(57)【要約】【課題】位置ずれを防止すると共に、耐摩耗性を向上したまくら木を提供することを目的とする。【解決手段】まくら木２０の底面２０ｂに、当該まくら木２０の長手方向へ延びる突条２１を形成してまくら木１を構成する。これにより、まくら木１を幅方向（道床縦方向：Ａ方向）から見た高さが増加するのでバラスト接触面積が増大する。従って、まくら木１の位置ずれに抗する抗力が増大してまくら木１の道床縦方向への位置ずれが防止される。【選択図】　図１
2004100149.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
まくら木の底面に、当該まくら木の長手方向へ延びる突条を形成したことを特徴とするまくら木。
【請求項２】
まくら木の長手両側面に、当該まくら木の高さ方向へ延びる突条を形成したことを特徴とする請求項１に記載のまくら木。
【請求項３】
まくら木の底面に、当該まくら木の幅方向へ延びる突条を形成すると共に、まくら木の長手両側面に、当該まくら木の高さ方向へ延びる突条を形成したことを特徴とするまくら木。
【請求項４】
前記まくら木の底面に幅方向へ延びる突条と前記まくら木の長手両側面に高さ方向へ延びる突条との端部同士を接続して一体的に形成したことを特徴とする請求項３に記載のまくら木。
【請求項５】
前記突条は、レール又はタイプレートが固定されるまくら木の上面部位に対応した底面及び／又は長手両側面の部位近傍に設けられることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のまくら木。
【請求項６】
前記突条は、当該突条のまくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しいことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のまくら木。
【請求項７】
レール又はタイプレートが固定されるまくら木の上面部位、及び、当該上面部位に対応した底面及び長手両側面の部位に耐摩耗性部材を取り付けたことを特徴とするまくら木。
【請求項８】
前記耐摩耗性部材は、まくら木の底面への当接部位が上面への当接部位に比べてまくら木の長手方向に長く形成され、まくら木の長手両側面への当接部位は上面側から底面側に向かうに連れて幅広となるように形成されることを特徴とする請求項７に記載のまくら木。
【請求項９】
まくら木の底面及び／又は長手両側面に、前記耐摩耗性部材の側縁に沿って縁材を取り付けたことを特徴とする請求項７又は８に記載のまくら木。
【請求項１０】
前記縁材は、当該縁材のまくら木表面からの突出長が前記耐摩耗性部材のまくら木表面からの突出長以上であって略等しいか、又は、当該縁材のまくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しいことを特徴とする請求項９に記載のまくら木。
【請求項１１】
まくら木の底面における前記耐摩耗性部材が取り付けられていない部位に、まくら木の長手方向及び／又はまくら木の幅方向へ延びる突条を形成したことを特徴とする請求項７乃至１０のいずれか１項に記載のまくら木。
【請求項１２】
まくら木の底面における前記耐摩耗性部材が取り付けられている部位に、まくら木の長手方向及び／又はまくら木の幅方向へ延びる突条を形成したことを特徴とする請求項７乃至１０のいずれか１項に記載のまくら木。
【請求項１３】
前記突条は、当該突条のまくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しいことを特徴とする請求項１１又は１２に記載のまくら木。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はまくら木に係り、更に詳しくは、道床に対する位置ずれの発生を防止したまくら木に関する。また本発明は、まくら木表面の摩耗を抑えたまくら木に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、まくら木には、木製やＰＣ（Ｐｒｅｓｔｒｅｓｓｅｄ　Ｃｏｎｃｒｅｔｅ）製のものが一般に使用されている。木製まくら木は、軽量で振動にも強いが、耐用年数が短く、軌道の道床抵抗が小さい欠点があり、木材資源の枯渇の面からも採用を控える傾向にある。一方、ＰＣ製まくら木は、曲げ荷重に対して強く耐用年数も長いが、重量が重く、敷設工事が大がかりになる嫌いがあり、更に、振動に弱いためにレールの分岐部等には不向きである。
【０００３】
そこで、近年、これらのまくら木に代わるものとして、繊維強化硬質合成樹脂発泡体を素材とした合成木材で製された合成まくら木が使用されている。合成まくら木は、軽くて強度があり耐久性に優れているだけでなく、振動にも強いのでレールの継ぎ目や分岐部に多用されている。
【０００４】
ところで、レールの継ぎ目や分岐部では列車の通過に伴う振動が大きく、軌道の圧密化が進んで軌道沈下が生じ、軌道が上下したり、まくら木が道床横方向（レールと交差する方向）や道床縦方向（レール方向）にずれを生じるといった所謂「あおり現象」が生じ易い。特に、合成まくら木は重量が軽いために「あおり現象」を生じ易い。そこで、合成木材製の分岐まくら木では、予め、底面に突条部材を取り付けたものを使用するなどして、まくら木の道床横方向への位置ずれを防止する対策が採られていた。
【０００５】
また、前記したように、分岐まくら木では「あおり現象」が生じ易く、まくら木上面では、タイプレートとの接触による摩擦摩耗によって凹みが生じたり、まくら木底面や側面では、バラストとの接触による摩擦摩耗によって凹みや損傷が発生する。そこで、「あおり現象」が生じ易い場所では、まくら木の表面にゴム板などの耐摩耗性部材を貼付して摩擦摩耗の発生を防止していた。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記した突条部材を設けた合成まくら木は、道床横方向への位置ずれを防止する効果はあるものの、道床縦方向への位置ずれを防止する効果は殆ど期待できなかった。
また、まくら木の上下動や位置ずれに伴う摩擦摩耗を防止するための耐摩耗性部材（ゴム材）は高価なため、まくら木の上面に貼付することはあっても底面や側面にまで貼付されることは少なく、充分な耐摩耗効果が得られず耐久性に問題を残していた。
【０００７】
本発明はこのような問題に鑑みて提案されるもので、まくら木の道床縦方向や道床横方向への位置ずれを効果的に抑制するまくら木を提供することを目的としている。また、同時に提案される本発明は、コストを抑えつつ耐摩耗性を向上したまくら木を提供することを目的としている。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために提案される請求項１に記載のまくら木は、まくら木の底面に、当該まくら木の長手方向へ延びる突条を形成した構成とされている。
【０００９】
まくら木の底面に長手方向へ延びる突条を形成すると、まくら木を幅方向から見たときの高さは本体部分の高さに突条の高さを加えたものとなる。従って、まくら木を幅方向（道床縦方向）から見たときのバラスト接触面積が増加し、まくら木の位置ずれに抗するバラスト（道床）の抗力が増大して道床縦方向への位置ずれが抑制される。
【００１０】
本発明において、突条は、まくら木の底面の幅方向中央部に長手方向へ向けて設ける構成や、まくら木の底面の幅方向両端部近傍に長手方向へ向けて設ける構成を採ることができる。また、この突条は、まくら木の底面に長手方向全長に渡って設けても良く、長手方向の一部に設けても良い。また、長手方向へ延びる突条を複数設けることも可能である。
まくら木の底面に長手方向に延びる突条を設けると、まくら木の断面２次モーメントが増加し、長手方向の曲げ剛性（ＥＩ）を向上させることができる。
【００１１】
突条は、例えば、まくら木の底面に長手方向へ向けて角材を接合して形成することができる。また、従来サイズのまくら木よりも高さの高い角柱材を使用して、この角柱材の底面における突条の形成部位以外の部分を切削して突条を有するまくら木を形成することも可能である。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のまくら木において、まくら木の長手両側面に、当該まくら木の高さ方向へ延びる突条を形成した構成とされている。
【００１３】
まくら木の長手両側面に高さ方向へ延びる突条を形成すると、まくら木を長手方向（道床横方向）から見たときの幅は本体部分の幅に突条の幅を加えたものとなる。従って、まくら木を道床横方向から見たときのバラスト接触面積が増加し、まくら木の位置ずれに抗するバラストの抗力が増大して道床横方向への位置ずれが抑制される。
【００１４】
本発明において、高さ方向へ延びる突条は、まくら木の長手両側面に高さ方向全長に渡って設けても良く、高さ方向の一部に設けても良い。また、高さ方向へ延びる突条を複数設けることも可能である。
突条は、例えば、まくら木の長手両側面に高さ方向へ向けて角材を接合して形成することができる。また、従来サイズのまくら木よりも幅の広い角柱材を使用して、この角柱材の長手両側面における突条の形成部位以外の部分を切削して突条を有するまくら木を形成することも可能である。
【００１５】
請求項３に記載の発明は、まくら木の底面に、当該まくら木の幅方向へ延びる突条を形成すると共に、まくら木の長手両側面に、当該まくら木の高さ方向へ延びる突条を形成した構成とされている。
【００１６】
まくら木の底面に幅方向へ延びる突条を形成すると、まくら木を長手方向から見たときの高さは本体部分の高さに突条の高さを加えたものとなる。従って、まくら木を長手方向（道床横方向）から見たときのバラスト接触面積が増加し、まくら木の位置ずれに抗するバラストの抗力が増大して道床横方向への位置ずれが抑制される。
【００１７】
また、まくら木の長手両側面に高さ方向へ延びる突条を形成すると、請求項２に記載のまくら木と同様の理由により、まくら木の道床横方向への位置ずれが抑制される。
則ち、本発明のまくら木によれば、まくら木の底面及び長手両側面に設けた突条により、まくら木の道床横方向への位置ずれを一層抑制することが可能となる。
【００１８】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のまくら木において、まくら木の底面に幅方向へ延びる突条とまくら木の長手両側面に高さ方向へ延びる突条との端部同士を接続して一体的に形成した構成とされている。
【００１９】
本発明の構成によれば、まくら木の長手両側面から底面にかけてコ字状の突条が形成され、まくら木を長手方向から見たときの幅及び高さが増加してバラスト接触面積が増大する。これにより、まくら木の道床横方向への位置ずれに抗するバラストの抗力が増大して道床横方向への位置ずれが抑制される。
【００２０】
コ字状の突条を形成する構成としては、例えば、角材をまくら木の底面と長手両側面に接合して形成したり、あるいは、予め角材をコ字状に接合した突条部材を、まくら木の底面側から挿入して底面及び長手両側面に接合する構成を採ることも可能である。また、方形板材をコ字状に切削して形成された一体化した突条部材を用いることも可能である。
【００２１】
請求項５に記載の発明は、請求項１乃至４のいずれか１項に記載のまくら木において、突条は、レール又はタイプレートが固定されるまくら木の上面部位に対応した底面及び／又は長手両側面の部位近傍に設けられる構成とされている。
【００２２】
列車の通過に伴ってまくら木に加わる力は全てレール又はタイプレートを介して伝達される。このため、レールやタイプレートが固定される部位から離れた底面や長手両側面に突条を設けると、列車の通過に伴ってまくら木へ力が加わる部位とバラストの抗力が加わる突条の部位との間隔が開いてまくら木に撓みや挫屈が生じ易い。
【００２３】
本発明によれば、レールやタイプレートの固定部位に対応した底面や長手両側面に突条を設けるので、レールやタイプレートから伝達される力が加わる部位の近傍に突条による抗力が加わる。これにより、まくら木の撓みや挫屈の発生を抑えつつ、まくら木の道床横方向や道床縦方向への位置ずれを効果的に抑止することが可能である。
【００２４】
請求項６に記載の発明は、請求項１乃至５のいずれか１項に記載のまくら木において、突条は、当該突条のまくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しい構成とされている。
【００２５】
ここで、まくら木表面からの突条の突出長がバラストの平均粒径に比べて著しく小さいときは、まくら木を長手方向又は幅方向から見たときのバラスト接触面積の増加が極めて少ない。このため、バラストの抗力の増加が少なく位置ずれの抑止効果の向上が期待できない。
一方、まくら木表面からの突条の突出長がバラストの平均粒径に比べて大きいときは、バラスト接触面積の増加によって位置ずれの抑止効果は向上するが、反面、突条の突出長の増加に伴ってまくら木の敷設作業性が著しく低下する。
【００２６】
まくら木表面からの突条の突出長はバラストの平均粒径と略等しくするのが良い。突条の突出長がバラストの平均粒径と略等しいときは、まくら木の表面に当接するバラストの突出長が突条の突出長と略等しくなり、突条の先端部にバラストの中央部が当接する状態が生じ難い。これにより、まくら木に長手方向や幅方向へ位置ずれを生じさせる力が加わったときに、突条の先端部がバラストを乗り越えてずれるような不具合が生じ難く、安定した抗力を受けて位置ずれを防止することが可能となる。
【００２７】
請求項７に記載の発明は、レール又はタイプレートが固定されるまくら木の上面部位、及び、当該上面部位に対応した底面及び長手両側面の部位に耐摩耗性部材を取り付けた構成とされている。
【００２８】
列車の通過に伴って、まくら木は下方や道床縦方向あるいは道床横方向へ向けて大きな力を受け、まくら木の底面の道床が圧密化して軌道が上下する所謂「あおり現象」が生じ易く、レールやタイプレートとの摩擦摩耗によってまくら木の上面に凹みが生じたり、バラストとの摩擦摩耗によってまくら木の底面や長手側面に凹みや損傷が生じ易い。
【００２９】
本発明によれば、前記したように、レール又はタイプレートが固定されるまくら木の上面部位、及び、上面部位に対応した底面及び長手両側面の部位に耐摩耗性部材を取り付けているので、レールやタイプレートとの摩擦摩耗やバラストとの摩擦摩耗の発生を効果的に抑止することができる。
耐摩耗性部材としては、適宜のものを採用可能であるが、クロロプレンゴム（ＣＲ）やスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）などの一般的な合成ゴムを用いれば、省コスト化を図りつつ充分な耐摩耗性を発揮させることができる。
【００３０】
本発明において、耐摩耗性部材は種々の形状を採ることができる。例えば、板状の耐摩耗性部材を、まくら木の上面、底面及び長手両側面の各々に個別に接合する構成を採ることができる。
また、まくら木の上面から長手両側面及び底面にかけてを覆う方形筒形状の上面又は底面に位置する部位を切り離した一体化された耐摩耗性部材を用いることができる。この構成によれば、切り離し部分を押し広げつつ耐摩耗性部材をまくら木に容易に装着して接合することが可能である。
【００３１】
更に、左右に分離して形成された断面がコ字状の一対の耐摩耗性部材を用いる構成を採ることができる。この構成によれば、まくら木を敷設したままの状態でまくら木の幅方向から一対の耐摩耗性部材を容易に装着することが可能である。
【００３２】
また、耐摩耗性部材は、まくら木の上面において少なくともタイプレートがまくら木に当接する部位よりも広い面積を有する形状とすることにより、タイプレートによる摩擦摩耗を効果的に抑えることができる。
まくら木の底面及び長手両側面についても、少なくとも、タイプレートがまくら木の上面に固定される部位に対応した部位に耐摩耗性部材を設けることにより、バラストによる摩擦摩耗を効果的に防止することができる。
【００３３】
また、本発明において、耐摩耗性部材をまくら木の表面に取り付ける構造としては種々のものを採用可能である。例えば、まくら木の上面、底面及び長手両側面に耐摩耗性部材をそのまま貼付する取付構造を採ることができる。
また、まくら木の上面に耐摩耗性部材の厚さと略同一深さの帯状の溝を削設し、この溝に耐摩耗性部材を嵌入させて貼付することにより、まくら木の上面と耐摩耗性部材の表面とを同一面に形成する取付構造とすることができる。また、まくら木の底面や長手両側面にも同様の溝を設けて、底面や長手両側面に位置する耐摩耗性部材がまくら木の表面と同一面を形成する取付構造を採ることも可能である。
【００３４】
請求項８に記載の発明は、請求項７に記載のまくら木において、耐摩耗性部材は、まくら木の底面への当接部位が上面への当接部位に比べてまくら木の長手方向に長く形成され、まくら木の長手両側面への当接部位は上面側から底面側に向かうに連れて幅広となるように形成される構成とされている。
【００３５】
前記したように、列車の通過に伴う力は、全てレール又はタイプレートを介してまくら木へ伝達される。従って、まくら木の上面においてレール又はタイプレートの当接部位に印加される力は、まくら木の有する剛性に応じて底面側に近づくに連れて長手方向へ広がる部位で摩擦運動を生じさせる。このため、まくら木の底面に近い部位ほど、上面に比べて広い範囲で摩擦摩耗が生じて凹みや損傷が生じ易い。
本発明によれば、まくら木の底面側に向かうに連れて耐摩耗性部材を長手方向へ長く形成することにより、摩擦摩耗の生じ易い部位を覆って凹みや損傷の発生を防止することが可能となる。
【００３６】
請求項９に記載の発明は、請求項７又は８に記載のまくら木において、まくら木の底面及び／又は長手両側面に、前記耐摩耗性部材の側縁に沿って縁材を取り付けた構成とされている。
【００３７】
まくら木を道床に敷設すると、底面及び長手両側面の大部分はバラストに埋没する。このため、請求項７又は８に記載したまくら木では、まくら木に取り付けられた耐摩耗性部材の側縁にバラストが食い込んで剥がれるような不具合が生じ易い。特に、まくら木の底面及び長手両側面に耐摩耗性部材をその厚さ分だけ突出させて接合する取付構造では、耐摩耗性部材の側縁とまくら木の表面との間に段差が生じるために側縁に一層バラストが食い込み易くなる。
【００３８】
しかし、本発明によれば、耐摩耗性部材の側縁に沿って縁材を取り付けることにより、耐摩耗性部材の側縁が保護されてバラストの食い込みによる剥がれが防止され耐久性が向上する。
耐摩耗性部材として、前記した方形筒形状の底面に位置する部位を切り離した形状や、左右に分離して形成された断面がコ字状の形状を採用する場合は、まくら木の底面において耐摩耗性部材が切り離されている部分の側縁に沿って縁材を設けることもできる。この構成によれば、耐摩耗性部材の側縁が縁材で保護されてバラストの食い込みによる剥がれを防止可能である。
縁材には、例えば、適宜の厚さの板材を用いることができる。
【００３９】
請求項１０に記載の発明は、請求項９に記載のまくら木において、縁材は、当該縁材のまくら木表面からの突出長が前記耐摩耗性部材のまくら木表面からの突出長以上であって略等しいか、又は、当該縁材のまくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しい構成とされている。
【００４０】
ここで、縁材に、耐摩耗性部材の耐久性を向上させる機能だけを要求する場合は、縁材のまくら木表面からの突出長が耐摩耗性部材のまくら木表面からの突出長以上であって略等しい形状とするのが良い。これにより、耐摩耗性部材の表面と縁材の表面とが略同一面を形成し、耐摩耗性部材の側縁が縁材に保護されてバラストの食い込みが防止される。この構成では、縁材として、耐摩耗性部材と同一厚さを有する板材を採用することができる。
【００４１】
一方、縁材に、耐摩耗性部材の耐久性を向上させる機能に加えて、まくら木の位置ずれを防止する機能を要求する場合は、縁材を、まくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しい突条形状とするのが良い。この構成によれば、耐摩耗性部材の側縁が縁材で保護されるうえに、請求項５に記載したまくら木と同様の理由により、突条形状を呈する縁材によってまくら木の位置ずれを効果的に抑止可能である。この構成では、縁材としてバラストの平均粒径と略等しい高さを有する角材などを用いることが可能である。
【００４２】
請求項１１に記載の発明は、請求項７乃至１０のいずれか１項に記載のまくら木において、まくら木の底面における耐摩耗性部材が取り付けられていない部位に、まくら木の長手方向及び／又はまくら木の幅方向へ延びる突条を形成した構成とされている。
【００４３】
本発明によれば、耐摩耗性部材によってまくら木の摩擦摩耗が抑えられて耐久性が向上するうえに、前記請求項１，３に記載したまくら木と同様の理由により、まくら木の道床横方向あるいは道床縦方向への位置ずれを効果的に抑止することが可能となる。
また、本発明において、耐摩耗性部材としてまくら木の底面の部位で切り離された形状のものを採用する場合は、当該底面の切り離し部分に長手方向に沿って突条を形成しても良い。この構成によれば、まくら木の道床縦方向への位置ずれを抑止すると共に、耐摩耗性部材の側縁が保護されて耐久性が向上する。
【００４４】
請求項１２に記載の発明は、請求項７乃至１０のいずれか１項に記載のまくら木において、まくら木の底面における耐摩耗性部材が取り付けられている部位に、まくら木の長手方向及び／又はまくら木の幅方向へ延びる突条を形成した構成とされている。
【００４５】
本発明によれば、耐摩耗性部材によってまくら木の摩耗が抑えられて耐久性が向上する上に、前記請求項１及び３に記載したまくら木と同様の理由により、まくら木の道床横方向および道床縦方向への位置ずれを軌道部の位置近傍を中心に効果的に抑止することができる。
【００４６】
また、請求項１３に記載の発明は、請求項１１又は１２に記載のまくら木において、突条は、当該突条のまくら木表面からの突出長が軌道上に敷設されるバラストの平均粒径と略等しい構成とされている。
本発明によれば、まくら木の摩擦摩耗が抑えられて耐久性が向上すると共に、前記請求項６に記載したまくら木と同様の理由により、まくら木の道床横方向及び／又は道床縦方向への位置ずれを効果的に防止することが可能となる。
【００４７】
ここで、請求項１乃至１３に記載のまくら木において、まくら木をコンクリートで製することが可能である。ここに、コンクリート製のまくら木とは、予めストレスを加えた鋼材をコンクリートに内蔵させて一体的に固着させたＰＣ（Ｐｒｅｓｔｒｅｓｓｅｄ−Ｃｏｎｃｒｅｔｅ）製のものを指す。製造に際しては、予め突条や縁材を形成した成形型にコンクリートを流し込んで硬化させることにより、突条や縁材を一体的に形成したコンクリート性のまくら木とすることができる。
ＰＣ製まくら木によれば、耐摩耗性、低価格の長所を生かしつつ道床横方向及び／又は道床縦方向への位置ずれを抑止したまくら木を構成することができる。
【００４８】
また、請求項１乃至１３に記載のまくら木において、まくら木や突条、縁材は、長繊維強化硬質合成樹脂発泡体を素材とする合成木材を用いて製することができる。特に、紫外線劣化を受けないガラス繊維強化硬質樹脂発泡体の板材で成されたまくら木であれば、耐久性、加工性が向上すると共に軽量化を図ることができる。
まくら木にかかる応力は、主としてレールを支点とする曲げモーメントに起因するものであり、まくら木の長手方向への高い曲げ剛性（ＥＩ）が要求される。そこで、まくら木や突条、縁材を合成木材で成する場合、合成木材に含まれる繊維方向が各部材の長手方向となるようにするのが良い。則ち、合成木材の繊維方向を各部材の長手方向へ合わせたものや、或いは、繊維方向の異なる合成木材を積層した部材とすることにより、高い曲げ剛性を得ることができる。
【００４９】
ガラス長繊維強化硬質合成樹脂発泡体は、ガラス繊維、炭素繊維、金属繊維、セラミック繊維等の無機質繊維、芳香族ポリアミド繊維等の合成繊維や天然繊維等の有機質繊維等を補強材として含み、マトリクスとして、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ビニルエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、フェノール樹脂などの熱硬化樹脂等の発泡体が例示される。また、圧縮強度の向上や低コスト化を図るために、発泡樹脂中に炭酸カルシウム、石膏、タルク、水酸化アルミニウム、クレー等の無機充填材、シラスバルーン、パーライト、ガラスバルーン等の軽量骨材などの各種添加材が添加されても良い。これらの中でも、好適な材料としては硬質ウレタン樹脂をガラス長繊維で補強した発泡体であり、例えば、商品名「エスロンネオランバーＦＦＵ」（積水化学工業株式会社製）が挙げられる。
【００５０】
【発明の実施の形態】
以下に、図面を参照して本発明の好適な実施形態を説明する。
図１（ａ）は第１実施形態のまくら木１を示す斜視図、図１（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
まくら木１は、通常サイズのまくら木本体２０の底面２０ｂの幅方向中央部に、長手方向へ向けて全長に渡って角材２１を接合して突条２１を形成したものである。角材２１は、道床に敷設されるバラストの平均粒径に近い高さとされ、本実施形態では、角材２１の高さを５０ｍｍとしている。
本実施形態では、まくら木１を構成するまくら木本体２０及び角材２１に、ガラス長繊維強化硬質ウレタン樹脂発泡体を素材とする合成木材を用いている。
【００５１】
このまくら木１によれば、図１（ａ）の様に、まくら木１をＡ方向（レール方向：道床縦方向）から見たときの高さは、まくら木本体２０の高さに突条（角材）２１の高さを加えたものとなり、突条２１を設けない場合に比べて道床縦方向におけるバラスト接触面積が増加する。これにより、まくら木１に道床縦方向へ向けて加わる力に抗するバラストの抗力が増大して道床縦方向への位置ずれが抑制される。
【００５２】
また、本実施形態のまくら木１では、突条２１の突出長がバラストの平均粒径と略等しいので、まくら木の底面２０ｂに当接するバラストの突出長が突条２１の突出長と略等しくなる。これにより、突条の先端部にバラストの中央部が当接することが少なく、まくら木に道床縦方向へ向けて力が加わった際に、突条２１の先端部がバラストを乗り越えてずれるような不具合が生じ難くなり、突条２１はバラストから安定した抗力を受けて位置ずれを防止することが可能となる。
【００５３】
尚、本実施形態では、まくら木本体２０に角材２１を接合することにより突条２１を形成しているが、例えば、通常サイズよりも高い合成木材製角柱材の底面の長手両側縁近傍を長手方向全長に渡って切削してまくら木と一体化された長手方向へ延びる突条を形成することも可能である。
【００５４】
また、本実施形態のまくら木１は、通常サイズのまくら木本体２０の底面２０ｂに角柱材を取り付けた構造であり、まくら木の断面積が底部で増加すると共に、長手方向全長に渡って角柱材が取り付けられることによりバラストとの接触面積が増加して道床横抵抗力が増大し、結果的に道床横方向への位置ずれも抑制される。
【００５５】
図２（ａ）は第２実施形態のまくら木２を示す斜視図、図２（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
まくら木２は、まくら木本体２０の底面２０ｂに４本の角材２２を接合して突条２２を形成したものである。角材２２は、まくら木本体２０の長手端部から長手方向に向けてタイプレートＴの固定位置を超える部位に至る長さを有しており、この角材２２をまくら木本体２０の底面２０ｂに長手両端部から長手両側縁に沿って４本接合している。
【００５６】
このまくら木２によれば、図２（ａ）の様に、タイプレートＴの固定される部位の近傍においてＡ方向から見たときの高さは、まくら木本体２０の高さに突条（角材）２２の高さを加えたものとなり、突条２２を設けない場合に比べてバラスト接触面積が増加する。これにより、まくら木２に道床縦方向へ向けて加わる力に抗するバラストの抗力が増大して道床縦方向への位置ずれが抑制される。
【００５７】
また、本実施形態のまくら木２は、レールから伝達される力が加わるタイプレートＴとバラストからの抗力が加わる突条２２とを近接配置した形状を採用しているので、まくら木２に加わる力や抗力による撓みの発生を低減して撓みに伴う摩擦の発生を抑えつつ道床縦方向への位置ずれを効果的に抑制可能である。
また、まくら木２を道床に敷設すると、底面２０ｂに対向して形成される突条２２，２２の隙間にバラストが嵌入して突条２２に対して大きな摩擦力を発生し、道床縦方向への位置ずれの抑制効果が増大する。
【００５８】
また、本実施形態のまくら木２は、図１の場合と同様に、まくら木の断面積が底部で増加すると共に、長手方向のバラストとの接触面積が増加して道床横抵抗力が向上し、結果的に道床横方向への位置ずれも抑制される。
【００５９】
図３（ａ）は第３実施形態のまくら木３を示す斜視図、図３（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。まくら木３は、まくら木本体２０の底面２０ｂに角材２３，２４を接合して突条２３，２４を形成したものである。
【００６０】
角材２３は、まくら木本体２０の長手端部から長手中央に向けてタイプレートＴの固定位置を超える部位に至る長さを有しており、この角材２３をまくら木本体２０の底面２０ｂの長手両端部から長手両側縁に沿って４本接合している。また、角材２４は、対向する角材２３，２３の長手両端部間を掛け渡すようにしてまくら木本体２０の底面２０ｂに幅方向へ向けて接合されている。則ち、まくら木３は、まくら木本体２０の底面２０ｂに、長手方向へ延びる突条２３と幅方向へ延びる突条２４を形成している。
【００６１】
このまくら木３によれば、図３（ａ）の様に、まくら木３をＢ方向（道床横方向：レールと直交する方向）から見たときのバラスト接触面積が突条２４を設けない場合に比べて増加する。これにより、まくら木３に道床横方向へ向けて加わる力に抗するバラストの抗力が増大して道床横方向への位置ずれが抑制され、しかも、突条２３によって、前記第２実施形態のまくら木２と同様に道床縦方向の位置ずれが抑制される。
【００６２】
また、まくら木３を道床に敷設すると、底面２０ｂに突条２３，２４によって形成される方形枠の内部にバラストが嵌入して突条２３，２４に対する摩擦力が強大となり、道床縦方向及び道床横方向への位置ずれの抑制効果が増大する。
尚、突条２３，２４により形成される方形枠の内部のまくら木底面に耐摩耗性材を貼りつけると、剥がれにくく、耐久性を向上させることができる。
【００６３】
図４（ａ）は第４実施形態のまくら木４を示す斜視図、図４（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。まくら木４は、まくら木本体２０に、その底面２０ｂから長手両側面２０ｃにかけて延びるコ字状の位置ずれ防止部材２５を接合することにより、突条２５ａ，２５ｂを形成したものである。
【００６４】
位置ずれ防止部材２５は、図４（ｂ）の様に、まくら木本体２０の底面２０ｂに沿って幅方向に延びる水平部２５ａと、当該水平部２５ａの両端からまくら木本体２０の長手両側面２０ｃに沿って上方に延びる垂直部２５ｂを備えて一体化して製されており、水平部２５ａ及び垂直部２５ｂの断面形状はいずれも方形である。位置ずれ防止部材２５は、タイプレートＴの固定部位の両端部近傍に各々２個ずつ固定されている。
【００６５】
このまくら木４によれば、図４（ａ）の様に、まくら木４をＢ方向（道床横方向）から見たときのバラスト接触面積が、位置ずれ防止部材２５を設けない場合に比べて増加する。これにより、まくら木４に道床横方向へ向けて加わる力に抗するバラストの抗力が増大して道床横方向への位置ずれが抑制される。
尚、本実施例では、一体化して形成された位置ずれ防止部材２５を用いたが、例えば、角材を接合して同形状の位置ずれ防止部材２５を形成することも可能である。
【００６６】
図５（ａ）は第５実施形態のまくら木５を示す斜視図、図５（ｂ）は（ａ）のまくら木５を底面側から見た分解斜視図である。
本実施形態のまくら木５は、前記第４実施形態のまくら木４に長手方向へ延びる突条を追加した構成である。
則ち、まくら木５は、前記まくら木４において、タイプレートＴの固定部位に隣接して配置される道床横方向の位置ずれ防止部材２５の水平部２５ａ同士の間に角材２６を接合して突条２６を形成したものである。角材２６は、道床横方向の位置ずれ防止部材２５の水平部２５ａの中央部同士を繋ぐように設けられ、これによって、突条２６はまくら木本体２０の底面２０ｂの幅方向中央部に長手方向へ向けて形成される。
【００６７】
このまくら木５によれば、図５（ａ）の様に、まくら木５をＡ方向（道床縦方向）から見たときのバラスト接触面積が、突条２６を設けない場合に比べて増加する。これにより、前記第４実施形態のまくら木４に示した道床横方向への位置ずれ防止効果に加えて、まくら木５に道床縦方向へ向けて加わる力に抗するバラストの抗力が増大して道床縦方向への位置ずれが抑制される。則ち、まくら木５は、道床横方向と道床縦方向の両方向の位置ずれが抑制される。
【００６８】
図６（ａ）は第６実施形態のまくら木６を示す斜視図、図６（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
前記第５実施形態のまくら木５では、タイプレートＴの固定部位に隣接配置される位置ずれ防止部材２５同士の間に突条２６を形成した。
これに対して、本実施形態のまくら木６は、タイプレートＴの固定部位に隣接して配置される位置ずれ防止部材２５同士の間を除く部位に、まくら木本体２０の底面２０ｂの幅方向中央部に長手方向へ向けて角材２７，２８を配して突条２７，２８を形成したものである。
【００６９】
則ち、角材２７は、まくら木本体２０の長手両端部側に位置する道床横方向の位置ずれ防止部材２５とまくら木本体２０の長手端部との間に接合されて突条２７を形成する。また、角材２８は、まくら木本体２０の長手内方に位置する道床横方向の位置ずれ防止部材２５同士の間に接合されて突条２８を形成している。
【００７０】
このまくら木６によれば、突条２７，２８が前記第５実施形態のまくら木５の突条２６に比べて長くなり、図６（ａ）の様に、まくら木６にＡ方向（道床縦方向）へ向けて加わる力に抗するバラストの抗力が一層増大して道床縦方向への位置ずれを効果的に抑制することが可能である。則ち、まくら木６は、道床横方向と道床縦方向の両方向の位置ずれが抑制される。
【００７１】
次に、図７は第７実施形態のまくら木７を示す斜視図である。
本実施形態のまくら木７は、まくら木本体２０のタイプレートＴの固定部位近傍に、表面に沿って帯状に耐摩耗性部材３０を取り付けたものである。
則ち、まくら木本体２０のタイプレート固定部位２０ｄと、当該固定部位２０ｄに対応する底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃの部位に耐摩耗性部材３０を取り付けたものである。
【００７２】
耐摩耗性部材３０は、上面部３０ａ、底面部３０ｂ及び側面部３０ｃを備えて形成され、これらの各部はまくら木本体２０の上面２０ａ、底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃに接合される。
耐摩耗性部材３０の上面部３０ａは、タイプレート固定部位２０ｄよりも広い面積を有しており、タイプレートＴをまくら木本体２０に固定する際は、タイプレートＴとまくら木本体２０との間に耐摩耗性部材３０が介在して取り付けられる。また、耐摩耗性部材３０の底面部３０ｂ及び側面部３０ｃのまくら木本体２０の長手方向へ向かう長さは上面部３０ａと同一である。
【００７３】
本実施形態のまくら木７を道床に敷設すると、まくら木本体２０の底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃの下部側がバラストに埋没する。しかし、耐摩耗性部材３０が取り付けられているので、タイプレートＴとまくら木本体２０のタイプレート固定部位２０ｄとの間に生じる摩擦、及び、まくら木本体２０の底面２０ｂや長手両側面２０ｃとバラストとの間に生じる摩擦に対して耐摩耗性を発現して、まくら木本体２０の表面に凹みや損傷が生じることが防止される。
【００７４】
耐摩耗性部材３０としては、弾性を有する合成ゴム材や合成樹脂材を用いることができ、例えば、クロロプレンゴム（ＣＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ウレタンゴム、イソシアネート樹脂などを採用することができる。中でも、一般的に使用されるクロロプレンゴムやスチレンブタジエンゴムは安価であり、充分な耐摩耗性を発揮するので好適である。
【００７５】
ところで、本実施形態のまくら木７において、まくら木本体２０に取り付ける耐摩耗性部材３０は種々の形状を採ることができる。
例えば、図８（ａ）の様に、耐摩耗性部材３０を、上面部材３０ａ、底面部材３０ｂ及び側面部材３０ｃ，３０ｃの分離した４枚の板材で形成できる。
そして、これらの部材をまくら木本体２０の上面２０ｃ、底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃ，２０ｃに樹脂接着剤などで接合して、まくら木本体２０の表面に耐摩耗性部材３０を取り付ける構成を採ることができる。
この構成では、図８（ｂ）の様に、耐摩耗性部材３０がその厚さだけまくら木本体２０の表面から突出した状態で接合される。
【００７６】
また、図９（ａ）の様に、耐摩耗性部材３０を、まくら木本体２０の表面に沿って平面部３０ａ、側面部３０ｃ及び底面部３０ｂを有する方形筒形状に形成された部材の底面部３０ｂに、長手方向に向けて切り離し部３０ｄを設けた一体化された形状とすることも可能である。
【００７７】
この耐摩耗性部材３０は、図９（ａ）の様に、側面部３０ｃ，３０ｃを僅かに外方へ押し広げつつまくら木本体２０の長手端部から挿入して装着したり、あるいは、図９（ｂ）の様に、側面部３０ｃ，３０ｃを外方へ押し広げつつまくら木本体２０に上面２０ａから被せて装着することができる。
また、この耐摩耗性部材３０は、図９（ｃ）の様に、切り離し部３０ｄがまくら木本体２０の底面２０ｂに位置するように取り付けたり、逆に、図９（ｄ）の様に、切り離し部３０ｄがまくら木本体２０の上面２０ａに位置するように取り付けることが可能である。
【００７８】
また、耐摩耗性部材３０の別の形状として、図１０（ａ）の様に、左右に分離された断面がコ字状の一対の溝型部材３１，３１を組み合わせた構成を採ることができる。則ち、溝型部材３１は、まくら木本体２０の上面２０ａ、長手両側面２０ｃ及び底面２０ｂに沿うように、平面部３０ａ、側面部３０ｃ及び底面部３０ｂを備えて断面がコ字状に形成された部材である。
この耐摩耗性部材３０は、まくら木本体２０の長手両側面２０ｃを挟むようにして一対の溝型部材３１を両側から被せて装着することができ、まくら木７を敷設したままの状態における耐摩耗性部材３０の取り付けが可能となる。
この耐摩耗性部材３０をまくら木本体２０に取り付けると、上面２０ａ及び底面２０ｂに長手方向に向けて切り離し部３１ｄが形成される。
【００７９】
ここで、前記図８〜図１０に示した耐摩耗性部材３０は、いずれも素材を異形押出により腑形成形して製するのが良い。耐摩耗性部材３０をこの成形法を用いて製することにより、形状が安定すると共に、まくら木本体２０へ接合した場合に剥がれが生じにくい。
【００８０】
一方、耐摩耗性部材３０をまくら木本体２０の表面に取り付ける際の取付構造についても種々のものを採用することができる。
例えば、図１１（ａ），（ｂ）の様に、まくら木本体２０の上面２０ａ、底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃに、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａ、底面部３０ｂ及び側面部３０ｃをその厚さだけ突出させて接合する構成を採用できる。
【００８１】
また、図１１（ｃ）の様に、予め、まくら木本体２０の上面２０ａに、耐摩耗性部材３０の厚さと略等しい深さの帯状の溝部２１を幅方向全長に渡って形成し、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａを溝部２１に嵌入させて装着する構成を採ることができる。この構成によれば、図１１（ｄ）の様に、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａとまくら木本体２０の上面部２０ａが略同一面となり、まくら木本体２０の他の面では、耐摩耗性部材３０がその厚さだけ突出する。
【００８２】
また、図１１（ｅ）の様に、まくら木本体２０の上面２０ａの溝部２１に対向させて、底面２０ｂにも、耐摩耗性部材３０の厚さと略等しい深さの帯状の溝部２２を幅方向全長に渡って形成し、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａ及び底面部３０ｂを各々溝部２１，２２に嵌入させて装着する構成を採ることができる。この構成によれば、図１１（ｆ）の様に、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａ及び底面部３０ｂは各々まくら木本体２０の上面２０ａ及び底面２０ｂと略同一面となり、まくら木本体２０の長手両側面２０ｃでは、耐摩耗性部材３０がその厚さだけ突出する。
【００８３】
更に、図１１（ｇ）の様に、まくら木本体２０の上面２０ａ及び底面２０ｂに設けた溝部２１，２２に対応させて、長手両側面２０ｃにも、耐摩耗性部材３０の厚さと略等しい深さの帯状の溝部２３，２３を高さ方向全長に渡って形成し、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａ、底面部３０ｂ及び側面部３０ｃの全てを各々溝部２１，２２，２３に嵌入させて装着する構成を採ることができる。この構成によれば、図１１（ｈ）の様に、まくら木本体２０の表面と耐摩耗性部材３０の表面が全て略同一面となる状態で取り付けられる。
【００８４】
この図１１（ａ）〜（ｈ）に示した耐摩耗性部材３０の取付構造において、まくら木本体２０の表面と耐摩耗性部材３０の表面とが略同一面を形成するものでは、まくら木７の敷設時に、バラストが耐摩耗性部材３０の側縁に食い込み難く、剥がれが防止されて耐久性を向上させることができる。
尚、本実施形態のまくら木７は、前記図８〜図１０に示した耐摩耗性部材３０の形状と前記図１１に示した耐摩耗性部材３０の取付構造とを適宜に組み合わせて形成することが可能である。
【００８５】
図１２は第８実施形態のまくら木８を示す斜視図、図１３はそのまくら木８の耐摩耗性部材の取付状態を示す分解斜視図、斜視図及び側面図である。本実施形態のまくら木８は、前記第７実施形態のまくら木７の構成を一部変更したものである。
【００８６】
則ち、まくら木８は、図１３（ａ）の様に、まくら木本体２０の上面２０ａ、底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃに耐摩耗性部材３０を形成する上面部材３２ａ、底面部材３２ｂ及び側面部材３２ｃを各々接合したもので、図１３（ｂ）の様に、まくら木本体２０の表面から耐摩耗性部材３２はその厚さだけ突出して取り付けられる。
【００８７】
まくら木８に採用する耐摩耗性部材３２は、図１３（ａ）の様に、まくら木本体２０の上面２０ａに当接する上面部材３２ａについては、第７実施形態に採用した耐摩耗性部材３０と同一形状である。
一方、まくら木本体２０の底面２０ｂへ当接する底面部材３２ｂは、上面部材３２ａに比べてまくら木本体２０の長手方向に長く形成され、まくら木本体２０の長手両側面へ当接する側面部材３２ｃは上面側から底面側に向かうに連れて幅広となるように形成されている。
【００８８】
ここで、本実施形態では、図１３（ｃ）の様に、耐摩耗性部材３２の側面部材３２ｃの形状を台形形状とし、この側面部材３０ｃの底辺と傾斜辺が成す角度θを略４５度に形成している。これにより、タイプレートＴを介してまくら木本体２０の上面２０ａに加わる力に起因して、まくら木本体２０の有する剛性に応じて底面２０ｂに近づくに連れて長手方向へ摩擦の生じる範囲が広がっても、摩擦摩耗に伴う損傷を効果的に抑制することが可能となる。
【００８９】
尚、角度θが４５度よりも小さい場合は側面部材３０ｃ及び底面部材３０ｂの面積が低下して摩擦の生じ易い部位を覆うことができない。また、角度θが４５度よりも大きい場合は、摩擦の生じ易い部位を充分に覆うことができるが、側面部材３０ｃ及び底面部材３０ｂの面積が増加してコストが増大する。
側面部材３０ｃの底辺と傾斜辺で成す角度θは略４５度が最適である。
【００９０】
また、本実施形態ではまくら木本体２０の各表面に耐摩耗性部材３２を形成する上面部材３２ａ、底面部材３２ｂ及び側面部材３２ｃを接合する構成を採用したが、例えば、前記図９に示した様に、一体化して形成された耐摩耗性部材を用いることも可能であり、前記図１０に示した様に、分離形成された一対の溝型部材を組み合わせた耐摩耗性部材を用いることも可能である。
また、耐摩耗性部材３２のまくら木本体２０への取付構造についても、前記図１１に示した構造を適宜採用可能である。
【００９１】
図１４（ａ）は第９実施形態のまくら木９を示す斜視図、（ｂ）はその部分分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、（ｄ）は（ｃ）の円内拡大図である。
本実施形態のまくら木９は、前記第７実施形態のまくら木７において、まくら木本体２０の底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃに、耐摩耗性部材３０の側縁に沿って縁材４０，４１を接合したものである。
耐摩耗性部材３０は、図１４（ｂ）の様に、まくら木本体２０の表面に上面部材３０ａ、底面部材３０ｂ及び側面部材３０ｃを各々接合して形成され（図８参照）、まくら木本体２０の表面から耐摩耗性部材３０がその厚さだけ突出する取付構造（図１１（ｂ）参照）を採用している。
【００９２】
縁材４０は、図１４（ｂ）の様に、耐摩耗性部材３０よりも僅かに厚く、まくら木本体２０の幅と略等しい長さを有する平板材であり、その長手側縁を耐摩耗性部材３０の底面部材３０ｂの側縁と突き合わせるようにしてまくら木本体２０の底面２０ｂに接合されている。この縁材４０は、耐摩耗性部材３０の底面部材３０ｂの対向する２カ所の側縁に各々接合されている。
【００９３】
また、縁材４１は、縁材４０と同一の厚さを有し、まくら木本体２０の高さと略等しい長さを有する平板材であり、その長手側縁を耐摩耗性部材３０の側面部材３０ｃの側縁と突き合わせるようにしてまくら木本体２０の長手両側面２０ｃに接合されている。この縁材４１は、耐摩耗性部材３０の側面部材３０ｃの対向する２カ所の側縁に各々接合されている。
【００９４】
このように、縁材４０，４１をまくら木本体２０の底面２０ｂ及び長手両側面２０ｃに接合すると、図１４（ｃ），（ｄ）の様に、耐摩耗性部材３０の底面部材３０ｂ及び側面部材３０ｃの表面よりも縁材４０，４１の表面が僅かに突出した状態で取り付けられる。
従って、まくら木９を道床に敷設すると、耐摩耗性部材３０ｂ，３０ｃの側縁が縁材４０，４１で完全に保護されてバラストの食い込みが防止され、耐摩耗性部材３０の剥がれを防止し耐久性を向上させることが可能となる。
【００９５】
図１５（ａ）は第１０実施形態のまくら木１０を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の部分分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態のまくら木１０は、前記第９実施形態で示したまくら木９の縁材４０，４１の形状を変更したものである。
【００９６】
まくら木１０に採用する縁材２５は、前記第４実施形態のまくら木４（図４参照）に採用した位置ずれ防止部材２５と同様の形状である。則ち、縁材２５は、まくら木本体２０の底面２０ｂに沿って幅方向に延びる水平部２５ａと、当該水平部２５ａの両端からまくら木本体２０の長手両側面２０ｃに沿って上方に延びる垂直部２５ｂを備えて一体化して製されており、水平部２５ａ及び垂直部２５ｂの断面形状はいずれも方形である。
【００９７】
そして、２個の縁材２５を、その側縁を耐摩耗性部材３０の底面部材３０ｂ及び側面部材３０ｃの側縁に沿わせるようにまくら木本体２０の底面２０ｂ側から挿入して接合固定している。このように縁材２５を取り付けると、図１５（ｃ）の様に、耐摩耗性部材３０の底面部材３０ｂ及び側面部材３０ｃの表面よりも縁材２５の水平部２５ａ及び垂直部２５ｂが突出した状態で取り付けられる。
【００９８】
従って、まくら木１０を道床に敷設すると、耐摩耗性部材３０ｂ，３０ｃの側縁が縁材２５で保護されてバラストの食い込みが防止され、耐摩耗性部材３０の剥がれを防止し耐久性を向上させることが可能となる。
また、縁材２５が突条を形成して、前記第４実施形態のまくら木４（図４参照）に採用した位置ずれ防止部材２５と同様の機能を発現し、まくら木１０の道床横方向への位置ずれを効果的に抑制することが可能となる。
【００９９】
図１６（ａ）は第１１実施形態のまくら木１１を示す斜視図、（ｂ），（ｃ）は（ａ）の部分分解斜視図、（ｄ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
本実施形態のまくら木１１は、前記第１０実施形態のまくら木１０において、耐摩耗性部材３０の形状及び取付構造を変更したものである。
【０１００】
則ち、耐摩耗性部材３０は、図１６（ｂ）の様に、まくら木本体２０の表面に沿うように方形筒形状に成形された底面部３０ｂに長手方向に切り離し部３０ｄを設けて一体化された形状を有する（図９参照）。
また、まくら木本体２０の上面２０ａに溝部２１を形成し、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａを溝部２１に嵌入させて装着する取付構造を採用している（図１１（ｃ），（ｄ）参照）。
【０１０１】
そして、まくら木１１は、図１６（ｂ）の様に、まくら木本体２０に耐摩耗性部材３０を装着して接合し、この後に、図１６（ｃ）の様に縁材２５を耐摩耗性部材３０の側縁に沿って取付固定して製される。
このまくら木１１では、図１６（ｄ）の様に、耐摩耗性部材３０の上面部３０ａはまくら木本体２０の上面２０ａと同一面となり、耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄはまくら木本体２０の底面２０ｂに位置する。
【０１０２】
従って、本実施形態のまくら木１１によれば、前記第１０実施形態のまくら木１０と同様に、まくら木１１を道床に敷設すると、耐摩耗性部材３０の底面部３０ｂ及び側面部３０ｃの側縁が縁材２５で保護されてバラストの食い込みが防止されると共に、縁材２５が突条を形成して、まくら木１１の道床横方向への位置ずれを効果的に抑制する。
【０１０３】
尚、本実施形態のまくら木１１において、耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄが位置するまくら木本体２０の底面２０ｂに、板状の縁材を接合する構成としても良い。この構成によれば、耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄが縁材によってバラストから保護されて剥がれが防止される。
【０１０４】
図１７（ａ）は第１２実施形態のまくら木１２を示す斜視図、（ｂ），（ｃ）はまくら木１２の組み立て手順を底面側から見た分解斜視図、（ｄ）はまくら木１２を底面側から見た斜視図である。
本実施形態のまくら木１２は、前記第１１実施形態のまくら木１１において、耐摩耗性部材３０の取付構造を変更すると共に、耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄの部位に突条２６を形成したものである。
【０１０５】
則ち、前記第１１実施形態のまくら木１１では、まくら木本体２０の上面２０ａに溝部２１を設けた取付構造であったが、本実施形態のまくら木１２では、図１７（ｂ）の様に、まくら木本体２０に溝部を設けず、一体的に製された耐摩耗性部材３０をまくら木本体２０に装着する構成である。
また、耐摩耗性部材３０の側縁に沿って取り付けられる縁材２５，２５の水平部２５ａ同士の間に角材２６を配して突条２６を形成しており、この角材２６は、耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄの部位に位置する。
【０１０６】
本実施形態のまくら木１２によれば、突条２６は、まくら木本体２０の底面２０ｂの幅方向中央部に長手方向へ向けて形成されるので、前記第１１実施形態のまくら木１１の効果に加えて、まくら木１２の道床縦方向への位置ずれを抑制することができる。
また、角材２６が耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄの部位に取り付けられるので、切り離し部３０ｄの側縁がバラストから保護され、耐摩耗性部材３０の剥がれが防止されて耐久性が向上する。
【０１０７】
図１８（ａ）は第１３実施形態のまくら木１３を示す斜視図、（ｂ）はまくら木１３を底面側から見た分解斜視図、（ｃ）はまくら木１３を底面側から見た斜視図である。
本実施形態のまくら木１３は、前記第１２実施形態のまくら木１２において、まくら木本体２０の長手方向へ延びる突条の位置を変更したものである。
則ち、前記第１２実施形態のまくら木１２では、耐摩耗性部材３０の側縁に隣接配置される縁材２５同士の間に突条２６を形成したものであった。
これに対して、本実施形態のまくら木６は、隣接配置される縁材２５同士の間を除く部位に、まくら木本体２０の長手方向へ向けて角材２７，２８を配して突条２７，２８を形成したものである。
【０１０８】
則ち、角材２７は、まくら木本体２０の長手外方に位置する縁材２５とまくら木本体２０の長手端部との間に接合されて突条２７を形成し、角材２８は、まくら木本体２０の長手内方に位置する縁材２５同士の間に接合されて突条２８を形成している。
【０１０９】
本実施形態のまくら木１３によれば、突条２７，２８の長さが、前記第１２実施形態のまくら木１２の突条２６に比べて長いので、まくら木１３の道床縦方向への位置ずれを一層抑制することが可能となる。
尚、本実施形態では、耐摩耗性部材３０の切り離し部３０ｄに角材を設けていないが、前記第１２実施形態と同様に、当該切り離し部３０ｄに角材２６を接合することにより、耐摩耗性部材３０の耐久性及びまくら木１３の道床縦方向への位置ずれ抑制効果を一層向上させることが可能である。
【０１１０】
また、図１８（ｄ）は、まくら木１３に、突条２８’を追加して形成したまくら木１３’を底面側から見た斜視図である。則ち、まくら木１３’は、耐摩耗性部材３０の側縁に隣接して配置される縁材２５同士の間において、まくら木本体２０の底面２０ｂの幅方向中央部に長手方向へ向けて角材２８’を接合して突条２８’を形成したものである。
このまくら木１３’によれば、突条２７，２８’，２８がまくら木本体２０の長手方向へ向けて全長に渡って設けられた構造となり、図１８（ｃ）に示したまくら木１３に比べて、耐摩耗性部材３０の耐久性向上及び道床縦方向への位置ずれ防止効果を一層向上させることができる。
【０１１１】
図１９（ａ）は第１４実施形態のまくら木１４を示す斜視図、（ｂ）はまくら木１４を底面側から見た分解斜視図、（ｃ）はまくら木１４を底面側から見た斜視図である。
本実施形態のまくら木１４は、前記第１０実施形態のまくら木１０において、まくら木本体２０の底面２０ｂの耐摩耗性部材３０が取り付けられていない部位に、まくら木本体２０の幅方向へ向けて複数の角材２９を接合して複数の突条２９を形成したものである。本実施形態では、角材２９は縁材２５の水平部２５ａ及び垂直部２５ｂよりも小さい断面積を有するものを用いている。
【０１１２】
角材２９は、まくら木本体２０の長手両端部近傍であって縁材２５の外方に各々１本ずつ接合され、まくら木本体２０長手中央部近傍であって隣接する縁材２５同士の間に間隔をおいて２本接合している。
本実施形態のまくら木１４によれば、前記まくら木１０と同様に耐摩耗性部材３０の耐久性が向上すると共に、突条２９によってまくら木１４の道床横方向への位置ずれを一層抑制することが可能となる。
【０１１３】
以上、本発明の実施形態を説明したが、前記第２〜第６実施形態のまくら木に採用した突条２２〜２８、及び、前記第１０〜第１４実施形態のまくら木に採用した縁材２５及び突条２６〜２８については、前記第１実施形態のまくら木１と同様に、まくら木本体２０の表面からの突出長が、道床に敷設されるバラストの平均粒径（５０ｍｍ）と略等しくなるように製した。これにより、前記第１実施形態のまくら木１と同様の理由により、突条あるいは縁材がバラストから安定した抗力を受けることができ、まくら木の位置ずれを効果的に防止可能である。
【０１１４】
また、前記第２〜第１４実施形態のまくら木２採用したまくら木本体及び突条、縁材の素材については特に言及していないが、第１実施形態のまくら木と同様に合成木材を用いて製することにより、製造性、耐久性が向上すると共に軽量化を図ることが可能である。
また、前記本発明のまくら木は、合成木材に限らずコンクリートで製することも可能であり、耐久性、耐摩耗性が向上すると共に、位置ずれを効果的に防止したＰＣ製まくら木とすることができる。
【０１１５】
次に、前記した本発明の実施形態に係るまくら木の形状を定めるのに際して検討した試験まくら木の構造及び道床横抵抗力の試験結果について、図２０を参照して説明する。
標準まくらぎ５０の寸法は、図２０（ａ）の様に、長さ（Ｌ）２２００ｍｍ×幅（Ｗ）２３０ｍｍ×高さ（Ｈ）１４０ｍｍであり、この標準まくら木５０の断面形状を、図２０（ｂ）〜（ｈ）に示すように変えた試験まくら木５１〜５７を試作して道床横抵抗力を求めた。各試験まくら木５１〜５７の形状は次の通りである。
【０１１６】
試験まくら木５１は、図２０（ｂ）の様に、標準まくら木５０の底面中央部に長手方向に沿って全長に渡って幅ｗ１（１２０ｍｍ）、高さｈ１（４０ｍｍ）の断面形状が略半円形の溝部を設けたもので、溝部の角は半径Ｒ（４０ｍｍ）で湾曲させている。
試験まくら木５２は、図２０（ｃ）の様に、標準まくら木５０の底面中央部に長手方向に沿って全長に渡って幅ｗ２（７０ｍｍ）、高さｈ２（３５ｍｍ）の溝を設けた形状である。
【０１１７】
試験まくら木５３（既に特許公告された形状）は、図２０（ｄ）の様に、標準まくら木５０の長手両端部の底面に、幅方向の全長に渡って長さｗ３（１５０ｍｍ）、高さｈ３（４０ｍｍ）の板体（パッキン）を取り付けている。
試験まくら木５４は、図２０（ｅ）の様に、標準まくら木５０の底面中央部に長手方向に沿って全長に渡って幅ｗ４（５０ｍｍ）、高さｈ４（５０ｍｍ）の角材を取り付けた形状である。
【０１１８】
試験まくら木５５は、図２０（ｆ）の様に、標準まくら木５０の底面から長手両側面に渡るコ字状の位置ずれ防止部材５５ａを６個取り付けた構造である。位置ずれ防止部材５５ａは、高さｈ５（５０ｍｍ）、幅ｗ５（５０ｍｍ）の角材をコ字状に接続して形成したものである。
試験まくら木５６は、図２０（ｇ）の様に、前記試験まくら木５１の溝部に、所定間隔をおいて仕切壁５６ａを設けた形状である。
また、試験まくら木５７は、図２０（ｈ）の様に、前記試験まくら木５２の溝部に、所定間隔をおいて仕切壁５７ａを設けた形状である。
【０１１９】
これらの試験まくら木５１〜５７の道床横抵抗力の測定に際しては、試験まくら木５１〜５７の長手方向（道床横方向）へ向けて加重を印加し、試験まくら木の変位量（位置ずれ量）が２ｍｍになったときの荷重を道床横抵抗力とした。結果は表１に示す通りである。
【０１２０】
表１より、底面に溝部を設けた試験まくら木５１，５２では、標準まくら木５０の有する道床横抵抗力３０８（ｋｇｆ）よりも低い略２５０（ｋｇｆ）となった。これは、溝部を設けたために、試験まくら木５１，５２の本体重量が軽くなったためと考えられる。
また、溝部に仕切壁５６ａ，５７ａを設けた試験まくら木５６，６７では、道床横抵抗は略２９０（ｋｇｆ）　に増大するものの、標準まくら木５０よりも低い値であった。
【０１２１】
しかし、試験まくら木５３では、まくらぎの断面積が底面側で増加することにより、道床横方向の抵抗力が４２７（ｋｇｆ）　となり、標準まくら木５０に比べて略１．４倍に増加している。
また、試験まくら木５４では、道床横方向の抵抗力が４１３（ｋｇｆ）　となり、標準まくら木５０に比べて略１．３５倍に増加し、試験まくら木５３と同様の効果がある。これはまくらぎの断面が圧力の大きい底面部で増加し、更に長手方向全長に渡って凸状体を設けることにより、位置ずれ防止効果が大きいと考えられる。
また、試験まくら木５５では、道床横方向の抵抗力が６７０（ｋｇｆ）　となり、標準まくら木５０に比べて略２．２倍に増大した。これはまくらぎの断面積が、側面部から底面部にかけて略１．９５倍に増加した形状効果によるものと考えられる。
【０１２２】
【表１】
2004100149.tif 000003
【０１２３】
【発明の効果】
請求項１〜４に記載の本発明のまくら木によれば、まくら木の道床縦方向あるいは道床横方向への位置ずれを効果的に防止することができる。
請求項５，６に記載の本発明によれば、簡単な構成によって位置ずれの防止効果を一層向上させたまくら木を提供することができる。
請求項７，８に記載の本発明によれば、レールやタイプレートとまくら木との間や、まくら木とバラストとの間に生じる摩擦摩耗の発生を効果的に抑止することができ、耐久性を向上させたまくら木を提供できる。
請求項９〜１３に記載の本発明によれば、耐摩耗性部材の耐久性が向上する共とに、まくら木の位置ずれをも防止する効果を奏するまくら木を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）は本発明の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
【図２】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
【図３】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
【図４】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
【図５】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た分解斜視図である。
【図６】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）のまくら木を底面がわら見た分解斜視図である。
【図７】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の分解斜視図である。
【図８】（ａ）は図７に示すまくら木の部分分解斜視図、（ｂ）は（ａ）の斜視図である。
【図９】（ａ）〜（ｄ）は、耐摩耗性部材の形状及びその装着方法を示す斜視図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）は、別の耐摩耗性部材の形状及びその装着方法を示す斜視図である。
【図１１】（ａ）〜（ｈ）は、耐摩耗性部材をまくら木に取り付ける場合の取付構造を示す斜視図である。
【図１２】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図である。
【図１３】（ａ）は図１２に示すまくら木の部分分解斜視図、（ｂ）は図１２に示すまくら木の部分斜視図、（ｃ）は（ｂ）の側面図である。
【図１４】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の部分分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図、（ｄ）は（ｃ）の円内拡大図である。
【図１５】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）の部分分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図１６】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ），（ｃ）は（ａ）の部分分解斜視図、（ｄ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図１７】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）のまくら木に耐摩耗性部材を取り付ける状態を示す分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た部分分解斜視図、（ｄ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た斜視図である。
【図１８】（ａ）は本発明の別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た斜視図、（ｄ）は（ｃ）のまくら木に更に突条を追加したまくら木を底面側から見た斜視図である。
【図１９】（ａ）は本発明の更に別の実施形態に係るまくら木を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た分解斜視図、（ｃ）は（ａ）のまくら木を底面側から見た斜視図である。
【図２０】（ａ）は標準まくら木の正面図及び側面図、（ｂ）〜（ｈ）は試験まくら木の正面図及び側面図である。
【符号の説明】
１，２，３，４，５，６，７，８　　　まくら木
９，１０，１１，１２，１３，１４　　まくら木
２０　　　まくら木（本体）
２０ａ　　まくら木（本体）の上面
２０ｂ　　まくら木（本体）の底面
２０ｃ　　まくら木（本体）の長手両側面
２１，２２，２３，２４，２５ａ，２５ｂ　突条
２６，２７，２８，２８’２９　突条
２５，４０，４１　　縁材
３０，３２　　耐摩耗性部材
【図１】
2004100149.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2004100149.tif 000009
【図７】
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【図８】
2004100149.tif 000011
【図９】
2004100149.tif 000012
【図１０】
2004100149.tif 000013
【図１１】
2004100149.tif 000014
【図１２】
2004100149.tif 000015
【図１３】
2004100149.tif 000016
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2004100149.tif 000019
【図１７】
2004100149.tif 000020
【図１８】
2004100149.tif 000021
【図１９】
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【図２０】
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