(57)【要約】【課題】本発明の課題は、画像形成に係る所要時間を正確に提示する。【解決手段】画像形成に要する時間を表示部２００に表示する際に、ジョブ実行前に補正動作が実行されるか否かを判別し、補正動作が実行される場合、補正動作に要する時間を算出して、補正所要時間Ｘを表示部２００に表示させる。また、ジョブ実行中に、補正動作が実行される場合、画像形成処理に要する時間と、補正動作に要する時間とを算出し、補正所要時間Ｘと共に、これらを合計したジョブ所要時間Ｙを表示部２００に表示させる。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力された画像データに基づく画像形成と、画像形成に係る補正動作とを行う画像形成装置であって、
前記補正動作の所要時間を補正動作の種別毎に記憶する補正実時間記憶部と、
補正動作を行うか否かを判断する補正実行判断部と、
前記補正実行判断部により補正動作を行うと判断された場合に、前記補正実時間記憶部から対応する補正動作の所要時間を取得して、補正動作に要する時間を算出する所要時間算出部と、
前記所要時間算出部により算出された補正動作に要する時間を表示部に表示させる表示制御部と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記補正動作の開始から終了までに要した時間を計測する補正時間計測部を備え、
前記補正実時間記憶部は、前記補正時間計測部により計数された時間を前記補正動作の所要時間として補正動作の種別毎に記憶することを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記補正実行判断部は、複数の補正動作を行うか否かを判断し、
前記所要時間算出部は、前記補正実行判断部により複数の補正動作を実行すると判断された場合、各補正動作について要する時間を算出し、算出された各補正動作について要する時間の和を全補正動作に要する時間として算出することを特徴とする請求項１又は２記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記所要時間算出部は、画像形成に要する時間、及び画像形成に要する時間と補正動作に要する時間との和を算出し、
前記表示制御部は、前記補正動作の実行前に、前記画像形成に要する時間と補正動作に要する時間との和を表示させ、前記補正動作の実行後に、前記画像形成に要する時間を表示させることを特徴とする請求項１又は３記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記補正実時間記憶部は、補正動作の種別毎に設定された補正時間の基準値を記憶し、
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に、前記補正時間計測部により計数された補正動作の所要時間が記憶されていない場合、前記設定された補正時間の基準値を取得して、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間に基づいて、対応する補正動作の平均所要時間を算出し、補正動作に要する時間を算出すること特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間のうち、対応する補正動作の最長所要時間に基づいて、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間のうち、対応する補正動作の最長所要時間及び最短所要時間に基づいて、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間のうち、対応する補正動作が前回行われた際の所要時間に基づいて、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記補正動作は、感光体の表面電位補正、階調補正、カラーレジスト補正、ブレードめくれ防止動作の補正のうち、少なくとも１つ以上を含むことを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記所要時間算出部により算出された画像形成に要する時間、補正動作に要する時間及び画像形成に要する時間と補正動作に要する時間の和のうち少なくとも１つ以上をネットワークを介して接続された外部機器に送信する通信部を備えることを特徴とする請求項１又は４項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、所要時間を表示する画像形成装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、複写機、プリンタ等の画像形成装置においては、画像形成動作の開始から終了までの所要時間を算出し、複写動作の進行状況に合わせて残所要時間を表示部に表示するものが知られている。具体的には、複写モード毎に所要時間を算出して、操作部に動作所要予定時間を表示する画像形成装置（例えば、特許文献１参照）や、通常の画像形成動作と通常の画像形成動作以外との所要時間を判別し、通常の画像形成動作の所要時間のみに基づいて、正確な画像形成動作の所要時間を算出する画像形成装置（例えば、特許文献２参照）、或いは、原稿サイズの異なる原稿が混載された場合に、原稿サイズ毎に定められる所要時間に基づいて、全画像形成に係る所要時間を算出する画像形成装置（例えば、特許文献３参照）が知られている。また、画像形成動作の開始から終了までの所要時間だけでなく、画像形成動作の開始前に実行される電位制御動作の所要時間を含めた所要時間を算出する画像形成装置も知られている（例えば、特許文献４参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特開平１１−１４３３００号公報
【特許文献２】
特開平１０−１９８２２８号公報
【特許文献３】
特開２０００−６６５５１号公報
【特許文献４】
特開平１１−１９４６７３号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述した画像形成装置（例えば、特許文献１〜３参照）においては、画像形成動作の開始から終了までを所要時間として算出していたため、画像形成動作の開始までの所要時間が含まれず、正確な所要時間を示すものではなかった。すなわち、上述した画像形成装置においては、画像形成動作を開始する前、又は画像形成動作中に種々の補正動作を行う場合があり、これらの補正動作が実行された場合、補正動作に係る所要時間は考慮されていないため、実際の所要時間と表示部に表示される所要時間とが異なる場合があった。
【０００５】
また、画像形成動作開始までの所要時間として電位制御動作の所要時間を含めた画像形成動作終了までの所要時間を算出する画像形成装置（例えば、特許文献４参照）においても、画像形成動作開始までの所要時間として算出されるのは、電位制御動作に限られるため、電位制御動作以外の補正動作に係る所要時間は考慮されず、正確な画像形成動作に係る所要時間を算出するものではなかった。さらに、画像形成動作中に補正動作が実行された場合、これらの補正動作に係る所要時間も考慮されないため、正確な所要時間を表示するものではなかった。
【０００６】
本発明の課題は、画像形成に係る所要時間を正確に提示することができる画像形成装置を提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、請求項１記載の発明は、
入力された画像データに基づく画像形成と、画像形成に係る補正動作とを行う画像形成装置であって、
前記補正動作の所要時間を補正動作の種別毎に記憶する補正実時間記憶部と、
補正動作を行うか否かを判断する補正実行判断部と、
前記補正実行判断部により補正動作を行うと判断された場合に、前記補正実時間記憶部から対応する補正動作の所要時間を取得して、補正動作に要する時間を算出する所要時間算出部と、
前記所要時間算出部により算出された補正動作に要する時間を表示部に表示させる表示制御部と、
を備えることを特徴とする。
【０００８】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の画像形成装置において、
前記補正動作の開始から終了までに要した時間を計測する補正時間計測部を備え、
前記補正実時間記憶部は、前記補正時間計測部により計数された時間を前記補正動作の所要時間として補正動作の種別毎に記憶することを特徴とする。
【０００９】
請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載の画像形成装置において、
前記補正実行判断部は、複数の補正動作を行うか否かを判断し、
前記所要時間算出部は、前記補正実行判断部により複数の補正動作を実行すると判断された場合、各補正動作について要する時間を算出し、算出された各補正動作について要する時間の和を全補正動作に要する時間として算出することを特徴とする。
【００１０】
請求項４記載の発明は、請求項１又は３記載の画像形成装置において、
前記所要時間算出部は、画像形成に要する時間、及び画像形成に要する時間と補正動作に要する時間との和を算出し、
前記表示制御部は、前記補正動作の実行前に、前記画像形成に要する時間と補正動作に要する時間との和を表示させ、前記補正動作の実行後に、前記画像形成に要する時間を表示させることを特徴とする。
【００１１】
請求項５記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置において、
前記補正実時間記憶部は、補正動作の種別毎に設定された補正時間の基準値を記憶し、
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に、前記補正時間計測部により計数された補正動作の所要時間が記憶されていない場合、前記設定された補正時間の基準値を取得して、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする。
【００１２】
請求項６記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置において、
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間に基づいて、対応する補正動作の平均所要時間を算出し、補正動作に要する時間を算出すること特徴とする。
【００１３】
請求項７記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置において、
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間のうち、対応する補正動作の最長所要時間に基づいて、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする。
【００１４】
請求項８記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置において、
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間のうち、対応する補正動作の最長所要時間及び最短所要時間に基づいて、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする。
【００１５】
請求項９記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の画像形成装置において、
前記所要時間算出部は、前記補正実時間記憶部に記憶された補正動作の所要時間のうち、対応する補正動作が前回行われた際の所要時間に基づいて、補正動作に要する時間を算出することを特徴とする。
【００１６】
請求項１０記載の発明は、請求項１から９のいずれか一項に記載の画像形成装置において、
前記補正動作は、感光体の表面電位補正、階調補正、カラーレジスト補正、ブレードめくれ防止動作の補正のうち、少なくとも１つ以上を含むことを特徴とする。
【００１７】
請求項１１記載の発明は、請求項１又は４項に記載の画像形成装置において、
前記所要時間算出部により算出された画像形成に要する時間、補正動作に要する時間及び画像形成に要する時間と補正動作に要する時間の和のうち少なくとも１つ以上をネットワークを介して接続された外部機器に送信する通信部を備えることを特徴とする。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、図を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。ただし、発明の範囲は、図示例に限定されない。
【００１９】
まず、本実施の形態の構成を説明する。図１は、本実施の形態における画像形成装置１の内部構成を示す断面図である。図１に示すように画像形成装置１は、画像読み取り部１０と、プリント部２０とから構成される。
【００２０】
画像読み取り部１０は、光源、レンズ、ＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）等からなるスキャナを備えて構成され、原稿に照射した光の反射光を結像して光電変換することにより原稿画像を読み取り、プリント部２０に出力する。ここで、原稿画像とは、図形や写真等のイメージデータに限らず、文字や記号等のテキストデータ等も含む意である。
【００２１】
プリント部２０は、画像形成部４０Ｙ、４０Ｍ，４０Ｃ、４０Ｋと、中間転写ベルト５０と、給紙部６０と、定着部７０とを備えて構成される。
【００２２】
画像形成部４０Ｙは、感光体である感光体ドラム４１Ｙと、帯電装置４２Ｙと、露光装置４３Ｙと、現像装置４４Ｙと、クリーニング装置４５Ｙとを備え、イエロー（Ｙ）の画像を形成する。具体的には、帯電装置４２Ｙが、帯電された感光体ドラム４１Ｙに光を照射して静電潜像を形成する。そして、現像装置４４Ｙは、静電潜像が形成された感光体ドラム４１Ｙの表面に帯電したトナーを付着させて静電潜像を現像する。また、現像装置４４Ｙにより感光体ドラム４１Ｙの表面に付着させたトナーが後述する中間転写ベルト５０に転写された後、クリーニング装置４５Ｙが、感光体ドラム４１Ｙの表面の残留電荷や残留トナー等を除去する。
【００２３】
同様に、画像形成部４０Ｍは、感光体ドラム４１Ｍと、帯電装置４２Ｍと、露光装置４３Ｍと、現像装置４４Ｍと、クリーニング装置４５Ｍとを備え、マゼンタ（Ｍ）の画像を形成する。また、画像形成部４０Ｃは、感光体ドラム４１Ｃと、帯電装置４２Ｃと、露光装置４３Ｃと、現像装置４４Ｃと、クリーニング装置４５Ｃとを有し、シアン（Ｃ）の画像を形成する。さらに、画像形成部４０Ｋは、感光体ドラム４１Ｋと、帯電装置４２Ｋと、露光装置４３Ｋと、現像装置４４Ｋと、クリーニング装置４５Ｋとを備え、ブラック（Ｋ）の画像を形成する。
【００２４】
中間転写ベルト５０は、複数のローラにより回転可能に支持され、各ローラの回転にともなって回転する。この中間転写ベルト５０は、圧着解除ローラ５１Ｙ、５１Ｍ、５１Ｃ、５１Ｋによりそれぞれ感光体ドラム４１Ｙ、４１Ｍ、４１Ｃ、４１Ｋに圧着される。これにより感光体ドラム４１Ｙ、４１Ｍ、４１Ｃ、４１Ｋの表面に現像された各トナーは、圧着解除ローラ５１Ｙ、５１Ｍ、５１Ｃ、５１Ｋによる圧着位置で中間転写ベルト５０に転写され、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナーが順次重ねて転写される。
【００２５】
給紙部６０は、用紙トレイ６１、６２、６３の記録用紙を用紙転写ローラ５２、５３へと搬送する。この用紙転写ローラ５２、５３により、中間転写ベルト５０に転写されたトナー画像が記録用紙面に転写される。そして、定着部７０において、記録用紙に転写されたトナー像を熱定着させる。
【００２６】
次に、画像形成装置１の機能的構成について、図２に示すブロック図を参照して説明する。図２に示すように、画像形成装置１は、制御部１００、表示部２００、入力部３００、記憶部４００、モータ５００、センサ６００、補正時間計測部７００等を備えて構成され、各部はバスにより接続されている。
【００２７】
制御部１００は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）等から構成され、入力部３００を介して入力される指示に応じて、記憶部４００に格納されているプログラムやデータをＲＡＭ等の位置記憶領域（図示略）に展開し、当該プログラムに基づいて画像形成装置１全体の制御や各部への指示等の各種処理を行い、画像形成装置１を動作させる。特に、本実施の形態を実現するため、ＲＡＭは、補正実行条件を記憶しており、制御部１００は、表示制御部１１０、補正実行判断部１２０、補正動作制御部１３０、所要時間算出部１４０を備えている。
【００２８】
表示制御部１１０は、表示部２００に表示するための表示情報を生成して、当該表示情報を表示部２００に出力する。具体的に、表示制御部１１０は、後述する所要時間算出部１４０により算出される補正動作に係る補正所要時間Ｘ、ジョブの実行に係るジョブ所要時間Ｙ等を表示情報として表示部２００に出力して表示させる。
【００２９】
補正実行判断部１２０は、ＲＡＭに記憶される各種補正実行条件と、センサ５００から入力される各種センサの値とを比較して、各種補正動作を実行するか否かを判断する。具体的に、補正実行判断部１２０は、感光体の表面電位補正、階調補正、カラーレジスト補正、ブレードめくれ防止動作の補正について、補正実行条件に基づいて補正動作を行うか否かを判別する。
【００３０】
例えば、補正実行判断部１２０は、感光体の表面電位補正の補正実行条件として、ウォームアップ動作開始時に温度センサから入力される定着温度が所定温度以下であるか否かを判断し、定着温度が所定温度以下である場合に、感光体の表面電位の補正動作を実行させる。また、ジョブ実行中にプリントカウンタから入力されるカウント値が所定のプリント回数を超えているか否かを判断し、所定のプリント回数（例えば、１０００回）を超えている場合、ジョブを一時中断して、感光体の表面電位の補正動作を実行させる。
【００３１】
また、補正実行判断部１２０は、階調補正の補正実行条件として、電源投入時に所定時間以上電源が遮断されていたか否かを判断し、所定時間以上電源が遮断されていた場合に、階調補正を実行させる。また、ジョブ実行中にプリントカウンタから入力されるカウント値が所定のプリント回数を超えているか否かを判断し、所定のプリント回数（例えば、１０００回）を超えている場合、ジョブを一時中断して、階調補正を実行させる。
【００３２】
また、補正実行判断部１２０は、カラーレジスト補正の補正実行条件として、ウォームアップ開始時に温度センサから入力される定着温度が所定温度以下であるか否かを判断し、定着温度が所定温度以下である場合に、カラーレジスト補正を実行させる。また、アイドル中にアイドル状態が所定時間（例えば、２４時間）継続したか否かを判断し、アイドル状態が所定時間継続した場合に、カラーレジスト補正を実行させる。さらに、アイドル中又はジョブ実行中に画像形成装置１の筐体内の温度が所定範囲を超えて変化したか否かを判断し、所定範囲超えて温度が変化した場合、カラーレジスト補正を実行させる。
【００３３】
また、補正実行判断部１２０は、ブレードめくれ防止動作の補正実行条件として、画像サイズ、印字量、筐体内温度、湿度等に基づいて、ジョブ実行中にプリント間隔が所定の間隔になったか否かを判断し、プリント間隔が所定の間隔になった場合に、ブレードめくれ防止動作の補正を実行させる。
【００３４】
補正動作制御部１３０は、画像形成装置１に係る補正動作を実行するため、各部の駆動制御を行う。具体的に、補正動作制御部１３０は、補正動作として、感光体の表面電位補正、階調補正、カラーレジスト補正、ブレードめくれ防止動作の補正等を実行する。
【００３５】
例えば、感光体の表面電位補正を実行する場合、補正動作制御部１３０は、感光体の表面電位を表面電位センサを用いて測定し、帯電のみで露光がされていない部分の表面電位が所定の基準内に入るように補正制御を行う。次いで、中間レベルで露光したパッチを形成し、このパッチの表面電位が所定の基準内に収まるように補正制御を行う。いずれも基準内に収まるまで繰り返し動作が行われ、基準内に収まった所で動作を終了する。この補正動作は、線速毎に補正を行う必要があり、線速によって動作時間が異なる。
【００３６】
また、階調補正を実行する場合、補正動作制御部１３０は、淡い濃度から濃い濃度まで段階的に分けた画像を形成し、それを濃度検出センサで読み取り、階調特性を求め、正しい階調になるように階調補正カーブを決定する。
【００３７】
また、カラーレジスト補正を実行する場合、補正動作制御部１３０は、位置合わせパターンの読み取りを行う光学センサの光量を調整するため、トナーのない中間転写ベルト５０に光を照射し、光学センサの光量が一定になるように調整を行う。次いで、中間転写ベルト５０上に位置合わせパターンを作像させ、中間転写ベルト５０近傍にそれぞれ設置される２つのセンサに基づいて、各色のズレ量を算出して補正を行う。そして、再度各色毎の位置合わせパターンを作成し、ズレ量が基準内に収まるまで補正動作を繰り返して実行する。
【００３８】
さらに、ブレードめくれ防止動作の補正を実行する場合、補正動作制御部１３０は、ブレードめくれが起きないように所定の実行条件で黒い帯を作成し、トナーをブレードに供給して、ブレードがめくれることを防止する。
【００３９】
所要時間算出部１４０は、補正動作及び画像形成に要する時間の算出を行う。具体的に、所要時間算出部１４０は、補正動作に要する時間を算出する場合、補正実時間記憶部４１０から実行する補正動作に対応する補正時間データを取得する。ここで、補正時間データには、後述する補正時間計測部７００により計測された補正実時間Ｒ、補正動作の種類毎の累積時間Ｓ、補正動作の種類毎の補正動作回数Ｎ等を含んでいる。
【００４０】
次いで、所要時間算出部１４０は、補正時間データに含まれる累積時間Ｓ及び補正動作回数Ｎを取得し、累積時間Ｓを補正動作回数Ｎで除算して平均値を算出することにより、補正所要時間Ｘを算出する。また、補正実時間記憶部４１０に補正時間データが記憶されていない場合、すなわち、過去に対応する補正動作が実行されていない場合、所要時間算出部１４０は、補正実時間記憶部４１０から対応する補正時間の基準値Ａを取得して、これを補正所要時間Ｘとして算出する。また、所要時間算出部１４０は、補正実行判断部１２０により、複数の補正動作を行うと判断された場合、複数の補正動作に要する時間を算出し、これらの合計を補正所要時間Ｘとして算出する。
【００４１】
なお、所要時間算出部１４０は、補正動作に要する時間を算出する場合、補正時間データに含まれる補正実時間Ｒのうち、前回の補正動作の際に記憶された補正実時間Ｒを補正所要時間Ｘとして算出しても良い。また、補正時間データに含まれる補正実時間Ｒのうち、最長の補正実時間Ｒを補正所要時間Ｘとして算出しても良く、或いは、補正時間データに含まれる補正実時間Ｒのうち、最長及び最短の補正実時間Ｒを取得して、これらの平均値を算出することにより、補正所要時間Ｘを算出する構成であっても良い。
【００４２】
また、所要時間算出部１４０は、画像形成に要する時間を算出する場合、セットされた原稿枚数ｎを取得する共に、原稿１枚あたりの画像形成部数ｍを取得する。また、動作モード（コピー／プリンタ、カラー／白黒／単色、片面／両面等）及び原稿サイズ（Ａ３、Ａ４、Ｂ４、Ｂ５、不定形等）を取得して、動作モード及び原稿サイズ毎に要する時間ｔを記憶部４００から取得する。そして、所要時間算出部１４０は、これらを乗算することにより、画像形成に要する時間Ｚ（＝ｎ×ｍ×ｔ）を算出する。ここで、ジョブ実行中に補正動作が行われない場合、画像形成に要する時間Ｚがジョブ所要時間Ｙとなる。
【００４３】
また、ジョブ実行中に補正動作が行われる場合のジョブ所要時間Ｙを算出する場合、所要時間算出部１４０は、画像形成に要する時間Ｚからジョブ開始からの経過時間Ｔを減算したジョブ残り時間Ｙ´（＝Ｚ−Ｔ）を算出し、ジョブ残り時間Ｙ´をＲＡＭに記憶させる。また、所要時間算出部１４０は、ジョブ実行中に行われる補正動作の補正所要時間Ｘを算出し、ジョブ残り時間Ｙ´に補正所要時間Ｘを加算して、ジョブ所要時間Ｙを算出する。さらに、所要時間算出部１４０は、ジョブ実行中に行われた補正動作が終了した場合、ＲＡＭに記憶させたジョブ残り時間Ｙ´を取得してジョブ所要時間Ｙとして出力する。
【００４４】
さらに、所要時間算出部１４０は、１頁の画像形成が終了する毎に、ジョブ所要時間Ｙから、画像形成に係った経過時間Ｔを減算してジョブ残時間Ｙ´を算出し、これをジョブ所要時間Ｙとして更新を行う。
【００４５】
表示部２００は、ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）等により構成され、各種設定画面や確認画面、或いは画像形成装置１の状態やエラーメッセージ等が表示される。制御部１００は、表示情報に対応した表示信号を表示部２００に出力し、当該表示情報を表示させる。
【００４６】
入力部３００は、例えば、カーソルキー、テンキー、ファクションキー等をそれぞれ固有の機能が割り当てられた各種キー群を備え、押下されたキーに対応する押下信号を制御部１００に出力する。また、入力部３００は、表示部２００と一体的に形成されたタッチパネル等により構成されていても良く、手指や専用のタッチペン等で指定された表示部２００上の位置を検出し、制御部１００に出力する。
【００４７】
記憶部４００は、各種初期設定、ハードウェアの検査、或いは必要なプログラムのロード等を行い、画像形成装置１の動作環境を設定するための初期プログラムや、画像形成に関する各種処理プログラム、及び当該各種処理プログラムで処理されたデータ等が格納される。また、記憶部４００は、動作モード（コピー／プリンタ、カラー／白黒／単色、片面／両面等）及び原稿サイズ毎に、１頁毎の画像形成の所要時間を記憶する。
【００４８】
また、記憶部４００は、補正実時間記憶部４１０を備え、補正実時間記憶部４１０には、補正時間データとして、後述する補正時間計測部７００により計測された補正実時間Ｒ、補正動作毎の累積時間Ｓ及び補正実行回数Ｎが補正動作の種別毎に記憶されている。また、補正実時間記憶部４１０は、補正動作が一度も行われていない場合に、補正動作に要する時間を算出するため、補正時間の基準値Ａを対応する補正動作の種別毎に記憶している。
【００４９】
モータ５００は、制御部１００の指示に応じて駆動され、感光体や中間転写ベルト等の回転部材を回転駆動させる。センサ６００は、感光体の表面電位を測定する表面電位センサ、階調補正を行うための濃度検出センサ、色合わせを行うためのレジストセンサ、筐体内の温度や定着温度等を検出するための温度センサ、筐体内の湿度を検出するための湿度センサ等から構成され、各センサで検出されたデータを制御部１００に出力する。
【００５０】
補正時間計測部７００は、カウンタ等により構成され、補正動作の開始から終了までに要する時間を補正実時間Ｒとしてカウントする。この補正時間計測部７００によりカウントされた補正実時間Ｒは、補正実時間記憶部４１０に出力され、補正動作の種類毎に記憶される。
【００５１】
次に、本実施の形態の動作を説明する。
なお、動作説明の前提として、以下のフローチャートに記述されている各処理を実現するためのプログラムは、画像形成装置１の制御部１００が読み取り可能なプログラムコードの形態で記憶部４００に格納されており、制御部１００は、当該プログラムコードに従った動作を逐次実行する。
【００５２】
図３は、制御部１００により実行される画像形成装置１におけるメインフローを示す図である。図３に示すように、ジョブ実行前のアイドル中において、補正実行判断部１２０により、補正実行条件が満たされるか否かが判断され（ステップＳ１）、補正実行条件が満たされる場合（ステップＳ１；ＹＥＳ）、後述するアイドル中補正処理（図４参照）が実行される。
【００５３】
図４は、制御部１００により、実行されるアイドル中補正処理を示すフローチャートである。図４に示すように、補正実行判断部１２０により、補正条件が満たされ、補正動作を実行すると判断された場合、補正動作制御部１３０により、補正の種別が判断される（ステップＳ１１）。次いで、所要時間算出部１４０により、補正実時間記憶部４１０から補正の種別に対応する補正時間データが検索され（ステップＳ１２）、当該補正動作が過去に実行されているか否かが判断される（ステップＳ１３）。
【００５４】
ここで、補正動作が過去に実行されている場合、すなわち、補正実時間記憶部４１０から補正時間データが検索された場合（ステップＳ１３；ＹＥＳ）、所要時間算出部１４０により、補正時間データに基づいて補正所要時間Ｘが算出される（ステップＳ１４）。一方、補正動作が過去に実行されていない場合、すなわち、補正実時間記憶部４１０に補正時間データが記憶されていない場合（ステップＳ１３；ＮＯ）、所要時間算出部１４０により、補正実時間記憶部４１０から補正時間の基準値Ａが取得され、基準値Ａに基づいて、補正所要時間Ｘが算出される（ステップＳ１５）。
【００５５】
なお、図３のステップＳ１において、補正実行判断部１２０により、複数の補正動作が実行されると判断された場合、所要時間算出部１４０により、複数の補正動作について、それぞれ補正動作に要する時間が算出される。そして、これらの補正動作に要する時間を合計することにより、補正所要時間Ｘが算出される。
【００５６】
続いて、所要時間算出部１４０により算出された補正所要時間Ｘは、表示制御部１１０により、表示部２００に表示される。ここで、図５を参照して、表示制御部１１０により表示部２００に表示される補正所要時間Ｘの表示画面例について説明する。
【００５７】
図５に示すように、表示画面２０１の上部中央には、所要時間表示領域２０１ａが設けられており、「補正動作中です」とのテキストデータに隣接して、補正所要時間Ｘがインジケータ表示される。すなわち、補正動作の進行に伴って、所要時間の変化が認識可能に表示される。また、表示画面２０１には、設定入力キーとして、出力ＪＯＢ設定キー、読込ＪＯＢ設定キー、予約ＪＯＢ設定キー、空きＪＯＢ設定キー、予約リスト表示キーが設けられている。さらに、出力ＪＯＢ設定のための詳細設定キーとして、動作モードキー、片面／両面選択キー、用紙サイズ選択キー、倍率設定キー、各種応用設定キー等が設けられている。
【００５８】
次に、図４のステップＳ１７に戻り、補正動作制御部１３０により、補正動作が実行され（ステップＳ１７）、補正動作が終了した場合（ステップＳ１８；ＹＥＳ）、補正動作が正常に終了したか否かが判別される（ステップＳ１９）。ここで、補正動作が正常に終了していない場合（ステップＳ１９；ＮＯ）、制御部１００は、アイドル中補正処理を終了して、メインフローのステップＳ３に移行する。
【００５９】
一方、補正動作が正常に終了した場合（ステップＳ１９；ＹＥＳ）、制御部１００により、補正時間計測部７００から補正実時間Ｒが取得され（ステップＳ２０）、補正の種別に応じて補正実時間記憶部４１０に補正実時間Ｒが記憶される（ステップＳ２１）。そして、制御部１００により、アイドル中補正処理が終了され、メインフローのステップＳ３に移行する。
【００６０】
図３のステップＳ３に戻り、制御部１００により、ジョブがスタートしたか否かが判別される（ステップＳ３）。ここで、ジョブがスタートしない場合（ステップＳ３；ＮＯ）、ステップＳ１に移行して上述した処理が繰り返して実行される。一方、ジョブがスタートした場合（ステップＳ３；ＹＥＳ）、所要時間算出部１４０により、画像形成に要する時間が算出され、ジョブ所要時間Ｙが算出される（ステップＳ４）。そして、表示制御部１１０により、ジョブ所要時間Ｙが表示部２００に表示される（ステップＳ５）。ここで、表示部２００に表示される表示画面としては、例えば、図５に示す表示画面２０１の所要時間表示領域２０１ａに表示されるテキストデータが、「画像形成動作中です」として表示され、このテキストデータに隣接して、対応するジョブ所要時間Ｙがインジケータ表示される。
【００６１】
次いで、制御部１００により、１頁分の画像形成処理が実行され（ステップＳ６）、補正実行判断部１２０により、補正実行条件に基づきジョブ実行中に補正動作を実行するか否かが判別される（ステップＳ７）。ジョブ実行中に補正動作を実行しないと判別された場合（ステップＳ７；ＮＯ）、ステップＳ９に移行する。一方、補正実行条件が満たされ、ジョブ実行中に補正動作を実行すると判別された場合（ステップＳ７；ＹＥＳ）、後述するジョブ中補正処理（図６参照）が実行される。
【００６２】
図６は、制御部１００により実行されるジョブ中補正処理を示すフローチャートである。図６に示すように、補正実行判断部１２０により、補正条件が満たされ、補正動作を実行すると判断された場合、補正動作制御部１３０により、補正の種別が判断される（ステップＳ３１）。次いで、所要時間算出部１４０により、補正実時間記憶部４１０から補正の種別に対応する補正時間データが検索され（ステップＳ３２）、当該補正動作が過去に実行されているか否かが判断される（ステップＳ３３）。
【００６３】
ここで、補正動作が過去に実行されている場合、すなわち、補正実時間記憶部４１０から補正時間データが検索された場合（ステップＳ３３；ＹＥＳ）、所要時間算出部１４０により、補正時間データに基づいて補正所要時間Ｘが算出される（ステップＳ３４）。一方、補正動作が過去に実行されていない場合、すなわち、補正実時間記憶部４１０に補正時間データが記憶されていない場合（ステップＳ３３；ＮＯ）、所要時間算出部１４０により、補正実時間記憶部４１０から補正時間の基準値Ａが取得され、基準値Ａに基づいて、補正所要時間Ｘが算出される（ステップＳ３５）。なお、補正実行判断部１２０により、複数の補正動作を実行すると判断された場合は、複数の補正動作に要する時間がそれぞれ算出され、これらの合計が補正所要時間Ｘとして算出される。
【００６４】
次いで、表示制御部１１０により、算出された補正所要時間Ｘが表示部２００に表示される（ステップＳ３６）。続いて、補正所要時間算出部１２０により、図３のステップＳ４で算出されたジョブ所要時間Ｙからジョブがスタートしてから経過した時間Ｔを減算したジョブ残時間Ｙ´が取得され（ステップＳ３７）、算出されたジョブ残時間Ｙ´は、ＲＡＭに一時的に記憶される（ステップＳ８）。また、所要時間算出部１４０により、補正所要時間Ｘとジョブ残時間Ｙ´とを加算したジョブ所要時間Ｙが算出される（ステップＳ３８）。そして、表示制御部１１０により、ジョブ所要時間Ｙが表示部２００に更新して表示される（ステップＳ４０）。
【００６５】
さらに、補正動作制御部１３０により、補正動作が実行され（ステップＳ４１）、補正動作が終了すると（ステップＳ４２；ＹＥＳ）、所要時間算出部１４０により、ＲＡＭに記憶されたジョブ残時間Ｙ´が取得され、表示制御部１１０により、ジョブ残時間Ｙ´がジョブ所要時間Ｙとして表示される（ステップＳ４３）。
【００６６】
さらに、補正動作制御部１３０により、補正動作が正常に終了したか否かが判別される（ステップＳ４４）。ここで、補正動作が正常に終了していない場合（ステップＳ４４；ＮＯ）、制御部１００により、アイドル中補正処理を終了され、メインフローのステップＳ９に移行する。
【００６７】
一方、補正動作が正常に終了した場合（ステップＳ４４；ＹＥＳ）、制御部１００により、補正時間計測部７００から補正実時間Ｒを取得され（ステップＳ２０）、補正の種別に応じて補正実時間記憶部４１０に補正実時間Ｒが記憶される（ステップＳ４６）。そして、制御部１００により、アイドル中補正処理を終了され、メインフローのステップＳ９に移行する。
【００６８】
さらに、図３のステップＳ９に戻り、制御部１００により、ジョブが終了したか否かが判別され（ステップＳ９）、ジョブが終了した場合（ステップＳ９；ＹＥＳ）、ステップＳ１に移行して、上述した処理が繰り返して実行される。一方、ジョブが終了していない場合（ステップＳ１；ＮＯ）、所要時間算出部１４０により、ジョブ所要時間Ｙから経過時間Ｔを減算したジョブ残時間Ｙ´が算出され、ジョブ所要時間Ｙとして更新される（ステップＳ１０）。そして、表示制御部１１０により、ジョブ所要時間Ｙが表示部２００に表示され（ステップＳ５）、制御部１００により、１頁を画像形成する毎に、ステップＳ６〜Ｓ９の処理が繰り返して実行される。
【００６９】
次に、図７は、ジョブ所要時間Ｙが予約リストに表示された場合の表示画面例を示す図である。図７に示すように、予約リスト表示画面２０２には、予約番号表示領域２０２ａ、動作モード表示領域２０２ｂ、状態表示領域２０２ｃ、ページ枚数表示領域２０２ｄ、残枚数表示領域２０２ｅ、残時間表示領域２０２ｆが設けられている。また、予約リスト表示画面２０２の下部には、指示入力キーとして、ＪＯＢ優先キー、ＪＯＢ削除キー、ユーザ−ネーム削除キー、前ＪＯＢリスト表示キー、未出力ＪＯＢリスト表示キー、ＯＫキー等が表示されている。
【００７０】
最上段に表示される予約リストを例として詳細に説明すると、予約番号表示領域２０２ａには、予約番号として「１」の数字データが表示され、動作モード表示領域２０２ｂには、動作モードとして「コピー」のテキストデータが表示される。状態表示領域２０２ｃには、動作状態として「出力中」のテキストデータが表示され、ページ枚数表示領域には、出力済みのページ枚数として「２０」の数字データが表示される。残枚数表示領域２０２ｅには、ジョブ実行中の残りページ枚数として「１００」の数字データが表示され、残時間表示領域２０２ｆには、ジョブ所要時間Ｙを分単位で示す「２」の数字データが表示される。
【００７１】
以上のように、本実施の形態の画像形成装置１によれば、画像形成に要する時間を表示部２００に表示する際に、ジョブ実行前に補正動作が実行されるか否かを判別し、補正動作が実行される場合、補正動作に要する時間を算出して、補正所要時間Ｘを表示部２００に表示させる。また、ジョブ実行中に、補正動作が実行される場合、画像形成処理に要する時間と、補正動作に要する時間とを算出し、補正所要時間Ｘと共に、これらを合計したジョブ所要時間Ｙを表示部２００に表示させる。
【００７２】
したがって、ユーザは、画像形成に要する時間だけでなく、ジョブ実行前、又はジョブ実行中に行われる補正動作に要する時間、及びこれらを含めた全体的な所要時間を知ることができ、正確な所要時間を把握して作業効率を向上させることができる。
【００７３】
また、過去に実行された補正動作の所要時間を補正実時間Ｒとして補正実時間記憶部４１０に記憶しておき、補正動作に要する時間を算出する場合に、補正実時間Ｒの累積時間Ｓ及び補正動作回数Ｎに基づいて過去の平均所要時間を算出し、これに基づいて補正所要時間Ｘを算出するため、実際に補正動作に要した時間に基づいて、正確な補正所要時間Ｘを算出することができる。
【００７４】
また、補正動作に要する時間を算出する場合に、対応する補正動作が前回行われた際に記憶された補正実時間Ｒに基づいて補正所要時間Ｘを算出しても良く、対応する補正動作の最長補正実時間Ｒに基づいて補正所要時間Ｘを算出しても良い。或いは、対応する補正動作の最長補正実時間Ｒ及び最短補正実時間Ｒに基づいて補正所要時間Ｘを算出する構成であっても良い。これにより、種々の方法にて補正所要時間Ｘを算出することができ、ユーザの利用形態に応じて、正確な補正所要時間Ｘを算出することができ、汎用性の高い画像形成装置１を提供することができる。
【００７５】
また、補正実時間記憶部４１０には、予め設定された補正時間の基準値Ａを記憶しておき、過去に補正動作が実行されていない場合、この補正時間の基準値Ａに基づいて、補正所要時間Ｘを算出する。このため、過去に実行されていない補正動作についても、補正所要時間Ｘを算出することができ、実用性を向上させることができる。
【００７６】
さらに、ジョブ実行中に行われた補正動作が終了した場合、表示部２００に表示させたジョブ所要時間Ｙを更新して表示させるため、複写動作の進行状況に応じて、正確な所要時間をユーザに提示することができ、利便性が良い。
【００７７】
なお、上述した本実施の形態における記述は、本発明に係る好適な画像形成装置の一例であり、これに限定されるものではない。
例えば、本実施の形態においては、所要時間算出部１４０により算出された補正所要時間Ｘ、ジョブ所要時間Ｙ等は、表示制御手段１１０に出力され、表示制御手段により、表示部２００に表示される構成として説明を行ったが、これに限定されない。例えば、画像形成装置１は、ネットワークを介して接続される外部機器との間でデータ送受信が可能な通信部（図示せず）を備え、所要時間算出部１４０により算出された補正所要時間Ｘ、ジョブ所要時間Ｙ等を通信部に出力させ、通信部からネットワークを介して、外部機器に補正所要時間Ｘ、ジョブ所要時間Ｙ等を送信し、外部機器の備える表示部に表示させる構成であっても良い。
【００７８】
また、補正実時間記憶部４１０は、補正実時間Ｒ、累積時間Ｓ、補正動作回数Ｎを全て記憶する構成であっても良いが、少なくとも補正実時間Ｒが記憶されていれば良く、補正動作に要する時間を算出する際に、所要時間算出部１４０により、補正実時間記憶部４１０に記憶された補正実時間Ｒに基づいて、累積時間Ｒ及び補正動作回数Ｎが算出される構成であっても良い。また、補正実時間記憶部４１０の記憶容量を効率良く利用するため、補正実時間Ｒ、累積時間Ｓ、補正動作回数Ｎは、工場出荷時及び定期点検時に特殊モードにてリセットされることが好ましい。
【００７９】
その他、本実施の形態における画像形成装置１の細部構成及び細部動作に関しても、本発明の趣旨を逸脱することのない範囲で適宜変更可能であることは勿論である。
【００８０】
【発明の効果】
本発明によれば、補正動作を実行する画像形成装置において、画像形成に係る所要時間を表示する場合に、画像形成に要する時間と、補正動作に要する時間とを算出して、補正動作に要する時間を含めた所要時間を提示することができるため、ユーザは、正確な所要時間を把握して、作業効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を適用した実施の形態における画像形装置１の内部構成を示す断面図である。
【図２】図１に示す画像形成装置１の機能的構成を示すブロック図である。
【図３】図２の制御部１００により実行されるメインフローを示す図である。
【図４】図３のメインフローの一部として実行されるアイドル中補正処理のフローチャートを示す図である。
【図５】図２の表示部２００に補正所要時間Ｘが表示された場合の表示画面の一例を示す図である。
【図６】図３のメインフローの一部として実行されるジョブ中補正処理を示すフローチャートである。
【図７】図２の表示部２００に表示される予約リスト画面の一例を示す図である。
【符号の説明】
１    画像形成装置
１００    制御部
１１０    表示制御部
１２０    補正実行判断部
１３０    補正動作制御部
１４０    所要時間算出部
２００    表示部
３００    入力部
４００    記憶部
４１０    補正実時間記憶部
５００    モータ
６００    センサ
７００    補正時間計測部
【図１】
2004255570.tif 000003
【図２】
2004255570.tif 000004
【図３】
2004255570.tif 000005
【図４】
2004255570.tif 000006
【図５】
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【図６】
2004255570.tif 000008
【図７】
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