(57)【要約】【課題】より好適にインジェクタデポジットの堆積を抑制することのできる内燃機関の燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関において、燃焼ガス温度の低下が検出されて、吸気デポジットの堆積によってタンブル流が強化され、燃焼速度が増大したと判断されるときには（Ｓ１００：ＹＥＳ）、要求噴射圧ｔｐｒを所定値ＤＰＲ低下させる（Ｓ１２０）。噴射圧の低下による燃焼状態の悪化は、タンブル流の強化や燃焼速度の増大による燃焼状態の改善により相殺されるため、燃焼状態を好適に維持したまま、インジェクタデポジットの堆積が抑制されるようになる。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関の制御装置であって、
前記燃焼室内に形成される筒内気流の強度の経時変化を検出する検出手段と、前記筒内気流の強度を強化する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記インジェクタからの燃料の噴射圧を低下させる低下手段と、を備えることを特徴とする筒内噴射式内燃機関の制御装置。
【請求項２】
インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関の制御装置であって、
前記燃焼室内での燃焼速度の経時変化を検出する検出手段と、
前記燃焼速度が増大する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記インジェクタからの燃料の噴射圧を低下させる低下手段と、を備えることを特徴とする筒内噴射式内燃機関の制御装置。
【請求項３】
インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関に適用され、燃焼状態を悪化させる側に機関制御量を変更しつつ、インジェクタデポジットの堆積を抑制させる堆積抑制制御を実施する筒内噴射式内燃機関の制御装置において、
燃焼室内に形成される筒内気流の強度の経時変化を検出する検出手段を備え、前記筒内気流の強度を強化する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記堆積抑制制御での前記機関制御量の変更量を大きく設定することを特徴とする筒内噴射式内燃機関の制御装置。
【請求項４】
インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関に適用され、燃焼状態を悪化させる側に機関制御量を変更しつつ、インジェクタデポジットの堆積を抑制させる堆積抑制制御を実施する筒内噴射式内燃機関の制御装置において、
燃焼室内での燃焼速度の経時変化を検出する検出手段を備え、
前記燃焼速度が増大する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記堆積抑制制御での前記機関制御量の変更量を大きく設定することを特徴とする筒内噴射式内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記検出手段は、燃焼ガス温度に基づき前記経時変化を検出する請求項１〜４のいずれかに記載の筒内噴射式内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関の制御装置に関し、特にそのインジェクタデポジットの堆積の抑制に係る制御構造の改良に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、インジェクタの噴孔を燃焼室に露出させるように配設し、燃料を燃焼室内に直接噴射する筒内噴射式の内燃機関が実用されている。こうした筒内噴射式内燃機関では、燃焼室内に露呈したインジェクタ先端にデポジット（インジェクタデポジット）が付着し、堆積することがある。インジェクタデポジットは、噴射後のインジェクタの噴孔内に残留した燃料が、燃焼室内での燃焼による高温に曝され煤化したり、燃焼により生じた微粒子物質（パティキュレート・マター）がインジェクタ噴孔内に侵入し、噴孔内に残留した燃料をバインダとして凝固したりすることで生成される。こうしたインジェクタデポジットの堆積が進行すれば、インジェクタからの燃料の噴射率が変化して、燃料噴射量制御の精度悪化等の不具合を招く虞がある。
【０００３】
そこで従来、噴孔の形成されたインジェクタ先端の温度がインジェクタデポジットの生成温度よりも低温に維持されるように、点火時期の遅角等により燃焼を緩慢とすることで、インジェクタデポジットの堆積を抑制することが提案されている（特許文献１など）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−１３００２２号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
燃焼が緩慢となれば、燃焼温度が低下してインジェクタの先端温度が低下するため、確かにインジェクタデポジットの堆積を抑制することはできる。しかしながら、燃焼を緩慢とすれば、燃焼状態は自ずと悪化することとなるため、内燃機関の燃費性能の悪化等の不具合を招いてしまう。
【０００６】
本発明はこうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、より好適にインジェクタデポジットの堆積を抑制することのできる内燃機関の燃料噴射制御装置を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
以下、上述した目的を達成するための手段及びその作用効果を記載する。
請求項１に記載の発明は、インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関の制御装置であって、前記燃焼室内に形成される筒内気流の強度の経時変化を検出する検出手段と、前記筒内気流の強度を強化する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記インジェクタからの燃料の噴射圧を低下させる低下手段と、を備えることをその要旨とする。
【０００８】
また請求項２に記載の発明は、インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関の制御装置であって、前記燃焼室内での燃焼速度の経時変化を検出する検出手段と、前記燃焼速度が増大する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記インジェクタからの燃料の噴射圧を低下させる低下手段と、を備えることをその要旨とする。
【０００９】
筒内噴射式内燃機関では、吸気デポジットの堆積により、筒内気流の強度を強化する側への経時変化が生じる。こうして筒内気流が強化されると、噴射した燃料と空気との混合が促進されて燃焼速度が上昇し、燃焼状態が改善される。請求項１及び２に記載の構成では、こうした吸気デポジットの堆積に応じた経時変化によって燃焼状態が改善されたときにインジェクタからの燃料の噴射圧が低下される。
【００１０】
こうして噴射圧が低下されれば、燃料噴射時間が総じて長くなり、インジェクタ先端がより長い時間燃料に曝されるようになるため、噴射毎にインジェクタ先端からより多くの熱量が燃料によって奪われるようになる。そのため、インジェクタ先端の温度が低下され、インジェクタデポジットの生成が抑えられ、その堆積を抑制することができる。
【００１１】
一方、噴射圧が低下されると、噴射した燃料の微粒化が抑えられたりして、燃焼状態は悪化する。ただし上記各構成では、吸気デポジットの堆積による燃焼状態の改善が図られたときにのみ、噴射圧が低下されるため、燃焼状態を好適に維持することができる。したがって請求項１及び請求項２に記載の構成によれば、燃焼状態の悪化を招くことなく好適に、インジェクタデポジットの堆積を抑制することができる。
【００１２】
また請求項３に記載の発明は、インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関に適用され、燃焼状態を悪化させる側に機関制御量を変更しつつ、インジェクタデポジットの堆積を抑制させる堆積抑制制御を実施する筒内噴射式内燃機関の制御装置において、燃焼室内に形成される筒内気流の強度の経時変化を検出する検出手段を備え、前記筒内気流の強度を強化する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記堆積抑制制御での前記機関制御量の変更量を大きく設定することをその要旨とする。
【００１３】
更に請求項４に記載の発明は、インジェクタから燃焼室内に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関に適用され、燃焼状態を悪化させる側に機関制御量を変更しつつ、インジェクタデポジットの堆積を抑制させる堆積抑制制御を実施する筒内噴射式内燃機関の制御装置において、燃焼室内での燃焼速度の経時変化を検出する検出手段を備え、前記燃焼速度が増大する側への経時変化が検出されたときには、そうでないときに比して前記堆積抑制制御での前記機関制御量の変更量を大きく設定することをその要旨とする。
【００１４】
請求項３及び４に記載の構成では、燃焼状態を悪化させる側に機関制御量を変更しつつ、インジェクタデポジットの堆積を抑制させる堆積抑制制御を実施するようにしているが、こうした堆積抑制制御を実施すれば、自ずと燃焼状態の悪化を招くこととなる。その点、上記各構成では、吸気デポジットの堆積による燃焼状態の改善が図られたときに限り、堆積抑制制御での上記機関制御量の変更量が大きく設定される。すなわち、吸気デポジットの堆積による筒内気流の強化や燃焼速度の増大の無いときには、堆積抑制制御での上記機関制御量の変更量が小さく抑えられ、その変更に伴う燃焼状態の悪化が抑制されるようになる。したがって上記各構成によれば、燃焼状態の悪化を抑えつつ、好適にインジェクタデポジットの堆積を抑制することができる。
【００１５】
なお上記従来の技術のように、点火時期の遅角などを通じて燃焼を緩慢とすることで、インジェクタデポジットの堆積の抑制を図る場合には、上記吸気デポジットの堆積によって燃焼状態が改善されれば、燃焼を十分に緩慢とすることができず、その抑制効果が損なわれてしまう。そうした場合においても、吸気デポジットの堆積による燃焼状態の改善に応じて、堆積抑制制御における燃焼状態を悪化させる側への機関制御量の変更量を大きくすれば、好適にインジェクタデポジットの堆積を抑制することができる。
【００１６】
また請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれかに記載の筒内噴射式内燃機関の制御装置において、前記検出手段は、燃焼ガス温度に基づき前記経時変化を検出することをその要旨とする。
【００１７】
吸気デポジットの堆積による筒内気流の強化、及び燃焼速度の増大は、燃焼ガス温度の変化として表れる。すなわち筒内気流が強化され、燃焼速度が増大して、燃焼状態が改善されれば、燃焼ガス温度が低下する。そのため、燃焼ガス温度に基づくことで、そうした筒内気流の強度や燃焼速度の経時変化を容易且つ的確に検出することができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した一実施形態を、図を参照して詳細に説明する。
図１は、本実施形態の適用される車載用の内燃機関１０の要部、及びその制御系の構成を示している。同図に示すように、この内燃機関１０は筒内噴射式内燃機関となっており、大きくは吸気通路１１、燃焼室１２、及び排気通路１３を備えて構成されている。
【００１９】
吸気通路１１は、吸気ポート１４及び吸気バルブ１５を介して燃焼室１２に接続されている。燃焼室１２には、同燃焼室１２内に燃料を直接噴射するインジェクタ１６、その噴射された燃料を火花点火する点火プラグ１７が配設されている。排気バルブ１９及び排気ポート２０を介して燃焼室１２に接続された排気通路１３には、燃焼室１２から排気として排出された燃焼ガスの温度を検出する排気温センサ２１が配設されている。
【００２０】
またこの内燃機関１０での燃焼に供される燃料の貯留された燃料タンク３０には、燃料供給路３１が接続されている。燃料供給路３１には、燃料タンク３０内の燃料を吸入して送り出すフィードポンプ３２が配設され、その下流にはフィードポンプ３２から送り出された燃料を加圧する高圧燃料ポンプ３３が配設されている。更にその下流には、高圧燃料ポンプ３３により加圧された高圧燃料を貯留する高圧燃料配管３４が設けられ、高圧燃料配管３４には、内燃機関１０の各気筒のインジェクタ１６がそれぞれ接続されている。この高圧燃料配管３４には、その内部に蓄えられた高圧燃料の圧力を検出する燃圧センサ３５が配設されている。
【００２１】
この内燃機関１０の制御系は、機関制御用の電子制御装置２２を中心に構成されている。電子制御装置２２は、機関制御に係る各種処理を実行するＣＰＵ、機関制御に必要な各種情報が記憶されるメモリ、外部との間で情報の入出力を行う入力ポート及び出力ポート等を備えて構成されている。
【００２２】
電子制御装置２２の入力ポートには、上記排気温センサ２１及び燃圧センサ３５に加え、機関回転速度を検出する回転速度センサ２３、アクセル操作量を検出するアクセルセンサ２４等の各種センサが接続されている。これ以外にも、機関冷却水の温度を検出する水温センサや吸気温度を検出する吸気温センサ、吸気圧を検出する吸気圧センサなどのように、機関制御に必要な情報を検出する各種センサが接続されている。また電子制御装置２２の出力ポートには、上記インジェクタ１６や点火プラグ１７、高圧燃料ポンプ３３等の駆動回路が接続されている。
【００２３】
以上のように構成された内燃機関１０では、フィードポンプ３２によって燃料タンク３０から燃料供給路３１に送り出された燃料が、高圧燃料ポンプ３３によって加圧され、高圧燃料配管３４に貯留される。このとき電子制御装置２２は、上記燃圧センサ３５の検出結果に基づき高圧燃料ポンプ３３の作動量を調整して、高圧燃料配管３４内の燃料圧力をフィードバック制御する。この内燃機関１０では、そうした高圧燃料配管３４内の燃料圧力のフィードバック制御を通じて、インジェクタ１６からの燃料の噴射圧が調整されるようになっている。
【００２４】
また内燃機関１０の燃焼室１２には、吸気行程中の吸気バルブ１５の開弁に応じて、吸気通路１１から吸気ポート１４を通って空気が導入される。このとき、この内燃機関１０では、吸気ポート１４やピストン頂面の形状によって、気筒縦方向に回転する筒内気流、すなわちタンブル流が、空気の流入に応じて形成されるようになっている。
【００２５】
一方、電子制御装置２２は、機関回転速度や機関負荷などに基づいて、燃料噴射時期及び燃料噴射量を算出する。また電子制御装置２２は、その算出された燃料噴射量、及び上記燃圧センサ３５の検出結果に基づき求められた燃料の噴射圧に基づいて、該燃料噴射量分の燃料を噴射可能な燃料の噴射時間を算出する。そして電子制御装置２２は、上記算出された燃料噴射時期にて指示される吸気行程中の所定の時期から、上記算出された噴射時間が経過する迄の間、インジェクタ１６から燃料を噴射させる。
【００２６】
噴射された燃料は、自身の流勢、及び上記タンブル流によって、上記燃焼室１２内に導入された空気中に撹拌される。これにより、燃焼室１２内には、ほぼ均質な空気と燃料との混合気が形成される。その後、電子制御装置２２は、圧縮上死点近傍の予め設定された所定の時期に、点火プラグ１７による火花点火を実施して混合気を燃焼させる。
【００２７】
ところで、こうした内燃機関１０では、インジェクタ１６が燃焼室１２に露出して配設されているため、上述したようなインジェクタ１６先端へのデポジット（インジェクタデポジット）の堆積が発生する虞がある。こうしたインジェクタデポジットの堆積は、以下に述べるように、インジェクタ１６からの燃料の噴射圧を低下させることで、効果的に抑制することができる。
【００２８】
すなわち、インジェクタ１６からの燃料の噴射圧が低下されると、単位時間当たりの燃料の噴射量が減少するため、燃料噴射時間が長くなり、インジェクタ１６先端が燃料に曝されている時間が長くなる。その結果、燃料によって、より多くの熱量がインジェクタ１６先端から奪われるようになり、インジェクタ１６の先端温度が低下される。そのため、噴射圧を低下させることで、インジェクタデポジットの生成を抑えて、その堆積を抑制することができる。しかしながら、その反面、燃料の噴射圧を低下させると、噴射された燃料の微粒化が抑えられたりして、燃焼状態が悪化してしまうという問題がある。
【００２９】
一方、こうした内燃機関１０では、その長期使用に応じて、吸気中の未燃燃料成分やオイル等が吸気ポート１４の壁面や吸気バルブ１５の傘部等に付着して、デポジット（吸気デポジット）として堆積するようになる。そうした吸気デポジットの堆積が進行すると、その分、燃焼室１２に導入される空気の流路面積が縮小して、空気の流路が絞られ、吸気ポート１４から気筒内に流入する空気の流速が高まるため、タンブル流が強くなる。そしてタンブル流の強化により、気筒内での燃料の撹拌が促進されて混合気の均質化が促進されることから、内燃機関１０の燃焼状態が改善されるようになる。
【００３０】
そこで本実施の形態では、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強度の経時変化を利用して、上記噴射圧の低下によるインジェクタデポジットの堆積の抑制を図りながらも、好適な燃焼状態を維持するようにしている。以下、そうした本実施の形態での「噴射圧低下処理」の詳細を説明する。
【００３１】
本実施の形態での噴射圧低下処理では、まず上記のような吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強度の経時変化の検出が行われる。ここでは、その検出を、上記排気温センサ２１によって検出される燃焼ガス温度に基づいて行うようにしている。
【００３２】
図２に、特定の機関運転条件におけるタンブル比と燃焼ガス温度との関係を示す。なお「タンブル比」とは、タンブル流の強度の指標値で、機関回転速度に対する上記タンブル流の回転速度の比として定義されている。タンブル流が強化されると、混合気の均質化が促進され、燃焼速度が増大する。そのため、同図に示されるように、タンブル比が大きくなるほど、燃焼ガス温度が低下する。したがって、燃焼ガス温度が低下したことをもって、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強化やそれに伴う燃焼速度の増大が生じたと判断することができる。
【００３３】
こうして、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強化が検出されると、その強度の強化に応じてインジェクタ１６からの燃料の噴射圧を低下させるようにしている。ここでは、燃焼ガス温度が判定値Ｔａよりも低い状態にあることが確認されたときに、噴射圧の制御目標値である要求噴射圧ｔｐｒを所定値ＤＰＲだけ低下させるようにしている。なお、このときには、上記タンブル流の強化による燃焼状態の改善により相殺されるため、燃焼状態の悪化を招くことなく噴射圧を低下させることができる。
【００３４】
一方、噴射圧が低下されると、タンブル流の強化によって改善された燃焼状態が元の状態に戻るため、燃焼ガス温度も通常の値に復帰する。その後、吸気デポジットの更なる堆積により、タンブル流が更に強化されると、再び燃焼ガス温度が低下して、噴射圧が更に低下される。こうして、燃焼を好適に維持可能な噴射圧の下限値である最小噴射圧ＰＲＭＩＮに達するまで、吸気デポジットの付着によるタンブル流の強化に応じて、噴射圧が徐々に低下される。そのため、燃焼状態を好適に維持しつつも、時間を経る毎にインジェクタデポジットの堆積が抑制されるようになる。
【００３５】
図３に、こうした本実施の形態の噴射圧低下処理のフローチャートを示す。同図の処理は、定時割込み処理として、電子制御装置２２によって機関運転中に周期的に実行される。
【００３６】
さて本処理が開始されると、まずステップＳ１００において、上記排気温センサ２１により検出された燃焼ガス温度が判定値Ｔａよりも低いか否かが、すなわち吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強化やそれに伴う燃焼速度の増大が生じているか否かが判断される。ここで燃焼ガス温度が判定値Ｔａ以上であれば（Ｓ１００：ＮＯ）、本処理はそのまま一旦終了される。
【００３７】
一方、燃焼ガス温度が判定値Ｔａよりも低いときには（Ｓ１００：ＹＥＳ）、ステップＳ１１０において、上記燃圧センサ３５の検出結果に基づき求められる実際の噴射圧ｐｒが、上記最小噴射圧ＰＲＭＩＮよりも大きいか否かが判定される。ここで実際の噴射圧ｐｒが最小噴射圧ＰＲＭＩＮ未満であれば（Ｓ１１０：ＮＯ）、本処理はそのまま一旦終了される。
【００３８】
そしてここで実際の噴射圧ｐｒが上記最小噴射圧ＰＲＭＩＮよりも大きく、噴射圧の低下が許容されているのであれば（Ｓ１１０：ＹＥＳ）、ステップＳ１２０において、上記要求噴射圧ｔｐｒが所定値ＤＰＲだけ低下された後、本処理が一旦終了される。
【００３９】
なおこうした本実施の形態では、上記噴射圧低下処理のステップＳ１００が上記検出手段の処理に、ステップＳ１２０が上記低下手段の処理にそれぞれ相当する。
【００４０】
以上説明した本実施の形態によれば、以下の効果を得ることができる。
（１）本実施の形態では、吸気デポジットの付着によるタンブル流の強度の経時変化を検出し、その強度の強化が確認されたときに、インジェクタ１６からの燃料の噴射圧を低下させるようにしている。タンブル流の強度が強化されれば、燃料と空気との混合が促進されて混合気の均質化が進むため、燃焼状態が改善される。そのため、噴射圧を低下しても、燃焼状態を好適に維持することができる。したがって、燃焼状態の悪化を招くことなく、インジェクタデポジットの堆積を抑制することができる。
【００４１】
（２）本実施の形態では、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強度の経時変化を、燃焼ガス温度に基づき検出するようにしている。そのため、その経時変化を容易且つ的確に検出することができる。
【００４２】
なお上記実施の形態は、次のように変更して実施することもできる。
・上記実施の形態の噴射圧低下処理では、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強度、及びそれに伴う燃焼速度の経時変化を燃焼ガス温度に基づき検出するようにしていたが、これを他のパラメータに基づき検出するようにしても良い。
【００４３】
例えば同様の検出を筒内圧力に基づき行うこともできる。すなわちタンブル流が強化され、燃焼速度が増大すれば、燃焼中の筒内圧力のピーク値が高くなったり、点火が実行されてから筒内圧力がピーク値に達する迄の時間や、燃焼による筒内圧力の増大が生じている時間が短くなったり、といった燃焼中の筒内圧力の状態に変化が生じる。よって、気筒内の圧力を検出するセンサを設け、その検出結果に基づいても、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強度、燃焼速度の経時変化を検出することができる。要は、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強化、及びそれに伴う燃焼速度の増大による燃焼状態の改善に応じて、値の変化するパラメータを用いれば、同様の検出を行うことができる。
【００４４】
・上記燃焼ガス温度や筒内圧力等に基づき、吸気デポジットの堆積に応じて変化するタンブル流の強度を求め、その強度に応じて要求噴射圧ｔｐｒを設定することによっても、燃焼状態を好適に維持しつつ、インジェクタ１６からの燃料の噴射圧を低下させることができる。
【００４５】
図４には、タンブル比に応じた燃焼状態を好適に維持可能な要求噴射圧ｔｐｒの設定例が示されている。同図の設定例では、タンブル比がある程度よりも大きくなると、そのタンブル比の増大に応じて、上記最小噴射圧ＰＲＭＩＮに達するまで、要求噴射圧ｔｐｒが徐々に低下されるようになっている。このように要求噴射圧ｔｐｒを設定すれば、上記実施の形態と同様に、燃焼状態を好適に維持しつつ、インジェクタ１６からの燃料の噴射圧を低下させてインジェクタデポジットの堆積を抑制することができる。
【００４６】
・上記実施の形態では、噴射圧の低下によりインジェクタデポジットの堆積を抑制するようにしていたが、その他の機関制御量の変更によっても同様にその堆積の抑制を図ることが可能な場合がある。そうした他の機関制御量の変更による堆積抑制を行う場合にも、その変更が燃焼状態を悪化を招く場合には、インジェクタデポジットの堆積を抑制できる代わりに燃焼状態が悪化するという、噴射圧を低下させる場合と同様の背反が生じる。
【００４７】
そうした他の機関制御量の変更による堆積抑制制御を実施する場合にも、吸気デポジットの堆積による筒内気流の強度や燃焼速度の経時変化を検出し、その検出結果に応じて機関制御量の変更量を設定することで、燃焼状態の悪化を抑制しつつ好適に、インジェクタデポジットの堆積を抑制することができる。すなわち、吸気デポジットの堆積による筒内気流の強化や燃焼速度の増大が検出されたときに、堆積抑制制御での上記機関制御量の変更量を大きく設定する。このように変更量を設定して堆積抑制制御を実施すれば、吸気デポジットの堆積による筒内気流の強化や燃焼速度の増大の無いときには、堆積抑制制御での上記機関制御量の変更量が小さく抑えられ、その変更に伴う燃焼状態の悪化が抑制されるようになる。
【００４８】
なお上記従来の技術のように、点火時期の遅角などを通じて燃焼を緩慢とすることでインジェクタデポジットの堆積の抑制を図る場合にも、上記筒内気流の強度や燃焼速度の経時変化の検出結果に応じた機関制御量の変更量の設定を適用することで、より好適に堆積抑制を図ることができるようになる。
【００４９】
こうした燃焼の緩慢化による堆積抑制を図る場合、吸気デポジットの堆積によって燃焼状態が改善されれば、燃焼を十分に緩慢とすることができず、その抑制効果が損なわれてしまう。そうした場合においても、吸気デポジットの堆積によるタンブル流の強度や燃焼速度を増大させる側への経時変化に応じて、堆積抑制制御における機関制御量の変更量を大きく設定することで、その経時変化に伴う燃焼状態の改善に拘らず、燃焼を緩慢とすることが可能となる。よって、燃焼の緩慢化によるインジェクタデポジットの堆積抑制制御を実施する筒内噴射式内燃機関の制御装置に対しても、本発明の適用は好適である。
【００５０】
・なお本発明は、気筒内にスワール流の形成される内燃機関においても、気筒内にスワール流の形成される内燃機関１０を前提とした上記実施の形態と同様或いはそれに準じた態様で適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態の全体構造を示す模式図。
【図２】燃焼ガス温度とタンブル比との関係を示すグラフ。
【図３】同実施形態の噴射圧低下処理のフローチャート。
【図４】タンブル比に応じた要求噴射圧の設定例を示すグラフ。
【符号の説明】
１０…内燃機関、１１…吸気通路、１２…燃焼室、１３…排気通路、１４…吸気ポート、１５…吸気バルブ、１６…インジェクタ、１７…点火プラグ、１９…排気バルブ、２０…排気ポート、２１…排気温センサ、２２…電子制御装置、２３…回転速度センサ、２４…アクセルセンサ、３０…燃料タンク、３１…燃料供給路、３２…フィードポンプ、３３…高圧燃料ポンプ、３４…高圧燃料配管、３５…燃圧センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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