(57)【要約】【課題】画像形成時の干渉縞、画像ボケ、カブリなどの画像欠陥を十分に抑制することが可能な電子写真感光体及びその製造方法、プロセスカートリッジ並びに電子写真装置を提供すること。【解決手段】本発明の電子写真感光体は、導電性基体と、該基体上に形成された下引き層と、下引き層上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体において、下引き層の表面粗さＲaが０．０３〜０．３０μｍであり且つ波長７８０ｎｍの光に対する透過率が５〜３０％であることを特徴とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体と、前記基体上に形成された下引き層と、前記下引き層上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体において、
前記下引き層の表面粗さＲaが０．０３〜０．３０μｍであり且つ波長７８０ｎｍの光に対する透過率が５〜３０％であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記下引き層の膜厚が１５μｍを超え５０μｍ以下であることを特徴とする、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記下引き層が、メディアン径１．０〜６．０μｍの樹脂微粒子を含有することを特徴とする、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記下引き層が、メディアン径１．０〜６．０μｍの第１の樹脂微粒子と、前記第１の樹脂微粒子のメディアン径との差が０．５μｍ以上である第２の樹脂微粒子と、を含有することを特徴とする、請求項１〜３のうちのいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記下引き層が、金属酸化物を含有することを特徴とする、請求項１〜４のうちのいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
導電性基体上に下引き層を形成させる下引き層形成工程と、前記下引き層上に感光層を形成させる感光層形成工程と、を含む電子写真感光体の製造方法において、
前記下引き層形成工程が、樹脂微粒子が添加されて下引き層形成用塗布液となるべき被分散液を分散処理する工程と、分散処理された前記被分散液に前記樹脂微粒子を添加して下引き層形成用塗布液を得る工程と、前記基体上に前記下引き層形成用塗布液を塗布し、表面粗さＲaが０．０３〜０．３０μｍであり且つ波長７８０ｎｍの光に対する透過率が５〜３０％である下引き層を形成させる工程と、を有することを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項７】
請求項１〜５のうちのいずれか一項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、
を備えることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項８】
請求項１〜５のうちのいずれか一項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、
帯電した前記電子写真感光体に露光光を照射して静電潜像を形成させる露光装置と、
前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像装置と、
前記トナー像を被転写体に転写させる転写装置とを備えることを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、下引き層を備える電子写真感光体及びその製造方法、プロセスカートリッジ、並びに電子写真装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真複写機などの画像形成装置においては、帯電した電子写真感光体を露光することにより静電潜像が形成され、続く現像、転写の過程を経て画像が形成される。
【０００３】
近年、露光光源として、安価で扱いが容易な半導体レーザーが多く用いられているが、レーザー光は可干渉光であるため、感光層への入射光と感光層界面からの反射光などが光路差を生じ、干渉作用を起こす場合がある。例えば、電荷発生層と電荷輸送層からなる積層型の感光層を有する電子写真感光体の場合、レーザー光が電荷発生層内で完全に吸収されず、電荷発生層の導電性基体から遠い側の界面で反射し、または透過光が基体表面で反射するため、感光層内でレーザー光の多重反射を生じ、それが感光層表面の反射光との間で干渉を生じる。この結果、感光体表面の電位が不均一となり、実際に現像動作を行って画像を形成したときに、干渉縞が木目状のムラとなって現れるため、良好な画像を形成できない。
【０００４】
この欠点を解消する方法としては、電子写真感光体に用いられる基体の表面を粗面化して入射光を散乱させる方法、あるいは、基体と感光層の間に反射防止処理を施した下引き層（「中間層」ともいう）を設ける方法などが提案されている（例えば、特許文献１〜３）。
【０００５】
【特許文献１】
特開昭６１−３６７５５号公報
【０００６】
【特許文献２】
特開平７−２９５２６９号公報
【０００７】
【特許文献３】
特開平１０−２５４１６０号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来の電子写真感光体であっても、干渉縞を十分に抑制することは困難であり、また、画像の解像度が低下する現象（画像ボケ）や、画像が形成されない部分にも多数の微小な斑点が現れて出力画像がザラつく現象（カブリ）が起こるなど改善の余地がある。
【０００９】
本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、画像形成時の干渉縞、画像ボケ、カブリなどの画像欠陥を十分に抑制することが可能な電子写真感光体及びその製造方法、プロセスカートリッジ並びに電子写真装置を提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、以下の知見を得た。すなわち、基体や下引き層を粗面化してそれらの表面で光を散乱させる方法の場合、それらの表面で強い散乱光が生じやすくなり、その散乱光が電荷発生層等に吸収されて感光体電位が不均一化した結果、画像ボケが発生しやすくなる。また、基体や下引き層の表面粗さが大きくなると加工跡が画像に現れてしまい、その一方で、表面粗さが小さくなると干渉縞模様が発生してしまうが、これらの現象を抑制するために適度な表面粗さを基体あるいは下引き層全体にわたって一定に保つことは製造上困難である。基体あるいは感光層の表面に比較的大きな粗さを有する不均一な部位が形成されると、この部分が感光層内へのキャリア注入部として作用し、画像を形成しない部分にも多数の微少な黒点が現れ、カブリが発生する。さらに、単に下引き層に光吸収性を付与しただけでは、必ずしも十分な干渉防止効果が得られない。
【００１１】
そこで、本発明の電子写真感光体は、導電性基体と、該基体上に形成された下引き層と、下引き層上に形成された感光層と、を備える電子写真感光体において、下引き層の表面粗さＲaが０．０３〜０．３０μｍであり且つ波長７８０ｎｍの光に対する透過率が５〜３０％であることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明のプロセスカートリッジは、上記本発明の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電装置とを備えることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明の電子写真装置は、上記本発明の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、帯電した電子写真感光体に露光光を照射して静電潜像を形成させる露光手段と、静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像装置と、トナー像を被転写体に転写させる転写装置とを備えることを特徴とする。
【００１４】
本発明によれば、電子写真感光体の基体と感光層との間に、表面粗さ及び透過率がそれぞれ上記範囲内である下引き層を設けることで、画像形成時に照射される露光光が下引き層表面で散乱するだけでなく、露光光の一部が下引き層内部に浸透して当該内部で緩やかに散乱するため、基体や下引き層の表面において強い散乱光は発生せず、感光体電位の不均一化による画像ボケの発生を十分に抑制することができる。また、このように下引き層の表面粗さを上記範囲内とすることで、光の多重反射や下引き層の凹凸の画像への影響が抑制されるため、干渉縞、黒点・カブリなどの画像欠陥を十分に抑制することができる。
【００１５】
なお、本発明では、下引き層を、感光層を構成する層ではなく、感光層と別個に設けられる層として説明するが、かかる下引き層と感光層との区別は便宜上のものである。従って、従来の電子写真感光体においては、電荷発生層、電荷輸送層等の他に下引き層をも含めて感光層と呼ばれることがあるが、この場合は下引き層を除いて構成された層が本発明にかかる感光層に相当する。
【００１６】
また、本発明の電子写真感光体の製造方法は、導電性基体上に下引き層を形成させる下引き層形成工程と、下引き層上に感光層を形成させる感光層形成工程と、を含む電子写真感光体の製造方法において、下引き層形成工程が、樹脂微粒子が添加されて下引き層形成用塗布液となるべき被分散液を分散処理する工程と、分散処理された被分散液に樹脂微粒子を添加して下引き層形成用塗布液を得る工程と、基体上に下引き層形成用塗布液を塗布し、表面粗さＲaが０．０３〜０．３０μｍであり且つ波長７８０ｎｍの光に対する透過率が５〜３０％である下引き層を形成させる工程と、を有することを特徴とする。
【００１７】
このように、樹脂微粒子を含まない被分散液について分散処理をした後、樹脂微粒子を添加して下引き層形成用塗布液とすることで、分散間差などの影響が抑制されるため、下引き層の表面粗さ及び透過率の制御が容易となる。そして、かかる塗布液を用いて表面粗さ及び透過率が上記範囲内である下引き層を形成させることにより、画像ボケ、干渉縞、黒点・カブリなどの画像欠陥を抑制可能な本発明の電子写真感光体を確実に得ることができる。
【００１８】
本発明においては、下引き層の膜厚が１５μｍを超え５０μｍ以下であることが好ましい。
【００１９】
また、本発明においては、下引き層が、メディアン径が１．０〜６．０μｍの樹脂微粒子を含有することが好ましい。
【００２０】
また、この場合、下引き層が、メディアン径１．０〜６．０μｍの第１の樹脂微粒子と、第１の樹脂微粒子のメディアン径との差が０．５μｍ以上である第２の樹脂微粒子と、を含有することがより好ましい。第２の樹脂微粒子のメディアン径は、６．０μｍを超えないことが好ましいが、１．０μｍ未満であってもよい。
【００２１】
また、本発明においては、下引き層が、金属酸化物を含有することが好ましい。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下、場合により図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００２３】
図１〜図３はそれぞれ本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す模式断面図であり、図１〜図３に示した各電子写真感光体１はいずれも導電性基体２と感光層３（又は感光層８）との間に下引き層４を備えている。ここで、図１及び図２に示した各電子写真感光体１は、電荷発生層５と電荷輸送層６とが別個に設けられた機能分離型感光層３を備えており、図２に示した電子写真感光体１は電荷輸送層６上に保護層７をさらに備えている。一方、図３に示した電子写真感光体は、電荷発生物質及び電荷輸送物質の双方を含む単層型感光層８を備えるものである。
【００２４】
導電性基体２としては、アルミニウム、銅、鉄、ステンレス、亜鉛・ニッケルなどの金属ドラム；シート、紙、プラスチック又はガラス上にアルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケル−クロム、ステンレス鋼、インジウム等の金属、酸化インジウム・酸化錫などの導電性金属化合物を蒸着したもの；シート、紙、プラスチック又はガラス上に金属箔をラミネートしたもの；カーボンブラック・酸化インジウム・酸化錫・酸化アンチモン粉・金属粉・沃化銅等を結着樹脂に分散し、シート、紙、プラスチック又はガラス上に塗布することによって導電処理したもの等が用いられる。また、導電性基材の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。なお、導電性基材を金属パイプとした場合、表面は素管のままであってもよいし、事前に鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。
【００２５】
下引き層４は表面粗さＲa及び透過率が特定条件を満たすものであり、画像形成時に照射される露光光を下引き層４の表面で散乱させると共に、露光光の一部を下引き層４の内部に浸透させて当該内部で緩やかに散乱させる機能を有する。
【００２６】
下引き層４の表面粗さＲaは、０．０３〜０．３０μｍであることが必要であり、０．０４〜０．１５μｍであることが好ましい。Ｒaが０．３０μｍを超えると下引き層表面の凹凸が画像に反映されて黒点・カブリなどの画像欠陥が発生しやすくなり、また、０．０３未満であると干渉縞が発生しやすくなる。なお、本発明でいう「表面粗さＲa」とは、日本工業規格ＪＩＳ  Ｂ０６０１−１９８２に規定される表面粗さＲaを意味する。
【００２７】
また、下引き層４の波長７８０ｎｍの光に対する透過率は、５〜３０％であることが必要であり、５〜１５％であることが好ましい。当該透過率が３０％を超えると、露光光が中間層４の内部に過剰に浸透し、基体２の表面で強い反射光が生じて干渉縞が発生しやすくなる。また、当該透過率を５％未満とするには多量の樹脂微粒子を添加する必要があり、感光体特性を得るために必要な下引き層の機能（電気伝導度など）が損なわれてしまう。
【００２８】
なお、従来の電子写真感光体の場合、基体や下引き層の表面粗さを大きくすると、下引き層の表面で強い散乱光が生じ、この散乱光が電荷発生層等に吸収されて感光体電位が不均一化し、その結果、画像ボケが発生しやすくなる。また、基体や下引き層の表面粗さを小さくすると干渉縞が発生しやすくなる。さらに、画像ボケと干渉縞との双方を抑制するために、基体や下引き層の表面粗さを均一にすることは製造上困難であり、また、加工部の不均一性によりが黒点・カブリが発生することもある。
【００２９】
これに対して本発明では、表面粗さ及び透過率の双方が上記特定条件を満たすようにし、下引き層４の表面と内部とで露光光を散乱させることによって、基体や下引き層の表面のみで光を散乱させたときのような強い散乱光を生じることはないため、感光体電位の不均一化による画像ボケ、干渉縞、さらには、黒点・カブリなどの画像欠陥を十分に防止することができる。
【００３０】
また、下引き層４を設ける利点として、基体の選択の自由度が大きくなる点が挙げられる。導電性基体として最も代表的に使用されているアルミ素管は、表面加工の有無により切削管と無切削管とに大別される。切削管は成形後に、Ｒバイトを用いた鏡面切削加工により鏡面状に研磨し、又は平バイトを用いたコンパックスピッチ加工により、特定の周期で規則的な表面形状を有する粗面状に切削されるが、いずれも基体表面における光反射率が高い。本発明では、表面粗さ及び光透過率が上記範囲内である中間層４を設けることにより、基体２が切削管、無切削粗管のいずれの場合であっても、基体表面の多重反射の影響を受けることなく良好な画像を得ることができる。なお、基体の切削工程が省略されている無切削管を用いることで低コスト化が可能となるが、素管の表面は、通常、最大表面粗さ（Ｒmax）で１Ｓ〜５Ｓの粗面形状となっている。この粗面を隠蔽するために、下引き層の膜厚を１５〜５０μｍ（より好ましくは２０〜５０μm）とすることが好ましい。
【００３１】
下引き層４の含有成分としては、表面粗さ及び透過率が上記範囲内であれば特に制限されないが、例えば、金属酸化物微粒子、樹脂微粒子及び結着樹脂が挙げられる。
【００３２】
金属酸化物微粒子は、下引き層４の抵抗を制御して電子写真感光体１にリーク耐性を付与するために用いられる。かかる金属酸化物微粒子としては、酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛等が好ましい。これらの金属酸化物微粒子のメディアン径は、０．０７〜１．０μｍであることが好ましく、０．０７〜０．３μｍであることがより好ましい。
【００３３】
また、これらの金属酸化物微粒子をカップリング剤等により表面処理したものを用いてもよい。カップリング剤としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのカップリング剤は１種を単独で又は２種以上を混合して使用される。
【００３４】
表面処理方法は公知の方法であればいかなる方法でも使用可能であり、例えば乾式法又は湿式法を用いることができる。
【００３５】
乾式法の場合、金属酸化物微粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接あるいは有機溶媒又は水に溶解させたカップリング剤を滴下し、乾燥空気や窒素ガスと共に噴霧することによって均一に処理される。カップリング剤の滴下及び噴霧は５０℃以上の温度で行われることが好ましい。
【００３６】
また、乾式法においては、カップリング剤による表面処理を行う前に、加熱乾燥により予め金属酸化物微粒子の表面から吸着水を除去しておくことが好ましい。これにより、金属酸化物微粒子表面に均一にカップリング剤を吸着させることができる。金属酸化物微粒子の乾燥は、せん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら行ってもよい。
【００３７】
また、乾式法により表面処理された金属酸化物微粒子について、１００℃以上で焼付けを行うことができる。焼付け温度及び焼付け時間は、所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。
【００３８】
一方、湿式法の場合は、金属酸化物微粒子を溶剤に加え、撹拌、超音波、サンドミル、アトライター、ボールミルなどにより分散させた後、この分散液にカップリング剤溶液を添加して攪拌又は分散処理をし、溶剤を除去することで均一に処理される。
【００３９】
湿式法においても、カップリング剤による表面処理を行う前に、予め金属酸化物微粒子の表面から吸着水を除去しておくことが好ましい。表面吸着水の除去方法としては、乾式法の場合と同様に加熱乾燥する方法の他、表面処理に用いる溶剤中で攪拌しながら加熱する方法、溶剤と共沸させる方法などが挙げられる。
【００４０】
また、湿式法により表面処理された金属酸化物微粒子についても、１００℃以上で焼付けを行うことができる。焼付け温度及び焼付け時間は、所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。
【００４１】
本発明においては、下引き層４に樹脂微粒子を含有せしめることで、下引き層の表面粗さ及び透過率を制御することができる。かかる樹脂微粒子としては、シリコーン樹脂微粒子、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）微粒子が好ましく、これらの中でもシリコーン樹脂微粒子が特に好ましい。
【００４２】
また、下引き層４に含まれる樹脂微粒子のメディアン径は１．０〜６．０μｍであることが好ましい。樹脂微粒子のメディアン径が１．０μｍの場合、下引き層表面の粗面化効果が不十分となり、強い反射光が生じて干渉縞が発生する傾向にあり、また、６．０μｍを超えると、下引き層表面が過剰に粗面化されてしまい、形成された凹凸がカブリなどの画質欠陥の原因となる傾向にある。
【００４３】
また、この場合、下引き層４は、メディアン径１．０〜６．０μｍの第１の樹脂微粒子と、第１の樹脂微粒子のメディアン径との差が０．５μｍ以上である第２の樹脂微粒子と、を含有することが好ましい。このように平均粒径の差が０．５μｍ以上である樹脂微粒子を組み合わせて用いることで、表面粗さ及び透過率の制御がさらに容易となる。
【００４４】
結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂、ポリアニリン等の導電性樹脂などを用いることができる。これらの中でも、上層（電荷発生層５等）形成用塗布液に用いられる溶剤に対して不溶性又は難溶性の樹脂が好ましく用いられ、特に、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。
【００４５】
また、下引き層４には、電気特性、環境安定性、画質などのさらなる向上を目的として種々の添加剤を含有させてもよい。かかる添加剤としては、クロラニルキノン、ブロモアニルキノン、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等を用いることができる。
【００４６】
シランカップリング剤は金属酸化物の表面処理に用いられるが、添加剤として別個に用いることもできる。シランカップリング剤としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、N−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【００４７】
ジルコニウムキレート化合物としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００４８】
チタニウムキレート化合物としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００４９】
アルミニウムキレート化合物としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００５０】
下引き層４は、その構成成分を所定の溶剤に加えた塗布液（下引き層形成用塗布液）を基体２上に塗布し、溶剤を除去することにより形成させることができる。かかる溶剤としては、アルコール系溶剤、芳香族系溶剤、ハロゲン化炭化水素系溶剤、ケトン系溶剤、ケトンアルコール系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤等が使用可能であり、より具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられる。これらの溶剤は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００５１】
下引き層４の表面粗さ及び透過率は、金属酸化物微粒子、樹脂微粒子、結着樹脂等の種類及び含有量を選定することで調整可能であるが、樹脂微粒子を含有する下引き層４を形成する際には、先ず、樹脂微粒子が添加されて下引き層形成用塗布液となるべき被分散液を用意し、当該被分散液に分散処理を施した後、樹脂微粒子を添加した下引き層形成用塗布液を用いることが好ましい。これにより、下引き層形成用塗布液における分散間差の影響が抑制されるため、表面粗さ及び透過率の制御を容易に行うことができる。
【００５２】
被分散液は、樹脂微粒子を除く下引き層４の構成成分を所定の溶剤に加えたものであり、下引き層４に金属酸化物微粒子及び結着樹脂を含有せしめる場合には、当該金属酸化物及び結着樹脂を溶剤に添加したものが被分散液である。金属酸化物微粒子と結着樹脂との比率は、得られる下引き層４の表面粗さ及び透過率が上記範囲内であれば特に制限されないが、好ましくは結着樹脂１００重量部に対して金属酸化物微粒子３０〜５０重量部である。
【００５３】
被分散液を分散処理する方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。
【００５４】
分散処理後の被分散液に樹脂微粒子を添加して下引き層形成用塗布液とした後、当該塗布液を下引き層２上に塗布する方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられる。また、塗布された塗布液からの溶剤の除去は、例えば加熱により行うことができる。加熱条件は特に制限されないが、加熱温度は１４０〜２００℃、加熱時間は２０〜１２０分がそれぞれ好ましい。
【００５５】
電荷発生層５は、電荷発生物質及び結着樹脂を含んで構成される。かかる電荷発生物質としては、アゾ顔料、ジスアゾ顔料、キノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ顔料、ビスベンゾイミダゾール顔料、フタロシアニン顔料、キナクリドン顔料、ピリリウム塩、アズレニウム塩、三方晶型セレン等が挙げられる。
【００５６】
また、結着樹脂としては、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリスチレン、ポリ（メタ）アクリル酸、ポリ（メタ）アクリル酸エステル、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体、ポリエステル、スチレン−アクリロニトリル共重合体、ポリスルホン、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリロニトリル、ポリビニルブチラール、ポリビニルピロリドン、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、セルロースエステル類等が挙げられる。
【００５７】
電荷発生層５を形成する際には、電荷発生物質及び結着樹脂を所定の溶剤に加えた塗布液が用いられる。電荷発生層形成用塗布液の溶剤としては、揮発性が高く、その蒸気密度が空気よりも大きい溶剤が好適に用いられる。かかる溶剤としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、４−メトキシ−４−メチルペンタノン、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、２，４−ペンタジオン、アニソール、３−オキソブタン酸メチル、モノクロロベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、イソプロパノール、１−ブタノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、メチルセルソルブアセテート、メチルセルソルブアセテート等が挙げられる。
【００５８】
電荷発生層形成用塗布液を調製する際の分散方法、並びに当該塗布液の塗布方法としては、例えば、下引き層４の説明において例示された分散方法及び塗布方法が適用可能である。
【００５９】
電荷輸送層６は、電荷輸送物質及び結着樹脂を含んで構成される。電荷輸送物質としては、アントラセン、ピレン、フェナントレン、コロネン等の多環芳香族化合物又はそれらの誘導体、インドール、カルバゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、チアゾール、イミダゾール、ピラゾール、オキサジアゾール、ピラゾリン、ヒアジアゾール、トリアゾール等の含チッ素複環式化合物又はそれらの誘導体、その他にヒドラゾン化合物等の正孔輸送物質等が電荷輸送物質として用いられる。これらの電荷輸送物質は、１種を単独で用いてもよく、また、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、結着樹脂としては、電荷発生層５の説明において例示された結着樹脂などが挙げられる。
【００６０】
電荷輸送層６を形成する際には、電荷輸送物質及び結着樹脂を所定の溶剤に加えた塗布液が用いられる。電荷輸送層形成用塗布液の溶剤としては、電荷発生層５の説明において例示された溶剤などが挙げられる。また、電荷輸送層形成用塗布液を調製する際の分散方法、並びに当該塗布液の塗布方法としては、例えば、下引き層４の説明において例示された分散方法及び塗布方法が適用可能である。
【００６１】
保護層７は、フッ素系樹脂及び結着樹脂を含んで形成される。かかるフッ素系樹脂としては、四フッ化エチレン樹脂、三フッ化塩化エチレン樹脂、二フッ化二塩化エチレン樹脂、六フッ化エチレンプロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、又はこれらの樹脂を構成する重合性単量体の２種以上からなる共重合体が好ましく、これらの中でも四フッ化エチレン樹脂及びフッ化ビニリデン樹脂が特に好ましい。これらのフッ素系樹脂は、１種類を単独で用いてもよく、また、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。また、結着樹脂としては、電荷発生層５の説明において例示された結着樹脂などが挙げられる。
【００６２】
保護層７を形成する際には、フッ素樹脂及び結着樹脂を所定の溶剤に加えた塗布液が用いられる。保護層形成用塗布液の溶剤としては、電荷発生層５の説明において例示された溶剤などが挙げられる。また、保護層形成用塗布液を調製する際の分散方法、並びに当該塗布液の塗布方法としては、例えば、下引き層４の説明において例示された分散方法及び塗布方法が適用可能である。
【００６３】
このようにして得られる本発明の電子写真感光体は、画像形成時の干渉縞、画像ボケ、カブリなどの画像欠陥を十分に抑制することが可能なものであり、複写機、レーザープリンター等の電子写真装置において好適に使用される。
【００６４】
図４は、本発明の電子写真装置の好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図４に示す電子写真装置２００は、本発明の電子写真感光体２０７と、電子写真感光体２０７を接触帯電方式により帯電させるコロトロンやスコロトロンなどの帯電装置２０８と、帯電装置２０８に接続された電源２０９と、帯電装置２０８により帯電される電子写真感光体２０７を露光して静電潜像を形成する露光装置２１０と、露光装置２１０により形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像装置２１１と、現像装置２１１により形成されたトナー像を被転写媒体５００に転写する転写装置２１２と、クリーニング装置２１３と、除電器２１４と、定着装置２１５とを備える。なお、この場合には、除電器２１４が設けられていないものもある。
【００６５】
図４に示した帯電装置２０８は、感光体２０７の表面に導電性部材（帯電ロール）を接触させて感光体に電圧を均一に印加し、感光体表面を所定の電位に帯電させるものである。
【００６６】
導電性部材としては、芯材の外周面に弾性層、抵抗層、保護層等を設けたものが好適に用いられる。導電性部材の形状は、ブラシ状、ブレード状、ピン電極状、あるいはローラー状等何れでもよい。
【００６７】
芯材の材質としては、導電性を有するもの、例えば、鉄、銅、真鍮、ステンレス、アルミニウム、ニッケル等が用いられる。また、導電性粒子等を分散した樹脂成形品等を用いることができる。
【００６８】
弾性層の材質としては、導電性あるいは半導電性を有するもの、例えば、ゴム材に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散したものが使用可能である。ゴム材としてはＥＰＤＭ、ポリブタジエン、天然ゴム、ポリイソブチレン、ＳＢＲ、ＣＲ、ＮＢＲ、シリコーンゴム、ウレタンゴム、エピクロルヒドリンゴム、ＳＢＳ、熱可塑性エラストマー、ノルボーネンゴム、フロロシリコーンゴム、エチレンオキシドゴム等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としてはカーボンブラック、亜鉛、アルミニウム、銅、鉄、ニッケル、クロム、チタニウム等の金属、ＺｎＯ−Ａｌ2Ｏ3、ＳｎＯ2−Ｓｂ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｏ3−ＳｎＯ2、ＺｎＯ−ＴｉＯ2、ＭｇＯ−Ａｌ2Ｏ3、ＦｅＯ−ＴｉＯ2、ＴｉＯ2、ＳｎＯ2、Ｓｂ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｏ3、ＺｎＯ、ＭｇＯ等の金属酸化物が用いることができる。これらの材料は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００６９】
抵抗層および保護層の材質としては結着樹脂に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散し、その抵抗を制御したものである。結着樹脂としてはアクリル樹脂、セルロース樹脂、ポリアミド樹脂、メトキシメチル化ナイロン、エトキシメチル化ナイロン、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリチオフェン樹脂、PFA、FEP、PET等のポリオレフィン樹脂、スチレンブタジエン 樹脂等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としては弾性層と同様のカーボンブラック、金属、金属酸化物が用いられる。また必要に応じてヒンダードフェノール、ヒンダードアミン等の酸化防止剤、クレー、カオリン等の充填剤や、シリコーンオイル等の潤滑剤を添加することができる。これらの層を形成する手段としてはブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等を用いることができる。
【００７０】
これらの導電性部材を用いて感光体を帯電させる際には、導電性部材に電圧が印加されるが、かかる印加電圧は直流電圧、直流電圧に交流電圧を重畳したもののいずれでもよい。
【００７１】
なお、本発明においては、帯電ロールの他、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電チューブなどを用いて接触帯電方式による帯電を行うことができる。また、コロトロン、スコロトロンを用いた非接触方式による帯電を行ってもよい。
【００７２】
露光装置２１０としては、電子写真感光体表面に、半導体レーザー、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）、液晶シャッター等の光源を所望の像様に露光できる光学系装置等を用いることができる。これらの中でも、非干渉光を露光可能な露光装置を用いると、電子写真感光体２０７の支持体（基体）と感光層との間での干渉縞を防止することができる。
【００７３】
現像装置２１１としては、一成分系、ニ成分系等の正規または反転現像剤を用いた従来より公知の現像装置等を用いることができる。
【００７４】
現像装置２１１に使用されるトナーの形状は特に限定されないが、高画質化、エコロジーの観点から球形トナーが好ましい。球形トナーとは、高転写効率を達成するために、平均形状係数（ＭＬ2／Ａ）１００〜１３０、好ましくは１００〜１２５の範囲で表される球形状を有するトナーである。この平均形状係数（ＭＬ2／Ａ）が１３０より大きくなると転写効率が低下してしまい、プリントサンプルの画質の低下が目視で確認できてしまう。
【００７５】
球形トナーは、少なくとも結着樹脂と着色剤を含有してなる。この球形トナーは、好ましくは２〜１２μｍの粒子、より好ましくは３〜９μｍの粒子を用いることができる。
【００７６】
結着樹脂としては、スチレン類、モノオレフィン類、ビニルエステル類、α―メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類、ビニルエーテル類、ビニルケトン類等の単独重合体および共重合体を例示することができ、特に代表的な結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリル酸アルキル共重合体、スチレン−メタクリル酸アルキル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。さらに、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン、パラフィンワックス等も挙げられる。
【００７７】
着色剤としては、マグネタイト、フェライト等の磁性粉、カーボンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等を代表的なものとして挙げられる。
【００７８】
球形トナーには、帯電制御剤、離型剤、他の無機微粒子等の公知の添加剤を内添加処理や外添加処理してもよい。
【００７９】
離型剤としては低分子ポリエチレン、低分子ポリプロピレン、フィッシャートロプシュワックス、モンタンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等を代表的なものとして挙げられる。
【００８０】
帯電制御剤としては、公知のものを使用することができるが、アゾ系金属錯化合物、サリチル酸の金属錯化合物、極性基を含有するレジンタイプの帯電制御剤を用いることができる。
【００８１】
他の無機微粒子としては、粉体流動性、帯電制御等の目的で、平均１次粒径が４０ｎｍ以下の小径無機微粒子を用い、更に必要に応じて、付着力低減の為、それより大径の無機あるいは有機微粒子を併用してもよい。これらの他の無機微粒子は公知のものを使用できる。
【００８２】
また、小径無機微粒子については表面処理することにより、分散性が高くなり、粉体流動性をあげる効果が大きくなるため有効である。
【００８３】
球形トナーは、特に製造方法により限定されるものではなく、公知の方法により得ることができる。具体的には、例えば混練粉砕法、混練粉砕法にて得られた粒子を機械的衝撃力または熱エネルギーにて形状を変化させる方法、乳化重合凝集法、溶解懸濁法等が挙げられる。また上記方法で得られた球形トナーをコアにして、さらに凝集粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法を行ってもよい。外添剤を添加する場合、球形トナー及び外添剤をヘンシェルミキサーあるいはＶブレンダー等で混合することによって製造することができる。また、球形トナーを湿式にて製造する場合は、湿式にて外添することも可能である。
【００８４】
転写装置２１２としては、ローラー状の接触帯電部材の他、ベルト、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、あるいはコロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等、が挙げられる。
【００８５】
クリーニング装置２１３は、転写工程後の電子写真感光体の表面に付着する残存トナーを除去するためのもので、これにより清浄面化された電子写真感光体は上記の画像形成プロセスに繰り返し供される。クリーニング装置としては、クリーニングブレードの他、ブラシクリーニング、ロールクリーニング等を用いることができるが、これらの中でもクリーニングブレードを用いることが好ましい。また、クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。
【００８６】
また、本発明の電子写真装置は、図４に示したように、イレース光照射装置２１４、像定着装置２１５等の除電装置をさらに備えていてもよい。これにより、電子写真感光体が繰り返し使用される場合に、電子写真感光体の残留電位が次のサイクルに持ち込まれる現象が防止されるので、画像品質をより高めることができる。
【００８７】
図５は本発明の電子写真装置の他の実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図５に示す電子写真装置２２０は中間転写方式の画像形成装置であり、ハウジング４００内において４つの電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄ（例えば、電子写真感光体４０１ａがイエロー、電子写真感光体４０１ｂがマゼンタ、電子写真感光体４０１ｃがシアン、電子写真感光体４０１ｄがブラックの色からなる画像をそれぞれ形成可能である）が中間転写ベルト４０９に沿って相互に並列に配置されている。
【００８８】
ここで、電子写真装置２２０に搭載されている電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄは、それぞれ本発明の電子写真感光体であり、各電子写真感光体の構成は、例えば図１〜図３のうちのいずれであってもよい。
【００８９】
電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄのそれぞれは所定の方向（紙面上は反時計回り）に回転可能であり、その回転方向に沿って帯電ロール４０２ａ〜４０２ｄ、現像装置４０４ａ〜４０４ｄ、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄ、クリーニングブレード４１５ａ〜４１５ｄが配置されている。現像装置４０４ａ〜４０４ｄのそれぞれにはトナーカートリッジ４０５ａ〜４０５ｄに収容されたブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの４色のトナーが供給可能であり、また、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄはそれぞれ中間転写ベルト４０９を介して電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄに当接している。
【００９０】
さらに、ハウジング４００内の所定の位置にはレーザー光源（露光装置）４０３が配置されており、レーザー光源４０３から出射されたレーザー光を帯電後の電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄの表面に照射することが可能となっている。これにより、電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄの回転工程において帯電、露光、現像、１次転写、クリーニングの各工程が順次行われ、各色のトナー像が中間転写ベルト４０９上に重ねて転写される。
【００９１】
中間転写ベルト４０９は駆動ロール４０６、バックアップロール４０８及びテンションロール４０７により所定の張力をもって支持されており、これらのロールの回転によりたわみを生じることなく回転可能となっている。また、２次転写ロール４１３は、中間転写ベルト４０９を介してバックアップロール４０８と当接するように配置されている。バックアップロール４０８と２次転写ロール４１３との間を通った中間転写ベルト４０９は、例えば駆動ロール４０６の近傍に配置されたクリーニングブレード４１６により清浄面化された後、次の画像形成プロセスに繰り返し供される。
【００９２】
また、ハウジング４００内の所定の位置にはトレイ（被転写媒体トレイ）４１１が設けられており、トレイ４１１内の紙などの被転写媒体５００が移送ロール４１２により中間転写ベルト４０９と２次転写ロール４１３との間、さらには相互に当接する２個の定着ロール４１４の間に順次移送された後、ハウジング４００の外部に排紙される。
【００９３】
なお、上述の説明においては中間転写体として中間転写ベルト４０９を使用する場合について説明したが、中間転写体は、上記中間転写ベルト４０９のようにベルト状であってもよく、ドラム状であってもよい。ベルト状とする場合中間転写体の基材として用いる樹脂材料としては、従来公知の樹脂を用いることができる。例えば、ポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料、ポリエステル、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアミド等の樹脂材料及びこれらを主原料としてなる樹脂材料が挙げられる。さらに、樹脂材料と弾性材料をブレンドして用いることができる。
【００９４】
弾性材料としては、ポリウレタン、塩素化ポリイソプレン、ＮＢＲ、クロロピレンゴム、ＥＰＤＭ、水素添加ポリブタジエン、ブチルゴム、シリコーンゴム等を１種類、又は２種類以上をブレンドしてなる材料を用いることができる。これらの基材に用いる樹脂材料及び弾性材料に、必要に応じて、電子伝導性を付与する導電剤やイオン伝導性を有する導電剤を１種類又は２種類以上を組み合わせて添加する。この中でも、機械強度に優れる点で、導電剤を分散させたポリイミド樹脂を用いることが好ましい。上記の導電剤としては、カーボンブラック、金属酸化物、ポリアニリン等の導電性ポリマーを用いることができる。
【００９５】
中間転写体として中間転写ベルト４０９のようなベルトの形状の構成を採用する場合、一般にベルトの厚さは５０〜５００μｍが好ましく、６０〜１５０μｍがより好ましいが、材料の硬度に応じて適宜選択することができる。
【００９６】
例えば、導電剤を分散させたポリイミド樹脂からなるベルトは、特開昭６３−３１１２６３号公報に記載されているように、ポリイミド前駆体であるポリアミド酸の溶液中に導電剤として５〜２０重量％のカーボンブラックを分散させ、分散液を金属ドラム上に流延して乾燥した後、ドラムから剥離したフィルムを高温下に延伸してポリイミドフィルムを形成し、さらに適当な大きさに切り出してエンドレスベルトとすることにより製造することができる。
【００９７】
上記フィルム成形は、一般には、導電剤を分散したポリアミド酸溶液の成膜用原液を円筒金型に注入して、例えば、１００〜２００℃に加熱しつつ５００〜２０００ｒｐｍの回転数で円筒金型を回転させながら、遠心成形法によりフィルム状に成膜し、次いで、得られたフィルムを半硬化した状態で脱型して鉄芯に被せ、３００℃以上の高温でポリイミド化反応（ポリアミド酸の閉環反応）を進行させて本硬化させることにより行うことができる。また、成膜原液を金属シート上に均一な厚みに流延して、上記と同様に１００〜２００℃に加熱して溶媒の大半を除去し、その後３００℃以上の高温に段階的に昇温してポリイミドフィルムを形成する方法もある。また、中間転写体は表面層を有していても良い。
【００９８】
また、中間転写体としてドラム形状を有する構成を採用する場合、基材としては、アルミニウム、ステンレス鋼（ＳＵＳ）、銅等で形成された円筒状基材を用いることが好ましい。この円筒状基材上に、必要に応じて弾性層を被覆し、該弾性層上に表面層を形成することができる。
【００９９】
更に、図６は、本発明の電子写真感光体を備えるプロセスカートリッジの好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。プロセスカートリッジ３００は、電子写真感光体２０７とともに、帯電装置２０８、現像装置２１１、クリーニング装置（クリーニング手段）２１３、露光のための開口部２１８、及び、除電露光のための開口部２１７を取り付けレール２１６を用いて組み合せ、そして一体化したものである。
【０１００】
そして、このプロセスカートリッジ３００は、転写装置２１２と、定着装置２１５と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。
【０１０１】
上述の電子写真装置及びプロセスカートリッジにおいては、画像形成時の干渉縞、画像ボケ、カブリなどの画像欠陥を十分に抑制することが可能な本発明の電子写真感光体を用いることによって、高水準の画像品質を得ることができる。
【０１０２】
【実施例】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１０３】
［実施例１］
（電子写真感光体の作製）
先ず、導電性基体としてアルミニウム製ＥＤ管（外径：３０ｍｍφ）を用意した。
【０１０４】
次に、ポリビニルブチラール樹脂（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製）１５重量部及び硬化剤（ＢＬ３４７５、住友バイエルウレタン社製）２０重量部を２−ブタノン８０重量部に溶解し、さらに酸化亜鉛粉末（テイカ社製、メディアン径：０．１μｍ）９０重量部を加えて混合攪拌して被分散液を得た。この被分散液を、ダイノミル分散機 (シンマルエンタープライゼス社製) を用いて２０時間分散処理した。一方、メディアン径１．０μｍのシリコーン樹脂微粒子（Ｒ９３０、東レ・ファインケミカル社製）とメディアン径５．０μｍのシリコーン樹脂微粒子（Ｒ９３５、東レ・ファインケミカル社製）とを、被分散液中の全固形分に対する体積比率が表１に示した値となるように、２−ブタノン５重量部に混濁した混濁液を調製した。この混濁液を分散処理後の被分散液に添加して下引き層形成用塗布液とし、当該塗布液を前記アルミニウム基体上に浸漬塗布し、１５０℃において２時間の硬化処理を行い、膜厚２０μmの下引き層を形成した。
【０１０５】
次に、ＣｕＫα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）において、７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、２８．１°の位置に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン３重量部、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）２重量部及び酢酸ブチル１８０重量部を混合し、その混合物をサンドミルにより４時間分散処理して電荷発生層用塗布液を得た。得られた塗布液を上記下引き層上に浸漬塗布法により塗布し、溶剤を除去して膜厚０．２５μmの電荷発生層を形成させた。
【０１０６】
次に、下記一般式（１）に示す電荷輸送物質４重量部及びビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ４００、三菱化学社製）６重量部とを、テトラヒドロフラン６０重量部及び２，６−ジ−t−ブチル−４−メチルフェノール０．２重量部に加えて溶解させて電荷輸送層形成用塗布液を得た。得られた塗布液上記電荷発生層の上に塗布し、１２０℃で４０分間加熱して膜厚２４μｍの電荷輸送層を形成させて、図１に示す構成を有する電子写真感光体を作製した。
【０１０７】
【化１】
2004198734.tif 000003
［実施例２〜６］
実施例２〜６においては、下引き層を形成する際に、メディアン径１．０μｍのシリコーン樹脂微粒子及びメディアン径５．０μｍのシリコーン樹脂微粒子の体積比率を表１に示す通りとしたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１０８】
［比較例１］
ポリビニルブチラール樹脂（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製）１５重量部及び硬化剤（ＢＬ３４７５、住友バイエルウレタン社製）２０重量部を２−ブタノン８０重量部に溶解し、さらに酸化亜鉛粉末（テイカ社製、メディアン径：０．１μｍ）９０重量部を加えて混合攪拌して被分散液を得た。一方、メディアン径１．０μｍのシリコーン樹脂微粒子（Ｒ９３０、東レ・ファインケミカル社製）とメディアン径５．０μｍのシリコーン樹脂微粒子（Ｒ９３５、東レ・ファインケミカル社製）とを、被分散液中の全固形分に対する体積比率が表１に示した値となるように、２−ブタノン５重量部に混濁した混濁液を調製した。この混濁液を被分散液に添加した後、被分散液をダイノミル分散機 (シンマルエンタープライゼス社製) を用いて２０時間分散処理し、下引き層形成用塗布液を得た。
【０１０９】
このようにして得られた下引き層形成用塗布液を用いたこと以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１１０】
［比較例２〜１０］
比較例２〜１０においては、メディアン径１．０μｍのシリコーン樹脂微粒子及びメディアン径５．０μｍのシリコーン樹脂微粒子の体積比率を表１に示す通りとしたこと以外は比較例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１１１】
実施例１〜６及び比較例１〜１０の各電子写真感光体における下引き層の表面粗さ及び波長７８０ｎｍの光に対する透過率を表１に示す。なお、表面粗さの測定は東京精密社製ＳＵＲＦＣＯＭ５７５Ａを用いて行なった。また、光透過率については、ガラスプレート上に２０μｍの塗膜を形成後、１５０℃において、２時間の硬化処理を行ない、分光光度計Ｕ−２０００（ＨＩＴＡＣＨＩ社製）を用いて測定した波長７８０nmの吸光度から求めた。
【０１１２】
【表１】
2004198734.tif 000004
【０１１３】
（電子写真装置の作製）
次に、実施例１〜６及び比較例１〜１０の各電子写真感光体を用い、図３に示す構成を有する電子写真装置を作製した。なお、電子写真感光体以外のサブコンビネーションはデジタル方式プリンター（ＬａｓｅｒＰｒｅｓｓ４１６１II、富士ゼロックス社製）と同様のものを用いた。
【０１１４】
このようにして得られた電子写真装置のそれぞれについてプリントテストを行い、干渉縞、黒点・カブリ及び画像ボケについて評価した。干渉縞、黒点・カブリの評価は目視観察により行い、また、文字輪郭のボケについては、出力した文字を光学顕微鏡で１０倍に拡大して評価した。各項目の評価は、以下の基準：
Ａ：干渉縞（又は黒点・カブリ、画像ボケ）が認められなかった
Ｂ：干渉縞（又は黒点・カブリ、画像ボケ）が若干認められた
Ｃ：干渉縞（又は黒点・カブリ、画像ボケ）が顕著に認められた
に従って行った。得られた結果を表２に示す。
【０１１５】
【表２】
2004198734.tif 000005
【０１１６】
表１に示したように、実施例１〜６の電子写真装置においては、干渉縞、黒点・カブリ及び画像ボケの発生が十分に抑制されており、文字の輪郭が鮮明である良好な画質が得られることが確認された。
【０１１７】
これに対して、比較例１〜１０の電子写真装置の場合は、干渉縞、黒点・カブリ、画像ボケの少なくとも１つが認められた。すなわち、比較例１〜３においては、木目状の干渉縞が顕著に認められた。また、比較例４〜５においては、若干の干渉縞が現れ、プリント画像の文字輪郭がボケてしまい出力状況が悪かった。また、比較例７〜１０においては、干渉縞は認められなかったが、黒点・カブリが顕著に認められた。
【０１１８】
【発明の効果】
以上説明した通り、本発明の電子写真感光体によれば、画像形成時の干渉縞、画像ボケ、カブリなどの画像欠陥を十分に抑制することができる。また、本発明の電子写真感光体の製造方法によれば、このように優れた特性を有する本発明の電子写真感光体を容易に且つ確実に得ることができる。さらに、本発明のプロセスカートリッジ及び電子写真装置によれば、上記本発明の電子写真感光体を用いることにより、良好な画質を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す模式断面図である。
【図２】本発明の電子写真感光体の他の実施形態を示す模式断面図である。
【図３】本発明の電子写真感光体の他の実施形態を示す模式断面図である。
【図４】本発明の電子写真装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図５】本発明の電子写真装置の他の実施形態を示す概略構成図である。
【図６】本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【符号の説明】
１…電子写真感光体、２…導電性基体、３…感光層、４…下引き層、５…電荷発生層、６…電荷輸送層、７…保護層、８…感光層、２００、２２０…画像形成装置、２０７…電子写真感光体、２０８…帯電装置、２０９…電源、２１０…露光装置、２１１…現像装置、２１２…転写装置、２１３…クリーニング装置、２１４…除電器、２１５…定着装置、２１６…取り付けレール、２１７…除電露光のための開口部、２１８…露光のための開口部、３００…プロセスカートリッジ、４００…ハウジング、４０２ａ〜４０２ｄ…帯電ロール、４０３…レーザー光源（露光装置）、４０４ａ〜４０４ｄ・・・現像装置、４０５ａ〜４０５ｄ…トナーカートリッジ、４０６…駆動ロール、４０７…テンションロール、４０８…バックアップロール、４０９…中間転写ベルト、４１０ａ〜４１０ｄ…１次転写ロール、４１１…トレイ（被転写体トレイ）、４１２…移送ロール、４１３…２次転写ロール、４１４…定着ロール、４１５ａ〜４１５ｄ…クリーニングブレード、４１６…クリーニングブレード、５００…被転写媒体。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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