、駆動制御爪５３０が伝動部材４９８の当たり５７０に接触する。これにより、伝動部材４９８が図１７Ｅに示す停止位置にくる。
【００４１】
　乗り手が作動部材１１８をニュートラル位置に戻すと、制御プレート５１８も同様に、図１７Ｆに示すニュートラル位置まで時計回りに回転して戻る。これと同時に、駆動制御爪５３０は、伝動部材４９８の当たり５７０からはずれ、その先端部がカムローブ６０６の上方面６０６ａ上で静止するまで、カムローブ６０６のスロープ６０６ｂを摺動して上昇して時計回りに回転する。これと同時に、駆動制御爪５３８は、カムローブ６１０のスロープ６１０ｃを摺動して下降して反時計回りに回転して、図１７Ｆに示すように、その先端部を伝動部材４９８の当たり５７８に接触させる。伝動部材４９８はここで、図１７Ａに元々示したスイッチオフ位置にくるが、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、フロントディレーラ７０を小径フロントスプロケットに一致させる位置にくる。
【００４２】
　大径フロントスプロケットから中径フロントスプロケットへシフトする操作も同様である。しかし、この場合、爪歯４７５が位置決め歯６８６にぶつかるように、位置決めラチェット４５８がまず位置決めされる。カムプレート４９４からの圧力に応じて位置決め爪４７４が時計回りに回転するにつれて、爪歯４７５は位置決め歯６８６を通過し、位置決めラチェット４５８は、位置決め歯６９０が爪歯４７６に接触するまで、反時計回りに回転する。位置決め爪４７４が、カムプレート４９４のカムローブ４９７がカムローラ４７８に到達するように反時計回りに回転すると、爪歯４７５が、位置決め爪６８２と６８６との間の空間に入り、爪歯４７６が位置決め歯６９０を解放する。これにより、位置決めラチェット４５８及び回転部材４５４は、位置決め爪６８２が爪歯４７５に接触するまで、時計回りに回転する。こうして、位置決めラチェット４５８及び回転自在な部材４５４は、図１７Ａに示す位置に維持される。
【００４３】
　［駆動制御爪の変形例］
　前記好適実施形態では、別々に動作する駆動制御爪５３０及び５３８が設けられているが、図１９Ａ及び図１９Ｂには、爪歯７０４及び７０８を具備した単一駆動制御爪７００が図示されている。図１９Ａに示すように、伝動部材４９８が定位置にあると、爪歯７０４が伝動部材４９８の当たり５７８に接触する。図１９Ｂに示すように、伝動部材４９８がスイッチオフ位置まで時計回りに回転して、制御プレート４８６がまだニュートラル位置に回転していない状態であると、爪歯７０８が伝動部材４９８の当たり５７０に接触する。
【００４４】
　［位置決め爪４７４制御の変形例］
　前記実施形態では、ダウンシフト操作において位置決め爪４７４を制御するのにカムプレート４９４を用いたが、図２０に示す実施形態では、カムホイール７５０が位置決め爪４７４の操作を制御する。この実施形態において、カムホイール７５０は、位置決めラチェット４５８に対して同軸状に回転自在に取付けられており、周方向に配置された複数のカム歯７５４と、周方向に配置された複数のカム駆動歯７５８とを含む。カム駆動爪７６２は、旋回軸７６６を介して解放プレート４８６'に旋回自在に取付けられており、バネ７７０により反時計回りに付勢されるものである。解放プレート４８６'がダウンシフト操作時に反時計回りに回転すると、カム駆動爪７６２が、カム駆動歯７５８の１つに係合して、カムホイール７５０を反時計回り方向に回転させる。カム歯７５４の１つがカムローラ４７８を押圧するため、位置決め爪４７４が、前記実施形態と同様に時計回り方向に回転する。カム歯７５４がカムローラ４７８を通過した時点で、位置決め爪４７４が反時計回り方向に回転し、ダウンシフト操作が完了する。解放プレート４８６'が反時計回り方向に回転すると、カム駆動爪７６２が対応カム駆動歯７５８からはずれる。
【００４５】
　［電動型入力ユニット］
　　＜電力型入力ユニットの構成＞
　前記実施形態では手動型入力ユニット２５０を説明してきたが、電動型入力ユニットを代わりに使用することもできる。以下に、この種の入力ユニットについて説明する。図２１（Ａ）及び２１（Ｂ）は、位置決めユニット２５４に直接または間接的に連結できる、筐体８００などの取付ユニットの外側及び内側をそれぞれ横から示す側面図である。筐体８００が含む壁部８０２の外側に、モータ８０４が、ギア減速ユニット８１２、入力ブラシユニット８１６及び出力ブラシユニット８２０が支持されている。
【００４６】
　モータ８０４はモータ駆動シャフト８０８を有し、これが、ギア８２８の大径ギア部分８２４と噛み合っている。ギア８２８の小径ギア部分８３２は、ギア８４０の大径部分８３６と噛み合い、ギア８４０の小径部分８４４は、ギア８５２の大径部分８４８と噛み合っている。ギア８５２の小径部分８５６は、ギア８６０と噛み合っており、このギア８６０は、筐体８００の内側まで壁部８０２を貫通した駆動軸８６２に支持されている。
【００４７】
　入力ブラシユニット８１６は、ギア８６０と同軸状に回転するものであり、以下のように機能する導電性ブラシ８６４を具備している。駆動軸８６２は、図２１（Ｂ）に示す駆動カム８６５を駆動突起８６６と共に筐体８００の内側側面上に支持している。出力ブラシユニット８２０は、筐体８００の外側まで壁部８２０を貫通した駆動軸８６７により筐体８００に回転自在に支持されている。出力ブラシユニット８２０の位置は、壁部８７２が構成しているチャンバ８６８内であり、このユニットも、以下のように機能する導電性ブラシ８６４を具備している。筐体８００に電気的コネクタ８８０及び８８４が装着されており、これにより、筐体８００のこの実施形態で使用されているさまざまな電気的構成要素との電気的通信が可能となっている。
【００４８】
　図２１（Ｂ）に示すように、駆動軸８６７は、筐体８００の内側に形成されている凹部８９２内に突出した雄型連結スプライン８８８を具備している。これらスプライン８８８を用いて、回転部材４５４及び出力ブラシユニット８２０が一体となって同軸状に回転するように、出力ブラシユニット８２０を位置決めユニット２５４内の回転部材４５４に連結させる。この連結のために、連結部材８９６（図２２（Ａ）〜図２２（Ｃ））を回転部材４５４に取付け、凹部８９２内に通常通りに嵌め込む。この実施形態において、位置決めユニット２５４の駆動軸３１８の終点は、連結部材８９６が具備するボス９０４の内側に形成された中央開口９００内にあるため、駆動軸８６２上で雄型連結スプライン８８８を係合するように、雌型連結スプライン９０８がボス９０４の外側に形成されている。連結耳部９１２及び９１６が、回転部材４５４の半径方向外側部分に形成されており、連結突起９２０が、連結部材８９６の半径方向外側部分から横方向に延出している。このような構造により、連結突起９２０と連結耳部９１２及び９１６とが係合するため、連結部材８９６は回転部材４５４と一体となって回転し、スプライン８８８と９０８とが係合するため、出力ブラシユニット８２０が連結部材８９６と一体となって回転する。回転部材４５４及び出力ブラシユニット８２０は、図２２（Ａ）及び図２３（Ａ）に図示したダウンシフト後の（例えばロー）位置と、図２２（Ｂ）及び図２３（Ｂ）に図示したニュートラル（例えば中間）位置と、図２２（Ｃ）及び図２３（Ｃ）に図示したアップシフト後の（例えばトップ）位置との間を移動する。
【００４９】
　上述した実施形態では、ワイヤ連結部材３０２が入力リンク３０６を回転させ、これにより、制御プレート５１８がアップシフト位置、ニュートラル位置及びダウンシフト位置まで回転して、補助機構１４を所望通りに動作させるようになっていた。図２４（Ａ）〜図２４（Ｃ）及び図２５は、この実施形態において制御プレート５１８を回転させる構造を示すものである。具体的に言えば、駆動カム８６５が入力伝達部材駆動部材を回転させる。この駆動部材は、図２４（Ａ）に図示するダウンシフト位置と、図２４（Ｂ）に図示するニュートラル位置と、図２４（Ｃ）に図示するアップシフト位置との間で基部プレート４５０に回転自在に支持された入力伝達駆動リンク９２４の形態である。これらの図では、この実施形態に関連する電気的制御について以下に説明できるように、この駆動カム８６５の上に入力ブラシユニット８１６を重ね合わせて図示している。
【００５０】
　図２４（Ｃ）及び図２５に示すように、入力伝達駆動リンク９２４は、（入力伝達駆動リンク９２４を回転部材４５４及び出力ブラシユニット８２０と同軸状に回転させるため）駆動軸３１８を中に収容するように駆動軸収容開口９３２を設けた駆動軸取付部分９２８などの第１端部と、バネ当たり９３６及び９３８と、半径方向延出部分９４０と、制御プレート５１８の開口６０５内に嵌合する連結タブ９４８を設けた軸方向延在連結部分９４４とを含む。第１及び第２駆動耳部９５２及び９５６は半径方向外側に延出して、第１及び第２駆動面９６０及び９６２をそれぞれ形成している。連結部分９４４と第１及び第２駆動耳部９５２及び９５６とは、入力伝達駆動リンク９２４の半径方向に延出した第２端部９５８に位置している。駆動突起８６６は、第１駆動面９６０と第２駆動面９６２との間に位置しており、第１駆動面９６０と第２駆動面９６２との間は、入力伝達駆動リンク９２４が図２４（Ｂ）に図示したようにニュートラル位置にきても駆動突起８６６が第１の駆動面９６０及び第２の駆動面９６２から間隔を置いて位置するように、空間が設けられている。無論、入力伝達駆動リンク９２４をさまざまな位置まで回転させることができるのであれば、入力伝達駆動リンク９２４はさまざまな形態をとることができる上、さまざまなリンクアセンブリ、回転式偏心カム、回転式間欠接触カムなど数多くの構造を用いることができる。
【００５１】
　バネ９６８である付勢機構は、入力伝達駆動リンク９２４をニュートラル位置まで付勢させるように、コイル部分９７２と１対のバネ脚９７６及び９８０とを有する。具体的に言えば、コイル部分９７２は駆動軸３１８を包囲しており、バネ脚９７６及び９８０は、入力伝達駆動リンク９２４が図２４（Ｂ）に図示したニュートラル位置にくると、基部プレート４５０に形成されたバネ当たり９８２及び９８６に接触するようになっている。入力伝達駆動リンク９２４が図２４（Ａ）に図示した位置まで反時計回りに回転すると、バネ当たり９３６がバネ脚９７６を押圧するため、入力伝達駆動リンク９２４はバネ９６８により時計回り方向に付勢される。これとは反対に、入力伝達駆動リンク９２４が図２４（Ｃ）に図示した位置まで時計回りに回転すると、バネ当たり９３８がバネ脚９８０を押圧するため、入力伝達駆動リンク９２４はバネ９６８により反時計回り方向に付勢される。
【００５２】
　　＜回路基板＞
　図２６は、筐体８００の外側に取付けられる回路基板９９０を示す図である。回路基板９９０は、入力位置導電トレース９９６と、出力位置導電トレース９９８とを具備している（他の回路構成要素も同時に具備しているが、便宜上図示していない）。入力導電トレース９９６は、共通トレース９９６ａと、ダウンシフト位置トレース９９６ｂと、ニュートラル位置トレース９９６ｃと、アップシフト位置トレース９９６ｄとを含む。この入力導電トレース９９６に入力ブラシユニット８１６を重ね合わせて図示することで、これら構造体間の協働状態を示している。これらの構造体を、ダウンシフト位置センサ１００２ａ、ニュートラル位置センサ１００２ｂ、及びアップシフト位置センサ１００２ｃを含む入力駆動部材位置センサ１００２（図２７）全体に含まれる一部として見なすことができる。制御ユニット１０００はこのセンサから得られた信号を用いて、駆動カム８６５及び入力伝達駆動リンク９２４の位置を決定する。図２６に示した位置は、入力ブラシユニット８１６がニュートラル位置にあり、ブラシ８６４がニュートラル位置トレース９９６ｃを共通トレース９９６ａに接続しているところである。
【００５３】
　出力導電トレース９９８は、共通トレース９９８ａと、ダウンシフト後の（下部など）位置トレース９９８ｂと、ニュートラル（中間など）位置トレース９９８ｃと、アップシフト後の（上部など）位置トレース９９８ｄとを含む。この出力導電トレース９９８に出力ブラシユニット８２０を重ね合わせて図示することで、これら構造体間の協働状態を示している。これらの構造体を、ダウンシフト位置センサ１００４ａ、ニュートラル位置センサ１００４ｂ、及びアップシフト位置センサ１００４ｃを含む出力駆動部材位置センサ１００４（図２７）全体に含まれる一部として見なすことができる。制御ユニット１０００はこのセンサから得られた信号を用いて、回転部材４５４の位置を決定する。図２６に示した位置は、出力ブラシユニット８２０がニュートラル位置にあり、ブラシ８７６がニュートラル位置トレース９９８ｃを共通トレース９９８ａに接続しているところである。
【００５４】
　　＜電気的構成＞
　図２７は、補助機構１４の操作制御に用いる電気的構成要素を示すブロック線図である。この実施形態において、制御ユニット１０００は、入力駆動部材位置センサ１００２、出力伝達部材位置センサ１００４、手動型アップシフトスイッチ１００８、手動型ダウンシフトスイッチ１０１２、速度センサ１０１４及びケイデンスセンサ１０１５から信号を受信する。無論、制御ユニット１０００は、他のいくつの入力からも信号を受信することができ、その例として、乗り手の身体的特徴、地形データなどが挙げられる。アップシフトスイッチ１００８及びダウンシフトスイッチ１０１２は通常、ハンドルバー５０上で便宜のよい位置に取付けられ、その形態として、スイッチ機構に連結されたボタン、トグルスイッチ、レバー、ツイストグリップなど、さまざまなものが可能である。速度センサ１０１４は通常、前輪４６または後輪５４に取付けられた磁石の通過を感知するようにフレーム１８に取付けられる従来のセンサを含むが、無論、同じ目的を達成できるのであれば、いかなる構造（光学的または電磁的など）をも含むことができる。同様に、ケイデンスセンサ１０１５は通常、ペダルアセンブリ５８に取付けられた磁石の通過を感知するようにフレーム１８に取付けられる従来のセンサを含むが、無論、同じ目的を達成できるのであれば、いかなる構造（光学的または電磁的など）をも含むことができる。
【００５５】
　制御ユニット１０００は、モータ８０４駆動コマンドを（直接、またはモータインターフェースを介して間接的に）提供するためのモータ駆動コマンドユニット１０１６を含む。アップシフトスイッチ１００８及びダウンシフトスイッチ１０１２は通常、それぞれアップシフトまたはダウンシフト操作を手動で要求するために用いられるものであり、このスイッチが入れられると、制御ユニット１０００がモータ駆動コマンドユニット１０１６にコマンドを出させ、それにしたがってモータ８０４が動作する。この実施形態において、制御ユニット１０００はまた、自動制御ユニット１０２０を含む。これは、モータ駆動コマンドユニット１０１６に、入力がいくつあってもそれにしたがって、かつあらゆる所望アルゴリズムにしたがってモータ８０４を自動的に動作させるコマンドを出させるものである。こうしたコマンドに、アナログまたはデジタルメッセージ、直接駆動信号、または、特定用途に適した他のあらゆる信号を含めることができる。制御ユニット１０００、モータ駆動コマンドユニット１０１６及び自動制御ユニット１０２０に、回路基板９９０上に配置され、目的通りにプログラムされたマイクロプロセッサ、または、適切に構成され、用途別に便宜のよい場所に配置または配分された、マイクロプロセッサ以外のあらゆるハードウェア、ファームウェアまたはソフトウェアインプリメンテーションを含めることができる。
【００５６】
　　＜操作＞
　この実施形態の操作はかなり単純である。入力伝達駆動リンク９２４が通常通り、図２４（Ｂ）に示すようにニュートラル位置に配置され、入力駆動部材位置センサ１００２によりその位置が決定される。ダウンシフトスイッチ１０１２の操作または自動制御ユニット１０２０からダウンシフトコマンドが出力されると、モータ駆動コマンドユニット１０１６がコマンドを出して、モータ８０４に駆動カム８６５を回転させるため、入力伝達駆動リンク９２４がダウンシフト（反時計回り）方向に移動し、図２４（Ａ）に図示したダウンシフト位置まで入力伝達駆動リンク９２４がくると、これを入力駆動部材位置センサ１００２が感知する。この実施形態では、感知した時点で、制御ユニット１０００が直ちにモータ駆動コマンドユニット１０１６にコマンドを出させて、図２４（Ｂ）に示したニュートラル位置に入力伝達駆動リンク９２４が復帰するまで、モータ８０４に入力伝達駆動リンク９２４を反対方向に移動させる。
【００５７】
　同様に、アップシフトスイッチ１００８の操作または自動制御ユニット１０２０からアップシフトコマンドが出力されると、モータ駆動コマンドユニット１０１６がコマンドを出して、モータ８０４に駆動カム８６５を回転させるため、入力伝達駆動リンク９２４がアップシフト（時計回り）方向に移動し、図２４（Ｃ）に図示したアップシフト位置まで入力伝達駆動リンク９２４がくると、これを入力駆動部材位置センサ１００２が感知する。感知した時点で、制御ユニット１０００が直ちにモータ駆動コマンドユニット１０１６に出させて、図２４（Ｂ）に示したニュートラル位置に入力伝達駆動リンク９２４が復帰するまで、モータ８０４に入力伝達駆動リンク９２４を反対方向に移動させる。
【００５８】
　入力駆動部材位置センサ１００２及び出力伝達部材位置センサ１００４から得た信号を制御ユニット１０００の適したプログラミングと組合わせて、補助機構１４で起こり得る誤動作を検出する機構とすることができる。図２８は、これを目的として制御ユニット１０００が実行し得る操作を示すフローチャートである。ステップ１１００にて、アップシフトスイッチ１００８かダウンシフトスイッチ１０１２かが押されて、または自動制御ユニット１０２０が操作されて、シフト要求がなされたと仮定すると、ステップ１１０４にて、モータ８０４を所望シフトに駆動するバッテリ（電圧など）が十分にあるかどうかが確認される。十分でない場合、ステップ１１０８にて、エラー提示の処理が行われる。この処理の例として、警告音などの警告及び／またはエラーメッセージなどの視覚信号を乗り手に通知することが挙げられる。さらに、制御ユニット１０００内に禁止条件を設定して、そのバッテリ問題が解決されるまで、制御ユニット１０００により補助機構１４を無理に動作させないようにすることもできる。
【００５９】
　バッテリが十分にあれば、ステップ１１１２にて、フロントディレーラ７０が最も外側のスプロケット６６と係合した時点でアップシフトコマンドが出されていたかどうかが確認される。出されていた場合、ステップ１１０８にて、適切なエラー提示処理が行われる。出されていなければ、ステップ１１１６にて、フロントディレーラ７０が最も内側のスプロケット６６と係合した時点でダウンシフトコマンドが出されていたかかどうかが確認される。出されていた場合、ステップ１１０８にて、適切なエラー提示処理が行われる。出されていなければ、ステップ１１２０にて、シフト操作が開始される。このステップに、シフト操作の制御に用いるタイマーのリセット、ならびにこの処理で用いる他のあらゆる変数（以下に説明する再試行カウンタなど）の設定を含めることができる。
【００６０】
　この実施形態において、モータ８０４がその動作を完了すると、およそ１秒内に、入力伝達駆動リンク９２４をニュートラル位置から所望のアップシフトまたはダウンシフト位置に移動させた後、ニュートラル位置まで復帰させられると考えられる。したがって、ステップ１１２４にて、シフト操作がステップ１１２０にて開始されてから１秒経過していないかどうかが確認される。１秒を超えていなければ、ステップ１１２８にて、制御ユニット１０００内のモータ駆動コマンドユニット１０１６が適切なコマンドを出して、モータ８０４を駆動させる。ステップ１１２８は、入力伝達駆動リンク９２４をニュートラル位置から所望のアップシフトまたはダウンシフト位置に移動させた後、ニュートラル位置まで復帰させるために必要なモータ８０４のすべての動作を表している。次に、ステップ１１３２にて、入力伝達駆動リンク９２４がニュートラル位置まで復帰したかどうかが確認される。復帰していない場合、処理はステップ１１２４に戻る。復帰していれば、ステップ１１３６にて、モータ８０４は停止する。モータ８０４はまた、ステップ１１２４にて、シフト操作がステップ１１２０にて開始されてから１秒以上が経過していることが確認された場合にも停止する。いずれの場合も、ステップ１１３６にて、シフト操作を補助するために駆動部材２９０の１つが回転部材係合部材３９４に接触するという補助操作の機械的段階が開始される。ステップ１１３６では、用途に応じて適切であれば、さまざまな制御変数を初期化することができる。
【００６１】
　ステップ１１４０では、入力伝達駆動リンク９２４がニュートラル位置に復帰したかどうかが確認される。このステップは、入力伝達駆動リンク９２４の位置に関する二重チェックとして任意に行われるものであるが、このステップを用いて、ステップ１１３２でニュートラル位置への復帰が確認されず、かつステップ１１２４でシフト操作がステップ１１２０にて開始されてから１秒以上が経過したことが確認された場合に、誤動作があったかどうかを決定してもよい。この時点で入力伝達駆動リンク９２４がニュートラル位置にない場合、ステップ１１０８にて、適切なエラー提示処理が行われる。入力伝達駆動リンク９２４がニュートラル位置にあれば、ステップ１１４４にて、出力伝達部材位置センサ１００４がその時点で指示しているギアが、要求された指定ギアと一致しているかどうかが確認される。一致していれば、ステップ１１４８にて、シフト操作が完了したと見なされる。
【００６２】
　この実施形態において、ペダルアセンブリ５８が回転している限り、シフト操作は１０秒以内に完了すると考えられる。ディレーラがいかなる種類のものであってもシフト操作の特徴には数多くの条件（シフト操作を実施可能な構造で設計されているかされていないかにかかわらず、使用されているチェーン及びスプロケットの種類、乗り手及び自転車から加えられる力の大きさなど）が影響を与えるため、状況によってはチェーンのシフトに１０秒より長い時間のかかる可能性もある。したがって、この実施形態では、何らかの障害で機能が遂行できなかった場合、シフト操作を３回再試行する。この再試行のため、ステップ１１５２にて、ペダルアセンブリ５８が回転していることをケイデンスセンサ１０１５が示しているかどうかが確認される。示していない場合、処理はステップ１１４４に戻る。示していれば、ステップ１１５６にて、ステップ１１３６にて補助操作が開始されてから１０秒以上が経過したかどうかが確認される。経過していない場合、処理はステップ１１４４に戻る。１０秒以上が経過していれば、ステップ１１６０にて、制御ユニット１０００内でプログラムされた再試行カウンタ数が１ずつ増加され、ステップ１１６４にて、再試行が３回以上行われたかどうかが確認される。再試行がすでに３回行われている場合、ステップ１１０８にて、適切なエラー提示処理が行われる。まだ３回に達していなければ、処理はステップ１１２０に戻り、操作が再試行される。
【００６３】
　無論、上述した電子制御システム及び方法を、内側ハブ変速機、ハブ／ディレーラ変速機の組合わせ、連続変速式変速機など、あらゆる種類の自転車変速機に適合させることができる。本システムを、自転車変速機以外に使用するように適合させることも可能である。いずれの場合も、さまざまな構成要素のサイズ、形状、位置または配向を所望に応じて変更することができる。図示した構成要素は直接、相互に接続または接触しているが、こうした構成要素の間に中間構造体を設けることもできる。１つの構成要素の機能を２つの構成要素で実施させることも可能であり、逆もまた可能である。一実施形態の構造及び機能を、他の実施形態に採用してもよい。すべての利点を、特定の実施態様に一度に含めなくてもよい。従来技術に比べて独自性のある各特徴は、それ単独であれ、他の特徴との組合わせであれ、その特徴（１つまたは複数）により具体化された構造的及び／または機能的概念を含めて、本出願人による発明をさらに説明する別個の記載として見なされるべきである。したがって、本発明の範囲は、本明細書内に開示された具体的構造、または特定の構造や特徴に関する明白な当初の着目点に限定されるものではない。
【００６４】
　以上、本発明のさまざまな実施形態を説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく、さらに修正を加えることが可能である。例えば、さまざまな構成要素のサイズ、形状、位置または配向を所望に応じて変更することができる。図示した構成要素は直接、相互に接続または接触しているが、こうした構成要素の間に中間構造体を設けることもできる。１つの構成要素の機能を２つの構成要素で実施させることも可能であり、逆もまた可能である。一実施形態の構造及び機能を、他の実施形態に採用してもよい。すべての利点を、特定の実施態様に一度に含めなくてもよい。従来技術に比べて独自性のある各特徴は、それ単独であれ、他の特徴との組合わせであれ、その特徴（１つまたは複数）により具体化された構造的及び／または機能的概念を含めて、本出願人による発明をさらに説明する別個の記載として見なされるべきである。したがって、本発明の範囲は、本明細書内に開示された具体的構造、または特定の構造や特徴に関する明白な当初の着目点に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の一実施形態が採用された自転車の側面図である。
【図２】シフト制御装置を示す斜視図である。
【図３】図２に示したシフト制御装置の分解図である。
【図４Ａ】シフト制御装置の操作を示す概略図である。
【図４Ｂ】シフト制御装置の操作を示す概略図である。
【図４Ｃ】シフト制御装置の操作を示す概略図である。
【図５】補助機構を示す図である。
【図６】入力ユニットの具体的な一実施形態を示す分解図である。
【図７】回転部材係合ユニットの具体的な一実施形態を示す補助機構の図である。
【図８】補助機構を示す背面断面図である。
【図９Ａ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図９Ｂ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図９Ｃ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図９Ｄ】回転部材係合部材の操作を示す図である。
【図１０】位置決めユニットの内側構成要素を示す拡大断面図である。
【図１１】伝動部材の具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１２】入力伝達部材の具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１３】中間プレートの具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１４】位置決め部材の具体的一実施形態を示す側面図である。
【図１５】伝動爪の具体的一実施形態を示す斜視図である。
【図１６Ａ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｂ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｃ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｄ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１６Ｅ】アップシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ａ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｂ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｃ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｄ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｅ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１７Ｆ】ダウンシフト方向への補助機構操作を示す図である。
【図１８Ａ】ダウンシフト操作時における伝動爪の中間プレートとの協働動作を示す図である。
【図１８Ｂ】ダウンシフト操作時における伝動爪の中間プレートとの協働動作を示す図である。
【図１９Ａ】駆動制御機構の別の実施形態を示す図である。
【図１９Ｂ】駆動制御機構の別の実施形態を示す図である。
【図２０】解放機構の別の実施形態を示す側面図である。
【図２１Ａ】入力ユニットの別の実施形態に対する筐体の外側を示す側面図である。
【図２１Ｂ】図２１Ａに示した筐体の内側を示す側面図である。
【図２２Ａ】位置センサ連結部材に連結された出力伝達部材の動作を示す図である。
【図２２Ｂ】位置センサ連結部材に連結された出力伝達部材の動作を示す図である。
【図２２Ｃ】位置センサ連結部材に連結された出力伝達部材の動作を示す図である。
【図２３Ａ】出力伝達部材に連結された出力伝達部材位置センサの動作を示す図である。
【図２３Ｂ】出力伝達部材に連結された出力伝達部材位置センサの動作を示す図である。
【図２３Ｃ】出力伝達部材に連結された出力伝達部材位置センサの動作を示す図である。
【図２４Ａ】入力駆動部材位置センサに連結された入力伝達駆動リンク（入力伝達部材駆動部材）の動作を示す図である。
【図２４Ｂ】入力駆動部材位置センサに連結された入力伝達駆動リンクの動作を示す図である。
【図２４Ｃ】入力駆動部材位置センサに連結された入力伝達駆動リンクの動作を示す図である。
【図２５】図２４Ｃの線分ＸＸＶ−ＸＸＶで切取った断面からみた図である。
【図２６】入力駆動部材位置センサ及び出力伝達部材位置センサと併用される導電トレースを示す回路基板の図である。
【図２７】補助装置の操作制御に用いられる電気的構成要素を示すブロック線図でる。
【図２８】図２７に図示した制御ユニットの操作を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００６６】
　１０　　自転車
　１４　　補助機構
　２５０　　入力ユニット
　２５４　　位置決めユニット
　４５４　　回転部材（出力伝達部材）
　５１８　　制御プレート（入力伝達部材）
　８０４　　モータ
　９２４　　入力伝達駆動リンク（入力伝達部材駆動部材）
　９６８　　バネ（付勢機構）
　１０００　　制御ユニット
　１００２　　入力駆動部材位置センサ
　１００４　　出力伝達部材位置センサ
　１００２ａ，１００４ａ　　ダウンシフト位置センサ
　１００２ｂ，１００４ｂ　　ニュートラル位置センサ
　１００２ｃ，１００４ｃ　　アップシフト位置センサ
　１００８　　手動型アップシフトスイッチ
　１０１２　　手動型ダウンシフトスイッチ
　１０１６　　モータ駆動コマンドユニット
【図１】
2004090915.tif 000003
【図２】
2004090915.tif 000004
【図３】
2004090915.tif 000005
【図４Ａ】
2004090915.tif 000006
【図４Ｂ】
2004090915.tif 000007
【図４Ｃ】
2004090915.tif 000008
【図５】
2004090915.tif 000009
【図６】
2004090915.tif 000010
【図７】
2004090915.tif 000011
【図８】
2004090915.tif 000012
【図９Ａ】
2004090915.tif 000013
【図９Ｂ】
2004090915.tif 000014
【図９Ｃ】
2004090915.tif 000015
【図９Ｄ】
2004090915.tif 000016
【図１０】
2004090915.tif 000017
【図１１】
2004090915.tif 000018
【図１２】
2004090915.tif 000019
【図１３】
2004090915.tif 000020
【図１４】
2004090915.tif 000021
【図１５】
2004090915.tif 000022
【図１６Ａ】
2004090915.tif 000023
【図１６Ｂ】
2004090915.tif 000024
【図１６Ｃ】
2004090915.tif 000025
【図１６Ｄ】
2004090915.tif 000026
【図１６Ｅ】
2004090915.tif 000027
【図１７Ａ】
2004090915.tif 000028
【図１７Ｂ】
2004090915.tif 000029
【図１７Ｃ】
2004090915.tif 000030
【図１７Ｄ】
2004090915.tif 000031
【図１７Ｅ】
2004090915.tif 000032
【図１７Ｆ】
2004090915.tif 000033
【図１８Ａ】
2004090915.tif 000034
【図１８Ｂ】
2004090915.tif 000035
【図１９Ａ】
2004090915.tif 000036
【図１９Ｂ】
2004090915.tif 000037
【図２０】
2004090915.tif 000038
【図２１Ａ】
2004090915.tif 000039
【図２１Ｂ】
2004090915.tif 000040
【図２２Ａ】
2004090915.tif 000041
【図２２Ｂ】
2004090915.tif 000042
【図２２Ｃ】
2004090915.tif 000043
【図２３Ａ】
2004090915.tif 000044
【図２３Ｂ】
2004090915.tif 000045
【図２３Ｃ】
2004090915.tif 000046
【図２４Ａ】
2004090915.tif 000047
【図２４Ｂ】
2004090915.tif 000048
【図２４Ｃ】
2004090915.tif 000049
【図２５】
2004090915.tif 000050
【図２６】
2004090915.tif 000051
【図２７】
2004090915.tif 000052
【図２８】
2004090915.tif 000053