(57)【要約】【課題】発光効率が高く、高輝度、低消費電力のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を実現することを目的とする。【解決手段】第一電極２０と、第一電極２０を挟んで隣接して設けた第二電極２１および第三電極２２とにより構成した表示電極２３を複数形成した前面基板２を有するプラズマディスプレイパネルに対し、第二電極２１と第三電極２２のいずれか一方の電極と第一電極２０との間に与えた第一維持パルス電圧により第一維持放電を発生させた後、もう一方の電極と第一電極２０との間に、第一維持パルス電圧とは立ち上がり時の位相がずれた第二維持パルス電圧を与えて、第二維持放電を発生させるように制御して駆動する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一電極と、第一電極を挟んで隣接して設けた第二電極および第三電極とにより構成した表示電極を複数形成した前面基板を有するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、第二電極と第三電極のいずれか一方の電極と第一電極との間に与えた第一維持パルス電圧により第一維持放電を発生させた後、もう一方の電極と第一電極との間に、第一維持パルス電圧とは立ち上がり時の位相がずれた第二維持パルス電圧を与えて、第二維持放電を発生させるように制御するプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記位相のずれが、１０ｎｓ〜６００ｎｓ、好ましくは１０ｎｓ〜２００ｎｓである請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
第一維持パルス電圧と第二維持パルス電圧とは、高電位側の電圧値がそれぞれ異なるものである請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
第一維持パルス電圧と第二維持パルス電圧とは、高電位側の電圧値が正で、低電位側の電圧値が負である請求項３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
前面基板の複数の表示電極は、隣り合う放電セル間で、第二電極どうし、または第三電極どうしが隣接するように配置していることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
第二電極と第三電極とに印加する維持パルス電圧を、一定の周期で入れ替えることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
前記一定の周期が、維持パルス電圧の周期である請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、大画面で、薄型、軽量のディスプレイ装置として知られているプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰと記す）は、ガス放電によって発生した紫外線によって蛍光体を励起発光させて画像表示を行っている。ＰＤＰは、図１３に示すように、間に放電空間１を形成するように前面基板２と背面基板３とを対向配置して構成されている。
【０００３】
前面基板２の表面ガラス基板４上には、維持電極５および走査電極６が複数形成されている。維持電極５および走査電極６はそれぞれ、透明電極７の上に金属からなるバス電極８を形成した構成である。さらに、維持電極５および走査電極６を覆うように誘電体層９が形成され、さらに、誘電体層９上に保護層１０が形成されている。
【０００４】
背面基板３の背面ガラス基板１１上には、表示情報を書き込むためのデータ電極１２が複数形成され、データ電極１２を覆うように背面基板３上に誘電体層１３が形成されている。誘電体層１３上には、データ電極１２の間に位置するようにデータ電極１２に平行な隔壁１４が形成され、誘電体層１３の表面および隔壁１４の側面には蛍光体層１５が形成されている。データ電極１２および隔壁１４は、維持電極５および走査電極６と直交するよう配置されており、維持電極５および走査電極６とデータ電極１２との交差部に放電セル１６が形成される。
【０００５】
放電空間１には、放電ガスとしてネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）の混合ガスが５００Ｔｏｒｒ程度の圧力で充填されている。隔壁１４は、隣接する放電セル１６間を仕切り、ガス放電に関わる荷電粒子等のクロストークによる誤放電や光学的クロストークによる混色を防いでいる。
【０００６】
図１４は従来のパネル部において維持電極５および走査電極６の配列の一例を示す概略図であり、維持電極５、走査電極６、データ電極１２および隔壁１４をそれらの位置関係がわかるように示している。一点鎖線で囲んだ領域は１つの放電セル１６を表している。この図からわかるように、従来のパネル部では、放電ギャップ１７をあけて配置された維持電極５および走査電極６からなる表示電極２３が各行に形成され、また、維持電極５および走査電極６からなる表示電極２３は、行間において放電セル間ギャップ１８をあけて配置されている。
【０００７】
そして、上述のＰＤＰは、それを駆動する駆動部と接続することによりプラズマディスプレイ装置が構成される。
【０００８】
次に、ＰＤＰの表示動作について駆動電圧波形を示す図１５を用いて説明する。テレビ映像を表示する場合、ＮＴＳＣ方式において映像は１秒間に６０個のフレームで構成されている。このパネルで画像表示を行う場合、一定の強さをもつ発光パルスの数を例えば１、２、４、８、１６、３２、６４、１２８のようにバイナリで重み付けした８個のサブフィールドによって１フレームを構成する。８個のサブフィールドはそれぞれの重み付けに応じた輝度の表示を行うものであり、これら８個のサブフィールドの中から表示に用いるサブフィールドを１個または複数個選択して所定輝度の表示を行うことにより階調表示を行っている。各サブフィールドは初期化期間、アドレス期間および表示期間からなる。
【０００９】
初期化期間では、まず維持電極５に全面同時消灯パルスを印加することにより前のサブフィールドでの維持放電を終了させる。続いて走査電極６に全面同時点灯パルスを印加することによりすべての放電セル１６について初期化放電を行い、次に維持電極５に全面同時消灯パルスを印加して初期化放電を終了させる。これにより、すべての放電セル１６において前のサブフィールドの表示期間における点灯状態の影響を受けないようにする。
【００１０】
初期化期間の後のアドレス期間では、１行目の走査電極６に書き込み走査パルスを印加すると同時に所望のデータ電極１２に書き込み信号パルスを印加することにより、１行目の放電セル１６のうち点灯させたい放電セル１６でアドレス放電を起こし、保護層１０の表面および蛍光体層１５の表面に壁電荷を蓄積させる。２行目以降のすべての行についても順次同様にして点灯させたい放電セル１６でアドレス放電を起こす。このようにして表示情報の書き込みを行う。
【００１１】
アドレス期間の後の表示期間では、維持電極５と走査電極６との間に数十ｋＨｚ〜数百ｋＨｚの放電維持パルスを印加することにより、アドレス期間においてアドレス放電を起こした放電セル１６内でのみ維持放電を発生させる。維持放電で発生する紫外線によって蛍光体層１５を励起し、可視光を発生させて表示動作を行う（例えば、非特許文献１参照）。
【００１２】
【非特許文献１】
内池平樹、御子柴茂生共著、「プラズマディスプレイのすべて」（株）工業調査会出版、１９９７年５月１日、ｐ１２６−ｐ１２７
【００１３】
【発明が解決しようとする課題】
ここでＰＤＰは、励起レベルと基底レベル間の遷移による発光を利用している。この発光に対しては、放電電流を大きくしても発光輝度がほとんど増加しない、いわゆる発光輝度の飽和が発生する領域が存在する。発光効率の観点からは、この発光輝度の飽和が発生しないような電流レベルでパネルを駆動することが望ましい。
【００１４】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、発光効率が高く、且つ高輝度、低消費電力のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを目的とする。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために本発明のプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第一電極と、第一電極を挟んで隣接して設けた第二電極および第三電極とにより構成した表示電極を複数形成した前面基板を有するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、第二電極と第三電極のいずれか一方の電極と第一電極との間に与えた第一維持パルス電圧により第一維持放電を発生させた後、もう一方の電極と第一電極との間に、第一維持パルス電圧とは立ち上がり時の位相がずれた第二維持パルス電圧を与えて、第二維持放電を発生させるように制御するものである。
【００１６】
【発明の実施の形態】
すなわち、本発明の請求項１に記載の発明は、第一電極と、第一電極を挟んで隣接して設けた第二電極および第三電極とにより構成した表示電極を複数形成した前面基板を有するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、第二電極と第三電極のいずれか一方の電極と第一電極との間に与えた第一維持パルス電圧により第一維持放電を発生させた後、もう一方の電極と第一電極との間に、第一維持パルス電圧とは立ち上がり時の位相がずれた第二維持パルス電圧を与えて、第二維持放電を発生させるように制御するプラズマディスプレイパネルの駆動方法である。
【００１７】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記位相のずれが、１０ｎｓ〜６００ｎｓ、好ましくは１０ｎｓ〜２００ｎｓであるというものである。
【００１８】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の発明において、第一維持パルス電圧と第二維持パルス電圧とは、高電位側の電圧値が正で、低電位側の電圧値が負であるというものである。
【００１９】
また、請求項４に記載の発明は、請求項１から３のいずれかに記載の発明において、前面基板の複数の表示電極２３は、隣り合う放電セル１６間で、第二電極どうし、または第三電極どうしが隣接するように配置していることを特徴とするものである。
【００２０】
また、請求項５に記載の発明は、請求項１から４のいずれかに記載の発明において、第二電極と第三電極とに印加する維持パルス電圧を、一定の周期で入れ替えることを特徴とするものである。
【００２１】
また、請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の発明において、前記一定の周期が、維持パルス電圧の周期であるというものである。
【００２２】
以下、本発明の一実施の形態について図１〜図１２を参照して説明する。図１〜図１２においては、図１３、図１４、および図１５に示す部分と同一部分については同じ番号を付けている。
【００２３】
図１は本発明の一実施の形態によるＰＤＰの要部の概略構成を示す断面斜視図であり、図２は本発明の一実施の形態によるＰＤＰの要部の概略構成を示す、図１におけるＹ方向の断面図である。図１３および図１４に示した従来のＰＤＰと異なる点は表示電極２３の構成である。
【００２４】
図１に示すように、本発明の一実施の形態によるＰＤＰは、間に放電空間１を形成するように前面基板２と背面基板３とを対向配置し、前面基板２と背面基板３の周縁部を封着ガラス（図示せず）で気密封止して構成している。そして放電空間１にはＮｅとＸｅの混合ガスからなる放電ガスを所定の圧力および混合比で充填している。
【００２５】
前面基板２の表面ガラス基板４上には、第一電極２０と、この第一電極２０を挟んで隣接して設けた、第二電極２１および第三電極２２とにより構成した表示電極２３を複数形成している。第一電極２０、第二電極２１および第三電極２２はそれぞれ、透明電極７とその上に形成した金属材料からなるバス電極８とにより構成されている。透明電極７は例えばインジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）または酸化スズ（ＳｎＯ２）等からなり、バス電極８は例えば銀（Ａｇ）厚膜（厚み２μｍ〜１０μｍ）、アルミニウム（Ａｌ）薄膜（厚み０．１μｍ〜１μｍ）またはクロム／銅／クロム（Ｃｒ／Ｃｕ／Ｃｒ）積層薄膜（厚み０．１μｍ〜１μｍ）等からなる。
【００２６】
ここで、第一電極２０と、第二電極２１および第三電極２２とは、一方が走査電極、他方が維持電極として動作するものであり、以降の説明においては、第一電極２０が維持電極、そして第二電極２１および第三電極２２が走査電極、すなわち第一走査電極および第二走査電極であるものとする（以降、維持電極２０、第一走査電極２１、第二走査電極２２と記す）。但し、逆の場合、つまり、第一電極２０が走査電極で、第二電極２１および第三電極２２が第一維持電極および第二維持電極である構成であっても、本発明の効果は同様に得られる。
【００２７】
そして、第一走査電極２１、維持電極２０および第二走査電極２２を覆うように、酸化鉛（ＰｂＯ）、酸化ビスマス（Ｂｉ２Ｏ３）または酸化燐（ＰＯ４）を主成分とする低融点ガラスからなる誘電体層９（厚み４０μｍ）を、前面基板２上に形成している。また、放電空間１で発生する放電プラズマによる損傷から誘電体層９を保護するように、誘電体層９上に酸化マグネシウム（ＭｇＯ）からなる保護層１０（厚み５００ｎｍ）を形成している。
【００２８】
一方、ガラスからなる背面基板３上には、第一走査電極２１、維持電極２０および第二走査電極２２からなる表示電極２３と直交する方向に複数のデータ電極１２を形成している。データ電極１２は、例えば銀厚膜（厚み２μｍ〜１０μｍ）、アルミニウム薄膜（厚み０．１μｍ〜１μｍ）またはクロム／銅／クロム積層薄膜（厚み０．１μｍ〜１μｍ）からなる。背面基板３上にはデータ電極１２を覆うように、誘電体層９の構成材料と同様な低融点ガラスからなる誘電体層１３（厚み５μｍ〜２０μｍ）を形成している。また、誘電体層１３上にはガラスを主成分とする隔壁１４が、データ電極１２の間の位置に、データ電極１２と平行に形成されている。
【００２９】
さらに、カラー表示のための３色（赤、緑、青）の蛍光体層１５を誘電体層１３上および隔壁の側面に設けている。
【００３０】
なお、誘電体層１３は、蛍光体層１５の密着性を強くするためのものであり、誘電体層１３が無いとパネルが動作しないというものではない。
【００３１】
図３は、本発明の一実施の形態によるＰＤＰにおいて、第一走査電極２１、維持電極２０および第二走査電極２２とデータ電極１２および隔壁１４との位置関係がわかるように示した概略平面図である。
【００３２】
図３に示すように、第一走査電極２１、維持電極２０および第二走査電極２２からなる表示電極２３が行方向に伸長して複数並んで配置されており、１つの表示電極２３を構成する維持電極２０と第一走査電極２１および第二走査電極２２との間はそれぞれ放電ギャップ１７を隔てて設けられている。また、データ電極１２と隔壁１４は列方向に伸長して配置されており、表示電極２３とデータ電極１２との交差部には一点鎖線で領域を示す放電セル１６が形成され、データ電極１２に沿って隣接する放電セル１６間では第一走査電極２１と第二走査電極２２とが放電セル間ギャップ１８を隔てて隣り合って配置されている。
【００３３】
そして、前面基板２と背面基板３とを、間に複数の放電セル１６を形成するように対向配置し、前面基板２と背面基板３との周縁部を封着ガラスで気密封止し、放電空間１にＮｅとＸｅの混合ガスからなる放電ガスを所定の圧力および混合比で充填することでＰＤＰが完成する。つまり、本実施の形態にかかるＰＤＰは、前面基板２と背面基板３との間に複数の放電セル１６を形成することにより構成され、一方の基板である前面基板２上に、第一走査電極２１、維持電極２０および第二走査電極２２で構成される表示電極２３を各放電セル１６毎に１組配置されるように形成した構成となっている。
【００３４】
次に、ＰＤＰの表示動作について図４および図５に示す駆動電圧波形を用いて説明する。本実施の形態のＰＤＰの駆動方法における駆動電圧波形は、図１５に示した従来例のＰＤＰの駆動方法における駆動電圧波形に比べ、維持電極２０に対する駆動電圧波形は同一とし、第一走査電極２１および第二走査電極２２に対する駆動電圧波形のみが異なるというものである。図５（ａ）、（ｂ）に第一走査電極２１および第二走査電極２２に対する表示期間での駆動電圧波形を示す。図４および図５（ａ）、（ｂ）中での細実線と太破線はそれぞれ、第一走査電極２１、第二走査電極２２に表示期間において印加される維持パルス電圧の電圧波形を表すものである。これらの特徴は、高電位側の電圧値ＶＨｉが同じで維持パルス電圧の立ち上がりの位相が異なる、すなわち位相がずれているというものである。なお、維持パルス電圧の立ち下がりは図５（ａ）に示すように第一走査電極２１および第二走査電極２２、同時に行っても構わないし、図５（ｂ）に示すように、位相の異なる、すなわちずれたものであっても構わない。
【００３５】
上述の駆動電圧波形により、表示期間において、まず第一走査電極２１と維持電極２０との間に維持パルス電圧が印加され、第１の維持放電が発生する。遅れて、第二走査電極２２と維持電極２０との間に維持パルス電圧が印加され、第２の維持放電が発生するという動作が行われる。
【００３６】
ここでＰＤＰは、励起レベルと基底レベル間の遷移による発光を利用している。この発光に対しては、放電電流を大きくしても発光輝度がほとんど増加しない、いわゆる発光輝度の飽和が発生する領域が存在する。発光効率の観点からは、この発光輝度の飽和が発生しないような電流レベルでパネルを駆動することが望ましい。
【００３７】
そして、本実施の形態によるＰＤＰでは、維持放電が上述のような態様であることから、維持放電時の放電電流が上述のような電流レベルとなるように設定して駆動することで発光効率を向上させ、且つ、維持放電時の放電電流が従来に比べ相対的に低くなることにより低下する発光輝度は、第１の維持放電と第２の維持放電の２つの維持放電による維持放電時間の増加により補うことができるため、発光強度の低下も抑制することができる。
【００３８】
なお、第１の維持放電によって発生した荷電粒子や励起状態の粒子等がプライミングとなるため、第一走査電極２１と維持電極２０との間より低い維持パルス電圧で第２の維持放電が始まることから、図６に示すように、第二走査電極２２と維持電極２０との間の維持パルス電圧ＶＬｏは、第一走査電極２１と維持電極２０との間の維持パルス電圧ＶＨｉより低くても構わない。
【００３９】
また、第１の維持放電により、第一走査電極２１と維持電極２０だけでなく、第二走査電極２２にも放電電流が流れる。そしてこの放電電流により第二走査電極２２には、放電電流の時間積分に比例して、外部電圧と極性が逆の、いわゆる壁電圧が誘電体層９（保護層１０）表面に誘起される。つまり、第１の維持放電は第２の維持放電を抑制する方向に作用し、放電電流の時間積分量の増加は、その抑制力を強めることとなる。したがって、第１の維持放電に伴って増加してしまう第二走査電極２２の壁電圧の増加分を、第１の維持放電で生じたプライミングによる放電開始電圧の降下分で補えるうちに、第２の維持放電を起こさせるための維持パルス電圧を第二走査電極２２と維持電極２０との間に印加する必要がある。
【００４０】
ここで、本発明者らが行った検討の結果を、図７、図８に示す。図７は、第一維持パルス電圧に対する第二維持パルス電圧の遅れ時間と、第二走査電極２２と維持電極２０との間に必要な第二維持パルス電圧値との関係を示す図である。図８は、第一維持パルス電圧に対する第二維持パルス電圧の遅れ時間と発光効率との関係を示す図である。
【００４１】
図７により、遅れ時間の増加と共に、前に述べたように、第二走査電極２２の壁電圧が増加し、このことにより第二走査電極２２と維持電極２０との間の第二維持パルス電圧が高くなることがわかる。
【００４２】
そして、図８により、遅れ時間が０ｎｓから大きくなるにつれ、当初は、発光効率が上昇し、５０ｎｓあたりで最高となるが、さらに遅れ時間が大きくなると、図７に示したように第二走査電極２２と維持電極２０との間の第二維持パルス電圧が高くなるため、発光効率が悪化してしまうことがわかる。
【００４３】
以上の結果と、駆動電圧の遅れを制御できる実際的な値とから、本実施の形態における、第一走査電極２１と維持電極２０との間に与える第一維持パルス電圧と、第二走査電極２２と維持電極２０との間に与える第二維持パルス電圧との遅れ時間は、１０ｎｓ〜６００ｎｓ、好ましくは１０ｎｓ〜２００ｎｓとすることが、発光効率と維持パルス電圧の両面から好ましい。
【００４４】
ここで、本実施の形態にかかるＰＤＰと従来のＰＤＰとの評価の比較を、実際にＰＤＰを作製することで行った。本実施の形態にかかるＰＤＰの駆動電圧の波形は図４に示したものとし、従来のＰＤＰの駆動電圧の波形は図１５に示したものとした。そして、ＰＤＰの中央部の領域のみを白表示し（背景は黒表示）、発光輝度を同一に保ちながら、消費電力を調べた。
【００４５】
その結果、従来のＰＤＰの消費電力は、本実施の形態にかかるＰＤＰに比べ約１．２倍となることが判った。また、放電電流の測定を行った結果、本実施の形態によるＰＤＰの放電電流は、従来例のＰＤＰの放電電流に比べ、ピークが低く、且つ、ピークが２つ以上あり、放電電流が流れている時間が長くなっていることがわかった。放電電流のピークの数は、維持パルス電圧の半周期当たりの維持放電の数を意味するものである。
【００４６】
以上の評価結果において、本実施の形態にかかるＰＤＰの消費電力が低下し、発光効率が向上した理由は、前にも述べたように、以下の理由によるものと考えられる。すなわち、ＰＤＰは励起レベルと基底レベル間の遷移による発光を利用している。この発光に対しては、放電電流に対して発光輝度の飽和が発生する領域が存在するため、発光効率の観点から低い電流レベルでパネルを駆動する方が望ましい。ここで、本実施の形態にかかるＰＤＰは、低放電電流で駆動することができ、且つ低放電電流に伴う発光輝度の低下を放電時間の増加で補うことができるため、発光効率が向上したものと考えられる。
【００４７】
以上のように、本実施の形態によれば、発光効率が高く、且つ高輝度、低消費電力のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することができる。
【００４８】
なお、本実施の形態によるＰＤＰの電極構成では、第一走査電極２１と維持電極２０間では強い発光（第一の維持放電）が、維持電極２０と第二走査電極２２間では弱い発光（第二の維持放電）が常に生じる。従って、両電極間で蛍光体材料の劣化速度がアンバランスになり、パネルの寿命は第一走査電極２１と維持電極２０間付近の蛍光体材料の劣化に律速されることとなり、結果的に寿命は短くなる。そこで、図９に示すように、維持パルス電圧の周期に同期させて第一走査電極２１と第二走査電極２２とに印加される維持パルス電圧を入れ替えると、強い放電、弱い放電の位置が切り替わるため、ＰＤＰの寿命が改善される。なお、放電維持パルスの入れ替え周期は上記に限定されることはなく、周期的に入れ替えれば同様の効果が得られる。
【００４９】
なお、以上の説明では、維持パルス電圧の高電位側の電圧値が正で、低電位側の電圧値が０である例を示したが、図１０に示すように、低電位側の電圧値が負であってもかまわない。維持パルス電圧をこのような波形とすることにより、維持電極２０と第一走査電極２１および第二走査電極２２との相対電圧差を保ちながら、それぞれに印加する電圧値の絶対値を小さくすることができ、効率の向上を更に図ることができる。
【００５０】
また、図３に示す電極構成では、表示期間において第一走査電極２１と第二走査電極２２間に異なる電圧を印加することによって、放電セル間ギャップ１８で浮遊容量が存在し、その充放電に伴う電力損（無効電力）が消費電力を上げてしまうという課題が発生する場合がある。そのような場合には、図１１に示すように、複数の表示電極２３を、隣り合う放電セル１６間で、第一走査電極２１どうし、または第二走査電極２２どうしが隣接するように配置することで解決することができる。
【００５１】
また、以上の説明においては、表示電極２３の構成として、維持電極２０と、維持電極２０を挟んで隣接して設けた第１の走査電極２１と第２の走査電極２２とからなる構成としたが、前に述べたように、特にこの構成に限るものではなく、表示電極２３が、第一電極２０と、第一電極２０を挟んで隣接して設けた第１の第二電極２１と第２の第二電極２２とからなり、走査電極が第一電極２０で、維持電極が第二電極２１、２２である構成、すなわち、走査電極２０、第１の維持電極２１、第２の維持電極２２であっても本発明の、発光効率が高いという効果は同様に得ることができる。
【００５２】
なお、以上述べたような本実施の形態によるＰＤＰの構成においては、表示電極２３が、走査電極２０と、走査電極２０を挟んで隣接して設けた第１の維持電極２１および第２の維持電極２２により構成されるものであり、維持放電は、走査電極２０と第１の維持電極２１との間の放電と、走査電極２０と第２の維持電極２２との間の放電とで構成されるものとなる。
【００５３】
すなわち、維持放電の領域が、走査電極２０を中心とした維持電極２１と２２との間に制限されることにより、隣り合う放電セル１６を超えて電荷が移動、拡散することが抑制されると考えられ、その結果、維持放電における誤放電が発生しにくくなるという効果も期待できる。
【００５４】
また、維持電極２０を挟んで近接して第１の走査電極２１と第２の走査電極２２を設けた構成の表示電極２３（以降、Ａ構成と記す）の方が、走査電極２０を挟んで近接して第１の維持電極２１と第２の維持電極２２を設けた構成の表示電極２３（以降、Ｂ構成と記す）より、アドレス放電時の安定性が得られ、その結果、アドレス放電に続く維持放電においても誤放電の発生が抑制されるため、誤放電防止効果をさらに高めることができる。
【００５５】
この理由を、図１２を用いて説明する。図１２には、放電セル１６と、隣り合う放電セル１６’とを示す。放電セル１６での表示電極２３は、第一電極２０と、それを挟んで近接して設けた第１の第二電極２１と第２の第二電極２２とにより構成される。また、放電セル１６’での表示電極２３’は、第一電極２０’と、それを挟んで近接して設けた第１の第二電極２１’と第２の第二電極２２’とにより構成される。そして、Ａ構成では第一電極２０および２０’が維持電極、第１の第二電極２１および２１’が第１の走査電極、そして第２の第二電極２２および２２’が第２の走査電極である。また、Ｂ構成では、第一電極２０および２０’が走査電極、第１の第二電極２１および２１’が第１の維持電極、そして第２の第二電極２２および２２’が第２の維持電極である。
【００５６】
以上の構成において、Ｂ構成の場合、所定の放電セル１６においてアドレス放電を発生させる場合、まず所定の放電セル１６の走査電極２０とデータ電極１２との間でアドレス放電が発生し、走査電極２０と、第１の維持電極２１および第２の維持電極２２との間に電位差があることにより、その放電が第１の維持電極２１および第２の維持電極２２の方へ伸展し、走査電極２０と、第１の維持電極２１および第２の維持電極２２との間にも放電が発生する。この時、第２の維持電極２２と、隣の放電セル１６’の第１の維持電極２１’とは同電位となっているので、ＰＤＰが例えば高精細で行間が狭い場合、走査電極２０から第２の維持電極２２の方へ伸展してきた放電は、隣の放電セル１６’の第１の維持電極２１’の方にまで広がるため、アドレス放電が隣の放電セル１６’のアドレス状態を誤って変えてしまう、すなわち、誤放電になってしまう場合がある。
【００５７】
これに対し、Ａ構成の場合、行間、すなわち放電セル１６と１６’との間では、第２の走査電極２２と第１の走査電極２１’とが隣り合う構成であり、アドレス放電が発生した場合、第１の走査電極２１および第２の走査電極２２と、データ電極１２との間で発生した放電は、放電セル１６の中央部に配置された維持電極２０の方へ伸展することになるので、Ｂ構成の場合のようなアドレス放電時の誤放電の発生は抑制され、引き続き行われる維持放電においても、誤放電が抑制されることとなる。
【００５８】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、発光効率が高く、高輝度、低消費電力のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの要部の概略構成を示す断面斜視図
【図２】本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの要部の概略構成を示す断面図
【図３】本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの各電極および隔壁の位置関係を示す概略平面図
【図４】本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧の波形を示す図
【図５】本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧の維持電圧波形を示す図
【図６】同じく、本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧の維持電圧波形を示す図
【図７】維持パルス電圧の印加の遅れ時間と、維持パルス電圧値との関係を示す図
【図８】維持パルス電圧の印加の遅れ時間と、発光効率との関係を示す図
【図９】本発明の他の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧の波形を示す図
【図１０】同じく、本発明の他の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの駆動電圧の波形を示す図
【図１１】本発明の他の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの各電極および隔壁の位置関係を示す概略平面図
【図１２】本発明の一実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの、誤放電防止効果を説明をするための概略平面図
【図１３】従来のプラズマディスプレイパネルの要部の概略構成を示す断面斜視図
【図１４】従来のプラズマディスプレイパネルの各電極および隔壁の位置関係を示す概略平面図
【図１５】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動電圧の波形を示す図
【符号の説明】
１  放電空間
２  前面基板
３  背面基板
１２  データ電極
１４  隔壁
１６  放電セル
２０  第一電極
２１  第二電極
２２  第三電極
２３  表示電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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