(57)【要約】【課題】供給側流路の圧損を低減でき、しかも供給側流路の流れの阻害や閉塞の問題がより生じにくいスパイラル型分離膜エレメントを提供する。【解決手段】分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられているスパイラル型分離膜エレメントにおいて、前記供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸１とその縦糸１より細い横糸２とを有し、縦糸間隔Ｌ１／横糸間隔Ｌ２の比が１／１．５〜１／６であることを特徴とする。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられているスパイラル型分離膜エレメントにおいて、前記供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸とその縦糸より細い横糸とを有し、縦糸間隔／横糸間隔の比が１／１．５〜１／６であることを特徴とするスパイラル型分離膜エレメント。
【請求項２】
分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられているスパイラル型分離膜エレメントにおいて、前記供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸とその縦糸より細い横糸とを有し、縦糸径／横糸径の比が２．５／１以下であることを特徴とするスパイラル型分離膜エレメント。
【請求項３】
前記供給側流路材は、縦糸径／横糸径の比が２．５／１以下である請求項１に記載のスパイラル型分離膜エレメント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、液体中に浮遊及び溶存している成分を分離するスパイラル型分離膜エレメントに関し、詳しくは、供給側の圧損を従来より小さくでき、かつ、捕捉した浮遊性分を効率よく排出できる構造を有する供給側流路材を内蔵したスパイラル型分離膜エレメントに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、スパイラル型分離膜エレメントの構造としては、分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられたものが知られている。また、逆浸透膜の場合の供給側流路材には、ひし形ネット状流路材が用いられ、これにより圧損を低減することができるとの報告がある（例えば、特許文献１〜３参照）。
【０００３】
一方、供給側流路の圧損を小さくする目的で、供給液の流れ方向と平行な縦糸とその縦糸を繋ぐ横糸からなるラダー形ネット状流路材が採用されている（例えば、特許文献４参照）。この特許文献４に記載の発明は、縦糸と横糸の太さの関係や縦糸間隔と横糸間隔の関係に着目したものではなく、縦糸と横糸の太さについては何も言及されていない。
【０００４】
【特許文献１】
特開平１１−２３５５２０号公報（図１〜図２）
【特許文献２】
特開２０００−０００４３７号公報（図１〜図４）
【特許文献３】
特開２０００−０４２３７８号公報（図１〜図２）
【特許文献４】
特開平０５−１６８８６９号公報（第３頁、図２）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来のラダー形ネット状流路材は、横糸と縦糸が通常同径であり、横糸が供給液の流れを阻害し、また、浮遊成分が流路を閉塞させる原因となっている。つまり、供給側流路材には、供給側の圧損をできるだけ小さくする機能に加えて、膜面の表面更新を促進して濃度分極を押さえる機能が要求されるが、供給側流路材の横糸に供給液に浮遊している成分が引っかかり、流れの抵抗が増大、もしくは閉塞させる問題がある。また、膜表面に供給液に浮遊している成分が供給側流路材の横糸に引っかかり、それらが膜面に堆積して有効膜面積を減じさせる問題もある。
【０００６】
更に、ラダー形ネット状流路材では、縦糸間隔と横糸間隔とが同程度の場合、上記のような流れの阻害や閉塞の問題がより生じ易くなることが判明した。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、供給側流路の圧損を低減でき、しかも供給側流路の流れの阻害や閉塞の問題がより生じにくいスパイラル型分離膜エレメントを提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記目的を達成すべく、ラダー形ネット状流路材の横糸と縦糸の太さや間隔について鋭意研究したところ、かかる太さの比率や間隔の比率を一定範囲内に設定することで上記目的が達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
即ち、本発明のスパイラル型分離膜エレメントは、分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられているスパイラル型分離膜エレメントにおいて、前記供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸とその縦糸より細い横糸とを有し、縦糸間隔／横糸間隔の比が１／１．５〜１／６であることを特徴とする。ここで縦糸または横糸の間隔は、各糸の中心の間隔を基準とし、横糸の場合は縦糸の方向に沿った距離とする。
【００１０】
この発明によると、供給側流路材が縦糸より細い横糸を有し、かつ縦糸間隔／横糸間隔の比が適度であるため、供給側流路の圧損を十分低減でき、しかも供給側流路の流れの阻害や閉塞の問題を生じにくくすることができる。
【００１１】
また、本発明の別のスパイラル型分離膜エレメントは、分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられているスパイラル型分離膜エレメントにおいて、前記供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸とその縦糸より細い横糸とを有し、縦糸径／横糸径の比が２．５／１以下であることを特徴とする。ここで縦糸径又は横糸径は、断面円形の場合はその直径であり、非円形の場合は供給側流路材の厚み方向の径を基準とする。
【００１２】
この発明によると、供給側流路材が縦糸より細い横糸を有し、かつ縦糸径／横糸径の比が適度であるため、供給側流路の圧損を十分低減でき、しかも供給側流路の流れの阻害や閉塞の問題を生じにくくすることができる。
【００１３】
本発明のスパイラル型分離膜エレメントにおいて、前記供給側流路材は、縦糸径／横糸径の比が２．５／１以下であることが好ましい。この場合、縦糸間隔／横糸間隔の比および縦糸径／横糸径の比が適度であるため、供給側流路の圧損を更に低減でき、しかも供給側流路の流れの阻害や閉塞の問題をより生じにくくすることができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、本発明のスパイラル型分離膜エレメントの供給側流路材の一例を示す図であり、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図である。
【００１５】
本発明のスパイラル型分離膜エレメントは、分離膜、供給側流路材及び透過側流路材の単数又は複数が、有孔の中空状中心管の周りに巻きつけられている構造を有する。かかる膜エレメントの詳細は、前記の特許文献１〜４にも詳細に記載されており、供給側流路材の以外に関しては、従来公知の分離膜、透過側流路材、中空状中心管などが何れも採用できる。例えば、供給側流路材と透過側流路材が複数用いられる場合には、複数の膜リーフが中空状中心管の周りに巻きつけられた構造となる。
【００１６】
本発明では、供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸１とその縦糸１より細い横糸２とを有し、縦糸間隔／横糸間隔の比（Ｌ１／Ｌ２）が１／１．５〜１／６であるのが好ましく、１／３〜１／５であるのがより好ましい。この範囲より横糸間隔が大きくなると、供給側流路材の強度低下により、流路の安定な維持が困難となる傾向がある。また、供給液に浮遊する成分の供給側流路材での引っかかりによる抵抗増大や原水側流路材での圧損低減などの問題に対しては、このように供給液流れ方向に交差している横糸２を減らすことにより解決できる。
【００１７】
つまり、従来では、横糸間隔Ｌ２が３〜４ｍｍであり、エレメント１本約１ｍを供給液が通過するには、２５０〜３３０本の横糸２に当たっていたが、従来の４倍の横糸間隔にすると１６ｍｍとなり、７０本の横糸数まで減らすことができる。供給側流路材での圧損は、横糸の数に比例するわけではないが、数を減らす効果は大きい。また、ろ過工程で、供給液中に浮遊する成分が供給側流路材及び膜表面に堆積することは避けられないが、横糸間隔Ｌ２を大きくすることで、横糸の数を減らして、逆洗工程での排出性を向上させることにより、改善することができる。
【００１８】
流路材のネットとしての安定性（材質は、ポリプロピレンとポリエチレンを使った）、圧損の低減度合い（従来比５０％程度）を考えると、縦糸間隔Ｌ１が４ｍｍでは、横糸間隔Ｌ２が１６ｍｍ程度、つまり、縦糸間隔と横糸間隔比が１：４程度が最も好ましい。
【００１９】
具体的な数値範囲としては、縦糸間隔Ｌ１が２．５〜５．０ｍｍ、横糸間隔Ｌ２が１０〜２０ｍｍが好ましい。
【００２０】
本発明のスパイラル型分離膜エレメントは、逆浸透ろ過、限外ろ過、精密ろ過など、何れのろ過方法にも利用できるが、上記のような供給側流路材は、主に除濁を目的とする際に、特にその効果が発揮される。
【００２１】
供給側流路材の材質としては、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアミド等の樹脂の他、天然高分子、ゴムなどが挙げられるが、樹脂を使用するのが好ましい。
【００２２】
縦糸１及び横糸２は、マルチフィラメントでもモノフィラメントでもよいが、流路の妨げとなりにくいモノフィラメントが好ましい。また、縦糸１と横糸２とは、融着や接着などにより相互に固着されていてもよく、織物であってもよい。但し、流路を安定に維持する上で、縦糸１と横糸２とが固着されているものが好ましい。
【００２３】
更に、縦糸１に対する横糸２の傾斜角度θは、例えば０〜８０°であればよいが、横糸２による流動抵抗を小さくする観点から、３０〜７０°が好ましく、４５〜６０°がより好ましい。また、縦糸１と横糸２との配置は、図１（ｂ）に示すように、複数配列した縦糸１の片側に全ての横糸２が配置される構造が好ましい。かかる構造によると、供給側流路材の抵抗を低減できるという効果が得られる。
【００２４】
一方、前記供給側流路材は供給液の流れ方向に略平行な縦糸とその縦糸より細い横糸とを有し、縦糸径／横糸径の比（Ｄ１／Ｄ２）が２．５／１以下、特に１．１／１〜２．３／１であることが好ましい。このように横糸径Ｄ２を細くすることで、供給液の流路断面積を大きくすることでも、上記と同様の効果が得られる。
【００２５】
つまり、従来では、横糸２と縦糸１が同径であり、流路材の厚みｔが大きい割りに、流路材の流路断面積が小さかった。横糸２を細くすることにより、同じ流路厚みｔでも縦糸１を太くすることにより、流路材の流路断面積を大きくすることができる。０．８ｍｍ厚みの流路材では、従来では、縦糸１と横糸２が同径であるので、おおよそ縦糸１と横糸２の径は、０．４５ｍｍである。縦糸径と横糸径の比（Ｄ１／Ｄ２）が２：１の場合は、０．８ｍｍ厚みで、縦糸が０．６ｍｍ、横糸が０．３ｍｍ程度となり、同じ厚みの流路材であっても、横糸間隔が大きい際の実質的な流路材厚みになる、縦糸径で１．３３倍の差が生じる。１００〜２００μｍの浮遊成分を除濁する際には、この縦糸径と横糸径の関係が流路材での浮遊物堆積に影響する。
【００２６】
流路材のネットとしての安定性（材質は、ポリプロピレンとポリエチレンを使った）、圧損の低減度合い（従来比５０％程度）を考えると縦糸横糸交点での流路材の厚みｔは、０．５〜１．５ｍｍ、特に０．７〜１．１ｍｍが好ましく、縦糸径／横糸径の比（Ｄ１／Ｄ２）が２／１程度が最も好ましい。
【００２７】
【実施例】
以下、本発明の構成と効果を具体的に示す実施例等について説明する。
【００２８】
実施例１
本発明で用いる供給側流路材（図１参照）として、縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：２，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを平行平板セル（Ｃ１０−Ｔ；流路幅３５ｍｍ，流路長１４５ｍｍ）にセツトして、純水を流し流量と圧損を測定し、その結果を図２に示した。
【００２９】
実施例２
本発明で用いる供給側流路材（図１参照）として、縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：４，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを平行平板セル（Ｃ１０−Ｔ；流路幅３５ｍｍ，流路長１４５ｍｍ）にセットして、純水を流し流量と圧損を測定し、その結果を図２に示した。
【００３０】
比較例１
縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：１，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを平行平板セル（Ｃ１０−Ｔ；流路幅３５ｍｍ，流路長１４５ｍｍ）にセットして、純水を流し流量と圧損を測定し、その結果を図２に示した。
【００３１】
比較例２
縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：８，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットでは、流路材としての強度不足のため形状を保てない結果となり、実施例１及び２のような安定した圧損測定ができなかった。
【００３２】
図２の実施例１及び２に見られるように、比較例１に示す従来の流路材の半分程度の圧損に抑えることができる。
【００３３】
実施例３
本発明で用いる供給側流路材（図１参照）として、縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：４，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを平行平板セル（Ｃ１０−Ｔ  ；流路幅３５ｍｍ，流路長１４５ｍｍ）にセットして、純水を流し流量と圧損を測定し、その結果を図３に示した。
【００３４】
比較例３
縦糸径０．３ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が１：２，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：４，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを平行平板セル（Ｃ１０‐Ｔ  ；流路幅３５ｍｍ，流路長１４５ｍｍ）にセットして、純水を流し流量と圧損を測定し、その結果を図２に示した。
【００３５】
比較例４
本発明で用いる供給側流路材（図１参照）として、縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が３：１，供給側流路材厚み０．７ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：４，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットでは、流路材としての強度不足のため形状を保てない結果となり、実施例１のような安定した圧損測定ができなかった。
【００３６】
実施例４
本発明で用いる供給側流路材（図１参照）として、縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が１．７：１，供給側流路材厚み０．７３ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：４，縦糸と横糸の交差角度５６°のポリエチレン製ネットを使い、直径が２０ｃｍ、全長が１ｍのスパイラル型分離膜エレメントを作製した。この分離膜エレメントの供給側に純水を流して、流量と入出口圧損を測定した。その際、有孔の中空状中心管ラインのバルブを閉じて、透過側に純水が流れないようにして試験を行った。その結果を図４に示した。
【００３７】
比較例５
縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：１，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを使い、直径が２０ｃｍ、全長が１ｍのスパイラル型分離膜エレメントを作製した。この分離膜エレメントの供給側に純水を流して、流量と入出口圧損を測定した。その際、有孔の中空状中心管ラインのバルブを閉じて、透過側に純水が流れないようにして試験を行った。その結果を図４に示した。
【００３８】
実施例４を比較例５と対比すると、実際のスパイラル型分離膜エレメントにおいても、比較例５の供給側流路材より圧損を抑えられることがわかる。
【００３９】
実施例５
本発明で用いる供給側流路材（図１参照）として、縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が１．７：１，供給側流路材厚み０．７３ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：４，縦糸と横糸の交差角度５６°のポリエチレン製ネットを使い、直径が２０ｃｍ、全長が１ｍのスパイラル型分離膜エレメントを作製した。この分離膜エレメントで井戸水を供給水として全量ろ過運転を行った。井戸水の濁度は約９ＮＴＵ、ろ過流量は２．５ｍ３  ／ｈ、２０分に１回、洗浄とフラッシングを行った。その時のスパイラル型分離膜エレメントの供給側入口圧力とろ過側圧力差を測定した。その結果を図５に示した。
【００４０】
比較例６
縦糸径０．６ｍｍ，縦糸径と横糸径の比が２：１，供給側流路材厚み０．７１ｍｍ，縦糸間隔が４ｍｍで、縦糸間隔と横糸間隔の比が１：１，縦糸と横糸の交差角度５０°のポリプロピレン製ネットを使い、直径が２０ｃｍ、全長が１ｍのスパイラル型分離膜エレメントを作製した。この分離膜エレメントで井戸水を供給水として全量ろ過運転を行った。井戸水の濁度は約９ＮＴＵ、ろ過流量は２．５ｍ３  ／ｈ、２０分に１回、洗浄とフラッシングを行った。その時のスパイラル型分離膜エレメントの供給側入口圧力とろ過側圧力差を測定した。その結果を図５に示した。
【００４１】
比較例６の供給側流路材では、供給水入口部で濁質成分が供給側流路材に引っかかり、これが抵抗となり、供給圧力が高くなってろ過差圧が上昇した。一方、実施例５の供給側流路材は、流路抵抗が小さいため濁質成分が供給水入口部で滞留することがないため、供給水入口圧力が上昇しなかった。このような対比から、本発明の供給側流路材が効果的であることがわかった。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のスパイラル型分離膜エレメントの供給側流路材の一例を示す図であり、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図
【図２】実施例において縦糸間隔／横糸間隔の比を変化させた場合の流量と圧損の関係を示すグラフ
【図３】実施例において縦糸径／横糸径の比を変化させた場合の流量と圧損の関係を示すグラフ
【図４】実施例４と比較例５における流量と圧損の関係を示すグラフ
【図５】実施例５と比較例６における流量と圧損の関係を示すグラフ
【符号の説明】
１        縦糸
２        横糸
Ｌ１      縦糸間隔
Ｌ２      横糸間隔
Ｄ１      縦糸径
Ｄ２      横糸径
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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