(57)【要約】【課題】土壌における油類汚染の探査を行なうに当たり、その精度を向上し、且つ探査作業の効率化を図る。【解決手段】測線Ｔに沿って多数の棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…を有する探査装置１０を用いて、比抵抗法により土壌における油類汚染の探査を行なう。棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…を地中に差し込み、２つの電極を送信器６に電気的に接続して電流電極として構成すると共に、この電流電極よりも内側に位置する２つの電極を受信器７に接続して電圧電極として構成する。一対の電流電極から地中に電流を流し、電圧電極間の電位差を測定して見掛比抵抗を求め、該見掛比抵抗から比抵抗分布情報を取得する。取得された比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を推定する。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
測線に沿って多数の電極を有する探査装置を用いて土壌における油類汚染を探査する方法であって、電極を地表面に設置し、２つの電極を電流供給装置に電気的に接続して電流電極として構成すると共に、この電流電極よりも内側に位置する２つの電極を電圧測定装置に接続して電圧電極として構成し、一対の電流電極から地中に電流を流し、電圧電極間の電位差を測定して見掛比抵抗を求め、該見掛比抵抗から比抵抗分布情報を取得し、該比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を推定することを特徴とする土壌における油類汚染の探査方法。
【請求項２】
電流電極と電圧電極との組み合わせを測線に沿って順次変化させながら電位差の測定を行う請求項１記載の土壌における油類汚染の探査方法。
【請求項３】
電極間距離を測線に沿って順次変化させながら電位差の測定を行う請求項１又は２記載の土壌における油類汚染の探査方法。
【請求項４】
比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を推定した後、該区域にボーリングを打って土壌を採取し、油類分析を行う請求項１記載の土壌における油類汚染の探査方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は油類の廃棄等により汚染された土壌における汚染分布状態を探査する方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
潤滑油、圧延油、防錆油等の種々の油類が工場その他関連施設内で使用されているが、これらの油類は使用場所から漏出する場合があり、この場合には工場等の建造物下方の地面に伝わり、且つ地中に浸透して油類による土壌汚染を生じる。また工場の敷地内に使用済みの油類を廃棄するという人為的な要因によっても土壌の油類汚染の問題を生じる。
【０００３】
ところでこのような土壌の油類汚染を放置していてはその汚染の拡大に伴い、周囲の草木の生育に支障をきたすばかりか、人の健康を害する問題にまで発展する虞もあり、従ってかかる汚染に対する処置を講じることが極めて重要となる。
【０００４】
土壌の油類汚染に対する処置としては、汚染された土壌を掘削して通常の土壌と分離し、次いで汚染土壌中の油類の分解処理を行うという方法が採用される。このような処置を行うためにはその前段階として、油類汚染区域を見つけるための探査作業が必要となる。
【０００５】
油類の土壌への浸透は垂直方向のみならず、横方向にも広がり、その浸透、拡散の状態は地中における地質層の状況によって種々変化する。そして大量の油類が土に浸透すると、地中の深い場所で一定範囲の油汚染区域を形成する。
【０００６】
ガソリン、灯油等の揮発性の油類の場合には揮発成分をガス分析によって検出することにより油類汚染区域を探査できるが、重油、潤滑油等の非揮発性油類の場合にはこのような方法を採用できない。
【０００７】
従来、非揮発性油類による汚染区域の探査に当たっては、図６に示すように、油類汚染の有無が未知である対象地１１を選び、該対象地１１において縦方向、横方向にそれぞれ２ｍ〜２５ｍ間隔で仮想線を引き、次いで、縦線１２、横線１３が直交する交点１４の地点における表層土壌をサンプリングして油類の分析を行い、土壌中の油類含有量が基準値以下の地点と基準値を越える地点とに区分けし、それにより表層汚染範囲を概略的に推定するという方法を採用していた。図中、１５は油類含有量が基準値以下の地点を示し、１６はそれが基準値を越える地点を示す。基準値を越える地点１６を分布的に集約して概略的な汚染範囲１７が推定される。
【０００８】
表層汚染範囲を推定した後、該汚染範囲の地点にボーリングを打って地中の土壌を採取し、これを分析してどの程度の深さまで油類汚染が広がっているかを検査する。
【０００９】
尚、油類汚染の探査に関するものではなく、地盤改良のための薬液を地盤中に注入する技術に関するものではあるが、比抵抗法を用いて注入孔の上下に設けた電位電極と地表面間の比抵抗を求め、比抵抗の時間変化から薬液注入状況を監視するようにした２極法比抵抗法による薬液注入形態のモニタリング方法が知られている（特許文献１参照）。
【００１０】
【特許文献１】
特開平８−１４５９２６号公報（特許請求の範囲、図３）
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
上記したように従来の油類汚染の探査方法は最初に表層平面方向における汚染探査を行い、次いで汚染範囲として推定された区域についてボーリングを打って深度方向の汚染範囲を探査するものであるが、表層平面方向における汚染探査に当たっては、多数の測点において土壌をサンプリングし、油類の分析を行わなければならず、分析点数が多く極めて手間のかかるものであった。
【００１２】
またボーリング探査を行っても、そのボーリングを打った地点のみの情報しか得られないため、地中における横方向及び深度方向の汚染範囲を特定するためには多数の地点にボーリングを打つ必要があった。またどの程度の深さにボーリングを打ったらよいかは予め判っている訳ではないので、見当をつけて行なっているのが実情である。従って、油類汚染区域に必要以上に深くボーリングを打った場合には、油類汚染区域の下層にある地層に油類を拡散してしまい、油類汚染を広げる結果となる。この場合において、下層が地下水層である場合には油類が地下水中に浸出し、油類が地下水に混入した状態で地層内を流れ、油類汚染を拡大する虞がある。
【００１３】
また油類が表層から深度方向に深く浸透したときに、油類が地下水層にまで達する場合がある。地下水層に達した油類は地下水の流れに乗って横方向に移動し、拡散する。この横方向に移動した時点での油類汚染はその垂直方向における表層からの浸透に由来するものではない故に、表層からは汚染を推定できず、表層の油類分析を行って地中の油類汚染を推定するという方法を採用することができない。
【００１４】
従ってこの場合は、第１段階として表層汚染範囲を推定するという方法を採用できないため、直接ボーリングを打つことが行なわれていた。この方法によれば、第１段階として表層汚染範囲を推定する方法に比べて、非常に多くのボーリングを打つ必要があった。
【００１５】
このように従来の探査方法においては、多数の地点にボーリングを打つ必要があり、ボーリング作業に多大な時間と費用を要するという欠点があった。また多数の地点にボーリングを打っても油類汚染探査の精度は低いものであり、精度の高い汚染探査を行なうことは不可能であった。
【００１６】
本発明は上記の点に鑑みなされたもので、土壌における油類汚染の分布状況を正確に探査できる探査方法を提供することを目的とする。
【００１７】
また本発明は探査時間を短縮でき、効率の良い探査を行なえると共に、探査コストを低減できる探査方法を提供することを目的とする。
【００１８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、測線に沿って多数の電極を有する探査装置を用いて土壌における油類汚染を探査する方法であって、電極を地表面に設置し、２つの電極を電流供給装置に電気的に接続して電流電極として構成すると共に、この電流電極よりも内側に位置する２つの電極を電圧測定装置に接続して電圧電極として構成し、一対の電流電極から地中に電流を流し、電圧電極間の電位差を測定して見掛比抵抗を求め、該見掛比抵抗から比抵抗分布情報を取得し、該比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を推定することを特徴とする土壌における油類汚染の探査方法である。
【００１９】
本発明は、電流電極と電圧電極との組み合わせを測線に沿って順次変化させながら電位差の測定を行うもので、このような方法により、測線方向の詳細な比抵抗分布情報を取得できる。
また本発明は、電極間距離を測線に沿って順次変化させながら電位差の測定を行うもので、このような方法により、深度方向の詳細な比抵抗分布情報を取得できる。
【００２０】
更に本発明は、比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を推定した後、該区域にボーリングを打って土壌を採取し、油類分析を行う。このボーリング調査は比抵抗分布情報を確認することを目的として行われるもので、ボーリングの本数は必要最小数でよい。このボーリング調査により油類汚染推定区域における油類汚染を確認できる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
図１は本発明において用いる比抵抗法の原理を説明する説明図であり、地表面１に一対の電流電極Ｃ１、Ｃ２を設置すると共に、電流電極Ｃ１、Ｃ２とは離して一対の電位電極Ｐ１、Ｐ２を地表面１に設置する。２は電流計、３は電圧計である。電流電極Ｃ１、Ｃ２から直流電流を流し、電圧計３により一対の電位電極Ｐ１、Ｐ２間の電位差を測定する。大地が均質であるとしたとき、流した電流Ｉと測定される電位差Ｖとから、大地の比抵抗ρは次式により求められる。
【００２２】
ρ＝Ｋ・Ｖ／Ｉ
ここでＫは電極配置（ウエンナー配置、シュランベルジャー配置、ダイポール・ダイポール配置等がある）によって決まる係数である。実際は大地は不均質であるため上式により求められる比抵抗は大地の真の比抵抗とはならず、従って上式から求められる比抵抗は見掛比抵抗と呼ばれる（以下、見掛比抵抗を単に比抵抗という）。
【００２３】
比抵抗法を用いて本発明方法により測定を行った場合において、地中に油類汚染区域が存在すると、油類は電気的に絶縁体であるから高い比抵抗が得られる。また地中に含水層が存在すると、水は電気の良導体であるので低い比抵抗が得られる。
【００２４】
従って、測定の結果に基づいて取得される比抵抗データを解析すれば地中の比抵抗分布を求めることができ、それにより油類汚染区域の位置及び汚染範囲（汚染の広がり）を推定することができる。このように本発明は比抵抗法による電気探査を行なって土壌における油類汚染区域の位置及び汚染範囲を調査するものである。
【００２５】
図２は本発明方法の実施に用いる探査装置１０の略図であり、該探査装置１０は長尺な多芯ケーブル４を有し、この多芯ケーブル４は測定装置５に接続されている。多芯ケーブル４は複数本のケーブルを１つに束ねたもので、それぞれのケーブルには１個の棒状電極が接続されている。即ち図３に示すようにケーブルＡ１には棒状電極Ｄ１が接続され、同様にケーブルＡ２、Ａ３、Ａ４、…にはそれぞれ棒状電極Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４、…が接続されている。具体的構成としては、ケーブルＡ１は図２に示す端子Ｅ１に接続され、この端子Ｅ１に接続線Ｌ１を介して棒状電極Ｄ１が接続されている。棒状電極Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４、…においてもその接続構造は上記と同様である。
【００２６】
このように、多芯ケーブル４には多数の棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…が接続されるが、この場合、各棒状電極間の距離は等間隔となるよう配置される。各棒状電極間の距離は任意に設定できるが、例えば１ｍ間隔という距離が採用される。
【００２７】
図３に示すように、測定装置５は、電流供給装置としての送信器６と電圧測定装置としての受信器７とを備えている。送信器６は電流電極に直流電流を供給するものであり、また受信器７は電圧電極間の電位差を測定するものである。実際は直流電流を流すのではなく、直流とみなせる長い周期で電源の極性を切り換えて矩形波（交替直流）を流す。これは分極を防ぐためであり、具体的には２．５Ｈｚ以下の低周波数の交流を流すことが好ましい。
【００２８】
ケーブルＡ１、Ａ２、Ａ３、…はそれぞれ切換え器８を介して送信器６または受信器７に接続されており、切換え器８によってケーブルＡ１、Ａ２、Ａ３、…のそれぞれを送信器６に接続したり或いは受信器７に接続したりすることができるようになっている。
【００２９】
棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…はステンレス、銅、真鍮等の金属からなり、先端が尖った形状に形成されており、通常、直径１ｃｍ幅で、長さ４０〜５０ｃｍの寸法のものが用いられる。多芯ケーブル４の長さは測定場所によって種々決定されるが、通常１００〜１０００ｍのものが使用される。
【００３０】
上記した探査装置１０は、油類汚染探査の対象地である測定場所に設置される。この設置に当たり、各棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…は、僅かに頭部が地表面１から突出する形で地中に差し込まれる。
【００３１】
次に測定手順について説明する。ここで、各棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…相互の間隔が１ｍである多芯ケーブル４を用いる場合の例について以下説明する。
【００３２】
まず、電極間距離を１ｍとしたときの測定を行う。
（電極間距離を１ｍとしたときの測定）
１．棒状電極Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４による測定
ケーブルＡ１とＡ４を送信器６に接続し、ケーブルＡ２とＡ３を受信器７に接続する。これにより棒状電極Ｄ１、Ｄ４は電流電極となり、また棒状電極Ｄ２、Ｄ３は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ１、Ｄ４より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ２、Ｄ３間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ１、Ｄ４による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００３３】
２．棒状電極Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４、Ｄ５による測定
次に測定装置５の切換え器８により接続切換えを行い、ケーブルＡ２を送信器６に接続し、ケーブルＡ４を受信器７に接続する。ケーブルＡ３は受信器７に接続したままとし、あらたにケーブルＡ５を送信器６に接続する。これにより棒状電極Ｄ２、Ｄ５は電流電極となり、また棒状電極Ｄ３、Ｄ４は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ２、Ｄ５より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ３、Ｄ４間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ２、Ｄ５による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００３４】
３．棒状電極Ｄ３、Ｄ４、Ｄ５、Ｄ６による測定
更に測定装置５の切換え器８により接続切換えを行い、ケーブルＡ３を送信器６に接続し、ケーブルＡ５を受信器７に接続する。ケーブルＡ４は受信器７に接続したままとし、あらたにケーブルＡ６を送信器６に接続する。これにより棒状電極Ｄ３、Ｄ６は電流電極となり、また棒状電極Ｄ４、Ｄ５は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ３、Ｄ６より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ４、Ｄ５間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ３、Ｄ６による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００３５】
以下、同様にして接続切換えを行なって、電流電極と電圧電極との組み合わせを測線に沿って順次変えていき、逐次測定を行う。
【００３６】
上記が電極間距離を１ｍとしたときの測定であるが、次に電極間距離を２ｍとしたときの測定を行う。
（電極間距離を２ｍとしたときの測定）
１．棒状電極Ｄ１、Ｄ３、Ｄ５、Ｄ７による測定
ケーブルＡ１とＡ７を送信器６に接続し、ケーブルＡ３とＡ５を受信器７に接続する。これにより棒状電極Ｄ１、Ｄ７は電流電極となり、また棒状電極Ｄ３、Ｄ５は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ１、Ｄ７より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ３、Ｄ５間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ１、Ｄ７による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００３７】
２．棒状電極Ｄ２、Ｄ４、Ｄ６、Ｄ８による測定
次に測定装置５の切換え器８により接続切換えを行い、ケーブルＡ２及びＡ８を送信器６に接続し、ケーブルＡ４及びＡ６を受信器７に接続する。これにより棒状電極Ｄ２、Ｄ８は電流電極となり、また棒状電極Ｄ４、Ｄ６は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ２、Ｄ８より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ４、Ｄ６間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ２、Ｄ８による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００３８】
以下、同様にして接続切換えを行なって、電流電極と電圧電極との組み合わせを測線に沿って順次変えていき、逐次測定を行う。
【００３９】
上記が電極間距離を２ｍとしたときの測定であるが、次に電極間距離を３ｍとしたときの測定を行う。
（電極間距離を３ｍとしたときの測定）
１．棒状電極Ｄ１、Ｄ４、Ｄ７、Ｄ１０による測定
ケーブルＡ１とＡ１０を送信器６に接続し、ケーブルＡ４とＡ７を受信器７に接続する。これにより棒状電極Ｄ１、Ｄ１０は電流電極となり、また棒状電極Ｄ４、Ｄ７は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ１、Ｄ１０より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ４、Ｄ７間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ１、Ｄ１０による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００４０】
２．棒状電極Ｄ２、Ｄ５、Ｄ８、Ｄ１１による測定
次に測定装置５の切換え器８により接続切換えを行い、ケーブルＡ２及びＡ１１を送信器６に接続し、ケーブルＡ５及びＡ８を受信器７に接続する。これにより棒状電極Ｄ２、Ｄ１１は電流電極となり、また棒状電極Ｄ５、Ｄ８は電圧電極となる。送信器６より電流を供給し、棒状電極Ｄ２、Ｄ１１より地中に電流を流し、棒状電極Ｄ５、Ｄ８間の電位差を受信器７により計測する。
この電位差の測定により比抵抗が求められるが、得られた比抵抗は棒状電極Ｄ２、Ｄ１１による電位分布によって得られる情報を含んでいる。
【００４１】
以下、同様にして接続切換えを行なって、電流電極と電圧電極との組み合わせを測線に沿って順次変えていき、逐次測定を行う。
【００４２】
上記が電極間距離を３ｍとしたときの測定であるが、以下、同様に電極間距離を４ｍ、５ｍ、…と順次変えていき、上記した方法で逐次測定を行う。
【００４３】
図４に示すように、１つの地点Ｑ１において測線Ｔによる測定が終了したら、所定間隔を置いた他の地点Ｑ２に測線Ｔを平行移動させ、この地点における測定を行う。このように測線Ｔを平行移動させて順次、測定する地点を変えながら測定を行う。図中、Ｄは棒状電極を示し、９は油類汚染区域を示す。
【００４４】
上記したように本発明方法は第１に、電極間距離を一定にして測点を測線Ｔに沿って変えていき順次測定を行なうので、水平方向（測線方向）における地中の比抵抗に関する詳細な情報が得られ、それにより比抵抗分布の詳細データを得ることができる。即ち、図４におけるＸ方向の詳細な比抵抗分布データを得ることができる。
【００４５】
また本発明方法は第２に、電極間距離を逐次拡大して測線Ｔに沿って順次測定を行なうが、電極間距離を大きくすると電流分布が垂直方向に広がるため、より深い地層区域の比抵抗情報を得ることができる。従って、上記したように電極間距離を１ｍから２ｍ、３ｍ、…と順次変えて測定することにより、地中の第１層のみならず、第１層よりも下層に位置する深い地層の比抵抗情報までも測定データとして取得することができる。即ち、図４におけるＺ方向の詳細な比抵抗分布データを得ることができる。このように、１つの測線Ｔにおける測定によって、Ｘ方向及びＺ方向の２次元の比抵抗分布を求めることができる。
【００４６】
更に、１つの地点Ｑ１から他の地点Ｑ２というように測線Ｔを平行移動させて順次測定を行うことにより、測線Ｔを１つの線と見た場合、この線を面方向に拡大した広い範囲の比抵抗分布データを得ることができる。即ち、図４におけるＹ方向の詳細な比抵抗分布データを得ることができる。従って、測線Ｔを平行移動させて測定することにより、Ｘ方向、Ｙ方向及びＺ方向の３次元の比抵抗分布を求めることができる。
【００４７】
このように本発明によれば、図４におけるＸ、Ｙ、Ｚ方向の詳細な比抵抗分布データを得ることができ、それにより、油類汚染区域９の位置及びその汚染の広がり範囲を高い精度で推定することができる。
【００４８】
上記測定において、測線Ｔ上の多数の測点を順次切り換えて測定を行うに当たり、コンピュータ制御で自動測定することが可能である。また取得された比抵抗データをコンピュータによって解析し比抵抗分布を求めることができる。即ち、非線形最小２乗法を用いて測定結果に最もフィットする２次元或いは３次元の比抵抗分布を求めることが可能である。
【００４９】
上記したように本発明は電極間距離を変えて電圧電極間の電位差を測定するので、その測定によって求められる比抵抗は電極間距離との関係におけるあらゆる情報を含んでいる。例えば、或る電極間距離情報が高い比抵抗データを含んでいる場合、その高比抵抗体がいかなる深度において存在するかを求めることができる。また油類汚染土壌、各種地質層、地下水層等の比抵抗データを予めコンピュータにおける基礎データとして付与しておけば、測定データの入力により該測定データに対応する基礎データをコンピュータが検索し、この検索した基礎データを基に比抵抗分布情報が作成される。
【００５０】
コンピュータによる解析によって求めた比抵抗分布は例えば図５の如く示される。同図において、比抵抗領域Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３はそれぞれ比抵抗が異なることを示している。この比抵抗分布は比抵抗情報と深度情報とを含んでいる。従って、比抵抗領域Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３がいかなる比抵抗の数値を示しているかを知ることができると共に、それらの領域Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３がいかなる深度に存在するかを知ることができる。油類は電気絶縁体であり、高い比抵抗を示す。従って、比抵抗領域Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３の中で最も高い比抵抗を示す領域が油類汚染区域であると推定することができる。
【００５１】
図５に示す比抵抗分布の一例によれば、比抵抗領域Ｓ１が最も高い比抵抗を示しているので、該領域Ｓ１が油類汚染区域であると推定できる。油類汚染区域の推定を行った後、次にボーリング調査を行なって油類汚染の確認を行なう。即ち、油類汚染が推定される領域Ｓ１にボーリングを打って該領域Ｓ１内の土壌を採取し、油類の分析を行なう。その結果、もし油類が検出されたら比抵抗領域Ｓ１は油類汚染区域であることが確認できる。また特に図示していないが、比抵抗領域Ｓ１におけると同様な比抵抗を示す領域が他にもある場合は、その領域も同じく油類汚染区域であると判断できる。
【００５２】
このように本発明方法によれば、比抵抗分布によって油類汚染と推定される範囲を予め確認できるので、ボーリング調査は必要最小限度の地点において行なえば済み、従来のように見当をつけて多数の地点においてボーリングを打つという必要はない。また比抵抗分布情報によって油類汚染区域の深度を知ることができるので、ボーリングを打つ深さを決定することができ、必要以上の深さにボーリングを打つことを防ぐことができる。その結果、深くボーリングを打ち過ぎて油類汚染区域の下層にある地層に油類を拡散して油類汚染を拡大するという不具合を未然に防止することができる。
【００５３】
本発明において棒状電極間の間隔をどのように設定するかは任意である。また、測定の際、電極間距離をどのように変えて測定するかも任意である。
【００５４】
更に、図４に示すように測線ＴをＹ方向に沿って順次平行移動させて測定する場合に限られず、Ｙ方向に沿って平行移動させて測定した後、次いで測線Ｔをその長手方向がＹ方向と平行になるよう直角方向に変位させてその方向での測定を行い、且つその状態で測線ＴをＸ方向に沿って順次平行移動させて測定を行うようにしてもよい。
【００５５】
本発明は重油、潤滑油等の非揮発性油類の汚染探査に限定されるものではなく、ガソリン、灯油等の揮発性油類の汚染探査にも適用することができる。即ち、揮発性油類の汚染探査に当たっても、測線に沿って多数の電極を有する探査装置を用いて本発明方法により測定を行い、油類汚染区域を推定することができると共に、油類汚染が推定された区域にボーリングを打って油類分析を行い、油類汚染の確認を行うことができる。
【００５６】
尚、この場合において、探査装置を用いて測定を行う前に、高感度土壌ガス調査法により幾つかの測点を選んで揮発成分のガス分析を行い、その分析結果に基づき揮発性油類の表層汚染範囲を推定し、次いでその推定された表層汚染範囲において探査装置を用いた測定を行うようにすることもできる。
【００５７】
【発明の効果】
本発明は測線に沿って多数の電極を有する探査装置を用い、前記電極を地表面に設置し、２つの電極を電流供給装置に電気的に接続して電流電極として構成すると共に、この電流電極よりも内側に位置する２つの電極を電圧測定装置に接続して電圧電極として構成し、一対の電流電極から地中に電流を流し、電圧電極間の電位差を測定して見掛比抵抗を求め、該見掛比抵抗から比抵抗分布情報を取得し、該比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を推定するように構成したから、測線方向（Ｘ方向）及び深度方向（Ｚ方向）における２次元の比抵抗分布を求めることができ、更には測線を平行移動することにより、測線方向（Ｘ方向）と、該測線方向（Ｘ方向）に対して直角な方向（Ｙ方向）と、深度方向（Ｚ方向）とにおける３次元の比抵抗分布を求めることができる。
【００５８】
その結果、本発明によれば油類汚染区域を容易に推定することができ、従来のように仮想線相互の交点を測点として選び、多数の測点におけるサンプリング土壌の油類分析を行ない、表層汚染範囲を推定した後、ボーリング調査を行うという面倒な作業を行なう必要はなく、探査日数を短縮できる効果がある。
【００５９】
本発明によれば取得される比抵抗分布は、２次元或いは３次元の比抵抗分布情報として得られるから、ボーリング調査を行なうに当たりボーリングを打つべき地点を正確に把握できる。その結果、必要最小限度の地点においてボーリングを打てばよく、ボーリングによる調査地点の数を減らすことができ、ボーリング調査に要する作業時間や費用を大幅に短縮、低減でき、効率の良い探査を行なうことができる。
【００６０】
しかも２次元或いは３次元の比抵抗分布情報に基づいて油類汚染区域を正確に推定できるので、ボーリングによる調査地点の数を少なくしても、従来よりもはるかに正確で且つ精度の高い汚染探査を行なえる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明において用いる比抵抗法の原理を説明する説明図である。
【図２】本発明方法の実施に用いる探査装置の略図である。
【図３】探査装置を用いて比抵抗分布を求める測定方法を説明する説明図である。
【図４】３次元の比抵抗分布を求める方法を説明する説明図である。
【図５】測定により取得された比抵抗分布の一例を示す略図である。
【図６】多数の測点において土壌をサンプリングして油類分析を行い、表層汚染範囲を推定する方法を説明するもので、表層を平面方向から見た説明図である。
【符号の説明】
６      送信器
７      受信器
９      油類汚染区域
１０    探査装置
Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、…      棒状電極
Ｔ      測線
【図１】
2004198385.tif 000003
【図２】
2004198385.tif 000004
【図３】
2004198385.tif 000005
【図４】
2004198385.tif 000006
【図５】
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【図６】
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