(57)【要約】【課題】施工現場で、計測器や器具等を用いなくても、簡便且つ正確に組み立てられる置き屋根構造体を提供する。【解決手段】本発明の置き屋根構造体１は、主屋根構造体２における主東屋根面３の屋根接合領域ＮＦＨと従屋根構造体７における小屋断面ＭＦＨとの間に形成された空間部に配される三角形状の北屋根パネル体２０及び南屋根パネル体３０を備えている。北屋根パネル体２０及び南屋根パネル体３０は、それぞれ、大棟接合端面２１、２１と、屋根接合端面２２、２２と、小屋接合端面２３、２３とを有している。大棟接合端面２１、２１の双方が互いに接合された状態で、屋根接合端面２２、２２の双方が、屋根接合領域ＮＦＨ上に設置される角度で傾斜している共に、小屋接合端面２３、２３の双方が、小屋断面ＭＦＨ上に設置される角度で傾斜している。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
大棟を有する主屋根構造体と、該主屋根構造体の外側且つ該大棟より低い位置にあって該大棟の方向と直交方向又は平行方向に延在する他の大棟を有する従屋根構造体との間に配設され、該主屋根構造体における屋根面と該従屋根構造体における小屋断面との間に形成された空間部に配される三角形状の第１、第２の屋根パネル体を備えた置き屋根構造体であって、
前記第１、第２の屋根パネル体は、それぞれ、互いに接合して前記他の大棟に繋がる大棟接合端面と、前記屋根面に接合する屋根接合端面と、前記小屋断面に接合する小屋接合端面とを有し、
前記大棟接合端面の双方が互いに接合された状態で、前記屋根接合端面の双方が、前記屋根面上に設置される角度で傾斜している共に、前記小屋接合端面の双方が、前記小屋断面上に設置される角度で傾斜していることを特徴とする置き屋根構造体。
【請求項２】
前記第１、第２の屋根パネル体は、それぞれ、パネル面材と、該パネル面材に配設され且つ前記他の大棟と交差する方向に延在した複数の斜材とからなり、
前記斜材の一方の端面が、所定の角度で傾斜して前記パネル面材の一辺の方向に配列されることにより前記大棟接合端面を構成し、
前記斜材の他方の端面が、前記屋根面と平行な平面で切断されたような形状に形成され、且つ、前記パネル面材の他辺の方向に配列されることにより前記屋根接合端面を構成していることを特徴とする請求項１記載の置き屋根構造体。
【請求項３】
前記第１、第２の屋根パネル体における前記パネル面材は、前記一辺上の端面が、前記斜材の一方の端面と同一面上になる角度で傾斜し、前記他辺上の端面が、前記斜材の他方の端面と同一面上になる角度で傾斜していることを特徴とする請求項２記載の置き屋根構造体。
【請求項４】
大棟を有する主屋根構造体と、該主屋根構造体の外側且つ該大棟より低い位置にあって該大棟の方向と直交方向又は平行方向の直線から分岐した二つの隅棟の一部を有する従屋根構造体との間に配設され、該主屋根構造体における屋根面と該従屋根構造体における小屋断面との間に形成された空間部に配される略台形状の第１、第２の屋根パネル体及び三角形状の第３の屋根パネル体を備えた置き屋根構造体であって、
前記第１、第２の屋根パネル体は、それぞれ、互いに接合して前記従屋根構造体との間に他の大棟を形成する大棟接合端面と、前記屋根面に接合する屋根接合端面と、前記小屋断面に接合する小屋接合端面と、前記第３の屋根パネル体に接合して前記従屋根構造体の上記隅棟に繋がる隅棟接合端面とを有し、
前記第３の屋根パネル体は、前記第１、第２の屋根パネル体の前記隅棟接合端面のそれぞれと接合する二つの隅棟接合端面と、前記小屋断面に接合する小屋接合端面とを有し、
前記大棟接合端面の双方が互いに接合され且つ前記隅棟接合端面の双方が互いに接合された状態で、前記屋根接合端面の双方が、前記屋根面上に設置される角度で傾斜している共に、前記小屋接合端面の三方が、前記小屋断面上に設置される角度で傾斜していることを特徴とする置き屋根構造体。
【請求項５】
前記第１、第２、第３の屋根パネル体は、それぞれ、パネル面材と、該パネル面材に配設され且つ前記大棟接合端面と交差する方向に延在した複数の斜材とからなり、
前記第１、第２の屋根パネル体における前記斜材の一方の端面が、所定の角度で傾斜して前記パネル面材の一辺の方向に配列されることにより前記大棟接合端面を構成し、
前記第１、第３の屋根パネル体及び前記第２、第３の屋根パネル体における前記斜材の一方の端面が、所定の角度で傾斜して前記パネル同士の接線方向に配列されることにより前記隅棟接合端面を構成し、
前記第１、第２の屋根パネル体における前記斜材の他方の端面が、前記屋根面と平行な平面で切断されたような形状に形成され、且つ、前記第１、第２の屋根パネル体における前記パネル面材の他辺の方向に配列されることにより前記屋根接合端面を構成していることを特徴とする請求項４記載の置き屋根構造体。
【請求項６】
前記第１、第２の屋根パネル体における前記パネル面材は、前記一辺上の端面が、前記斜材の一方の端面と同一面上になる角度で傾斜し、前記他辺上の端面が、前記斜材の他方の端面と同一面上になる角度で傾斜し、前記接線上の端面が、前記斜材の一方の端面と同一面上になる角度で傾斜していることを特徴とする請求項５記載の置き屋根構造体。
【請求項７】
大棟を有する主屋根構造体と、該主屋根構造体の外側且つ該大棟より高い位置にあって該大棟の方向と直交方向又は平行方向に延在する他の大棟を有する従屋根構造体との間に配設され、該主屋根構造体における屋根面と該従屋根構造体における小屋断面との間に形成された空間部に配される略台形状の第１、第２の屋根パネル体及び三角形状の第３の屋根パネル体を備えた置き屋根構造体であって、
前記第１、第２の屋根パネル体は、それぞれ、互いに接合して前記他の大棟に繋がる大棟接合端面と、前記屋根面に接合する屋根接合端面と、前記小屋断面に接合する小屋接合端面と、前記第３の屋根パネル体に接合して前記主屋根構造体との間に隅棟を形成する隅棟接合端面とを有し、
前記第３の屋根パネル体は、前記第１、第２の屋根パネルの前記隅棟接合端面のそれぞれと接合する二つの隅棟接合端面と、前記屋根面に接合する屋根接合端面とを有し、
前記大棟接合端面の双方が互いに接合され且つ前記隅棟接合端面の双方が互いに接合された状態で、前記屋根接合端面の三方が、前記屋根面上に設置される角度で傾斜している共に、前記小屋接合端面の双方が、前記小屋断面上に設置される角度で傾斜していることを特徴とする置き屋根構造体。
【請求項８】
前記第１、第２、第３の屋根パネル体は、それぞれ、パネル面材と、該パネル面材に配設され且つ前記大棟接合端面と交差する方向に延在した複数の斜材とからなり、
前記第１、第２の屋根パネル体における前記斜材の一方の端面が、所定の角度で傾斜して前記パネル面材の一辺の方向に配列されることにより前記大棟接合端面を構成し、
前記第１、第３の屋根パネル体及び前記第２、第３の屋根パネル体における前記斜材の一方の端面が、所定の角度で傾斜して前記パネル同士の接線方向に配列されることにより前記隅棟接合端面を構成し、
前記第１、第２、第３の屋根パネル体における前記斜材の他方の端面が、前記屋根面と平行な平面で切断されたような形状に形成され、且つ、前記第１、第２の屋根パネル体における前記パネル面材の他辺の方向及び前記第３の屋根パネル体における前記パネル面材の外辺の方向に配列されることにより前記屋根接合端面を構成していることを特徴とする請求項７記載の置き屋根構造体。
【請求項９】
前記第１、第２の屋根パネル体における前記パネル面材は、前記一辺上の端面が、前記斜材の一方の端面と同一面上になる角度で傾斜し、前記他辺上の端面が、前記斜材の他方の端面と同一面上になる角度で傾斜し、前記接線上の端面が、前記斜材の一方の端面と同一面上になる角度で傾斜し、
前記第３の屋根パネル体における前記パネル面材は、前記外辺上の端面が、前記斜材の他方の端面と同一面上になる角度で傾斜していることを特徴とする請求項８記載の置き屋根構造体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主屋根構造体と、この主屋根構造体から外側にはみ出た従屋根構造体との間に配設される置き屋根構造体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、寄棟屋根、切妻屋根等の主屋根と、この主屋根から外側にはみ出た従屋根とを備えた建築物においては、主屋根の外形区画線を通る鉛直断面（以下「小屋断面」とする）を境に、内側の置き屋根部と外側の従屋根とに分割して構成されている。
この際、外側の従屋根は、主屋根と同様、パネル面材や斜材等の屋根用部材が比較的に単純な形状で構成されているが、内側の置き屋根部は、主屋根の屋根面に沿って複雑な形状になりがちである。
【０００３】
従来より、置き屋根部を主屋根と外側の従屋根との間に配設するにあたって、主屋根と外側の従屋根とを通常に施工した後、主屋根の屋根下地上で、計測器等を用いて、置き屋根部の設置領域を計測してから、その寸法に従って切断した斜材で組み立てた骨組を構成し、その骨組にパネル面材を取り付けている。
他方、置き屋根部の組立に適用可能な技術としては、例えば、特許文献１に記載されたものがある。この従来技術においては、屋根用ユニットの木材同士を異なる方向に接合するにあたって、木材を挿入する接合ボックスを複数結合して一体化した接合部材を用いる技術が提案されている。
【０００４】
【特許文献１】
特許第２８５６６３０号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来のような置き屋根部の配設においては、屋根下地上での実際の計測は、設計図面に示された水平投影寸法を屋根勾配なりの寸法に換算した値に基づいて行われているため、その計測は煩雑でしかも誤差を含みやすいものとなっていた。
【０００６】
ところで、この種の置き屋根部は、小屋断面の形状によって、４面体構造、あるいは、５面体構造になるが、何れにしても複雑な多面体構造になるため、計測器や上記特許文献１に示された接合部材のような器具を用いなくても、施工現場で簡便且つ正確に組み立てられることが望まれてている。
【０００７】
従って、本発明の目的は、施工現場で、計測器や器具等を用いなくても、簡便且つ正確に組み立てられる置き屋根構造体を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、大棟を有する主屋根構造体と、該主屋根構造体の外側且つ該大棟より低い位置にあって該大棟の方向と直交方向又は平行方向に延在する他の大棟を有する従屋根構造体との間に配設され、該主屋根構造体における屋根面と該従屋根構造体における小屋断面との間に形成された空間部に配される三角形状の第１、第２の屋根パネル体を備えた置き屋根構造体であって、前記第１、第２の屋根パネル体は、それぞれ、互いに接合して前記他の大棟に繋がる大棟接合端面と、前記屋根面に接合する屋根接合端面と、前記小屋断面に接合する小屋接合端面とを有し、前記大棟接合端面の双方が互いに接合された状態で、前記屋根接合端面の双方が、前記屋根面上に設置される角度で傾斜している共に、前記小屋接合端面の双方が、前記小屋断面上に設置される角度で傾斜していることを特徴とする置き屋根構造体を提供することにより前記目的を達成したものである。
【０００９】
本発明によれば、置き屋根構造体は、第１、第２の屋根パネル体を大棟接合端面同士で結合するだけで、主屋根構造体の屋根面にぴったり設置されると共に、従屋根構造体の小屋断面にぴったり設置されるため、施工現場で、計測器や器具等を用いなくても、簡便且つ正確に組み立てることができる。
本出願において、「大棟」とは、寄棟屋根や切妻屋根等における屋頂の水平な棟のほか、方形屋根の頂部を含む概念である。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下本発明に係る置き屋根構造体の好ましい一実施形態（第１実施形態）を図１〜図５を参照して説明する。
本実施形態の置き屋根構造体１は、主大棟（大棟）ＡＢを有する主屋根構造体２と、主屋根構造体２の外側且つ主大棟ＡＢより低い位置にあって主大棟ＡＢの方向と直交方向又は平行方向に延在する従大棟（他の大棟）ＭＬを有する従屋根構造体７との間に配設され、主屋根構造体２における主東屋根面３の屋根接合領域（屋根面）ＮＦＨと従屋根構造体７における小屋断面ＭＦＨとの間に形成された空間部に配される三角形状の北屋根パネル体（第１の屋根パネル体）２０及び南屋根パネル体（第２の屋根パネル体）３０を備えている。
北屋根パネル体２０及び南屋根パネル体３０は、それぞれ、互いに接合して従大棟ＭＬに繋がる大棟接合端面２１、２１と、屋根接合領域ＮＦＨに接合する屋根接合端面２２、２２と、小屋断面ＭＦＨに接合する小屋接合端面２３、２３とを有している。
大棟接合端面２１、２１の双方が互いに接合された状態で、屋根接合端面２２、２２の双方が、屋根接合領域ＮＦＨ上に設置される角度で傾斜している共に、小屋接合端面２３、２３の双方が、小屋断面ＭＦＨ上に設置される角度で傾斜している。
かかる置き屋根構造体１を詳細に述べる。以下の説明では、便宜上、図１における上方を北の方向とした東西南北として位置を定めたり、記号Ａ〜Ｎを用いて線分、外形等を示す場合がある。
【００１１】
図１又は図２に示すように、本実施形態の置き屋根構造体１は、Ｌ形寄棟屋根の住宅に適用されたものである。
主屋根構造体２は、南北方向に延びる主大棟ＡＢから東西方向に流れる主東屋根面３及び主西屋根面４と、これらの間で主隅棟ＡＣ、ＡＤ及び主隅棟ＢＦ、ＢＥを形成する主北屋根面５及び主南屋根面６との４面から、南北方向に延びる寄棟屋根を構成している。主東屋根面３及び主西屋根面４は、台形状の屋根下地で形成されており、主北屋根面５及び主南屋根面６は、三角形の屋根下地で形成されている。
【００１２】
従屋根構造体７は、東屋根面３の外形区画線ＣＦから外側に配設されており、主大棟ＡＢと直交し且つ主大棟ＡＢより低い位置にある従大棟ＭＬから南北方向に流れる従北屋根面８及び従南屋根面９と、これらの間で従隅棟ＬＧ、ＬＫを形成する従東屋根面１０との３面から東西方向に延びる寄棟屋根の一部を構成している。従北屋根面８及び従南屋根面９は、台形の屋根下地で形成されており、従東屋根面１０は、三角形の屋根下地で形成されている。
従屋根構造体７の西面には、外形区画線ＣＦを通る接合鉛直面Ｐ上において、二等辺三角形の小屋断面ＭＦＨが形成されている。
【００１３】
ここで、図２又は図４を参照して、置き屋根構造体１が設置される４面体空間部について説明する。
４面体空間部は、小屋断面ＭＦＨを一面として含み、従大棟ＭＬからの延長線ＭＮと、主東屋根面３上で延長線ＭＮとの交点Ｎから下る斜線ＮＨ、ＮＦとを稜線にした４面体ＮＦＨＭにおける空間部である。
４面体空間部の一面である主東屋根面３上には、二等辺三角形の屋根接合領域ＮＦＨが形成されている。
【００１４】
置き屋根構造体１は、４面体空間部における直角二等辺三角形ＭＮＨに配置される北屋根パネル体２０と、４面体空間部における直角二等辺三角形ＭＮＦに配置される南屋根パネル体３０とからなる。
図３に示すように、北屋根パネル体２０は、北パネル面材２４と、複数の北垂木２５と、複数の結合材２６とからなり、北パネル面材４２の下面に北垂木２５及び結合材２６が格子状に配列されて構成されている。この北垂木２５の流れ方向は、従大棟ＭＮと直交する方向（線分ＭＨ方向）である。
南屋根パネル体３０は、線分ＭＮを通る鉛直面に対し北屋根パネル体２０と対称形状であり、南パネル面材２４、南垂木２５、結合材２６を構成要素とした南屋根パネル体３０を中心に説明する。
【００１５】
図４又は図５に示すように、南屋根パネル体３０には、線分ＭＮ上の側面に大棟接合端面２１が形成され、線分ＮＦ上の側面に屋根接合端面２２が形成され、線分ＭＦ上の側面に小屋接合端面２３が形成されている。
大棟接合端面２１は、南垂木２５の北側面の配列と、南パネル面材２４の上端面とが同一面上に配置されることで形成されている。南垂木２５の北側面の傾斜角、及び南パネル面材２４の上端面の傾斜角は、大棟接合端面２１の傾斜角と同一になる。
【００１６】
大棟接合端面２１の傾斜角αは、南屋根パネル体３０の上面ＭＮＦを基準に北側に傾斜した角度で示され、屋根接合端面２１を屋根接合領域ＮＦＨにおける線分ＮＦに沿わせる角度であり、かつ、小屋断面ＭＦＨの頂角（∠Ｍ）の二等分角である。ここに、小屋断面ＭＦＨの頂角は、従北屋根面８及び従南屋根面９の屋根勾配θ１に従って定められる。従って、傾斜角αは、「９０度−屋根勾配θ１」と等しくなる。
【００１７】
この傾斜角αに従い、南屋根パネル体３０及び北屋根パネル体２０が、大棟接合端面２１、２１同士で接合された場合、双方の屋根接合端面２２、２２が屋根接合領域ＮＦＨにおける線分ＮＦ、ＮＨに沿って開き、かつ、双方の小屋接合端面２３、２３が小屋断面ＭＦＨにおける線分ＭＦ、ＭＨに沿って開くようになっている。
【００１８】
小屋接合端面２３は、最も東側にある南垂木２５の東側面と、南パネル面材２４の東端面とが同一面上に配置されることで形成されている。南垂木２５の東側面の傾斜角、及び南パネル面材２４の東端面の傾斜角は、小屋接合端面２３の傾斜角と同一になる。
小屋接合端面２３の傾斜角βは、南屋根パネル体３０の上面ＭＮＦを基準に東側に傾斜した角度で示され、小屋接合端面２３を小屋断面ＭＦＨにおける線分ＭＦに沿わせる角度（９０度）である。
【００１９】
屋根接合端面２２は、南垂木２５の下端面の配列と、南パネル面材２４の下端面とが同一面上に配置されることで形成されている。南垂木２５の下端面の傾斜角、及び南パネル面材２４の下端面の傾斜角は、屋根接合端面２２の傾斜角と同一になる。
【００２０】
屋根接合端面２２の傾斜角γ（γ１、γ２、γ３）は、屋根勾配面Ｑに沿わせる角度である。屋根勾配面Ｑとは、主東屋根面３上の平面であって、水平面Ｒに対し主東屋根面３の屋根勾配θ２だけ傾斜した平面である。
ここに、図５を参照して、最も東側にある南垂木２５において傾斜角γを説明する。
傾斜角成分γ１は、面Ｆ１Ｍ１Ｍ２Ｆ２’において、基準線Ｆ１Ｍ１に対して傾斜した角度であり、屋根勾配θ１と等しくなる。傾斜角成分γ２は、面Ｆ１Ｍ１Ｍ４Ｆ４’において、基準線Ｆ１Ｍ１に対して傾斜した角度であり、「９０度―屋根勾配θ２」と等しくなる。傾斜角成分γ３は、面Ｆ１Ｍ１Ｍ３Ｆ３’において、基準線Ｆ１Ｍ１に対して傾斜した角度であり、傾斜角成分γ１、γ２の従属パラメータである。
【００２１】
そして、屋根接合端面２２は、傾斜角成分γ１、γ２（換言すれば、屋根勾配θ１、θ２）に従って定められ、その法線は、屋根勾配面Ｑの法線と一致するようになっている。
【００２２】
上述した置き屋根構造体１は、南屋根パネル体３０及び北屋根パネル体２０が、互いに大棟接合端面２１、２１同士で接合された場合、小屋断面ＭＦＨ、屋根接合領域ＮＦＨをそれぞれ一面にした上記４面体空間部と同一形状・同一大きさになり、主屋根構造体２と従屋根構造体７との間にぴったり収まるようになっている。
【００２３】
次に、本実施形態の置き屋根構造体１の製造方法を説明する。
工場の製造段階では、上記同様、南屋根パネル体３０について主に述べる。
角材、野地合板を用いて、南垂木２５、南パネル面材２４等の設計値に関するＣＡＤ情報に基づいたＮＣ工作機械の作動により、南垂木２５、南パネル面材２４を製造する。
【００２４】
まず、所定数の角材を、それぞれ、屋根勾配θ２及び南垂木２５の配置間隔に従って所定の長さに切断し、その角材の上端部から、余り材（Ｍ１Ｍ２Ｍ２’−Ｍ４Ｍ３Ｍ３’）を切除して大棟接合端面２１の一部をなす上端面Ｍ１Ｍ２Ｍ３Ｍ４を形成すると共に、その角材の下端部から、余り材（Ｆ１Ｆ２Ｆ２’−Ｆ４’Ｆ４Ｆ３Ｆ３’）を切除して屋根接合端面２１の一部をなす下端面Ｆ１Ｆ２Ｆ３Ｆ４を形成することにより南垂木２５とする（図５参照）。
【００２５】
次いで、一枚の野地合板を切断して直角二等辺三角形ＭＮＦの形状にし、その辺ＭＮ上の端面を切断して大棟接合端面２１の一部をなす上端面を形成すると共に、その辺ＮＦ上の端面を切断して屋根接合端面２２の一部をなす下端面を形成することにより南パネル面材２４とする。複数の野地合板から切断した要素を合わせて南パネル面材２４としてもよい。
【００２６】
そして、所定数の南垂木２５を、上端面Ｍ１Ｍ２Ｍ３Ｍ４及び下端面Ｆ１Ｆ２Ｆ３Ｆ４がそれぞれ同一面上に配置されるように配列しつつ、結合材２６を用いて骨組として構成した後、南パネル面材２４を、その上端面及び下端面がそれぞれ南垂木２５の上端面Ｍ１Ｍ２Ｍ３Ｍ４及び下端面Ｆ１Ｆ２Ｆ３Ｆ４と同一面上に配置されるように、貼り合わせて南屋根パネル体３０とする。北屋根パネル体２０についても同様である。
【００２７】
現場の施工段階では、工場から運搬した南屋根パネル体３０及び北屋根パネル体２０を、互い大棟接合端面２１同士で結合して置き屋根構造体１にし、その置き屋根構造体１をクレーン等を用いて主屋根構造体２と従屋根構造体７との間まで持ち上げてその空間部分に結合する。
【００２８】
以上述べたように、本実施形態によれば、置き屋根構造体１は、南屋根パネル体３０及び北屋根パネル体２０の大棟接合端面２１同士で結合するだけで、主屋根構造体２の屋根接合領域ＮＦＨにぴったり設置されると共に、従屋根構造体７の小屋断面ＭＦＨにぴったり設置されるため、施工現場で、計測器や器具等を用いなくても、簡便且つ正確に組み立てることができる。
【００２９】
特に、本実施形態の場合、南垂木２５、北垂木２５だけでなく、南パネル面材２４、北パネル面材２４にも、大棟接合端面２１の傾斜角α、屋根接合端面２２の傾斜角γを付したため、置き屋根構造体１の配置精度を向上させることができる。
【００３０】
以下本発明に係る置き屋根構造体の好ましい他の一実施形態（第２実施形態）を図６〜図８を参照して説明する。
図６又は図７に示すように、本実施形態の場合、主屋根構造体２は、上記同様であるが、従屋根構造体７Ａは、上記と異なる構成になっている。すなわち、従屋根構造体７Ａは、主大棟ＡＢと直交しかつ主大棟ＡＢより低い位置にある水平線ＮＬから分岐した二つの従隅棟Ｍ１Ｇ、Ｍ２Ｋに対し、南北方向に流れる従北屋根面８Ａ及び従南屋根面９Ａと、東方向に流れる従東屋根面１０Ａとの３面から構成されている。
従屋根構造体７Ａの西面には、外形区画線ＣＦを通る接合鉛直面Ｐ上において、台形の小屋断面Ｍ１Ｍ２ＦＨが形成されている。
【００３１】
置き屋根構造体１Ａは、小屋断面Ｍ１Ｍ２ＦＨが台形になったことに伴い、５面体空間部に配置される構成になる。
この５面体空間部は、小屋断面Ｍ１Ｍ２ＦＨ、及び上記同様の屋根接合領域ＮＦＨをそれぞれ一面として含み、水平線ＮＬ及びこれから分岐した二つの斜線ＬＭ１、ＬＭ２を稜線にした５面体ＬＮＦＨＭ１Ｍ２における空間部である。
ここで、従東屋根面１０Ａの屋根勾配は、特に限定されるものでないが、便宜上、主東屋根面３の屋根勾配θ２と同一であるものとすると、５面体ＬＮＦＨＭ１Ｍ２は、上面ＬＭ１Ｍ２と、底面ＮＦＨとが平行になり、上記４面体ＮＦＨＭを底面ＮＦＨと平行な面で切断したような形状になる。
【００３２】
したがって、置き屋根構造体１Ａは、上記置き屋根構造体１を底面ＮＦＨと平行な面で切断したような構成になる。
すなわち、図８に示すように、置き屋根構造体１Ａは、上記北屋根パネル体２０、上記南屋根パネル体３０から、それぞれ、三角部ＬＭ１Ｍ３、三角部ＬＭ２Ｍ３を切除したような台形状の北屋根パネル体２０Ａ、南屋根パネル体３０Ａのほか、５面体空間部における二等辺三角形ＬＭ１Ｍ２に配置される天屋根パネル体（第３の屋根パネル体）４０を有する。
【００３３】
天屋根パネル体４０は、天パネル面材２４と、複数の天垂木２５と、複数の結合材２６とからなり、天パネル面材２４の下面に天垂木２５と結合材２６とが格子状に配列されて構成されている（詳細は、上記北屋根パネル体２０と同様）。この天垂木２５の流れ方向は、従大棟ＬＮと直交する方向（線分Ｍ１Ｍ２方向）である。
【００３４】
北屋根パネル体２０Ａには、辺ＮＨ上に上記同様の屋根接合端面２２Ａが形成され、辺Ｍ１Ｈ上に上記同様の小屋接合端面２３Ａが形成され、辺ＬＮ上に上記同様の大棟接合端面２１Ａが形成されている。この点、南屋根パネル体３０Ａについても同様である。
【００３５】
北屋根パネル体２０Ａと天屋根パネル体４０との接線ＬＭ１上には、それぞれ、互いに接合することにより、隅棟ＬＭ１を形成して上記隅棟Ｍ１Ｇに繋がる隅棟接合端面３１が形成されている。この点、南屋根パネル体３０Ａと天屋根パネル体４０との間についても同様である。
【００３６】
北屋根パネル体２０Ａの隅棟接合端面３１は、平行四辺形ＬＭ１ＨＬ１の領域における北垂木２５の南東側面の配列と、北パネル面材２４の上端面とが同一面上に配置されることで形成されている。
天屋根パネル体４０の隅棟接合端面３１は、天垂木２５の北西側面の配列と、天パネル面材２４の上端面とが同一面上に配置されることで形成されている。
【００３７】
北屋根パネル体２０Ａにおける隅棟接合端面３１の傾斜角δ１は、北屋根パネル体２０Ａの上面ＬＭ１ＨＮを基準に南東側に傾斜した角度で示されている。天屋根パネル体４０における隅棟接合端面３１の傾斜角δ２は、天屋根パネル体４０の上面ＬＭ１Ｍ２を基準に北西側に傾斜した角度で示されている。
【００３８】
これらの隅棟接合端面の傾斜角δ１、δ２は、双方が接合された場合、北屋根パネル体２０Ａの小屋接合端面２３Ａを小屋断面Ｍ１Ｍ２ＦＨにおける線分Ｍ１Ｈに沿わせ、かつ、天屋根パネル体４０の小屋接合端面２３Ａを小屋断面Ｍ１Ｍ２ＦＨのおける線分Ｍ１Ｍ２に沿わせる角度である。傾斜角δ１、δ２の和は、「１８０度−屋根勾配θ１」と等しくなる。以上の点は、南屋根パネル体３０Ａと天屋根パネル体４０との関係についても同様である。
【００３９】
上述した置き屋根構造体１Ａは、北屋根パネル体２０Ａ及び南屋根パネル体３０Ａが、互いに大棟接合端面２１Ａ、２１Ａ同士で接合され、かつ、北屋根パネル体２０Ａ及び天屋根パネル体４０、並びに南屋根パネル体３０Ａ及び天屋根パネル体４０が、それぞれ互いに隅棟接合端面３１、３１同士で接合された場合、上記５面体空間部と同一形状・同一大きさになり、主屋根構造体２と従屋根構造体７Ａとの間にぴったり収まるようになっている。
その他の構成及び製造方法・効果は、上記第１実施形態と同様である。
【００４０】
以下本発明に係る置き屋根構造体の好ましい他の一実施形態（第３実施形態）を図９〜図１０を参照して説明する。
図９又は図１０に示すように、本実施形態の場合、主屋根構造体２は、上記同様であるが、従屋根構造体７Ｂは、上記第１、第２実施形態と異なる構成になっている。すなわち、従屋根構造体７Ｂは、主大棟ＡＢ２と直交する従大棟ＭＬから南北方向に流れる従北屋根面８Ｂ及び従南屋根面９Ｂと、これらの間で従隅棟ＬＧ、ＬＫを形成する従東屋根面１０Ｂとの３面から構成されている点では、上記第１実施形態と同様であるが、従大棟ＭＬが主大棟ＡＢ２より高い位置にある点が異なっている。
【００４１】
主東屋根面３には、台形の屋根接合領域Ｂ１Ｂ２ＦＨが形成されている。
置き屋根構造体１Ｂは、屋根接合領域Ｂ１Ｂ２ＦＨが台形になったことに伴い、５面体空間部に配置される構成になる。この５面体空間部は、屋根接合領域Ｂ１Ｂ２ＦＨ、及び上記第１実施形態と同様の小屋断面ＭＦＨをそれぞれ一面として含み、水平線ＭＮ’及びこれから分岐した二つの斜線Ｎ’Ｂ１、Ｎ’Ｂ２を稜線にした５面体ＭＮ’Ｂ２ＦＨＢ１における空間部である。
【００４２】
ここで、５面体空間部における三角形Ｎ’Ｂ１Ｂ２の傾斜は、特に限定されるものでないが、便宜上、主西屋根面４の屋根勾配θ２にならうものとすると、置き屋根構造体１Ｂは、上記第１実施形態の置き屋根構造体１を主西屋根面４と平行な面で切断したような相似形状の構造になる。
【００４３】
すなわち、置き屋根構造体１Ｂは、上記第１実施形態の、北屋根パネル体２０、南屋根パネル体３０から、それぞれ、三角部ＮＮ’Ｂ１、三角部ＮＮ’Ｂ２を切除したような構成の四角形状の北屋根パネル体２０Ｂ、南屋根パネル体３０Ｂのほか、５面体空間部における二等辺三角形Ｎ’Ｂ１Ｂ２に配置される天屋根パネル体４０Ｂを有する。
【００４４】
北屋根パネル体２０Ｂには、辺Ｎ’Ｍ上に上記第１実施形態と同様の大棟接合端面２１Ｂが形成され、辺ＭＨ上に上記第１実施形態と同様の小屋接合端面２３Ｂが形成され、辺Ｂ１Ｈ上に上記第１実施形態と同様の屋根接合端面２２Ｂが形成され、辺Ｎ’Ｂ１上に上記第２実施形態と同様の隅棟接合端面３１Ｂが形成されている。この点、南屋根パネル体３０Ｂについても同様である。
【００４５】
天屋根パネル体４０Ｂには、辺Ｎ’Ｂ１、辺Ｎ’Ｂ２上に、それぞれ、上記第２実施形態と同様の隅棟接合端面３１Ｂが形成され、辺Ｂ１Ｂ２上には、主東屋根面３における主大棟ＡＢ２上に接合する屋根接合端面３１Ｂが形成されている。
北屋根パネル体２０Ｂ、南屋根パネル体３０Ｂ、天屋根パネル体４０Ｂの構成、及びこらの関係は、上記第２実施形態と同様である。
【００４６】
上述した置き屋根構造体１Ｂは、北屋根パネル体２０Ｂ及び南屋根パネル体３０Ｂが、互いに大棟接合端面２１Ｂ、２１Ｂ同士で接合され、かつ、北屋根パネル体２０Ｂ及び天屋根パネル体４０Ｂ、並びに南屋根パネル体３０Ｂ及び天屋根パネル体４０Ｂが、それぞれ互いに隅棟接合端面３１Ｂ、３１Ｂ同士で接合された場合、上記５面体空間部と同一形状・同一大きさになり、主屋根構造体２と従屋根構造体７Ｂとの空間間にぴったり収まるようになっている。
その他の構成及び製造方法・効果は、上記第１、第２実施形態と同様である
【００４７】
本発明は、上記第１、第２、第３実施形態に限られることなく、種々の変更等を行うことができる。
例えば、主屋根構造体は、特に限定されるものでなく、置き屋根構造体と接合する屋根面が傾斜していればよく、上記寄棟屋根のほか、切妻屋根や、大棟の有しない方形屋根にも適用可能である。
また、従屋根構造体の小屋断面が鉛直面上になくても、置き屋根構造体を本発明の逸脱しない範囲で適用可能であるが、従屋根構造体を簡素な構成にする観点では、小屋断面が鉛直面上にあることが好ましい。
さらに、従屋根構造体は、従大棟が、主屋根構造体の主大棟に対して平行に配設されていてもよく、また、その主大棟に対して傾斜して配設されていても、置き屋根構造体を本発明の逸脱しない範囲で適用可能である。この点は、主東屋根面の屋根勾配と従東屋根面の屋根勾配とが同一でなくても、同様に置き屋根構造体を適用できる。
【００４８】
【発明の効果】
本発明によれば、施工現場で、計測器や器具等を用いなくても、簡便且つ正確に組み立てられる置き屋根構造体を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態の置き屋根構造体及びこれを備えた全体屋根構造の概略構成を示す平面図である。
【図２】第１実施形態の置き屋根構造体及びこれを備えた全体屋根構造の概略構成を示す斜視図である。
【図３】第１実施形態の置き屋根構造体の概略構成を示す斜視図である。
【図４】第１実施形態の置き屋根構造体の構成を説明する斜視図である。
【図５】第１実施形態の置き屋根構造体に用いられる北垂木の構成を説明する斜視図である。
【図６】第２実施形態の置き屋根構造体及びこれを備えた全体屋根構造の概略構成を示す平面図である。
【図７】第２実施形態の置き屋根構造体及びこれを備えた全体屋根構造の概略構成を示す斜視図である。
【図８】第２実施形態の置き屋根構造体の概略構成を示す斜視図である。
【図９】第３実施形態の置き屋根構造体及びこれを備えた全体屋根構造の概略構成を示す平面図である。
【図１０】第３実施形態の置き屋根構造体及びこれを備えた全体屋根構造の概略構成を示す斜視図である。
【符号の説明】
２                      主屋根構造体
７、７Ａ、７Ｂ          従屋根構造体
２０、２０Ａ、２０Ｂ    北屋根パネル体（第１の屋根パネル体）
２１、２１Ａ、２１Ｂ    大棟接合端面
２２、２２Ａ、２２Ｂ    屋根接合端面
２３、２３Ａ、２３Ｂ    小屋接合端面
２４                    北パネル面材、南パネル面材、天パネル面材
２５                    北垂木、南垂木、天垂木
３０、３０Ａ、３０Ｂ    南屋根パネル体（第２の屋根パネル体）
３１、３１Ｂ            隅棟接合端面
４０、４０Ｂ            天屋根パネル体（第３の屋根パネル体）
ＡＢ、ＡＢ２                  主大棟（大棟）
ＭＬ、Ｍ１Ｇ、Ｍ２Ｋ                        従大棟（他の大棟）
ＬＧ、ＬＫ、Ｍ１Ｇ、Ｍ２Ｇ、ＬＭ１  隅棟
ＮＦＨ、Ｂ１Ｂ２ＦＨ              屋根接合領域（屋根面）
ＭＦＨ、Ｍ１Ｍ２ＦＨ              小屋断面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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