(57)【要約】【課題】２つの（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基を有する電荷輸送物質、これを含む有機感光体、電子写真の画像形成装置、およびこれを利用した電子写真の画像形成装置を提供する。【解決手段】導電性基材および前記導電性基材上の光導電要素を含む有機感光体であり、前記光導電要素は、（ａ）下記化学式１を有する電荷輸送物質および、（ｂ）電荷生成化合物を含む、有機感光体を提供する。【化１】2004264854.tif 000106  前記化学式１中、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖の連結基であり、ｍは、１〜３０の整数である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基材および前記導電性基材上の光導電要素を含む有機感光体であり、前記光導電要素は、（ａ）下記化学式１を有する電荷輸送物質および、（ｂ）電荷生成化合物を含む、有機感光体：
【化１】
2004264854.tif 000030
前記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、
Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖の連結基であり、
ｍは、１〜３０の整数であり、
前記連結基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環基、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換されており、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【請求項２】
前記ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、下記化学式２を有する置換基であることを特徴とする請求項１に記載の有機感光体：
【化２】
2004264854.tif 000031
前記化学式２において、Ｙは、Ｏ、ＳまたはＮＲ８であり、
Ｒ８は、水素、アルキル基、アルケニル基、芳香族基またはヘテロ環基である。
【請求項３】
前記Ｚは、芳香族基またはヘテロ環基を含むことを特徴とする請求項に１記載の有機感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送物質は、下記化学式３から１９よりなる群から選択される化学式を有することを特徴とする請求項１に記載の有機感光体：
【化３】
2004264854.tif 000032
【化４】
2004264854.tif 000033
【化５】
2004264854.tif 000034
【化６】
2004264854.tif 000035
【化７】
2004264854.tif 000036
【化８】
2004264854.tif 000037
【化９】
2004264854.tif 000038
【化１０】
2004264854.tif 000039
【化１１】
2004264854.tif 000040
【化１２】
2004264854.tif 000041
【化１３】
2004264854.tif 000042
【化１４】
2004264854.tif 000043
【化１５】
2004264854.tif 000044
【化１６】
2004264854.tif 000045
【化１７】
2004264854.tif 000046
【化１８】
2004264854.tif 000047
【化１９】
2004264854.tif 000048
【請求項５】
前記光導電要素は、第２電荷輸送物質をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の有機感光体。
【請求項６】
前記第２電荷輸送物質は、電荷輸送化合物を含むことを特徴とする請求項５に記載の有機感光体。
【請求項７】
前記光導電要素は、結合剤をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の有機感光体。
【請求項８】
（ａ）光画像形成成分と、
（ｂ）前記光画像形成成分から受光するように配向され、導電性基材および前記導電性基材上の光導電要素を含む有機感光体を含む電子写真の画像形成装置であり、前記光導電要素は、（ｉ）下記化学式１を有する電荷輸送物質および、（ｉｉ）電荷生成化合物を含む、電子写真の画像形成装置：
【化２０】
2004264854.tif 000049
前記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、
Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖の連結基であり、
ｍは、１〜３０の整数であり、
前記連結基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環基、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換されており、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【請求項９】
前記ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、下記化学式２を有する置換基であることを特徴とする請求項８に記載の電子写真の画像形成装置：
【化２１】
2004264854.tif 000050
前記化学式２において、Ｙは、Ｏ、ＳまたはＮＲ８であり、
Ｒ８は、水素、アルキル基、アルケニル基、芳香族基またはヘテロ環基である。
【請求項１０】
前記Ｚは、芳香族基またはヘテロ環基を含むことを特徴とする請求項８に記載の電子写真の画像形成装置。
【請求項１１】
前記電荷輸送物質は、下記化学式３から１９よりなる群から選択される化学式を有することを特徴とする請求項８に記載の電子写真の画像形成装置：
【化２２】
2004264854.tif 000051
【化２３】
2004264854.tif 000052
【化２４】
2004264854.tif 000053
【化２５】
2004264854.tif 000054
【化２６】
2004264854.tif 000055
【化２７】
2004264854.tif 000056
【化２８】
2004264854.tif 000057
【化２９】
2004264854.tif 000058
【化３０】
2004264854.tif 000059
【化３１】
2004264854.tif 000060
【化３２】
2004264854.tif 000061
【化３３】
2004264854.tif 000062
【化３４】
2004264854.tif 000063
【化３５】
2004264854.tif 000064
【化３６】
2004264854.tif 000065
【化３７】
2004264854.tif 000066
【化３８】
2004264854.tif 000067
【請求項１２】
前記光導電要素は、第２電荷輸送物質をさらに含むことを特徴とする請求項８に記載の電子写真の画像形成装置。
【請求項１３】
前記第２電荷輸送物質は、電荷輸送化合物を含むことを特徴とする請求項１２に記載の電子写真の画像形成装置。
【請求項１４】
湿式トナーディスペンサをさらに含むことを特徴とする請求項８に記載の電子写真の画像形成装置。
【請求項１５】
（ａ）導電性基材および前記導電性基材上の光導電要素を含む有機感光体の表面を帯電させる段階であり、前記光導電要素は、（ｉ）下記化学式１を有する電荷輸送物質および、（ｉｉ）電荷生成化合物を含む、帯電段階と、
（ｂ）前記有機感光体の表面を画像方式通りに露光させ、選択された領域に電荷を消散させる放射線により、前記有機感光体の表面上に帯電領域と非帯電領域のパターンを形成する段階と、
（ｃ）前記有機感光体の表面をトナーと接触させ、トーン画像を形成する段階と、
（ｄ）前記トーン画像を基材に転写させる段階と
を含む電子写真の画像形成方法：
【化３９】
2004264854.tif 000068
前記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、
Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖の連結基であり、
ｍは、１〜３０の整数であり、
前記連結基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環基、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換されており、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【請求項１６】
前記ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、下記化学式２を有する置換基であることを特徴とする請求項１５に記載の電子写真の画像形成方法：
【化４０】
2004264854.tif 000069
前記化学式２において、Ｙは、Ｏ、ＳまたはＮＲ８であり、
Ｒ８は、水素、アルキル基、アルケニル基、芳香族基またはヘテロ環基である。
【請求項１７】
前記Ｚは、芳香族基またはヘテロ環基を含むことを特徴とする請求項１５に記載の電子写真の画像形成方法。
【請求項１８】
前記電荷輸送物質は、下記化学式３から１９よりなる群から選択される化学式を有することを特徴とする請求項１５に記載の電子写真の画像形成方法：
【化４１】
2004264854.tif 000070
【化４２】
2004264854.tif 000071
【化４３】
2004264854.tif 000072
【化４４】
2004264854.tif 000073
【化４５】
2004264854.tif 000074
【化４６】
2004264854.tif 000075
【化４７】
2004264854.tif 000076
【化４８】
2004264854.tif 000077
【化４９】
2004264854.tif 000078
【化５０】
2004264854.tif 000079
【化５１】
2004264854.tif 000080
【化５２】
2004264854.tif 000081
【化５３】
2004264854.tif 000082
【化５４】
2004264854.tif 000083
【化５５】
2004264854.tif 000084
【化５６】
2004264854.tif 000085
【化５７】
2004264854.tif 000086
【請求項１９】
前記光導電要素は、第２電荷輸送物質をさらに含むことを特徴とする請求項１５に記載の電子写真の画像形成方法。
【請求項２０】
前記第２電荷輸送物質は、電荷輸送化合物を含むことを特徴とする請求項１９に記載の電子写真の画像形成方法。
【請求項２１】
前記光導電要素は、結合剤をさらに含むことを特徴とする請求項１５に記載の電子写真の画像形成方法。
【請求項２２】
前記トナーは、有機液体中に着色剤粒子の分散物を含む湿式トナーを含むことを特徴とする請求項１５に記載の電子写真の画像形成方法。
【請求項２３】
下記化学式１を有する電荷輸送物質：
【化５８】
2004264854.tif 000087
前記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、
Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖の連結基であり、
ｍは、１〜３０の整数であり、
前記連結基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環基、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換されており、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【請求項２４】
前記ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、下記化学式２を有する置換基であることを特徴とする請求項２３に記載の電荷輸送物質：
【化５９】
2004264854.tif 000088
前記化学式２において、Ｙは、Ｏ、ＳまたはＮＲ８であり、
Ｒ８は、水素、アルキル基、アルケニル基、芳香族基またはヘテロ環基である。
【請求項２５】
前記Ｚは、芳香族基またはヘテロ環基を含むことを特徴とする請求項２３に記載の電荷輸送物質。
【請求項２６】
前期電荷輸送物質は、下記化学式３から１９よりなる群から選択される化学式を有することを特徴とする請求項２３に記載の電荷輸送物質：
【化６０】
2004264854.tif 000089
【化６１】
2004264854.tif 000090
【化６２】
2004264854.tif 000091
【化６３】
2004264854.tif 000092
【化６４】
2004264854.tif 000093
【化６５】
2004264854.tif 000094
【化６６】
2004264854.tif 000095
【化６７】
2004264854.tif 000096
【化６８】
2004264854.tif 000097
【化６９】
2004264854.tif 000098
【化７０】
2004264854.tif 000099
【化７１】
2004264854.tif 000100
【化７２】
2004264854.tif 000101
【化７３】
2004264854.tif 000102
【化７４】
2004264854.tif 000103
【化７５】
2004264854.tif 000104
【化７６】
2004264854.tif 000105
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機感光体、電子写真の画像形成装置、電子写真の画像形成方法および電荷輸送物質に関し、さらに具体的には、２つの（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基を有する電荷輸送物質、これを含む有機感光体と電子写真の画像形成装置およびこれを利用した電子写真の画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真法において、導電性基材上に電気絶縁性光導電要素を備えるプレート、ディスク、シート、ベルト、ドラムなどの形態を有する有機感光体は、まず光導電層の表面を均一に静電気的に帯電させた後、帯電させた表面を光パターンに露出させることによって画像が形成される。露光は光導電層の表面に光が接触して照射された領域に電荷を選択的に消散させることにより、帯電領域と非帯電領域のパターン、いわゆる潜像を形成する。
【０００３】
次に、湿式または固形トナーが潜像の付近に供給され、トナー液滴または粒子は、帯電領域または非帯電領域の付近に付着されて、光導電層の表面にトーン画像を形成する。その結果、形成されたトーン画像は、紙のような適当な最終または中間受容体表面に転写されるか、光導電層が最終画像受容体として作用する。上記画像形成工程を数回反復し、例えば別個の色彩成分からなる画像を重畳させることによって、単一画像を完成するか、または別個の色彩の重畳画像のような陰影画像を発生させることにより、フルカラー最終画像を形成し、および／または追加画像を再生する。
【０００４】
有機感光体には、単一層および多重層の光導電要素がいずれも使われてきた。単一層の場合には、例えば、電荷輸送物質および電荷生成物質は高分子結合剤と結合され、導電性基材に付着される。多重層の場合には、例えば、電荷輸送物質および電荷生成物質が別個の層に要素として存在し、それらそれぞれは選択的に高分子結合剤と結合されて、導電性基材に付着される。二重層の光導電要素は２種の配列が可能である。第１の配列（「二重層」配列）では、電荷生成層は導電性基材上に付着され、電荷輸送層は電荷生成層の上部に付着される。第２の配列（「逆二重層」配列）では、電荷輸送層と電荷生成層との順序は逆転される。
【０００５】
単一層および多重層の光導電要素のいずれの場合にも、電荷生成物質の目的は、露光時に電荷キャリア（すなわち、正孔および／または電子）を生成することである。電荷輸送物質の目的は、光導電要素上で表面電荷を容易に放電させるために、電荷キャリアのうち少なくとも１の類型を受容して、電荷輸送層を通じてその電荷キャリアを輸送することである。電荷輸送物質は、電荷輸送化合物、電子輸送化合物またはこれらの組み合わせでありうる。電荷輸送化合物が使われる場合には、電荷輸送化合物は正孔キャリアを受容してそれらを電荷輸送化合物が存在する層を通じて輸送する。電子輸送化合物が使われる場合には、電子輸送化合物は電子キャリアを受容してそれらを電子輸送化合物が存在する層を通じて輸送する。
【０００６】
【特許文献１】米国特許第６，００１，５２２号明細書
【特許文献２】米国特許第６，１８０，３０５号明細書
【特許文献３】米国特許出願公開第２００２／０１２８３４９号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２００２／００８６９１６号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２００２／０１９７５５２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
したがって、本発明は、高いＶａｃｃおよび低いＶｄｉｓのような優秀な静電気的特性を有する新規かつ改良された電荷輸送物質を提供することを目的とする。具体的には、電荷輸送物質が受容できる電荷量（受容電圧、または「Ｖａｃｃ」と知らされたパラメータで示す）を増加させ、放電時に上記電荷の保存量（放電電圧、または「Ｖｄｉｓ」と知らされたパラメータで示す）を減少させることができる有機感光体用の電荷輸送物質、これを含む有機感光体、前記有機感光体を含む電子写真の画像形成装置、および前記有機感光体を利用する電子写真の画像形成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記本発明の課題を解決するために、本発明の第１の観点によれば、導電性基材および前記導電性基材上の光導電要素を含む有機感光体であり、上記光導電要素は、（ａ）下記化学式１を有する電荷輸送物質および、（ｂ）電荷生成化合物を含む、有機感光体が提供される。
【０００９】
【化１】
2004264854.tif 000002
【００１０】
上記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖の連結基、例えば、メチレン基である。ここで、ｍは、１〜３０の整数である。また、メチレン基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環基、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換されている。このとき、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【００１１】
有機感光体は、例えばプレート、軟質ベルト、軟質ディスク、シート、硬質ドラムまたは硬質もしくは軟質ドラムを覆い包んだシートなどの形態で提供されることもある。一具現例において、有機感光体は、（ａ）電荷輸送物質、電荷生成化合物、第２電荷輸送物質および高分子結合剤を含む光導電要素と、（ｂ）導電性基材とを含む。
【００１２】
上記本発明の他の課題を解決するために、本発明の第２の観点によれば、（ａ）光画像形成成分と、（ｂ）光画像形成成分から受光するように配向された上記有機感光体とを含む電子写真の画像形成装置が提供される。上記装置は、湿式トナーディスペンサをさらに含んでいてもよい。また、上記電荷輸送物質を含む有機感光体を利用した電子写真の画像形成方法が開示されている。
【００１３】
上記本発明のさらに他の課題を解決するために、本発明の第３の観点によれば、（ａ）上記有機感光体の表面を帯電させる段階と、（ｂ）有機感光体の表面を画像方式通りに露光させ、選択された領域に電荷を消散させる放射線により、有機感光体の表面上に帯電領域および非帯電領域のパターンを形成する段階と、（ｃ）有機感光体の表面を有機液体中の着色剤粒子の分散物を含む湿式トナーのようなトナーと接触させ、トーン画像を形成する段階と、（ｄ）トーン画像を基材に転写させる段階とを含む電子写真の画像形成方法が提供される。
【００１４】
上記本発明のさらに他の課題を解決するために、本発明の第４の観点によれば、上記化学式１を有する電荷輸送物質が提供される。
【００１５】
本発明は、優秀な機械的特性および静電気的特性をいずれも有することを特徴とする有機感光体に適した電荷輸送物質を提供する。このような有機感光体は、高品質の画像を形成するために、湿式トナーに効果的に使われうる。高品質の画像を形成するためのシステムは、サイクルが繰り返された後にも保持されうる。
【００１６】
なお、本出願は、「Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｉｃ  Ｏｒｇａｎｏｐｈｏｔｏｒｅｃｅｐｔｏｒｓ  Ｗｉｔｈ  Ｎｏｖｅｌ  Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ（新規の電荷運搬化合物を含む電子写真法用オルガノ感光体）」という発明の名称で本出願と共に係留中であるＴｏｋａｒｓｋｉらの米国臨時特許出願６０／４５１３０４号を基礎として優先権を主張する。上記出願は引用されて本明細書に統合されている。
【発明の効果】
【００１７】
本発明による有機感光体は、高いＶａｃｃおよび低いＶｄｉｓのような優秀な静電気的特性を有する。したがって、本発明によれば、高い感光性、低い残留電位を有し、サイクルテスト、結晶化、および有機感光体ベンディングおよびストレッチングに対する高い安定性を有する有機感光体を提供することができる。
【００１８】
また、本発明の電荷輸送物質は、電荷キャリアの移動性が高く多様な結合剤物質との相溶性が優秀なため、本発明によれば、卓越した電子写真画像形成特性を有する電荷輸送物質を提供することができる。
【００１９】
したがって、本発明の電子輸送物質および当該電子輸送物質を含む有機感光体は、電子写真の画像形成装置および画像形成方法と関連した分野で有用に使われうる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下に、添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書および図面において実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００２１】
本実施形態による有機感光体は、導電性基材および連結基によって互いに連結された２つの（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基を有する電荷輸送物質と電荷生成化合物とを含む光導電要素を有する。２つの（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基は同一であっても相異していてもよい。電荷輸送物質は電子写真法の有機感光体でその性能が立証されるような望ましい特性を有する。特に、本実施形態の電荷輸送物質は、電荷キャリアの移動性が高く多様な結合剤物質との相溶性が優秀なため、卓越した電子写真画像形成特性を有する。本実施形態による有機感光体は、高い感光性、低い残留電位を有し、サイクルテスト、結晶化、および有機感光体ベンディングおよびストレッチングに対する高い安定性を有する。本実施形態による有機感光体は、特にファックス機、複写機、スキャナおよび電子写真法に基づいた他の電子装置はもとより、レーザプリンタにも有用である。電荷輸送物質の用途は、以下のレーザプリンタに使用される場合において、さらに詳細に説明されているが、電子写真法によって作動される他の装置への応用もまた下記のように一般化されうる。
【００２２】
特に、多数のサイクル後にも、高品質の画像を形成するためには、電荷輸送物質がサイクリングする間に、電荷輸送物質が高分子結合剤と均一な溶液を形成し、有機感光体物質中にほぼ均一に分布させることが望ましい。また、電荷輸送物質が受容できる電荷量（受容電圧、または「Ｖａｃｃ」と知らされたパラメータで示す）を増加させ、放電時に上記電荷の保存量（放電電圧、または「Ｖｄｉｓ」と知らされたパラメータで示す）を減少させることが望ましい。
【００２３】
電荷輸送物質は、電荷輸送化合物または電子輸送化合物に分類されうる。電子写真法と関連した技術分野では、多くの電荷輸送化合物および電子輸送化合物が知られている。電荷輸送化合物の非制限的な例としては、例えばピラゾリン誘導体類、フルオレン誘導体類、オキサジアゾール誘導体類、スチルベン誘導体類、エナミン誘導体類、エナミンスチルベン誘導体類、ヒドラゾン誘導体類、カルバゾールヒドラゾン誘導体類、トリアリールアミン類、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリアセナフチレンまたは多重化されたヒドラゾン化合物（少なくとも２つののヒドラゾン基およびトリフェニルアミンのような（Ｎ、Ｎ−二置換された）アリールアミンおよびカルバゾール、ジュロリジン、フェノチアジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノキサチイン、チアゾール、オキサゾール、イソキサゾール、ジベンゾ−１，４−ダイオキシン、チアントレン、イミダゾール、ベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール、ベンゾキサゾール、ベンズイミダゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、インドール、インダゾール、ピロール、プリン、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、トリアゾール、オキサジアゾール、テトラゾール、チアジアゾール、ベンズイソキサゾール、ベンズイソチアゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、チオフェン、チアナフテン、キナゾリンまたはシノリンのようなヘテロ環類からなる群から選択された少なくとも２つの置換基を含む。）がある。
【００２４】
電子輸送化合物の非制限的な例としては、例えばブロモアニリン、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキシド、（２，３−ジフェニル−１−インデニリデン）マロノニトリル、４Ｈ−チオピラン−１，１−ジオキシド、４−ジシアノメチレン−２，６−ジフェニル−４Ｈ−チオピラン−１，１−ジオキシド、４−ジシアノメチレン−２，６−ジ−ｍ−トリル−４Ｈ−チオピラン−１，１−ジオキシド、非対称的に置換された２，６−ジアリール−４Ｈ−チオピラン−１，１−ジオキシド（例えば、４Ｈ−１，１−ジオキソ−２−（ｐ−イソプロピルフェニル）−６−フェニル−４−（ジシアノメチリデン）チオピランおよび４Ｈ−１，１−ジオキソ−２−（ｐ−イソプロピルフェニル）−６−（２−チエニル）−４−（ジシアノメチリデン）チオピランを含む）およびその誘導体、フォスファ−２，５−シクロヘキサジエンの誘導体類、（４−ｎ−ブトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリル、（４−フェンエトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリル、（４−カルビトキシ−９−フルオレニリデン）マロノニトリル、ジエチル（４−ｎ−ブトキシカルボニル−２，７−ジニトロ−９−フルオレニリデン）−マロネートのような（アルコキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリル誘導体類、１１，１１，１２，１２−テトラシアノ−２−アルキルアントラキノジメタン、１１，１１−ジシアノ−１２，１２−ビス（エトキシカルボニル）アントラキノジメタンのようなアントラキノジメタン誘導体類、１−クロロ−１０−［ビス（エトキシカルボニル）メチレン］アントロン、１，８−ジクロロ−１０−［ビス（エトキシカルボニル）メチレン］アントロン、１，８−ジヒドロキシ−１０−［ビス（エトキシカルボニル）メチレン］アントロン、１−シアノ−１０−［ビス（エトキシカルボニル）メチレン］アントロンのようなアントロン誘導体、７−ニトロ−２−アザ−９−フルオレニリデン−マロノニトリル、ジフェノキノン誘導体類、ベンゾキノン誘導体類、ナフトキノン誘導体類、キニン誘導体類、テトラシアノエチレンシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン誘導体類、ジニトロアントラセン誘導体類、ジニトロアクリジン誘導体類、ニトロアントラキノン誘導体類、ジニトロアントラキノン誘導体類、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水ジブロモマレイ酸、ピレン誘導体類、カルバゾール誘導体類、ヒドラゾン誘導体類、Ｎ、Ｎ−ジアルキルアニリン誘導体類、ジフェニルアミン誘導体類、トリフェニルアミン誘導体類、トリフェニルメタン誘導体類、テトラシアノキノジメタン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，７−トリニトロ−９−ジシアノメチレンフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン誘導体類並びに２，４，８−トリニトロチオキサントン誘導体類がある。興味深い一部の具現例では、電子輸送化合物は、（４−ｎ−ブトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリルのような（アルコキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリル誘導体を含むこともある。
【００２５】
多くの電荷輸送物質を使用することができるが、特定の電子写真法の技術分野の多様な要求を充足させるためには、さらに他の電荷輸送物質の存在が必要である。
【００２６】
電子写真の技術分野において、有機感光体に含まれた電荷生成化合物は、光を吸収して電子−正孔対を形成する。このような電子および正孔は、強い電場の下で適当な時間をかけて輸送され、電場を発生させる表面電荷を局所的に放電させることができる。特定領域での電場の放電は、表面電荷パターンを形成し、これは光によって描かれたパターンと本質的に対応する。このような電荷パターンは、トナー付着を誘導するために利用される。本実施形態による電荷輸送物質は、電荷輸送、特に、電荷生成化合物によって形成された電子−正孔対からの電子輸送に効果的である。一部の具現例では、特定の電子輸送化合物または電荷輸送化合物が、本実施形態の電荷輸送物質と共に使われることがある。
【００２７】
有機感光体には、電荷生成化合物および電荷輸送物質を含む物質層または複数の物質層が含まれる。有機感光体を利用してニ次元の画像を印刷するために、有機感光体は、少なくとも画像の一部を形成するためのニ次元表面を有する。画像形成工程は、全体画像の形成を完成し、および／またはその後に続く画像を形成するために、有機感光体をサイクリングさせることにより続けられる。
【００２８】
有機感光体は、プレート、軟質ベルト、ディスク、硬質ドラム、硬質または軟質ドラムを覆い包んだシートのような形態で提供されることもある。電荷輸送物質は、電荷生成化合物と同じ層に存在することもでき、および／または電荷生成化合物と異なる層に存在することもできる。また、後述するように、付加的な層が使用されることがある。
【００２９】
一部の具現例では、有機感光体物質は、例えば（ａ）電荷輸送物質および高分子結合剤を含む電荷輸送層、（ｂ）電荷生成化合物および高分子結合剤を含む電荷生成層と、（ｃ）導電性基材とを含む。電荷輸送層は、電荷生成層と導電性基材との間に位置することができる。一方、電子生成層は、電荷輸送層と導電性基材との間に位置することができる。他の具現例では、有機感光体物質は、高分子結合剤内に電荷輸送物質と電荷生成化合物とをいずれも含む単一層を有する。
【００３０】
有機感光体は、レーザプリンタのような電子写真の画像形成装置に統合されることがある。このような装置においては、画像は、物理的実体から形成され、表面潜像を形成するために、有機感光体上にスキャニングされた光画像に転換される。表面潜像は有機感光体の表面上にトナーを誘導するために使われる。ここで、トナー画像は有機感光体上に投射された光画像と同一であるか、またはその反転画像である。トナーは湿式トナーまたは乾式トナーのいずれでもよい。次に、トナーは有機感光体の表面から１枚の紙のような受容体の表面に転写される。トナーの転写後に、受容体の表面全体が放電され、電荷輸送物質は再びサイクリングされるように準備される。画像形成装置は、例えば紙受容体を輸送し、および／または感光体を移動させるための複数の支持体ローラ、光画像を形成するのに適した光学的性質を有する光画像形成成分、レーザのような光源、トナー供給源、トナー輸送システムおよび適当な制御システムを含めることができる。
【００３１】
電子写真の画像形成方法は、一般的に、（ａ）有機感光体の表面を帯電させる段階と、（ｂ）有機感光体の表面を画像方式通りに露光させ、選択された領域に電荷を消散させる放射線により、感光体の表面上に帯電領域と非帯電領域のパターンを形成する段階と、（ｃ）有機液体中に着色剤粒子の分散物を含む湿式トナーのようなトナーに感光体の表面を露出させることにより、トーン画像を形成し、有機感光体の帯電領域または放電領域にトナーを誘導する段階と、（ｄ）トーン画像を基材に転写させる段階とを含む。
【００３２】
本実施形態による有機感光体は、下記化学式１に示されるような電荷輸送物質を含む。
【００３３】
【化２】
2004264854.tif 000003
【００３４】
上記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式を有する分枝または直鎖状のメチレン基である。ここで、ｍは、１〜３０の整数である。また、上記メチレン基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換され、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【００３５】
芳香族基は、４ｎ＋２個のπ電子を含む共役系を成すことができる。芳香族性を評価するために多くの基準を利用することができる。芳香族性の量的測定の基準として広く使われているのは、共鳴エネルギーである。一般的に、芳香族基の共鳴エネルギーは１０ｋＪ／ｍｏｌより大きい。芳香族基は４ｎ＋２個のπ電子を有する芳香環に１つ以上の異種原子を含む芳香族ヘテロ環基と４ｎ＋２個のπ電子を有する芳香環に異種原子を含まないアリール基とに分類することができる。しかし、芳香族ヘテロ環基またはアリール基は、４ｎ＋２個のπ電子を有する芳香環に結合された置換基に１つ以上の異種原子を有することもある。また、芳香族ヘテロ環基またはアリール基は、単環式または多環式（例えば、二環式、三環式など）の芳香族環を含んでいてもよい。
【００３６】
芳香族ヘテロ環基の非制限的な例としては、フラニル、チオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾリル、ベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾフラニル、ジベンゾチオフェニル、ピリジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアジニル、テトラジニル、ペンタジニル、キノリニル、イソキノリニル、シノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、ナフチリジニル、プテリジニル、アクリジニル、フェナントリジニル、フェナントロリニル、アンチリジニル、プリニル、プテリジニル、アロキサジニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニル、フェノキサチイニル、ジベンゾ−１，４−ジオキシニル、チアントレニルおよびそれらの組み合わせがある。芳香族ヘテロ環基はまた、結合（例えば、ジカルバゾリル）または連結基（例えば、１，６−ジ（１０Ｈ−１０−フェノチアジニル）ヘキサン）によって互いに結合された芳香族ヘテロ環基の組み合わせを含んでいてもよい。連結基は、脂肪族基、芳香族基、ヘテロ環基またはそれらの組み合わせを含むことができる。また、連結基に属する脂肪族基または芳香族基は、Ｏ、ＳおよびＮのような少なくとも１つの異種原子を含みうる。
【００３７】
アリール基の非制限的な例としては、フェニル、ナフチル、ベンジルまたはトラニル基、セクシフェニレン、フェナントレニル、アントラセニル、コロネニルおよびトラニルフェニルがある。アリール基はまた、結合（例えば、ビフェニル基）または連結基（例えば、スチルベニル、ジフェニルスルホン、アリールアミン）によって互いに結合されたアリール基の組み合わせを含むこともある。さらに、連結基は、脂肪族基、芳香族基、ヘテロ環基またはそれらの組み合わせを含むことができる。また、連結基に属する脂肪族基または芳香族基は、Ｏ、ＳおよびＮのような少なくとも１つの異種原子を含みうる。
【００３８】
（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基は下記化学式を有する。
【００３９】
【化３】
2004264854.tif 000004
【００４０】
上記化学式２aにおいて、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５およびＲ１６は、それぞれ独立的に、結合、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、アミノ基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基、またはシクロ環の一部である。電荷輸送物質に統合される場合は、Ｒ９からＲ１５のうち少なくとも１つは連結基と結合される。
【００４１】
置換基は、当業界に知られているように、移動性、感光性、溶解度、安定性のような化合物の特性に実質的に多様な影響を及ぼす官能基であると認められる。化学的置換基を説明するにあたり、当業界で一般的に反映される用語の使用慣行が存在する。基という用語は、総称された化合物（例えば、アルキル基、フェニル基、芳香族基、ヘテロ環基、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基など）が上記基の結合構造と符合する置換基を有しうることを意味する。例えば、「アルキル基」という用語が使われる場合には、当該用語は、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、シクロヘキシル基、ドデシル基のような非置換の直鎖、分枝およびシクロアルキル基を含むだけではなく、３−エトキシプロピル基、４−（Ｎ−エチルアミノ）ブチル基、３−ヒドロキシペンチル基、２−チオールヘキシル基、１，２，３−トリブロモプロピル基のような異種原子を有する置換基も含む。しかし、上記命名体系と一致しても、基礎になる基の基本結合構造を変化させる置換基は、上記用語に含まれないと考えられる。芳香族基という用語が使われる場合には、引用された置換基は、芳香族基の共鳴エネルギーを１０ｋＪ／ｍｏｌ未満に減少させない任意の置換基を含めることができる。例えば、フェニル基という用語が使われる場合には、１−アミノフェニル基、２，４−ジヒドロキシフェニル基、１，３，５−トリチオフェニル基、１，３，５−トリメトキシフェニル基のような置換基は、フェニル基という用語に属するものとして許容されるものであるが、１，１，２，２，３，３−ヘキサメチルフェニル置換基は、フェニル基の環結合構造が非芳香族系に変化することになるので許容されない。（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基という用語が使われる場合には、引用された置換基は、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基の芳香族性、共役および電子または正孔の輸送能力のような化学的特性を実質的に変化させない任意の置換基を含む。アルキルモイエティまたはフェニルモイエティのようなモイエティという用語は、化合物が置換されていないことを示す用語である。アルキルモイエティという用語が使われる場合には、モイエティという用語は、分枝型、直鎖型または環型であるか否かに関係なく、置換されていないアルキル基だけを示す。
【００４２】
（有機感光体）
有機感光体は、例えばプレート、シート、軟質ベルト、ディスク、硬質ドラムまたは硬質もしくは軟質ドラムを覆い包んだシート型の形態であり、このうち軟質ベルトおよび硬質ドラムが一般的に商業的に使われている。有機感光体は、例えば導電性基材および当該導電性基材上に位置して少なくとも１つの層の形態の光導電要素を含むこともある。光導電要素は、高分子結合剤中に電荷輸送物質および電荷生成化合物を含むことができ、これらは、同じ層に存在することもあり、異なる層に存在することもある。また、一部の具現例では、電荷輸送化合物または電子輸送化合物のような第２電荷輸送物質を含むことがある。例えば、電荷輸送物質および電荷生成化合物は単一層に存在できる。しかし、他の具現例において、光導電要素は、電荷生成層およびこれとは別個の電荷輸送層を備える二重層構造を含む。電荷生成層は、導電性基材と電荷輸送層との間に位置することもできる。また、光導電要素は、電荷輸送層が導電性基材と電荷生成層との間に位置する構造を有することもある。
【００４３】
導電性基材は、例えば軟質ウェブまたはベルトのような軟質のものであるか、または、例えばドラム形態の軟質でないものでもありうる。ドラムは、画像形成工程中に、ドラムを回転させる駆動力をドラム付属品に提供するホロウ円筒形構造でありうる。一般的に、軟質導電性基材は、電気絶縁性基材および光導電性物質が塗布された導電性物質の薄層を含む。
【００４４】
電気絶縁性基材は、紙またはポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレートまたはポリエチレンナフタレート）、ポリイミド、ポリスルホン、ポリプロピレン、ナイロン、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリビニル樹脂、ポリフッ化ビニル、ポリスチレンのようなフィルム形成重合体でありうる。支持体基材用の重合体の特定例としては、例えばポリエーテルスルホン（ＳｔａｂａｒＴＭ  Ｓ−１００、ＩＣＩ社製品）、ポリフッ化ビニル（Ｔｅｄｌａｒ  Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎ  ｔｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ＆  Ｃｏｍｐａｎｙ製品）、ポリビスフェノール−Ａポリカーボネート（ＭａｋｒｏｆｏｌＴＭ  Ｍｏｂａｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製品）、および非晶質ポリエチレンテレフタレート（ＭｅｌｉｎａｒＴＭ  ＩＣＩＡｍｅｒｉｃａｓ、ｉｎｃ．製品）を含む。導電性基材は、黒鉛、分散型カーボンブラック、ヨウ化物、ポリピロール類およびＣａｌｇｏｎ導電性重合体２６１（米国、Ｐａ．  Ｐｉｔｔｓｂｕｒｇｈ、Ｃａｌｇｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、ｉｎｃ．製品）のような導電性重合体でも、アルミニウム、チタン、クロム、真鍮、金、銅、パラジウム、ニッケルまたはステンレス鋼のような金属でも、酸化スズまたは酸化インジウムのような金属酸化物でもよい。興味深い特定の具現例において、導電性物質はアルミニウムである。一般的に、光導電基材は、必要な機械的安定性を提供するのに適切な厚さを有する。例えば、軟質ウェブ基材は、一般的に約０．０１ｍｍ〜１ｍｍの厚さを有し、ドラム基材は、一般的に約０．５ｍｍ〜２ｍｍの厚さを有する。
【００４５】
電荷生成化合物は、染料または顔料と同様に、光を吸収して電荷キャリアを生成することができる物質である。適当な電荷生成化合物の非制限的な例としては、例えば金属非含有フタロシアニン類（例えば、Ｈ．Ｗ．Ｓａｎｄｓ、ｉｎｃ．製品であるＥＬＡ  ８０３４金属非含有フタロシアニンまたは山陽色素（株）製品であるＣＧＭ−Ｘ０１）、チタンフタロシアニン、銅フタロシアニン、オキシチタンフタロシアニン（チタニルオキシフタロシアニンともいう、電荷生成化合物として作用できる任意の結晶状混合物を含む）、ヒドロキシカリウムフタロシアニンのような金属フタロシアニン類、スクアリリウム染料および顔料、ヒドロキシ置換のスクアリリウム顔料、ペリリミド類、Ｉｎｄｏｆａｓｔ  Ｄｏｕｂｌｅ  Ｓｃａｒｌｅｔ、Ｉｎｄｏｆａｓｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  Ｌａｋｅ  Ｂ、Ｉｎｄｏｆａｓｔ  Ｂｒｉｌｌｉａｎｔ  ＳｃａｒｌｅｔおよびＩｎｄｏｆａｓｔ  Ｏｒａｎｇｅという商標名でＡｌｌｉｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能な多核キノン類、ＭｏｎａｓｔｒａｌＴＭ  Ｒｅｄ、ＭｏｎａｓｔｒａｌＴＭ  ＶｉｏｌｅｔおよびＭｏｎａｓｔｒａｌＴＭ  Ｒｅｄ  Ｙという商標名でＤｕＰｏｎｔ社から入手可能なキナクリドン類、ペリノン類、テトラベンゾポルフィリン類およびテトラナフタロポルフィリン類を含むナフタレン１，４，５，８−テトラカルボン酸誘導体類、インジゴおよびチオインジゴ染料、ベンゾチオキサンテン誘導体類、ペリレン３，４，９，１０−テトラカルボン酸誘導体類、ビスアゾ、トリスアゾおよびテトラキスアゾ顔料を含むポリアゾ顔料類、ポリメチン染料類、キナゾリン基を含む染料類、３級アミン類、非晶質セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ヒ素およびセレン−ヒ素のようなセレン合金類、カドミウムスルホセレナイド、カドミウムセレナイド、カドミウムスルファイドおよびそれらの混合物を含む。一部の具現例で、電荷生成化合物は、オキシチタンフタロシアニン（例えば、その任意の相）、ヒドロキシカリウムフタロシアニンまたはそれらの組み合わせを含む。
【００４６】
本実施形態の光導電層は、電荷輸送化合物、電子輸送化合物またはそれらの組み合わせが可能な第２電荷輸送物質を選択的に含むことができる。一般的に、当業界でよく知られている任意の電荷輸送化合物または電子輸送化合物を第２電荷輸送物質として使用することができる。
【００４７】
電子輸送化合物および紫外線安定化剤は、光導電体内で所望の電子フローを提供するように互いに上昇作用を提供する関係である。紫外線安定化剤の存在により、電子輸送化合物の電子輸送特性を変化させて複合物の電子輸送特性を向上させることができる。紫外線安定化剤は、紫外線吸収剤または自由ラジカルを閉じ込める紫外線抑制剤でありうる。
【００４８】
紫外線吸収剤は、紫外線を吸収して、これを熱として消散させることができる。紫外線抑制剤は、紫外線によって生成された自由ラジカルを閉じ込めた後に、エネルギーを消散させながら活性安定化モイエティを再生させると考えられる。紫外線安定化剤と電子輸送化合物との間の上昇作用の提供の側面で、紫外線安定化剤の特有の利点は、それらの紫外線安定化能力ではないこともあるが、紫外線安定化剤の能力は、経時的な有機感光体の劣化を減少させるという点でさらに利益がある。電子輸送化合物および紫外線安定化剤をいずれも含む層を有する有機感光体の改善された上昇作用性能は、２００３年４月２８日付けで出願されて、本出願と共に係留中であるＺｈｕらの米国特許出願第１０／４２５，３３３号、「Ｏｒｇａｎｏｐｈｏｔｏｒｅｃｅｐｔｏｒ  Ｗｉｔｈ  Ａ  Ｌｉｇｈｔ  Ｓｔａｂｉｌｉｚｅｒ（光安定化剤を有する有機感光体）」に記載されている。上記出願の内容は、全体として引用されて本明細書に統合されている。
【００４９】
適当な光安定化剤の非制限的な例としては、例えばＴｉｎｕｖｉｎ  １４４およびＴｉｎｕｖｉｎ  ２９２（米国、ＮＹ、Ｔｅｒｒｙｔｏｗｎ所在、Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製品）のような立体障害構造を有する（ヒンダード）トリアルキルアミン類、Ｔｉｎｕｖｉｎ  １２３（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製品）のような立体障害構造を有するアルコキシジアルキルアミン類、Ｔｉｎｕｖａｎ  ３２８、Ｔｉｎｕｖｉｎ  ９００およびＴｉｎｕｖｉｎ  ９２８（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製品）のようなベンゾトリアゾール類、Ｓａｎｄｕｖｏｒ  ３０４１（米国、Ｎ．Ｃ．Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ所在、Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．製品）のようなベンゾフェノン類、Ａｒｂｅｓｔａｂ（英国、Ｗｅｓｔ  Ｍｉｌｄｌａｎｄｓ所在、Ｒｏｂｉｎｓｏｎ  Ｂｒｏｔｈｅｒｓ  Ｌｔｄ．製品）のようなニッケル化合物類、サリシレート類、シアノシンナメート類、ベンジリデンマロネート類、ベンゾエート類、Ｓａｎｄｕｖｏｒ  ＶＳＵ（米国、Ｎ．Ｃ．Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ所在、Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．製品）のようなアキシアニライド類、Ｃｙａｇａｒｄ  ＵＶ−１１６４（米国、Ｎ．Ｊ．所在、Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  ｉｎｃ．製品）のようなトリアジン類、Ｌｕｃｈｅｍ（米国、ＮＹ、Ｂｕｆｆａｌｏ所在、Ａｔｏｃｈｅｍ  Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａ社製品）のような立体障害構造を有する高分子アミン類を含む。一部の具現例では、光安定化剤は、下記の化学式２１および化学式２２で示される立体障害構造を有するトリアルキルアミン類からなる群から選択される。
【００５０】
【化４】
2004264854.tif 000005
【００５１】
【化５】
2004264854.tif 000006
【００５２】
上記化学式２１および化学式２２において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１５およびＲ１６は、独立的に水素、アルキル基、エステル基またはエーテル基であり、Ｒ５、Ｒ９およびＲ１４は、独立的にアルキル基である。Ｘは、−Ｏ−ＣＯ−（ＣＨ２）ｍ−ＣＯ−Ｏ−で示される連結基であり、ｍは、２〜２０の整数である。
【００５３】
結合剤は、一般的に電荷輸送物質（電荷輸送層または単一層構造の場合）、電荷生成化合物（電荷生成層または単一層構造の場合）および／または適当な具体例の電子輸送化合物を分散または溶解させることができる。一般的に、電荷生成層および電荷輸送層のいずれにも適した結合剤の例としては、例えばポリスチレン−ブタジエン共重合体、ポリスチレン−アクリロニトリル共重合体、改質アクリル重合体、ポリ酢酸ビニル、スチレン−アルキド樹脂、大豆−アルキル樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアクリロニトリル、ポリカーボネート、ポリアクリル酸、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、スチレン重合体、ポリビニルブチラル、アルキド樹脂、ポリアミド、ポリウレタン、ポリエステル、ポリスルホン、ポリエーテル、ポリケトン、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリシロキサン、ポリヒドロキシエーテル樹脂、ポリヒドロキシスチレン樹脂、ノボラック、ポリフェニルグリシジルエーテル−ジシクロペンタジエン共重合体、上記重合体に使われた単量体の共重合体およびそれらの組み合わせがある。特に適した結合剤としては、例えばポリビニルブチラル、ポリカーボネートおよびポリエステルがある。ポリビニルブチラルの非制限的な例としては、積水化学工業（株）製品のＢＸ−１およびＢＸ−５がある。好適なポリカーボネートの非制限的な例としては、ビスフェノール−Ａから誘導されたポリカーボネートＡ（例えば、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製品であるＩｕｐｉｌｏｎ−ＡまたはＧｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ社製品であるＬｅｘａｎ  １４５）、シクロヘキシリデンビスフェノールから誘導されたポリカーボネートＺ（例えば、米国、ニューヨーク、Ｗｈｉｔｅ  Ｐｌａｉｎ所在、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製品であるＩｕｐｉｌｏｎ−Ｚ）と、メチルビスフェノールから誘導されたポリカーボネートＣ（三菱化学（株）製品）がある。好適なポリエステル結合剤の非制限的な例としては、オルト−ポリエチレンテレフタレート（例えば、山口県所在、カネボウ（株）製品であるＯＰＥＴＴＲ−４）がある。
【００５４】
任意の少なくとも１つの層に適した選択的な添加剤としては、例えば酸化防止剤、カップリング剤、分散剤、硬化剤、界面活性剤およびそれらの組み合わせがある。
【００５５】
光導電要素は、一般的に、約１０〜４５ミクロンの厚さを有する。個別の電荷生成層および個別の電荷輸送層を有する二重層の具現例において、電荷生成層は、一般的に、約０．５〜２ミクロンの厚さを有し、電荷輸送層は、約５〜３５ミクロンの厚さを有する。電荷輸送物質および電荷生成化合物が単一層に存在する具現例において、上記電荷生成化合物と電荷輸送組成物とを含む層は、一般的に、約７〜３０ミクロンの厚さを有する。別個の電子輸送層を有する具体例では、電子輸送層は、約０．５〜１０ミクロンの平均厚さを有し、他の具体例では、約１〜３ミクロンの平均厚さを有する。一般的に、電子輸送オーバコート層は、機械的な耐摩耗性を強めることができ、キャリア液体および大気中の水分に対する耐性を強めることができ、コロナガスによる感光体感性を弱めることができる。当業者であれば、上記具体的な範囲に属する他の厚さの範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００５６】
一般的に、本実施形態による有機感光体において、電荷生成化合物は、光導電層の重量を基準として、約０．５〜２５重量％の含有量、他の具現例では、約１〜１５重量％の含有量、さらに他の具現例では、約２〜１０重量％の含有量で存在する。電荷輸送物質は、光導電層の重量を基準として、約１０〜８０重量％の含有量、他の具現例では、光導電層の重量を基準として、約３５〜６０重量％の含有量、さらに他の具現例では、約４５〜５５重量％の含有量で存在する。選択的な第２電荷輸送物質が存在する場合には、第２輸送物質は、光導電層の重量を基準として、少なくとも約２重量％の含有量、他の具現例では、約２．５〜２５重量％の含有量、さらに他の具現例では、光導電層の重量を基準として、約４〜２０重量％の含有量で存在する。結合剤は、光導電層の重量を基準として、約１５〜８０重量％の含有量、他の具現例では、光導電層の重量を基準として、約２０〜７５重量％の含有量で存在する。当業者であれば、上記具体的な組成比に属する他の組成比の範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００５７】
個別の電荷生成層および電荷輸送層を有する二重層の具現例においては、電荷生成層は、一般的に、電荷生成層の重量を基準として、約１０〜９０重量％、他の具現例では、約１５〜８０重量％、さらに他の具体例では、約２０〜７５重量％の結合剤を含む。電荷生成層のうち選択的な電荷輸送物質が存在する場合には、当該選択的な電荷輸送物質は、電荷生成層の重量を基準として、少なくとも約２．５重量％の含有量、他の具現例では、約４〜３０重量％の含有量、さらに他の具体例では、約１０〜２５重量％の含有量で存在できる。電荷輸送層は、一般的に、約２０〜７０重量％、他の具現例では、約３０〜約５０重量％の結合剤を含む。当業者であれば上記具体的な範囲に属する二重層の具現例結合剤の他の濃度範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００５８】
電荷生成化合物と電荷輸送物質とを有する単一層の具現例においては、光導電層は、一般的に、結合剤、電荷輸送物質および電荷生成化合物を含む。電荷生成化合物は、光導電層の重量を基準として、約０．０５〜２５重量％の含有量、他の具現例では、約２〜１５重量％の含有量で存在できる。電荷輸送物質は、光導電層の重量を基準とし、約１０〜約８０重量％の含有量、他の具現例では、約２５〜６５重量％の含有量、さらに他の具現例では、約３０〜６０重量％の含有量、さらに他の具現例では、約３５〜５５重量％の含有量で存在できる。この場合、光導電層は、残りの光導電体成分として、結合剤および従来の添加剤と同じ添加剤を選択的に含む。電荷輸送物質と電荷生成化合物とを含む単一層は、一般的に、約１０〜７５重量％、他の具現例では、約２０〜６０重量％、さらに他の具現例では、約２５〜約５０重量％の結合剤を含む。選択的に電荷輸送化合物と電荷輸送物質とを含む層は、第２電荷輸送物質を含むこともある。選択的な第２電荷輸送物質が存在する場合には、第２電荷輸送物質は、光導電層の重量を基準として、少なくとも約２．５重量％の含有量、他の具現例では、約４〜３０重量％の含有量、さらに他の具現例では、約１０〜２５重量％の含有量で存在できる。当業者であれば、上記具体的な組成比の範囲に属する他の組成比の範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００５９】
一般的に、電子輸送層を含む層は、望ましくは、紫外線安定化剤をさらに含みうる。特に、電子輸送層は、一般的に電子輸送化合物、結合剤および選択的な紫外線安定化剤を含みうる。電子輸送化合物を含むオーバコート層は、本出願と共に係留中であるＺｈｕらの米国特許出願第１０／３９６，５３６号、「Ｏｒｇａｎｏｐｈｏｔｏｒｅｃｅｐｔｅｒ  Ｗｉｔｈ  Ａｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｌａｙｅｒ（電子輸送層を含む有機感光体）」に詳細に記載されており、上記出願の内容は、引用されて本明細書に統合されている。例えば、上記のような電子輸送化合物は、本実施形態に係る光導電体の放出層に使われうる。電子輸送層に含まれる電子輸送化合物は、電子輸送層の重量を基準として、約１０〜５０重量％、他の具現例では、約２０〜４０重量％の含有量で存在できる。当業者であれば、上記具体的な範囲に属する他の組成比の範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００６０】
少なくとも１つの好適な光導電層において、紫外線安定化剤が存在する場合には、紫外線安定化剤は、一般的に、紫外線安定化剤が存在する特定の層の重量を基準として、約０．５〜２５重量％の含有量、他の具現例では、約１〜１０重量％の含有量で存在する。当業者であれば、上記具体的な範囲に属する他の組成比の範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００６１】
例えば、光導電層は、少なくとも１つの電荷生成化合物、本実施形態の電荷輸送物質、電荷輸送化合物または電子輸送化合物のような第２電荷輸送物質、紫外線安定化剤および高分子結合剤のような成分を、有機溶媒に分散または溶解させ、それぞれの基底層に分散液および／または溶液をコーティングした後に、乾燥させることによって形成できる。特に、上記成分は、高せん断均質化、ボールミーリング、摩擦ミーリング、高エネルギービードミーリングまたは分散液を形成する際に、粒子サイズを小さくする公知の粒子サイズ縮小方法または混合手段を利用して分散することもできる。
【００６２】
感光体はまた、選択的に少なくとも１つの付加的な層を有してもよい。付加的な層は、例えばバリヤ層、放出層、保護層または付着層のような副層またはオーバコート層でありうる。放出層または保護層は、光導電要素の最上部の層を形成できる。バリヤ層は、放出層と光導電要素との間に位置するか、または光導電要素をオーバコートするのに使われることもある。バリヤ層は、基底層を摩耗から保護する。付着層は、光導電要素、バリヤ層および放出層またはそれらの任意の組み合わせの間に位置して付着状態を向上させる。副層は、電荷を遮断するための層であり、導電性基材と光導電要素との間に位置する。副層は、導電性基材と光導電要素との間に位置してそれらの付着を向上させることもできる。
【００６３】
好適なバリヤ層は、例えば架橋構造が可能なシロキサノール−コロイダルシリカコーティングおよびヒドロキシル化されたシルセスキオキサン−コロイダルシリカコーティングのようなコーティングおよびポリビニルアルコール、メチルビニルエーテル／無水マレイン酸共重合体、カゼイン、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、ゼラチン、スターク、ポリウレタン、ポリイミド、ポリエステル、ポリアミド、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリカーボネート、ポリビニルブチラル、ポリビニルアセトアセタル、ポリビニルホルマル、ポリアクリロニトリル、ポリメチルメタクリレート、ポリアクリレート、ポリビニルカルバゾール、上記重合体に使われた単量体の共重合体、塩化ビニル／酢酸ビニル／ビニルアルコール三量体、塩化ビニル／酢酸ビニル／マレイン酸ターポリマー、エチレン／酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル／塩化ビニリデン共重合体、セルロース重合体およびそれらの混合物を含む。上記バリヤ層重合体は、選択的にヒュームドシリカ、シリカ、チタニア、アルミナ、ジルコニア、またはそれらの組み合わせのような少量の無機粒子を含むこともある。バリヤ層は、という名称を有するＷｏｏらの米国特許第６，００１，５２２号、「Ｂａｒｒｉｅｒ  Ｌａｙｅｒ  Ｆｏｒ  Ｐｈｏｔｏｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ  Ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ  Ａｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ａｎｄ  Ｓｉｌｉｃａ（有機重合体およびシリカを含む光導電要素用バリヤ層）」により詳細に記載されており、この内容は引用されて本明細書に統合されている。放出層トップコートは、当技術分野で知られている任意の放出層組成物を含みうる。一部の具現例では、放出層は、フッ素化された重合体、シロキサン重合体、フッ化シリコン重合体、シラン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアクリレートまたはそれらの組み合わせである。放出層は、架橋された重合体を含みうる。
【００６４】
放出層は、当業界に公示されている任意の放出層組成物からなる。一部の具現例において、放出層は、フッ素化された重合体、シロキサン重合体、フッ化シリコン重合体、ポリシラン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアクリレート、メチルメタクリレート−メタクリル酸共重合体、ウレタン樹脂類、ウレタン−エポキシ樹脂類、アクリル化されたウレタン樹脂類、ウレタン−アクリル樹脂類、またはそれらの組み合わせを含みうる。他の具現例では、放出層は、架橋された重合体を含む。
【００６５】
保護層は、化学的および機械的摩耗から有機感光体を保護することができる。保護層は、当業界に知られている任意の保護層組成物を含みうる。一部の具現例では、保護層は、フッ素化された重合体、シロキサン重合体、フッ化シリコン重合体、ポリシラン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアクリレート、メチルメタクリレート−メタクリル酸共重合体、ウレタン樹脂類、ウレタン−エポキシ樹脂類、アクリル化されたウレタン樹脂類、ウレタン−アクリル樹脂類またはそれらの組み合わせを含みうる。特に、興味深い一部の具現例において、保護層は、架橋された重合体である。
【００６６】
オーバコート層は、という表題で２００３年３月２５日付けで出願されて、本出願と共に係留中であるＺｈｕらの米国特許出願第１０／３９６，５３６号、「Ｏｒｇａｎｏｒｅｃｅｐｔｏｒ  Ｗｉｔｈ  Ａｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｌａｙｅｒ（電子輸送層を含む有機感光体）」に詳細に記載されており、この内容は引用されて本明細書に統合されている。例えば、上記電子輸送化合物は、本実施形態の放出層に使われることもある。オーバコート層の電子輸送化合物は、放出層の重量を基準として、約２〜５０重量％、他の具現例では、約１０〜４０重量％の含有量で存在できる。当業者であれば、上記具体的な範囲に属する他の組成比の範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００６７】
一般的に、付着層は、ポリエステル、ポリビニルブチラル、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリメチルメタクリレート、ポリヒドロキシアミノエーテルのようなフィルム形成重合体を含む。バリヤ層および付着層は、Ａｃｋｌｅｙらの米国特許第６，１８０，３０５号、「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｈｏｔｏｒｅｃｅｐｔｏｒｓ  ｆｏｒ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ（湿式電子写真法に使われる有機感光体）」に記載されており、この内容は引用されて本明細書に統合されている。
【００６８】
副層は、例えばポリビニルブチラル、有機シラン、加水分解性シラン、エポキシ樹脂類、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタンなどを含みうる。一部の具現例では、副層は、約２０〜２，０００Åの乾燥厚さを有する。金属酸化物導電性粒子を含む副層の厚さは、約１〜２５ミクロンでありうる。当業者であれば、上記具体的な範囲に属する他の組成比および厚さの範囲が分かり、これも本発明の範囲に属するということを認識するものといえる。
【００６９】
上記のような電荷輸送物質および前記化合物を含む感光体は、乾式トナーまたは湿式トナーで現像される画像形成過程に使用するのが適当である。例えば、当業界に公知の任意の乾式トナーおよび湿式トナーは、本実施形態の方法および装置に使われうる。湿式トナー現像は、乾式トナーに比べて高い解像度の画像を提供し、さらに、画像を定着させるのにより低いエネルギーで足りるという利点を有するので、望ましいといえる。好適な湿式トナーの例は、当業界でよく知られている。湿式トナーは、一般的に、キャリア液体に分散されたトナー粒子を含む。トナー粒子は、着色剤／顔料、樹脂結合剤、および／または帯電制御剤を含みうる。湿式トナーの一部の具現例では、樹脂対顔料の比は、１：１〜１０：１であり、他の具現例では、４：１〜８：１でありうる。湿式トナーは、米国公開特許出願２００２／０１２８３４９号の「Ｌｉｑｕｉｄ  Ｉｎｋｓ  Ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ  Ａ  Ｓｔａｂｌｅ  Ｏｒｇａｎｏｓｏｌ（安定したオガノゾールを含む湿式インク）」、米国公開特許出願２００２／００８６９１６号の「Ｌｉｑｕｉｄ  Ｉｎｋｓ  Ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ  Ｔｒｅａｔｅｄ  Ｃｏｌｏｒａｎｔ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ（着色剤粒子を含む湿式インク）」、米国公開特許出願２００２／０１９７５５２号の「Ｐｈａｓｅ  Ｃｈａｎｇｅ  Ｄｅｖｅｌｏｐｅｒ  Ｆｏｒ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ（湿式電子写真法用相変化現像剤）」により詳細に記載されており、この内容は引用されて本明細書に統合されている。
【００７０】
（電荷輸送物質）
上記のように、有機感光体は、下記化学式１で示される電荷輸送物質を含む。
【００７１】
【化６】
2004264854.tif 000007
上記化学式１において、ＸおよびＸ’は、それぞれ独立的に、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であり、Ｚは、−（ＣＨ２）ｍ−の化学式で示される分枝または直鎖状のメチレン基である。ここで、ｍは、１〜３０の整数である。また、上記メチレン基のうち少なくとも１つは、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｓｉ＝Ｏ、Ｓ（＝Ｏ）２、Ｐ（＝Ｏ）２、芳香族基、ヘテロ環基、脂肪族環、ＳｉＲ１Ｒ２基、ＢＲ３基、ＮＲ４基、ＣＨＲ５基またはＣＲ６Ｒ７基に置換され、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、それぞれ独立的に、水素、ハロゲン、ヒドロキシル基、チオール、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、ヘテロ環基またはシクロ環の一部である。
【００７２】
（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基であるＸおよびＸ’は、同一でも相異していてもよい。また、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基は、ハロゲン、ニトロ基およびシアノ基のような少なくとも１つの置換基を有していてもよい。特に、本実施形態の化学式１に属する好適な電荷輸送物質の非制限的な例としては、下記の化学式３〜２０で示される化合物がある。
【００７３】
【化７】
2004264854.tif 000008
【００７４】
【化８】
2004264854.tif 000009
【００７５】
【化９】
2004264854.tif 000010
【００７６】
【化１０】
2004264854.tif 000011
【００７７】
【化１１】
2004264854.tif 000012
【００７８】
【化１２】
2004264854.tif 000013
【００７９】
【化１３】
2004264854.tif 000014
【００８０】
【化１４】
2004264854.tif 000015
【００８１】
【化１５】
2004264854.tif 000016
【００８２】
【化１６】
2004264854.tif 000017
【００８３】
【化１７】
2004264854.tif 000018
【００８４】
【化１８】
2004264854.tif 000019
【００８５】
【化１９】
2004264854.tif 000020
【００８６】
【化２０】
2004264854.tif 000021
【００８７】
【化２１】
2004264854.tif 000022
【００８８】
【化２２】
2004264854.tif 000023
【００８９】
【化２３】
2004264854.tif 000024
【００９０】
【化２４】
2004264854.tif 000025
【００９１】
（電荷輸送物質の合成）
本実施形態の電荷輸送物質は、多段階合成方法によって生成されうるが、当技術分野で当業者は、本明細書に開示された内容に基づいて他の好適な方法も使用することができる。
【００９２】
下記段階は、本実施形態の一部の電荷輸送物質を合成するのに適し、以下に記載されたような合成反応を含む。第１段階では、ジフェン酸またはこの誘導体を過剰量の濃硫酸に溶解させ、約７０℃で約１０分間加熱する。次に、生成物である９−フルオレノン−４−カルボン酸またはこの誘導体を単離する。第２段階では、９−フルオレノン−４−カルボン酸またはこの誘導体を塩化チオニルを用いて塩化させ、９−フルオレノン−４−カルボニルクロライドまたはこの誘導体を生成する。この後、９−フルオレノン−４−カルボニルクロライドまたはこの誘導体をトリエチルアミンの存在下で、ジオール、ジチオール、ジアミン、ヒドロキシアミン、ヒドロキシチオールまたはチオアミンと反応させる。好適なジチオールの非制限的な例としては、４，４’−チオビスベンゼンチオール、１，４−ベンゼンジチオール、１，３−ベンゼンジチオール、スルホニル−ビスベンゼンチオール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、１，２−エタンジチオール、１，３−プロパンジチオール、１，４−ブタンジチオール、１，５−ペンタンジチオールおよび１，６−ヘキサンジチオールがある。好適なジオールの非制限的な例としては、２，２’−バイ−７−ナフトール、１，４−ジヒドロキシベンゼン、１，３−ジヒドロキシベンゼン、１０，１０−ビス（４−ヒドロキシフェニル）アントロン、４，４’−スルホニルジフェノール、ビスフェノール、４，４’−（９−フルオレニリデン）ジフェノール、１，１０−デカンジオール、１，５−ペンタンジオール、ジエチレングリコール、４，４’−（９−フルオレニリデン）−ビス（２−フェノキシエタノール）、ビス（２−ヒドロキシエチル）テレフタレート、ビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］スルホン、ヒドロキノン−ビス（２−ヒドロキシエチル）エーテルおよびビス（２−ヒドロキシエチル）ピペラジンがある。好適なジアミンの非制限的な例としては、ジアミノアレン類およびジアミノアルカン類がある。好適なヒドロキシアミンの非制限的な例としては、ｐ−アミノフェノールおよびフルオレシンアミンがある。好適なヒドロキシチオールの非制限的な例としては、モノチオヒドロキノンおよび４−メルカプト−１−ブタノールがある。好適なチオアミンの非制限的な例としては、ｐ−アミノベンゼンチオールがある。次に、上記反応で得られた中間生成物を単離して乾燥させる。さらに、当該中間生成物をピペリジンの存在下でマロノニトリルと反応させてニ量体の電子輸送物質を生成する。また、生成した電子輸送物質は、精製および乾燥されうる。
【００９３】
本実施形態の他の電荷輸送物質の場合には、９−フルオレノン−４−カルボン酸またはこの誘導体をアルコールと反応させてエステルを生成できる。次に、上記エステルをリチウムトリ−ｔ−ブトキシアルミニウムハイドライド、ソジウムビス（２−メトキシエトキシ）アルミニウムハイドライドまたはジイソブチルアルミニウムハイドライドのような還元剤を利用し、アルコールを用いて過還元せずにアルデヒドに部分的に還元することができる。上記アルデヒドを２つのリンイリドを有する好適なＷｉｔｔｉｇ試薬と反応させて電荷輸送物質を生成する。Ｗｉｔｔｉｇ反応およびこれと関連した反応は、Ｃａｒｅｙらの「Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、Ｐａｒｔ  Ｂ：Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８３、ｐｐ．６９−７７に記載されており、この内容は引用されて本明細書に統合されている。このように生成された電荷輸送物質の二重結合はまた、単結合に転化されることもあり、他の官能基に転化されることもある。
【００９４】
同様に、非対称の電荷輸送物質は、非対称のリンカー化合物を利用して生成することもでき，利用せずに生成することもできる。例えば、２つの異なる置換機を有する（９−フルオレニリデン）マロノニトリル基を非対称のリンカー化合物と反応させて、非対称の電荷輸送物質を生成することができる。反応条件については、連続反応または同時反応で非対称の化合物が生成されやすいように選択することができる。対称および非対称の化合物が形成される間、当該化合物は、一般的に利用可能な技術を利用して分離することができる。一方、例えばリンカー化合物の反応性の官能基のそれぞれが、（９−フルオレニリデン）マロノニトリル化合物の官能基だけと反応性がある場合には、非対称の電荷輸送化合物の合成に特に適した非対称のリンカー化合物を利用することができる。
【００９５】
本発明は、下記実施例によりさらに詳細に説明される。しかし，下記の実施例は，本発明をより容易に理解するために提供されるものであり，本発明が下記の実施例に限られるわけではない。
（実施例１）
本実施例は、電荷輸送物質である上記化学式３〜２０で示される化合物（以下，化合物３等という。）の合成および化学的特性評価について例示したものである。上記化合物を利用して形成された物質の電気的特性評価が下記実施例に記載されている。
【００９６】
（化合物３の製造）
４．８５ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０２ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を、還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた１．７４ｇの１，１０−デカンジオール（０．０１ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、２ｇのトリエチルアミン（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて揮発性化合物を除去して液体生成物を得た。この液体生成物を室温で２時間静置して固形化させた。得られた粗生成物を高温の酢酸エチルに溶解させ、活性炭で処理した後に濾過した。その後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（２．５ｇ、４３％の収率）を得た。結合されたジ−フルオレノン生成物は約１０１〜１０２℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：１．１５−１．６１（ｍ、１２Ｈ）；１．７１−１．９２（ｑ、４Ｈ）；４．３４−４．４７（ｔ、４Ｈ）；７．３２−７．３７（ｍ、４Ｈ）；７．５０（ｔｄ、２Ｈ）；７．７０（ｄ、２Ｈ）；７．８２（ｄｄ、２Ｈ）；７．９３（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２８（ｄ、２Ｈ）。ここで、ｄは二重線を、ｔは三重線を、ｍは多重線を示し、ｄｄは二重線を、ｑは四重線を示す。
【００９７】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに上記結合されたジ−フルオレノン生成物（２．４ｇ、０．００４ｍｏｌ）およびメタノール（１２０ｍｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れて溶解させた。次に、この溶液に、マロノニトリル（２．６４ｇ、０．０４ｍｏｌｅ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）およびピペリジン（２０滴程度、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を溶解させた。次に、上記溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温の酢酸エチルに溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（１．２ｇ、４５％の収率）を得た。化合物３の生成物は約１３３℃の融点および約３８℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：１．１５−１．５３（ｍ、１２Ｈ）；１．７３−１．９０（ｑ、４Ｈ）；４．３４−４．４９（ｔ、４Ｈ）；７．３０−７．４２（ｍ、４Ｈ）；７．４５−７．５５（ｔｄ、２Ｈ）；７．８１−７．８９（ｄ、２Ｈ）；８．１５−８．２３（ｄｄ、２Ｈ）；８．４０−８．４８（ｄｄ、２Ｈ）と、８．５３−８．６１（ｄ、２Ｈ）。
【００９８】
（化合物４の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた２．１５ｇの１，１５−ペンタンジオール（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて生成物を得た。結合されたジフルオレノン粗生成物を高温の酢酸エチルに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（６．６ｇ、５６％の収率）を得た。上記生成物は約１１９〜１２０℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：１．５０−１．７７（ｍ、２Ｈ）；１、８２−２．０２（ｑ、４Ｈ）；４．３９−４．５２（ｔ、４Ｈ）；７．２３−７．４１（ｍ、４Ｈ）；７．４５−７．５４（ｔｄ、２Ｈ）；７．６６−７．７４（ｄ、２Ｈ）；７．７８−７．８５（ｄｄ、２Ｈ）；７．８７−７．９４（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２３−８．３２（ｄ、２Ｈ）。
【００９９】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに上記結合されたジフルオレノン生成物（０．０１２８ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、７．９２ｇのマロノニトリル（０．１２８ｍｏｌｅ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れて、溶解させた。次に、上記溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温の酢酸エチルに溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（４．５ｇ、５７％の収率）を得た。化合物４の生成物は約１６３℃の融点および約７１℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：１．５３−１．５８（ｍ、２Ｈ）；１．８７−２．０１（ｑ、４Ｈ）；４．４１−４．５２（ｔ、４Ｈ）；７．２７−７．３９（ｍ、４Ｈ）；７．４３−７．５３（ｔｄ、２Ｈ）；７．７９−７．８８（ｄ、２Ｈ）；８．１３−８．２３（ｄｄ、２Ｈ）；８．４０−８．４８（ｄｄ、２Ｈ）；ａｎｄ８．５４−８．６１（ｄ、２Ｈ）。
【０１００】
（化合物５の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた２．１８６ｇのジエチレングリコール（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温の酢酸エチルに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（５．０ｇ、４７％の収率）を得た。上記結合されたジフルオレノン生成物は約１３７℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：３．８８−４．００（ｔ、４Ｈ）；４．５６−４．６５（ｔ、４Ｈ）；７．１５−７．３４（ｍ、４Ｈ）；７．４０−７．４９（ｔｄ、２Ｈ）；７．６１−７．６８（ｄ、２Ｈ）；７．７１−７．７７（ｄｄ、２Ｈ）；７．８５−７．９２（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２０−８．２７（ｄ、２Ｈ）。
【０１０１】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに上記結合されたジフルオレノン生成物（０．０１ｍｏｌ）、１２０ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、５．９４ｇのマロノニトリル（０．０９ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れて、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温の酢酸エチルに溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（３．０ｇ、５０％の収率）を得た。化合物５の生成物は約１５５℃の融点および約５８℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：３．８９−３．９８（ｔ、４Ｈ）；４．５４−４．６５（ｔ、４Ｈ）；７．１３−７．２４（ｍ、４Ｈ）；７．３５−７．４６（ｔｄ、２Ｈ）；７．７４−７．８３（ｄ、２Ｈ）；８．０５−８．１７（ｄｄ、２Ｈ）；８．３１−８．４０（ｄｄ、２Ｈ）と、８．４２−８．５２（ｄ、２Ｈ）。
【０１０２】
（化合物６の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた３．０９ｇのトリエチレングリコール（０．０１ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過し、トリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温の酢酸エチルに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（５．８ｇ、５０％の収率）を得た。上記結合されたジフルオレノン生成物は約１１３〜１１５℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：３．７４−３．７６（ｔ、３Ｈ）；４．４６−４．６４（ｔ、６Ｈ）；７．２７−７．４１（ｍ、４Ｈ）；７．４４−７．５７（ｔｄ、２Ｈ）；７．６５−７．７２（ｄ；２Ｈ）；７．７５−７．８２（ｄｄ、２Ｈ）；７．９１−７．９７（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２１−８．３４（ｄ、２Ｈ）。
【０１０３】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに５．８ｇの上記結合されたジフルオレノン生成物（０．０１ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、６．６ｇのマロノニトリル（０．１０ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温のトルエンに溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、トルエン溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（２．８ｇ、４２％の収率）を得た。化合物６の生成物は約１６６℃の融点および約５５℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：３．８３−３．９２（ｔ、６Ｈ）；４．４８−４．５８（ｔ、６Ｈ）；７．２１−７．３９（ｍ、４Ｈ）；７．４３−７．５３（ｔｄ、２Ｈ）；７．８１−７．８８（ｄ、２Ｈ）；８．０９−８．１７（ｄｄ、２Ｈ）；８．３３−８．４０（ｄｄ、２Ｈ）と、８．４１−８．４９（ｄ、２Ｈ）。
【０１０４】
（化合物７の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた９．０４ｇの４，４’−（９−フルオレニリデン）ビス（２−フェノキシエタノール）（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温のテトラヒドロフランに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、テトラヒドロフラン溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（９．０ｇ、５１％の収率）を得た。上記結合されたジフルオレノン生成物は約１３７〜１３８℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．２５−４．３４（ｔ、４Ｈ）；４．６７−４．７７（ｔ、４Ｈ）；６．７１−６．８６（ｍ、４Ｈ）；７．０６−７．１７（ｍ、４Ｈ）；７．１９−７．４８（ｍ、１２Ｈ）；７．６５−７．７２（ｔｄ、２Ｈ）；７．７２−７．７９（ｄ、２Ｈ）；７．７８−７．８４（ｄｄ、２Ｈ）；７．８６−７．９５（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２２−８．３３（ｄ、２Ｈ）。
【０１０５】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに５．１０ｇの上記黄色の固体（０．００６ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、３．９６ｇのマロノニトリル（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温の酢酸エチルに溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（２．７ｇ、４７％の収率）を得た。化合物７の生成物は約１０１℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．２０−４．３８（ｔ、４Ｈ）；４．６５−４．８０（ｔ、４Ｈ）；６．７３−６．８６（ｍ、４Ｈ）；７．０７−７．１７（ｍ、４Ｈ）；７．２０−７．４１（ｍ、１２Ｈ）；７．７０−７．８０（ｔｄ、２Ｈ）；７．８５−７．９５（ｄ、２Ｈ）；８．０１−８．１０（ｄｄ、２Ｈ）；８．２０−８．２５（ｄｄ、２Ｈ）；および８．３５−８．４５（ｄ、２Ｈ）。
【０１０６】
（化合物８の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた５．２４ｇのビス（２−ヒドロキシエチル）テレフタレート（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温の酢酸エチルに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（７．０ｇ、５２％の収率）を得た。上記結合されたジフルオレノン生成物は約１８３〜１８５℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．６５−４．８７（ｔ、８Ｈ）；７．２７−７．３９（ｍ、４Ｈ）；７．３９−７．５１（ｔｄ、２Ｈ）；７．６５−７．７４（ｄ、２Ｈ）；７．８０−７．８８（ｄｄ、２Ｈ）；７．９１−８．００（ｄｄ、２Ｈ）；８．０６−８．１５（ｍ、４Ｈ）；および８．２４−８．３３（ｄ、２Ｈ）。
【０１０７】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに４．６ｇの上記黄色の固体（０．００７ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、４．６４ｇのマロノニトリル（０．０７ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温のテトラヒドロフラン／酢酸エチルの混合溶媒に溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、テトラヒドロフラン／酢酸エチル溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（２．８ｇ、５２％の収率）を得た。化合物８の生成物は約６２℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．６３−４．９０（ｔ、８Ｈ）；７．２３−７．３８（ｍ、４Ｈ）；７．３８−７．５０（ｔｄ、２Ｈ）；７．６５−７．７５（ｄ、２Ｈ）；７．７８−７．９１（ｄｄ、２Ｈ）；７．９２−８．０１（ｄｄ、２Ｈ）；８．０７−８．１６（ｍ、４Ｈ）；および８．２４−８．３３（ｄ、２Ｈ）。
【０１０８】
（化合物９の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた６．９７ｇのビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］スルホン（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温のテトラヒドロフランに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、テトラヒドロフラン溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（９．３ｇ、６０％の収率）を得た。ＣＤＣｌ３中での上記結合されたジフルオレノン生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．３５−４．４３（ｔ、４Ｈ）；４．７２−４．８１（ｔ、４Ｈ）；６．９５−７．０５（ｍ、４Ｈ）；７．２７−７．３８（ｍ、４Ｈ）；７．４０−７．５２（ｄｄ、２Ｈ）；７．６６−７．７４（ｄｄ、２Ｈ）；７．７９−７．９４（ｍ、８Ｈ）；および８．２５−８．３３（ｄ、２Ｈ）。
【０１０９】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに９．０ｇの上記黄色の固体（０．０１２ｍｏｌ）、１２０ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、７．９２ｇのマロノニトリル（０．１２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温のテトラヒドロフランとメタノールとの混合溶媒に溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、高温の上記溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（５．８ｇ、５７％の収率）を得た。ＣＤＣｌ３中での化合物９の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．３１−４．４８（ｔ、４Ｈ）；４．６８−４．８６（ｔ、４Ｈ）；６．９４−７．０８（ｍ、４Ｈ）；７．１８−７．３６（ｍ、４Ｈ）；７．３６−７．５１（ｄｄ、２Ｈ）；７．６３−７．７２（ｄｄ、２Ｈ）；７．８２−７．９５（ｍ、８Ｈ）；および８．２３−８．３２（ｄ、２Ｈ）。
【０１１０】
（化合物１０の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのＴＨＦに溶解させた４．０８ｇのヒドロキノンビス（２−ヒドロキシエチル）エーテル（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温のテトラヒドロフランに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、テトラヒドロフラン溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（５．４ｇ、４３％の収率）を得た。結合されたジフルオレノン生成物は約１６３〜１６４℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．２６−４．３８（ｔ、４Ｈ）；４．７０−４．８１（ｔ、４Ｈ）；６．８６−６．９５（ｍ、４Ｈ）；７．３０−７．４０（ｍ、４Ｈ）；７．４１−７．５２（ｔｄ、２Ｈ）；７．６７−７．７４（ｄ、２Ｈ）；７．８０−７．８７（ｄｄ、２Ｈ）；７．９２−８．０１（ｄｄ、２Ｈ）と、８．２７−８．３６（ｄ、２Ｈ）。
【０１１１】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに５．４ｇの上記結合されたジフルオレノンの黄色の固体（０．００９ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、５．９５ｇのマロノニトリル（０．０９ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温のテトラヒドロフランとメタノールとの混合溶媒に溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、高温の上記溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（２．７ｇ、４２％の収率）を得た。化合物１０の生成物は約１６６℃の融点および約５３℃のガラス転移温度を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：４．２４−４．４２（ｔ、４Ｈ）；４．６８−４．８６（ｔ、４Ｈ）；６．８０−６．９５（ｍ、４Ｈ）；７．２９−７．４０（ｍ、４Ｈ）；７．４０−７．５３（ｔｄ、２Ｈ）；７．６７−７．７５（ｄ、２Ｈ）；７．７８−７．９１（ｄｄ、２Ｈ）；７．９２−８．０１（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２８−８．３６（ｄ、２Ｈ）。
【０１１２】
（化合物１１の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた３．６０ｇのビス（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温のテトラヒドロフランに溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、テトラヒドロフラン溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、黄色の固体（８．５ｇ、７１％の収率）を得た。ＣＤＣｌ３中での上記結合されたジフルオレノン生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：２．５７−２．７５（ｔ、８Ｈ）；２．７７−２．９２（ｔ、４Ｈ）；４．４１−４．６８（ｔ、４Ｈ）；７．２８−７．４１（ｍ、４Ｈ）；７．４６−７．５７（ｔｄ、２Ｈ）；７．６６−７．７６（ｄ、２Ｈ）；７．７８−７．８７（ｄｄ、２Ｈ）；７．８９−７．９７（ｄｄ、２Ｈ）；および８．２５−８．３４（ｄ、２Ｈ）。
【０１１３】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに８．５ｇの上記結合されたジフルオレノンの黄色の固体（０．０１４５ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、９．５８ｇのマロノニトリル（０．１４５ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温のテトラヒドロフランとメタノールとの混合溶媒に溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、高温の上記溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体（６．７ｇ、７０％の収率）を得た。ＣＤＣｌ３中での化合物１１の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：２．５４−２．７４（ｔ、８Ｈ）；２．７５−２．９０（ｔ、４Ｈ）；４．５１−４．６２（ｔ、４Ｈ）；７．３０−７．４２（ｍ、４Ｈ）；７．４５−７．５７（ｔｄ、２Ｈ）；７．８１−７．９０（ｄ、２Ｈ）；８．１５−８．２６（ｄｄ、２Ｈ）；８．３９−８．４９（ｄｄ、２Ｈ）と、８．５３−８．６３（ｄ、２Ｈ）。
【０１１４】
（化合物１２の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４ｍｏｌ、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌのテトラヒドロフラン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、５０ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた５．１６ｇの４，４’−チオビスベンゼンチオール（０．０２ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、４．１７ｇのトリエチルアミン（０．０４ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を６時間還流させた後、高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させて粗生成物を得た。得られた粗生成物を高温のテトラヒドロフランとメタノールとの混合溶媒に溶解させて活性炭で処理した。これを濾過した後、高温の上記溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、結合されたジフルオレノンの黄色の固体（６．８５ｇ、５０％の収率）を得た。
【０１１５】
還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに６．８５ｇの上記結合されたジフルオレノンの黄色の固体（０．０１ｍｏｌ）、１２０ｍｌのメタノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、６．６ｇのマロノニトリル（０．１ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を入れ、溶解させた。次に、この溶液を７時間還流させた。得られた粗固体生成物を濾過により分離し、高温のテトラヒドロフランとメタノールとの混合溶媒に溶解させた後に、活性炭で処理した。これを濾過した後、高温の上記溶液を冷却して再結晶させた。再結晶により得られた固体生成物を６０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて、朱黄色の固体の化合物１２（４．５８ｇ、６０％の収率）を得た。
【０１１６】
（化合物１３の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、１，４−ベンゼンジチオール（ドイツ、Ｋａｒｌｓｒｕｈｅ、ＡＢＣＲ  ＧｍｂＨ  ＆  Ｃｏ．ＫＧ製品）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１３を製造した。
【０１１７】
（化合物１４の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、１，３−ベンゼンジチオール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１４を製造した。
【０１１８】
（化合物１５の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、ビス（４，４’−チオールフェニル）スルホン（Ａｌｏｖ  Ｅ．Ｍ．，Ｎｉｋｉｆｏｒｏｖ  Ｓ．Ｅ．，Ｎｏｖｉｋｏｖ  Ｓ．Ｅ．，Ｋｏｂｙｌｉｎｓｋｉｉ  Ｄ．Ｂ．，Ｍｏｓｋｖｉｃｈｅｖ  Ｙ．Ａ．，Ｋｒｙｕｋｏｖａ  Ｇ．Ｇ．，Ｙａｓｉｎｓｋｉｉ  Ｏ．Ａ．，Ｂｕｄａｎｏｖ  Ｎ．Ａ．，「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ａｃｉｄ−ｂａｓｅ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｔｈｉｏｌｓ  ａｎｄ  ｓｕｆｉｎｉｃ  ａｃｉｄｓ  ｏｎ  ｄｉｐｈｅｎｙｌ  ｂｒｉｄｇｅｄ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ  ｓｅｒｉｅｓ」、Ｚｈｕｒｎａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃｈｅｓｋｏｉ  Ｋｈｉｍｉｉ、３４（８）、１９９８、ｐｐ．１２１４−１２１８に記載されたところによって製造でき、上記文献は、引用されて本明細書に統合されている）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１５を製造した。
【０１１９】
（化合物１６の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１６を製造した。
【０１２０】
（化合物１７の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、１，４−ジヒドロキシベンゼン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１７を製造した。
【０１２１】
（化合物１８の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、１，３−ジヒドロキシベンゼン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１８を製造した。
【０１２２】
（化合物１９の製造）
４，４’−チオビスベンゼンチオールの代わりに、４，４’−スルホニルジフェノール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を使用したという点を除いて、化合物１２の製造方法と同様の方法で化合物１９を製造した。
【０１２３】
（化合物２０の製造）
１０．０ｇの９−フルオレノン−４−カルボニルクロライド（０．０４１ｍｏｌ、米国、Ｗｉ  ５３２０１、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．製品）および１００ｍｌの純粋ジオキサン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れ、この溶液を約３０分間撹拌した。次に、３．８ｇの１、９−ノナンジチオール（０．０２０ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した後、５．８ｍｌのトリエチルアミン（０．０４２ｍｏｌｅ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を添加した。次に、この溶液を８０℃のアルゴン中で２時間強く撹拌した。反応混合物を高温濾過してトリエチルアミンヒドロクロライド塩副産物を除去した。さらに、濾過物を蒸発乾燥させ、約３５〜４０ｍｌに濃縮させた。このようにして調製した溶液を５０ｍｌのメタノールで希釈させた。希釈させた溶液を静置させて生成された結晶を濾過した後、冷たいメタノールで洗浄して９．６ｇ（８１％の収率）の中間生成物を得た。
【０１２４】
６．７ｇの上記中間生成物（０．０１ｍｏｌ、上記の段階で製造されたもの）、８０ｍｌの純粋ジオキサン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）、６．０ｇのマロノニトリル（０．１ｍｏｌ、Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を還流コンデンサと機械的撹拌器とが装着された２５０ｍｌの３口丸底フラスコに入れた。次に、この溶液を８０℃のアルゴン中で５時間強く撹拌した後に蒸発乾燥させた。さらに、８０ｍｌのメタノールを残留物に添加し、この混合物を１時間還流させた後に室温で５時間強く撹拌した。このようにして生成した結晶を濾過した後、冷たいメタノールで洗浄して３ｇ（３９％の収率）の化合物２０を得た。化合物２０の生成物は約７６〜７８℃の融点を有した（ジオキサン／メタノールを１：１の体積比で混合した混合溶媒で再結晶する）。７０１（Ｍ＋Ｈ）＋の分子量を有する質量スペクトル（ＡＰＣＩ＋）分画物が観察された。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（２５０ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：８．６−８．３（ｍ、６Ｈ、Ａｒ）；７．６５（ｄ、２Ｈ、Ａｒ）；７．５５−７．１５（ｍ、６Ｈ、ＣＨ３Ｐｈ）；３．２（ｔ、４Ｈ、ＣＨ２Ｓ）と、２．０−１．３（ｍ、１４Ｈ、ＳＣＨ２（ＣＨ２）７ＣＨ２Ｓ）。また、上記生成物のＩＲスペクトルは、次のような吸収ピーク（ｖ、ｃｍ−１）を示した：２２２５（ＣＮ）、１６６７（ＣＯＳ）。さらに、Ｃ４３Ｈ３２Ｎ４Ｏ２Ｓ２の元素分析の計算値（重量％）はＣ：Ｈ：Ｎ＝７３．６９：４．６０：７．９９であり、元素分析の測定値（重量％）はＣ：Ｈ：Ｎ＝７３．６６：４．５１：７．７４であった。
【０１２５】
（（４−ｎ−ブトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリルの製造）
４６０ｇの濃硫酸（４．７ｍｏｌ、分析グレード、米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および１００ｇのジフェン酸（０．４１ｍｏｌ、米国、ＩＬ、Ｈａｎｏｖｅｒ  Ｐａｒｋ、Ａｃｒｏｓ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ｉｎｃ．製品）を温度計、機械的撹拌器および還流コンデンサの装着された１Ｌの３口丸底フラスコに入れた。加熱マントルを用いて、上記フラスコを約１３５〜１４５℃で１２分間加熱した。次に、室温に冷却させた後、上記溶液を３Ｌの水を入れた４ＬのＥｒｌｅｎｍｅｙｅｒフラスコに入れた。上記混合物を撹拌器を使用して撹拌しながら１時間緩やかに加熱した。このようにして生成した黄色の固体を高温濾過した。その後、洗浄水が中性になるまで熱湯で洗浄し、排気フードで一晩乾燥させた。黄色の固体は、フルオレノン−４−カルボン酸（７５ｇ、８０％の収率）であった。上記生成物は約２２３〜２２４℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：７．３９−７．５０（ｍ、２Ｈ）；７．７９−７．７０（ｑ、２Ｈ）；７．７４−７．８５（ｄ、１Ｈ）；７．８８−８．００（ｄ、１Ｈ）；および８．１８−８．３０（ｄ、１Ｈ）。
【０１２６】
７０ｇ（０．３１２ｍｏｌ）のフルオレノン−４−カルボン酸、４８０ｇ（６．５ｍｏｌ）のｎ−ブタノール（米国、ＩＬ、Ｈａｎｏｖｅｒ  Ｐａｒｋ、Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ｉｎｃ．製品）、１，０００ｍｌのトルエンおよび４ｍｌの濃硫酸を機械的撹拌器とＤｅａｎ  Ｓｔａｒｋ装置の備わった還流コンデンサが装着された２Ｌの丸底フラスコに入れた。この溶液を５時間強く撹拌して還流したところ、６ｇの水がＤｅａｎ  Ｓｔａｒｋ装置に収集された。その後、フラスコを室温に冷却させた。次に、上記溶媒を蒸発乾燥させて得た残留物を、撹拌しながら４Ｌの３％炭酸水素ナトリウム水溶液に添加した。固形物を濾過により取り除いた後、洗浄水が中性になるまで水で洗浄し、排気フードで一晩乾燥させた。このようにして得られた生成物はｎ−ブチルフルオレノン−４−カルボキシレートエステル（７０ｇ、８０％の収率）であった。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：０．８７−１．０９（ｔ、３Ｈ）；１．４２−１．７０（ｍ、２Ｈ）；１．７５−１．８８（ｑ、２Ｈ）；４．２６−４．６４（ｔ、２Ｈ）；７．２９−７．４５（ｍ、２Ｈ）；７．４６−７．５８（ｍ、１Ｈ）；７．６０−７．６８（ｄｄ、１Ｈ）；７．７５−７．８２（ｄｄ、１Ｈ）；７．９０−８．００（ｄｄ、１Ｈ）；および８．２５−８．３５（ｄｄ、１Ｈ）。
【０１２７】
７０ｇ（０．２５ｍｏｌ）のｎ−ブチルフルオレノン−４−カルボキシレートエステル、７５０ｍｌの純粋メタノール、３７ｇ（０．５５ｍｏｌ）のマロノニトリル（米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）および２０滴程度のピペリジン（米国、Ｗｉ、Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ所在、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製品）を機械的撹拌器と還流コンデンサとが装着された２Ｌの３口丸底フラスコに入れた。この溶液を８時間還流させた後、室温に冷却させた。得られた橙色の粗固体生成物を濾過した後、７０ｍｌのメタノールで２回、１５０ｍｌの水で１回洗浄し、排気フードで一晩乾燥させた。次に、橙色の粗生成物をアセトンとメタノールとを２：１の体積比で混合した高温の混合溶媒に溶解させた後に活性炭で処理した。これを濾過した後、この溶液を１６時間０℃に冷却した状態におくことにより再結晶させた。得られた結晶を濾過した後、５０℃の真空オーブンで６時間乾燥させて約６０ｇの精製された（４−ｎ−ブトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリルを得た。上記生成物は約９９〜１００℃の融点を有した。ＣＤＣｌ３中での生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ）は、次のような化学シフト（δ、ｐｐｍ）を示した：０．７４−１．１６（ｔ、３Ｈ）；１．３８−１．７２（ｍ、２Ｈ）；１．７０−１．９０（ｑ、２Ｈ）；４．２９−４．５５（ｔ、２Ｈ）；７．３１−７．４３（ｍ、２Ｈ）；７．４５−７．５８（ｍ、１Ｈ）；７．８１−７．９１（ｄｄ、１Ｈ）；８．１５−８．２５（ｄｄ、１Ｈ）；８．４２−８．５２（ｄｄ、１Ｈ）；および８．５６−８．６６（ｄｄ、１Ｈ）。
【０１２８】
（実施例２）
本実施例は、実施例１に記載された化合物を利用した４つの有機感光体サンプルおよび１つの比較サンプルの製造を例示したものである。
【０１２９】
（サンプル１の製造）
サンプル１は、直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラム基材にコーティングされた単一層の有機感光体である。６．０３ｇのテトラヒドロフランに溶解させたＭＰＣＴ−１０（電荷輸送物質、三菱製紙（株）製品）１．５１ｇ、１．７４ｇのテトラヒドロフランに溶解させた０．４４ｇの化合物３とを混合して、単一層の有機感光体用コーティング溶液を製造した後、これを撹拌し、上記成分を完全に混合した。次に、テトラヒドロフラン混合溶液に溶解させた６．４ｇの１３重量％ポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）、３．２０ｇのテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランに２．３：１の比で溶解させた１８．４重量％のチタニルオキシフタロシアニンとポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、日本、積水化学工業（株）製品）とを含むＣＧＭミールベース０．６８ｇを上記混合物に添加した。
【０１３０】
６５１ｇのメチルエチルケトンに溶解させた１１２．７ｇのチタニルオキシフタロシアニン（米国、ＦＬ、Ｊｕｐｉｔｅｒ、Ｈ．Ｗ．Ｓａｎｄｓ  Ｃｏｒｐ．製品）および４９ｇのポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５）を約１ミクロンのジルコニウムビードを含む水平サンドミール（モデル：ＬＭＣ１２  ＤＣＭＳ、米国、ＰＡ、Ｅｘｔｏｎ、Ｎｅｔｚｓｃｈ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ製品）で４時間反復モードを利用してミーリングさせてＣＧＭミールベースを得た。
【０１３１】
約１時間機械的撹拌器で混合した後、単一層コーティング溶液を直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラムに約１１２ｍｍ／分の速度でリングコーティングした。コーティングされたドラムを１１０℃のオーブンで約５〜１０分間乾燥させた。得られた乾燥光導電性フィルムの厚さは１１μｍ±０．５μｍであった。
【０１３２】
（サンプル２の製造）
サンプル２は、直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラム基材にコーティングされた単一層の有機感光体である。６．０３ｇのテトラヒドロフランに溶解させたＭＰＣＴ−１０（電荷輸送物質、三菱製紙（株）製品）１．５１ｇ、１．７４ｇのテトラヒドロフランに溶解させた０．４４ｇの化合物７を混合して単一層有機感光体用コーティング溶液を製造した後、これを撹拌し、上記成分を完全に混合した。次に、テトラヒドロフラン混合溶液に溶解させた６．４ｇの１３重量％ポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）、３．２０ｇのテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランに２．３：１の比で溶解させた１８．４重量％のチタニルオキシフタロシアニンとポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）とを含むＣＧＭミールベース０．６８ｇを上記混合物に添加した。
【０１３３】
６５１ｇのメチルエチルケトンに溶解させた１１２．７ｇのチタニルオキシフタロシアニン（米国、ＦＬ、Ｊｕｐｉｔｅｒ、Ｈ．Ｗ．Ｓａｎｄｓ  Ｃｏｒｐ．製品）および４９ｇのポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５）を約１ミクロンのジルコニウムビードを含む水平サンドミール（モデル：ＬＭＣ１２  ＤＣＭＳ、米国、ＰＡ、Ｅｘｔｏｎ、Ｎｅｔｚｓｃｈ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ製品）で４時間反復モードを利用してミーリングさせてＣＧＭミールベースを得た。
【０１３４】
約１時間機械的撹拌器で混合した後、単一層コーティング溶液を直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラムに約１１２ｍｍ／分の速度でリングコーティングした。コーティングされたドラムを１１０℃のオーブンで約５〜１０分間乾燥させた。得られた乾燥光導電性フィルムの厚さは１１μｍ±０．５μｍであった。
【０１３５】
（サンプル３の製造）
サンプル３は、直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラム基材にコーティングされた単一層の有機感光体である。６．０３ｇのテトラヒドロフランに溶解させたＭＰＣＴ−１０（電荷輸送物質、三菱製紙（株）製品）１．５１ｇ、１．７４ｇのテトラヒドロフランに溶解させた０．４４ｇの化合物９を混合して単一層有機感光体用コーティング溶液を製造した後、これを撹拌し、上記成分を完全に混合した。次に、テトラヒドロフラン混合溶液に溶解させた６．４ｇの１３重量％ポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）、３．２０ｇのテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランに２．３：１の比で溶解させた１８．４重量％のチタニルオキシフタロシアニンとポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）とを含むＣＧＭミールベース０．６８ｇを上記混合物に添加した。
【０１３６】
６５１ｇのメチルエチルケトンに溶解させた１１２．７ｇのチタニルオキシフタロシアニン（米国、ＦＬ、Ｊｕｐｉｔｅｒ、Ｈ．Ｗ．Ｓａｎｄｓ  Ｃｏｒｐ．製品）および４９ｇのポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５）を約１ミクロンのジルコニウムビードを含む水平サンドミール（モデル：ＬＭＣ１２  ＤＣＭＳ、米国、ＰＡ、Ｅｘｔｏｎ、Ｎｅｔｚｓｃｈ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ製品）で４時間反復モードを利用してミーリングさせてＣＧＭミールベースを得た。
【０１３７】
約１時間機械的撹拌器で混合した後、単一層コーティング溶液を直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラムに約１１２ｍｍ／分の速度でリングコーティングした。コーティングされたドラムを１１０℃のオーブンで約５〜１０分間乾燥させた。得られた乾燥光導電性フィルムの厚さは１１μｍ±０．５μｍであった。
【０１３８】
（サンプル４の製造）
サンプル４は、直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラム基材にコーティングされた単一層の有機感光体である。６．０３ｇのテトラヒドロフランに溶解させたＭＰＣＴ−１０（電荷輸送物質、三菱製紙（株）製品）１．５１ｇ、１．７４ｇのテトラヒドロフランに溶解させた０．４４ｇの化合物６を混合して単一層有機感光体用コーティング溶液を製造した後、これを撹拌し、上記成分を完全に混合した。次に、テトラヒドロフラン混合溶液に溶解させた６．４ｇの１３重量％ポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）、３．２０ｇのテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランに２．３：１の比で溶解させた１８．４重量％のチタニルオキシフタロシアニンとポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）とを含むＣＧＭミールベース０．６８ｇを上記混合物に添加した。
【０１３９】
６５１ｇのメチルエチルケトンに溶解させた１１２．７ｇのチタニルオキシフタロシアニン（米国、ＦＬ、Ｊｕｐｉｔｅｒ、Ｈ．Ｗ．Ｓａｎｄｓ  Ｃｏｒｐ．製品）および４９ｇのポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５）を約１ミクロンのジルコニウムビードを含む水平サンドミール（モデル：ＬＭＣ１２  ＤＣＭＳ、米国、ＰＡ、Ｅｘｔｏｎ、Ｎｅｔｚｓｃｈ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ製品）で４時間反復モードを利用してミーリングさせてＣＧＭミールベースを得た。
【０１４０】
約１時間機械的撹拌器で混合した後、単一層コーティング溶液を直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラムに約１１２ｍｍ／分の速度でリングコーティングした。コーティングされたドラムを１１０℃のオーブンで約５〜１０分間乾燥させた。得られた乾燥光導電性フィルムの厚さは１１μｍ±０．５μｍであった。
【０１４１】
（比較サンプルＡの製造）
比較サンプルＡは、直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラム基材にコーティングされた単一層の有機感光体である。６．０３ｇのテトラヒドロフランに溶解させたＭＰＣＴ−１０（電荷輸送物質、三菱製紙（株）製品）１．５１ｇ、１．７４ｇのテトラヒドロフランに溶解させた（４−ｎ−ブトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリル０．４４ｇを混合して単一層有機感光体用コーティング溶液を製造した後、これを撹拌し、上記成分を完全に混合した。次に、テトラヒドロフラン混合溶液に溶解させた６．４ｇの１３重量％ポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）、３．２０ｇのテトラヒドロフランおよびテトラヒドロフランに２．３：１の比で溶解させた１８．４重量％のチタニルオキシフタロシアニンとポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５、積水化学工業（株）製品）とを含むＣＧＭミールベース０．６８ｇを上記混合物に添加した。
【０１４２】
６５１ｇのメチルエチルケトンに溶解させた１１２．７ｇのチタニルオキシフタロシアニン（米国、ＦＬ、Ｊｕｐｉｔｅｒ、Ｈ．Ｗ．Ｓａｎｄｓ  Ｃｏｒｐ．製品）および４９ｇのポリビニルブチラル樹脂（ＢＸ−５）を約１ミクロンのジルコニウムビードを含む水平サンドミール（モデル：ＬＭＣ１２  ＤＣＭＳ、米国、ＰＡ、Ｅｘｔｏｎ、Ｎｅｔｚｓｃｈ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ製品）で４時間反復モードを利用してミーリングさせてＣＧＭミールベースを得た。
【０１４３】
約１時間機械的撹拌器で混合した後、単一層コーティング溶液を直径約３０ｍｍの正極処理されたアルミニウムドラムに約１１２ｍｍ／分の速度でリングコーティングした。コーティングされたドラムを１１０℃のオーブンで約５〜１０分間乾燥させた。得られた乾燥光導電性フィルムの厚さは１１μｍ±０．５μｍであった。
【０１４４】
（実施例３）
本実施例は、電荷輸送物質の拡張された静電気的サイクリング性能を、社内で考案および開発されたテストベッドを利用して評価したもの（静電気的テスト）である。約３０ｍｍのドラムテストベッドでの静電気的な評価は、プロセス速度を速め、他のテストベッドよりも帯電−放電サイクルの頻度を増加させて回復時間を短くすることにより、長期間のサイクル間静電気的疲労が増加するように考案されたものである。下記表１に、１２．７ｃｍ／ｓである３０ｍｍドラム周囲の静電気的テストステーションについて示した。テスタのうち各ステーションの位置（サイクル当たりの距離および経過時間）は下記表１の通りである。
【０１４５】
【表１】
2004264854.tif 000026
【０１４６】
消去バーは、約７２０ｎｍの波長を有するレーザ発光ダイオード（ＬＥＤ）の配列であり、有機感光体の表面を放電させる。コロトロン帯電器は、速いプロセス速度で有機感光体の表面に電荷を転写させるワイヤを含むものである。
【０１４７】
上記表１に示されているように、第１静電気的プローブ（ＴｒｅｋＴＭ  ３４４静電気測定機）は、レーザストライクから０．０５５秒後に、コロトロン帯電器から０．１８秒後に位置している。また、第２プローブ（Ｔｒｅｋ  ３４４静電気測定機）は、第１プローブから０．１５秒後、およびコロトロン帯電器後０．３３秒に位置している。なお、あらゆる測定は、約２０℃の温度および約３０％の相対湿度で行われた。
【０１４８】
上記テストの結果を総合して静電気的テストの測定値を得た。最初の３つの診断テスト（最初のプロッドテスト、最初のＶｌｏｇＥ、最初のダークディケイ）を考案して新しいサンプルの静電気的サイクリングを測定した後に、残りの３つの同じ診断テスト（最終のプロッドテスト、最終のＶｌｏｇＥ、最終のダークディケイ）をサンプルのサイクリング後に行った（ロングラン）。レーザは、約７８０ｎｍの波長、約６００ｄｐｉ、約５０μｍのスポットサイズ、約６０ナノ秒／ピクセルの露光時間、１，８００ｌｉｎｅｓ／秒のスキャン速度および１００％のデューティサイクルとして調節される。デューティサイクルとは、画素クロック周期の露光パーセントである。すなわち、上記レーザは、１００％のデューティサイクルで約６０ナノ秒／ピクセルに調節される。
【０１４９】
（静電気的テスト項目）
１）プロッドテスト（ＰＲＯＤＴＥＳＴ）
３回の完全なドラム回転時にサンプルをコロナ帯電（消去バーは常にオン状態である）させて（レーザはオフ状態である）、電荷受容電圧Ｖａｃｃおよび放電電圧Ｖｄｉｓを決定する。４回目の回転時に７８０ｎｍおよび６００ｄｐｉのレーザで放電させた後、次の３回の回転の間に完全に帯電（レーザはオフ状態である）させる。８回目の回転時に７２０ｎｍの消去ランプだけで放電（コロナおよびレーザはいずれもオフ状態である）させて残留電圧Ｖｒｅｓを得た後、最終的に最後の３回の回転の間に完全に帯電させる（レーザはオフ状態である）。コントラスト電圧Ｖｃｏｎは、ＶａｃｃとＶｄｉｓとの差であり、機能性ダークディケイＶｄｄは、第１プローブおよび第２プローブにより測定された電荷受容電位間の差である。
【０１５０】
２）ＶＬＯＧＥ
このテストは、固定された露光時間および一定の初期電圧を有するレーザ出力（露光持続時間５０ｎｓ）の関数として、サンプルの放電電圧をモニタリングすることで、多様なレーザ強度に対する光導電体の光誘導された放電を測定するものである。機能性感光度、Ｓ７８０ｎｍ、および操作電力セッティングは、この診断テストから測定されうる。
【０１５１】
３）ダークディケイ（ＤＡＲＫ  ＤＥＣＡＹ）
このテストは、９０秒間レーザーまたは消去照射を行わずに、経時的な暗所での電荷受容損失を測定し、ｉ）電荷生成層から電荷輸送層への残留正孔の注入、ｉｉ）トラッピングされた電荷の熱放出および、ｉｉｉ）表面またはアルミニウム基底平面からの電荷の注入の指標として使われうる。
【０１５２】
４）ロングラン（ＬＯＮＧＲＵＮ）
各サンプルをドラム回転ごとに、下記順序により１００回、５００回または４，０００回のドラム回転中に、サンプルを静電気的にサイクリングした。上記サンプルをコロナ帯電させた後に、レーザを周期的にオン状態およびオフ状態にして（８０ないし１００°のセクション）サイクリングさせてドラムの一部を放電させた。最後に、次のサイクルを準備するために、ドラム全体を消去ランプにより放電させた。また、ドラムの第１セクションは露光されないようにし、第２セクションは常に露光されるようにし、第３セクションは露光されないようにし、最終セクションは常に露光されるように、レーザーをサイクリングさせた。このようなパターンをトータルで１００回、５００回または４，０００回のドラム回転中に反復し、５サイクル、２５サイクルまたは２００サイクルごとに周期的にデータを記録した。
【０１５３】
５）ロングランテスト後、プロッドテスト、ブロージ（ＶＬＯＧＥ）、ダークディケイ診断テストを再度行った。下記表２に、１００、５００および４，０００サイクル実行前後の静電気的テスト結果を示した。
【０１５４】
【表２】
2004264854.tif 000027
【０１５５】
上記表２に示されているように、感光体を最初の電位の半分で放電させるために必要なレーザ強度を有する生成物、露光持続性および１／スポットサイズを計算することにより、ゼログラフィック工程の放射線感光性（７８０ｎｍでの感光性Ｓ７８０ｎｍ、ｍ２／Ｊ）をＶＬＯＧＥ診断実行時に得られた情報から測定した。
【０１５６】
（実施例４）
本実施例は、上記化合物３および２０のような電荷輸送物質の電荷移動度の測定を例示したものである。
【０１５７】
（サンプル５の製造）
０．１ｇの化合物３および０．１ｇのポリビニルブチラル（Ｓ−ＬＥＣ  Ｂ  ＢＸ−１、積水社製品）を２ｍｌのＴＨＦに溶解させた。この溶液をディップローラ法を利用して導電性アルミニウム層を含むポリエステルフィルムにコーティングした。その後、８０℃で１時間乾燥させて１０μｍ厚さの透明層を製造した。
【０１５８】
（サンプル６の製造）
０．１ｇの化合物２０および０．１ｇのポリカーボネート（三菱ガス化学（株）製品、ＩｕｐｉｌｏｎＺ−２００ＴＭ）を２ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた。この溶液をディップローラ法を利用して導電性アルミニウム層を含むポリエステルフィルムにコーティングした。その後、８０℃で１時間乾燥させて１０μｍ厚さの透明層を製造した。
【０１５９】
（比較サンプルＢの製造）
０．１ｇの（４−ｎ−ブトキシカルボニル−９−フルオレニリデン）マロノニトリルおよび０．１ｇのポリカーボネート（三菱ガス化学（株）製品、ＩｕｐｉｌｏｎＺ−２００ＴＭ）を２ｍｌのテトラヒドロフランに溶解させた。この溶液をディップローラ法を利用して導電性アルミニウム層を含むポリエステルフィルムにコーティングした。その後、８０℃で１時間乾燥させて１０μｍ厚さの透明層を製造した。
【０１６０】
（移動度測定）
各サンプルを表面電位Ｕまで正にコロナ帯電させ、２ｎｓ長窒素レーザ光線パルスで照射した。電子移動度μを、Ｋａｌａｄｅらの「Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃｈａｒｇｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｉｎ  ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｉｃ  ｌａｙｅｒｓ  ｏｆ  ｃｈａｌｋｏｇｅｎｉｄｅ  ｇｌａｓｓｅｓ」、Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇ  ＩＰＣＳ  １９９４：Ｔｈｅ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  ｉｍａｇｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｒｏｃｈｅｓｔｅｒ、ＮＹ、ｐｐ．７４７−７５２に記載されたように定義した。上記文献の内容は全体として引用されて本明細書に統合されている。層内部の異なる電場強度Ｅに該当する異なるＵ値にサンプルを帯電させるために、帯電領域を変化させつつ、上記電子移動度測定を繰り返した。このような電場強度に対する依存性は、下記数式１によりほぼ示される。
【０１６１】
【数１】
2004264854.tif 000028
【０１６２】
上記数式１で、Ｅは電場強度であり、μ０はゼロ電場移動度であり、αはＰｏｏｌ−Ｆｒｅｎｋｅｌパラメータである。上記方法で測定された６．４×１０５Ｖ／ｃｍの電場での移動度値、移動度の特徴を規定するパラメータμ０およびαを下記表３に示した。
【０１６３】
【表３】
2004264854.tif 000029
【０１６４】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【０１６５】
本発明による電荷輸送物質を含む有機感光体は、電子写真の画像の形成装置および方法と関連した産業分野で有用に使われうる。