(57)【要約】【課題】  部品点数が少なく構成が簡単で、バルブ本体と操作ハンドルとの間の間隔を容易に調節することができるバルブ用ハンドルを提供する。【解決手段】  バルブ用ハンドルはバルブの連結軸２９に装着される軸体３５と、同軸体３５に嵌合される操作ハンドル４６とから構成されている。軸体３５の外周壁の外面の内端側には第１係合凹条４０が、外端側には第２係合凹条４１が周設されている。また、操作ハンドル４６の支持筒４７の内端部内周面には係合突条５１が周設されている。そして、軸体３５に嵌合された操作ハンドル４６は、その係合突条５１が軸体３５の第１係合凹条４０に係合する位置と、第２係合凹条４１に係合する位置との間を軸体３５の第１軸線３６方向外方へ沿ってスライドするようになっている。【選択図】      図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
バルブ本体内に回動可能に支持され、輸送流体の流路を開閉する弁体に連結されて一体に回動する筒状の軸体と、該軸体に嵌合される支持筒を有する操作ハンドルとを備え、
前記軸体と操作ハンドルの支持筒との少なくとも一方には複数の第１係合部が設けられ、他方にはそれらの第１係合部と係合する第２係合部が設けられ、操作ハンドルの支持筒が軸体の軸線に沿ってスライドするとともに、第１係合部と第２係合部との係合により複数箇所で位置決め保持されることを特徴とするバルブ用ハンドル。
【請求項２】
操作ハンドルの支持筒が軸体の軸線に沿ってスライドする際の摺動抵抗は、弁体に対する軸体の連結力よりも小さく設定されている請求項１に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項３】
前記第１係合部及び第２係合部は凹凸関係により係合し、操作ハンドルの支持筒の内部には一対の第１係合部又は第２係合部が対向位置に設けられている請求項１に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項４】
前記操作ハンドルの支持筒と軸体との間には、軸体に対する操作ハンドルの相対回動を規制するための回り止め手段が設けられている請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項５】
前記回り止め手段は操作ハンドルの支持筒及び軸体の角筒構造により構成されている請求項４に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項６】
前記操作ハンドルの支持筒と軸体との間には、バルブ本体内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドルを装着する際の案内をなす凹凸構造が設けられている請求項５に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項７】
前記操作ハンドルの支持筒の端部には操作ハンドルの支持筒を軸体の軸線に沿ってスライドさせる際の補助部材を挿入するための第１切込み溝が設けられている請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項８】
前記軸体の端部には、操作ハンドルの支持筒の第１切込み溝に連通する第２切込み溝が設けられている請求項７に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項９】
前記軸体の外面にはバルブ本体内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドルを装着するための目印が設けられている請求項１から請求項８のいずれか一項に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項１０】
前記第１係合部と第２係合部とが係合した状態で、軸体の外周部にはスライド規制部材が着脱可能に装着され、当該スライド規制部材と操作ハンドルの支持筒の端部とが係合することにより軸体の端部方向への操作ハンドルのスライドが規制されるように構成されている請求項１から請求項９のいずれか一項に記載のバルブ用ハンドル。
【請求項１１】
前記スライド規制部材は、断面略Ｃ字状の筒状体により形成されたスペーサである請求項１０に記載のバルブ用ハンドル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば水道配管等の管体に取り付けられるバルブの輸送流体の流路を開閉操作するために使用されるバルブ用ハンドルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、水道配管等の管体に取り付けられるバルブの輸送流体の流路を開閉するためにバルブ用ハンドルが使用される。この種のバルブ用ハンドルとしては、以下に示すようなものが知られている（例えば、特許文献１参照）。すなわち、操作ハンドルとしてのツマミと延長軸体とからなり、ツマミの下端には凹部が形成され、延長軸体の上端には前記凹部と嵌合する凸部が形成されるとともに、下端には凹溝が形成されているタイプのものである。このバルブ用ハンドルには長さの異なる４本の延長軸体が備えられ、使用状況に応じてバルブとツマミとの間の間隔を調節できるようになっている。例えば、周囲との温度差が大きい流体が流通する際に管体が断熱材等で覆われたバルブの輸送流体の流路を開閉操作する場合には、断熱材の厚みよりも大きく、かつツマミの回動操作を行い易い高さに適合した延長軸体を選択してバルブに取り付けるようになっている。
【０００３】
そして、バルブの輸送流体の流路の開閉操作を行う際には、まずバルブの中央部外周面に設けられた突出部と前記延長軸体の下端に設けられた凹溝とを嵌合させる。次いで、ツマミの下端に設けられた凹部と延長軸体の上端に設けられた凸部とを嵌合させ、バルブ用ハンドルを組み立てる。その後、ツマミを介して延長軸体を回動させることによってバルブの輸送流体の流路が開閉される。
【特許文献１】特開平１０―１６００３８号公報  （第２頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、上記従来のバルブ用ハンドルは延長軸体が４本必要であり、そのため部品点数が多く、必要以上の部品を用意しなければならないという問題があった。また、管体が断熱材等で覆われたバルブの輸送流体の流路を開閉操作するとき、断熱材の厚みを測定して、ツマミの回動操作を行い易い適当な長さの延長軸体を４本の中から選択して装着しなければならず、その作業に手間がかかるという問題があった。
【０００５】
この発明は、このような従来技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、部品点数が少なく構成が簡単で、バルブ本体と操作ハンドルとの間の間隔を容易に調節することができるバルブ用ハンドルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、請求項１に記載の発明のバルブ用ハンドルは、バルブ本体内に回動可能に支持され、輸送流体の流路を開閉する弁体に連結されて一体に回動する筒状の軸体と、該軸体に嵌合される支持筒を有する操作ハンドルとを備え、前記軸体と操作ハンドルの支持筒との少なくとも一方には複数の第１係合部が設けられ、他方にはそれらの第１係合部と係合する第２係合部が設けられ、操作ハンドルの支持筒が軸体の軸線に沿ってスライドするとともに、第１係合部と第２係合部との係合により複数箇所で位置決め保持されることを要旨とする。
【０００７】
請求項２に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１に記載の発明において、操作ハンドルの支持筒が軸体の軸線に沿ってスライドする際の摺動抵抗は、弁体に対する軸体の連結力よりも小さく設定されていることを要旨とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１に記載の発明において、前記第１係合部及び第２係合部は凹凸関係により係合し、操作ハンドルの支持筒の内部には一対の第１係合部又は第２係合部が対向位置に設けられていることを要旨とする。
【０００９】
請求項４に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の発明において、前記操作ハンドルの支持筒と軸体との間には、軸体に対する操作ハンドルの相対回動を規制するための回り止め手段が設けられていることを要旨とする。
【００１０】
請求項５に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項４に記載の発明において、前記回り止め手段は操作ハンドルの支持筒及び軸体の角筒構造により構成されていることを要旨とする。
【００１１】
請求項６に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項５に記載の発明において、前記操作ハンドルの支持筒と軸体との間には、バルブ本体内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドルを装着する際の案内をなす凹凸構造が設けられていることを要旨とする。
【００１２】
請求項７に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の発明において、前記操作ハンドルの支持筒の端部には操作ハンドルの支持筒を軸体の軸線に沿ってスライドさせる際の補助部材を挿入するための第１切込み溝が設けられていることを要旨とする。
【００１３】
請求項８に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項７に記載の発明において、前記軸体の端部には、操作ハンドルの支持筒の第１切込み溝に連通する第２切込み溝が設けられていることを要旨とする。
【００１４】
請求項９に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の発明において、前記軸体の外面にはバルブ本体内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドルを装着するための目印が設けられていることを要旨とする。
【００１５】
請求項１０に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の発明において、前記第１係合部と第２係合部とが係合した状態で、軸体の外周部にはスライド規制部材が着脱可能に装着され、当該スライド規制部材と操作ハンドルの支持筒の端部とが係合することにより軸体の端部方向への操作ハンドルのスライドが規制されるように構成されていることを要旨とする。
【００１６】
請求項１１に記載の発明のバルブ用ハンドルは、請求項１０に記載の発明において、前記スライド規制部材は、断面略Ｃ字状の筒状体により形成されたスペーサであることを要旨とする。
【発明の効果】
【００１７】
以上詳述したように、この発明によれば、次のような効果を奏する。
請求項１に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、部品点数が少なく構成が簡単で、バルブ本体と操作ハンドルとの間の間隔を容易に調節することができる。
【００１８】
請求項２及び請求項３に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項１に記載の発明の効果に加えて、バルブ本体と操作ハンドルとの間の間隔をさらに容易に調節することができる。
【００１９】
請求項４及び請求項５に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、軸体に対する操作ハンドルの相対回動を効果的に規制することができる。
【００２０】
請求項６に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項５に記載の発明の効果に加えて、操作ハンドルの支持筒を軸体に容易かつ迅速に嵌合することができる。
請求項７及び請求項８に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、軸体と操作ハンドルとの係合を容易に解除することができる。
【００２１】
請求項９に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、バルブ本体内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドルを軸体に容易に装着することができる。
【００２２】
請求項１０に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、操作ハンドルのスライドを確実に規制することができる。
【００２３】
請求項１１に記載の発明のバルブ用ハンドルによれば、請求項１０に記載の発明の効果に加えて、スライド規制部材の着脱操作を容易に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
（第１実施形態）
図１に示すように、バルブ本体１１は略円筒状をなす第１分体１２の一端部（図１では左端部）の内周面に螺刻された雌ねじ部１３と、略円筒状をなす第２分体１４の一端部（図１では右端部）の外周面に螺刻された第１雄ねじ部１５とが螺合接続されることにより構成されている。第１分体１２の他端部の外周面には第２雄ねじ部１６が螺刻され、第２分体１４の他端部の外周面には第３雄ねじ部１７が螺刻されている。そして、第２雄ねじ部１６及び第３雄ねじ部１７は、それぞれ図示しない水道配管等の管体と螺合可能になっている。
【００２５】
バルブ本体１１内には、その軸線方向に延びる第１流路１８が形成され、バルブ本体１１を水道配管等の管体に螺合した際には、第１流路１８を輸送流体が流通するようになっている。第１分体１２の雌ねじ部１３と第２分体１４の第１雄ねじ部１５との間には、ゴム材料製の断面円形状をなす第１シールリング１９が嵌着されている。また、第１分体１２の略中央部内周面には円弧状の第１係合面２０が形成され、第２分体１４の一端部の内周面には同じく円弧状の第２係合面２１が形成されている。そして、これら第１係合面２０と第２係合面２１とによって収容空間２２が形成されている。第１係合面２０及び第２係合面２１には、ゴム材料製の円環状をなす第２シールリング２３及び第３シールリング２４がそれぞれ係合配設されている。
【００２６】
前記収容空間２２には球状をなす弁体２５が収容され、第２シールリング２３の内周面と第３シールリング２４の内周面とによって回動可能に支持されている。弁体２５には輸送流体の流路の開放時において、前記第１流路１８と連通する第２流路２６が貫通形成されている。また、図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、弁体２５の上端部には前記第２流路２６の長さ方向と直交する方向へ延びる長辺を有する平面略長四角形状の嵌合凹所２７が設けられている。
【００２７】
図１に示すように、第１分体１２の略中央部には円筒状をなす軸受け筒２８が突設され、該軸受け筒２８内には略円柱状をなす連結軸２９が嵌挿されている。この連結軸２９の内端面には嵌合突部３０が設けられ、前記嵌合凹所２７に嵌合されている。連結軸２９の外周面には一対の収容溝３１が周方向に沿って凹設され、各収容溝３１にはゴム材料製の断面円形状をなす第４シールリング３２が嵌着されており、軸受け筒２８の内周面と連結軸２９の外周面との間がシールされるようになっている。また、連結軸２９の外端部には、内端側から２段の段部を介して断面二面カット形状の突出部３３が設けられ、該突出部３３の外周面には係止突条３４が周設されている。
【００２８】
図１、図２（ａ）及び図３（ａ）に示すように、バルブ用ハンドルは前記バルブの連結軸２９に装着される軸体３５と、軸体３５に嵌合されるとともに、同軸体３５の第１軸線３６方向に沿ってスライド可能な操作ハンドル４６とから構成されている。
【００２９】
まず、軸体３５について説明する。図３（ａ）及び（ｃ）に示すように、軸体３５は角筒構造、つまり有底六角筒状をなし、その底部の中心部には軸体３５の第１軸線３６方向内方へ凹む嵌合凹部３７が設けられている。嵌合凹部３７には、内端側から２段の段部を介して前記連結軸２９の突出部３３が挿入される断面二面カット形状の突出部挿入空間３８が形成され、この突出部挿入空間３８には係止凹条３９が周設されている。そして、図４及び図５に示すように、軸体３５が前記バルブの連結軸２９に装着された際には、連結軸２９の係止突条３４と軸体３５の係止凹条３９とが係合するようになっている。加えて、バルブの連結軸２９の突出部３３が軸体３５の突出部挿入空間３８に挿入されることにより、連結軸２９に対する軸体３５の相対回動が規制されるようになっている。
【００３０】
軸体３５の外周壁の外面の内端側及び外端側には、各々第１係合部としての第１係合凹条４０及び第２係合凹条４１が周設されている。図３（ｂ）に示すように、第１係合凹条４０及び第２係合凹条４１は底面４２が平坦状に形成され、両側が第１円弧面４３に形成されている。また、軸体３５の内端部外周面には係止鍔４４が突設され、その外面は軸受け筒２８の外端面に当接するようになっている。
【００３１】
また、図３（ａ）及び（ｃ）に示すように、軸体３５の外端面にはバルブ本体１１内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドル４６を装着する際の目印となる一対の凹部４５が同一線上に形成されている。
【００３２】
次に、操作ハンドル４６について説明する。図２（ａ）及び（ｃ）に示すように、操作ハンドル４６は略円筒状をなす支持筒４７と、その外端部から支持筒４７の第２軸線４８と直交する方向に延びるように形成された把持部４９とからＴ字状に構成されている。支持筒４７の内部には断面六角形状で内端部が開口された挿入孔５０が形成され、支持筒４７の挿入孔５０に前記軸体３５の外周壁が嵌合されるようになっている。そして、支持筒４７の挿入孔５０と軸体３５の外周壁とにより、軸体３５に対する操作ハンドル４６の回り止め手段が構成されている。
【００３３】
図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、操作ハンドル４６の支持筒４７の内端部内周面には支持筒４７の径方向内方へ突出する第２係合部としての山型状の係合突条５１が周設されている。この係合突条５１は頂面５２が平坦状に形成され、側面が第２円弧面５３に形成されている。そして、操作ハンドル４６の支持筒４７が軸体３５に外嵌されたとき、操作ハンドル４６の係合突条５１を軸体３５の第１係合凹条４０又は第２係合凹条４１に係合させることにより、操作ハンドル４６が軸体３５の２箇所で位置決め保持されるようになっている。
【００３４】
図１及び図２（ｃ）に示すように、操作ハンドル４６の支持筒４７の内端面には前記把持部４９の延びる方向と同一方向に一対の第１切込み溝５４が形成されている。そして、図４及び図５に示すように、冬期においてバルブ及びバルブに取り付けられた管体を断熱材５６で覆うときに、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合を解除する際には、一方の第１切込み溝５４に補助部材としてのドライバー５５の先端が挿入されるようになっている。
【００３５】
次に、前記第１実施形態のバルブ用ハンドルの作用について以下に説明する。
さて、冬期以外の時期で断熱材５６を必要としない場合には、まず図６（ａ）に示すように、軸体３５の一対の凹部４５の配置方向とバルブ本体１１内の第１流路１８の長さ方向とが同一となる状態で軸体３５をバルブの連結軸２９に外挿する。次いで、操作ハンドル４６の把持部４９の延びる方向と軸体３５の一対の凹部４５の配置方向とが同一となるように、操作ハンドル４６を軸体３５の外周壁に外挿する。そして、図４に示すように、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０とを係合させ、操作ハンドル４６を軸体３５に固定する。
【００３６】
冬期において、断熱材５６を必要とする場合には、まず図４に示すように、操作ハンドル４６の支持筒４７の内端面に設けられた一対の第１切込み溝５４のうち、一方の第１切込み溝５４の側方からドライバー５５の先端を同第１切込み溝５４内に挿入する。次いで、軸体３５の係止鍔４４の内端面を押すようにドライバー５５の手元を下方へ引き下げる。すると、ドライバー５５の先端と係止鍔４４との接触部分を作用点としたてこの作用により、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合が解除され、ドライバー５５が押し当てられた側の操作ハンドル４６の側部が持ち上がる。
【００３７】
続いて、図５に示すように、操作ハンドル４６の支持筒４７の内周面を軸体３５の外周壁に摺接させながら操作ハンドル４６を軸体３５の第１軸線３６方向外方へスライドさせる。そして、操作ハンドル４６の支持筒４７の係合突条５１を軸体３５の第２係合凹条４１に係合させ、この位置で操作ハンドル４６を軸体３５に固定する。その後、バルブ及びバルブに取り付けられた管体に断熱材５６を取り付ける。
【００３８】
図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、バルブ本体１１内の輸送流体の流路の開閉操作を行う際には、操作ハンドル４６の挿入孔５０に軸体３５の外周壁が嵌合し、軸体３５に対する操作ハンドル４６の相対回動が規制される。このため、操作ハンドル４６と軸体３５とが一体で回動する。そして、図６（ｂ）に示すように、バルブ本体１１内の輸送流体の流路が開放されたときには、操作ハンドル４６の把持部４９の延びる方向がバルブ本体１１内の第１流路１８の長さ方向と直交する。また、図６（ａ）に示すように、バルブ本体１１内の輸送流体の流路が閉鎖されたときには、操作ハンドル４６の把持部４９の延びる方向がバルブ本体１１内の第１流路１８の長さ方向と同一になる。
【００３９】
前記の第１実施形態によって発揮される効果について、以下に記載する。
・  第１実施形態のバルブ用ハンドルは、操作ハンドル４６の係合突条５１を軸体３５の第１係合凹条４０又は第２係合凹条４１に係合させるというワンタッチ操作により、操作ハンドル４６が軸体３５の２箇所の位置で保持される。すなわち、バルブ用ハンドルの使用状況に応じ、１本の軸体３５に対して操作ハンドル４６の保持位置を変更できるようになっている。このため、部品点数が少なく構成が簡単で、バルブ本体１１と操作ハンドル４６との間の間隔を容易に調節することができる。
【００４０】
・  また、前記軸体３５の外周壁と、操作ハンドル４６の支持筒４７の内部に設けられた挿入孔５０は断面六角形状に形成され、バルブ本体１１内の流路の開閉操作を行うときには、操作ハンドル４６の挿入孔５０に軸体３５の外周壁が嵌合し、操作ハンドル４６と軸体３５とが一体で回動するようになっている。このため、軸体３５に対する操作ハンドル４６の相対回動を効果的に規制することができる。
【００４１】
・  さらに、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合の解除は、操作ハンドル４６の支持筒４７の内端面の第１切込み溝５４にドライバー５５の先端を挿入して、その手元を下方へ引き下げるというワンタッチ操作により行われる。このため、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合を容易に解除することができる。
【００４２】
・  前記軸体３５の外端面には一対の凹部４５が同一線上に形成され、その方向とバルブ本体１１内の流路の方向とが一致している。さらに、操作ハンドル４６は、その把持部４９の延びる方向と軸体３５の一対の凹部４５の配置方向とが同一になるように軸体３５に外挿される。このため、バルブ本体１１内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドル４６を軸体３５に容易に装着することができる。また、操作ハンドル４６を軸体３５に嵌合させた後においては、操作ハンドル４６の把持部４９の延びる方向を視認することによって、バルブ本体１１内の輸送流体の流路の開閉状態を容易に判別することができる。
【００４３】
・  操作ハンドル４６の係合突条５１が軸体３５の第１係合凹条４０又は第２係合凹条４１に係合した際には、係合突条５１の第２円弧面５３と第１係合凹条４０又は第２係合凹条４１の第１円弧面４３とが当接するようになっている。このため、バルブ本体１１内の流路の開閉操作を行う際には、第１係合凹条４０又は第２係合凹条４１からの係合突条５１の離脱を効果的に抑制することができる。
【００４４】
（第２実施形態）
第２実施形態では、上記第１実施形態と異なる点について主に説明する。
まず、軸体３５について説明する。図８（ａ）及び図１１に示すように、軸体３５の嵌合凹部３７に設けられた係止凹条３９は底面４２が平坦状に形成され、その両側が第３円弧面６１に形成されている。各第３円弧面６１はその中点を通る接線が軸体３５の第１軸線３６に対して凡そ３０°傾斜するように形成されている。そして、軸体３５が前記連結軸２９に装着された際には、その係止突条３４の外面が軸体３５の係止凹条３９の内面に密着するようになっている。
【００４５】
また、前記軸体３５の第１軸線３６外方への操作ハンドル４６の摺動時には、係止突条３４が係止凹条３９に係止し、バルブの連結軸２９からの軸体３５の抜け出しが規制されるようになっている。つまり、操作ハンドル４６が前記第１軸線３６に沿ってスライドする際の摺動抵抗は、連結軸２９に対する軸体３５の連結力よりも小さく設定されている。
【００４６】
図８に示すように、軸体３５の外周壁において、相対向する一対の外壁にはバルブ本体１１内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドル４６を装着する際の案内をなす凹凸構造を構成する案内突条６２が突設されている。これら案内突条６２は前記外壁の略中央部に設けられ、軸体３５の第１軸線３６に沿って長細形状に構成されている。
【００４７】
図８（ａ）に示すように、軸体３５の外周壁において、各案内突条６２が設けられた一対の外壁の内端部にはそれぞれ第２切込み溝６３が貫通形成されている。この第２切込み溝６３の上面は、第１軸線３６に対して凡そ４５°傾斜した傾斜面６３ａとなっている。
【００４８】
また、図８（ａ）及び（ｂ）に示すように、前記案内突条６２が設けられた一対の外壁に隣り合って相対向する一対の外壁の外面の内端側及び外端側には、各々第１係合部としての第１係合凹条４０及び第２係合凹条４１が凹設されている。図８（ｄ）に示すように、第１係合凹条４０の底面４２は平坦状に形成されるとともに、その外端側が第４円弧面６４に、内端側が第５円弧面６５に形成されている。第４円弧面６４及び第５円弧面６５は、それぞれ各中点を通る接線が第１軸線３６に対して凡そ３０°及び４５°傾斜するように形成されている。
【００４９】
一方、図８（ａ）及び（ｃ）に示すように、第２係合凹条４１の底面４２は平坦状に形成されるとともに、その外端側が第６円弧面６６に、内端側が第７円弧面６７に形成されている。第６円弧面６６及び第７円弧面６７は、それぞれ各中点を通る接線が第１軸線３６に対して凡そ４５°及び３０°傾斜するように形成されている。
【００５０】
なお、軸体３５の内端部内周面とバルブの連結軸２９の外面との間には図示しない係止手段が設けられ、この係止手段により軸受け筒２８に対する軸体３５の相対回動が９０°で規制されるようになっている。
【００５１】
次に、操作ハンドル４６について説明する。図７に示すように、操作ハンドル４６の支持筒４７の内部において、前記把持部４９の延びる方向と同一方向に位置する一対の内壁の中央部にはそれぞれ上記凹凸構造を構成する案内凹溝７１が凹設されている。図７（ａ）及び（ｃ）に示すように、各案内凹溝７１は支持筒４７の第２軸線４８に沿って延び、案内凹溝７１の外端は支持筒４７内の頂部まで延設されるとともに、内端は前記第１切込み溝５４まで延設されている。
【００５２】
図７（ｂ）及び（ｃ）に示すように、案内凹溝７１が設けられた一対の内壁に隣り合って相対向する一対の内壁の内端部には、それぞれ第２係合部としての係合突条５１が突設されている。図９（ｂ）及び図１２（ｂ）に示すように、該係合突条５１は頂面５２が平坦状に形成され、その両端側が第８円弧面７２に形成されている。各第８円弧面７２はその中点を通る接線が前記第２軸線４８に対して凡そ４５°傾斜するように形成されている。そして、支持筒４７の内周面を傾斜スライドコア（図示せず）を用いて成形する際には、係合突条５１を支持筒４７の内周部の対向する２箇所に設ける構成が容易であり、かつ成形後には前記傾斜スライドコアが離型し易くなっている。
【００５３】
そして、操作ハンドル４６の支持筒４７が軸体３５に外嵌されたとき、操作ハンドル４６の係合突条５１を軸体３５の第１係合凹条４０又は第２係合凹条４１に係合させることにより、操作ハンドル４６が軸体３５の２箇所で位置決め保持されるようになっている。
【００５４】
さて、冬期以外の時期で断熱材５６を必要としない場合には、まず図１３に示すように、軸体３５の一対の案内突条６２の配置方向とバルブ本体１１内の第１流路１８の長さ方向とが同一となる状態で軸体３５をバルブの連結軸２９に外嵌する。次いで、図９に示すように、操作ハンドル４６内の案内凹溝７１が軸体３５の案内突条６２に嵌合するように、操作ハンドル４６を軸体３５の外周壁に外嵌する。
【００５５】
このとき、前記支持筒４７の内周壁の形状と軸体３５の外周壁の形状とが一致した状態で、操作ハンドル４６がスムーズに軸体３５に外嵌される。そして、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０とを係合させるとともに、操作ハンドル４６の第１切込み溝５４と軸体３５の第２切込み溝６３とを連通し、操作ハンドル４６を軸体３５に固定する。
【００５６】
冬期において、断熱材５６を必要とする場合には、まず図９（ａ）に示すように、操作ハンドル４６及び軸体３５に設けられた一対の第１切込み溝５４のうち、一方の第１切込み溝５４の側方からドライバー５５の先端を第１切込み溝５４を通じて第２切込み溝６３内に挿入する。次いで、図１０に示すように、軸体３５の係止鍔４４の内端面を押すようにドライバー５５の手元を上方へ引き上げる。すると、ドライバー５５の先端が前記傾斜面６３ａに押し当たるとともに、係止鍔４４との接触部分を作用点としたてこの作用により、操作ハンドル４６の係合突条５１が軸体３５の第１係合凹条４０に対して僅かに上方へ移動する。
【００５７】
次に、操作ハンドル４６を前記第１軸線３６に沿って引き上げると、係合突条５１が第１係合凹条４０から抜け出ると同時に、支持筒４７は係合突条５１が設けられた一対の内壁が外方側へ押圧される。その結果、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合が容易に解除される。
【００５８】
続いて、操作ハンドル４６を前記第１軸線３６に沿って引き上げる。このとき、連結軸２９の係止突条３４が軸体３５の係止凹条３９に係止された状態が維持され、これに伴って軸体３５が連結軸２９に外挿された状態で操作ハンドル４６が軸体３５の外面をスムーズに摺動する。
【００５９】
そして、図１２（ａ）に示すように、操作ハンドル４６の支持筒４７の係合突条５１を軸体３５の第２係合凹条４１に係合させ、この位置で操作ハンドル４６を軸体３５に固定する。その後、バルブ及びバルブに取り付けられた管体に断熱材５６を取り付ける。
【００６０】
前記の第２実施形態によって発揮される効果について、以下に記載する。
・  第２実施形態のバルブ用ハンドルでは、操作ハンドル４６が前記第１軸線３６に沿ってスライドする際の摺動抵抗が、連結軸２９に対する軸体３５の連結力よりも小さく設定されている。すなわち、ドライバー５５を用いて係合突条５１と第１係合凹条４０との係合を解除した後、操作ハンドル４６を引き上げると同時に連結軸２９から軸体３５が外れることがない。このため、操作ハンドル４６をスムーズにスライドすることができ、バルブ本体１１と操作ハンドル４６との間の間隔を容易に調節することができる。
【００６１】
・  操作ハンドル４６の支持筒４７内において、相対向する一対の内壁にはそれぞれ係合突条５１が突設されている。すなわち、ドライバー５５を用いて係合突条５１と第１係合凹条４０との係合を解除する際には、係合突条５１が設けられた一対の内壁が一様に外方側へ押圧され、両者間の係合が容易に解除される。このため、支持筒４７の内周部の全周に係合突条５１が形成されている第１実施形態に比べて支持筒４７が外方側へ押圧され易く、バルブ本体１１と操作ハンドル４６との間の間隔をさらに容易に調節することができる。
【００６２】
・  軸体３５の外周壁には一対の案内突条６２が突設されるとともに、操作ハンドル４６の支持筒４７の内周壁には一対の案内凹溝７１が凹設されている。すなわち、上記バルブ用ハンドルを連結軸２９に連結する際には、軸体３５の案内突条６２に操作ハンドル４６の案内凹溝７１を嵌合させる。このため、支持筒４７及び軸体３５の形状が一致した状態で操作ハンドル４６を容易かつ迅速に軸体３５に外嵌することができる。
【００６３】
・  軸体３５の外壁の内端部には一対の第２切込み溝６３が形成されている。すなわち、操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合の解除は、軸体３５の第２切込み溝６３内にドライバー５５の先端を挿入することにより行われる。このとき、ドライバー５５の先端は第１実施形態と比較して軸体３５の内奥側まで挿入され、力点が僅かにドライバー５５の基端側へ変位する。従って、ドライバー５５に加える力が軽減された状態で操作ハンドル４６を容易に持ち上げることができ、係合突条５１と第１係合凹条４０との係合をより容易に解除することができる。
【００６４】
・  軸体３５の第２切込み溝６３の上面は、前記第１軸線３６に対して凡そ４５°傾斜した傾斜面６３ａとなっている。すなわち、ドライバー５５を用いて操作ハンドル４６の係合突条５１と軸体３５の第１係合凹条４０との係合を解除する際には、ドライバー５５の先端が傾斜面６３ａに案内されるため、ドライバー５５を引き上げ易くなっている。従って、係合突条５１と第１係合凹条４０との係合をさらに容易に解除することができる。
【００６５】
なお、両実施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。
（１）  第１実施形態の操作ハンドル４６の支持筒４７の内周面に設けられる係合突条５１は１つに限定されるものでなく、２つ以上でもよい。また、軸体３５の外周壁に設けられる係合凹条は一対に限定されるものでなく、３つ以上でもよい。このように構成した場合、操作ハンドル４６と軸体３５との間には２箇所以上の係合部が設けられ、軸体３５における操作ハンドル４６の保持位置をさらに多く確保でき、断熱材５６の厚みに対してより効果的に対応することができる。
【００６６】
（２）  第１実施形態の操作ハンドル４６の支持筒４７の内周面に係合凹条を設け、軸体３５の外周壁に係合突条５１を設ける構成を採用してもよい。このとき、操作ハンドル４６の内周面に設けられる係合凹条は１つに限定されるものでなく、２つ以上でもよい。また、軸体３５の外周壁に設けられる係合突条５１は一対に限定されるものでなく、３つ以上でもよい。
【００６７】
（３）  第１実施形態の操作ハンドル４６の支持筒４７の外周面に係合突条５１を設け、軸体３５の内周壁に係合凹条を設ける構成を採用してもよい。このとき、係合突条５１及び係合凹条の数は（１）の様に変更してもよい。
【００６８】
（４）  第１実施形態の操作ハンドル４６の支持筒４７の外周面に係合凹条を設け、軸体３５の内周壁に係合突条５１を設ける構成を採用してもよい。このとき、係合凹条及び係合突条５１の数は（２）の様に変更してもよい。
【００６９】
（５）  第１実施形態の操作ハンドル４６の支持筒４７の係合突条５１は、支持筒４７の内周面又は外周面の一部に設ける構成を採用してもよい。
（６）  第１実施形態では軸体３５の外端面に一対の凹部４５を設けたが、軸体３５の外周壁のうち、外周面の対向する部分に一対の凹部４５を設けてもよい。
【００７０】
（７）  第１実施形態の軸体３５の第１係合凹条４０及び第２係合凹条４１の第１円弧面４３を底面４２に向かうに従い縮径する斜状面に変更するとともに、操作ハンドル４６の係合突条５１の第２円弧面５３を頂面５２に向かうに従い縮径する斜状面に変更してもよい。このように構成した場合、軸体３５の第１係合凹条４０及び第２係合凹条４１と操作ハンドル４６の係合突条５１との係合をより容易に行うことができる。
【００７１】
（８）  第２実施形態の軸体３５の傾斜面６３ａの第１軸線３６に対する傾斜角度を３０°、４０°又は５０°等に変更してもよい。
（９）  第２実施形態の係止手段を第１実施形態の軸体３５と連結軸２９との間に設けてもよい。
【００７２】
（１０）  両実施形態の操作ハンドル４６の係合突条５１が軸体３５の第２係合凹条４１に係合している状態で、操作ハンドル４６の支持筒４７の内端と軸体３５の係止鍔４４との間に位置する軸体３５の外周部にスライド規制部材としてのスペーサを装着してもよい。図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、このスペーサ１０１は可撓性を有するポリアセタール樹脂からなり、先端部間に開口部１０２を有する断面略Ｃ字状の筒状体により形成されている。
【００７３】
スペーサ１０１を軸体３５の外周部に装着する場合には、図１に示すように、まず軸体３５の外周部にスペーサ１０１の開口部１０２を側方から押し付ける。すると、スペーサ１０１の開口部１０２がその可撓性により容易に拡げられる。そして、スペーサ１０１をさらに側方へ押し込むことにより、図３（ｃ）及び図８（ｂ）に二点鎖線で示すように、軸体３５の外周面とスペーサ１０１の内周面とが密着した状態で同スペーサ１０１を軸体３５に容易に装着することができる。
【００７４】
図５及び図１２（ａ）に示すように、前記係合突条５１が第２係合凹条４１に係合している状態で、操作ハンドル４６に対して押し込むように外力が加わった場合には、その支持筒４７の内端がスペーサ１０１の外端に係合する。これにより、操作ハンドル４６の前記第１軸線３６方向下方へのスライドを規制することができ、同操作ハンドル４６を所定位置に保持することができる。
【００７５】
また、操作ハンドル４６の係合突条５１が軸体３５の第２係合凹条４１に係合している状態から、係合突条５１を軸体３５の第１係合凹条４０に係合させる場合には、まず軸体３５の外周部からスペーサ１０１を取り外す。次いで、前記係合突条５１と第２係合凹条４１との係合を解除し、操作ハンドル４６を前記第１軸線３６に沿って押し下げ、係合突条５１を第１係合凹条４０に係合させる。
【００７６】
（１１）  上記（１０）において、撓み性を有する金属材料から形成されるスペーサ１０１を使用してもよい。
（１２）  両実施形態の操作ハンドル４６の支持筒４７の内端面に設けられる第１切込み溝５４は一対に限定されるものでなく、１つでもよいし、３つ以上でもよい。
【００７７】
（１３）  両実施形態の軸体３５の外周壁及び操作ハンドル４６の挿入孔５０の形状を断面四角形状、断面八角形状及び断面二面カット形状等に変更し、軸体３５に対する操作ハンドル４６の相対回動を規制する回り止め手段を構成してもよい。
【００７８】
（１４）  両実施形態の軸体３５の内端部がバルブの連結軸２９に内挿される構成を採用してもよい。すなわち、軸体３５の内端部には突出部が設けられ、連結軸２９には軸体３５の突出部が挿入される凹所が設けられる。また、軸体３５の突出部の外周面には係止凹条３９又は係止突条３４が設けられ、連結軸２９の凹所の内周面には係止突条３４又は係止凹条３９が設けられる。
【００７９】
（１５）  両実施形態のバルブ本体１１の第２雄ねじ部１６又は第３雄ねじ部１７を水道配管等に螺合する場合には、軸体３５に対して操作ハンドル４６を位置決め固定した状態でバルブ用ハンドルを連結軸２９から引き抜く構成としてもよい。
【００８０】
このとき、図９（ｂ）及び図１１に示すように、係合突条５１の抜け出し方向（第１軸線３６方向）に対する第８円弧面７２の中点を通る接線の傾斜角度が、前記係止突条３４の抜け出し方向（第１軸線３６方向）に対する同係止突条３４の外側面の中点を通る接線の傾斜角度よりも大きく設定されている。つまり、係合突条５１と第１係合凹条４０との係合力が係止突条３４と係止凹条３９との係合力（連結軸２９に対する軸体３５の連結力）よりも大きく設定されている。このため、バルブ用ハンドルを連結軸２９から引き抜く際には、係合突条５１が第１係合凹条４０に係合した状態で係止突条３４と係止凹条３９との係合が解除される。その結果、操作ハンドル４６が軸体３５に位置決め固定された状態で、同軸体３５がバルブの連結軸２９から引き抜かれる。
【００８１】
一方、操作ハンドル４６の係合突条５１が軸体３５の第２係合凹条４１に係合している状態のバルブ用ハンドルを連結軸２９から引き抜く際にも同様に、操作ハンドル４６が軸体３５に位置決め固定された状態で、同軸体３５がバルブの連結軸２９から引き抜かれる。
【００８２】
（１６）  冬期においてバルブに断熱材５６を取り付ける際には、まず軸体３５をバルブの連結軸２９から取り外し、その状態で上記と同様に操作ハンドル４６を引き上げてもよい。このとき、（１１）で示したように操作ハンドル４６の係合突条５１が軸体３５の第１係合凹条４０に係合した状態で、同軸体３５がバルブの連結軸２９から引き抜かれる。
【００８３】
さらに、前記実施形態より把握できる技術的思想について以下に記載する。
・  前記第１係合部及び第２係合部は一方が係合凹条で、他方が係合突条で構成されており、係合凹条には平坦状の底面が設けられるとともに、その両側面が円弧面に形成され、係合突条には平坦状の頂面が設けられるとともに、その両側面が円弧面に形成されている請求項１から請求項９のいずれか一項に記載のバルブ用ハンドル。このように構成した場合、第１係合部と第２係合部との係合をより強固に行うことができる。
【００８４】
・  前記目印は軸体の端面に設けられている請求項９に記載のバルブ用ハンドル。このように構成した場合、バルブ本体内の輸送流体の流路の開閉状態に合わせて操作ハンドルを軸体により容易に装着することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】第１実施形態のバルブ用ハンドルをバルブに接続する状態を示す分解側断面図。
【図２】（ａ）は操作ハンドルを示す部分破断側面図、（ｂ）は係合突条を示す拡大断面図、（ｃ）は操作ハンドルを示す底面図。
【図３】（ａ）は軸体を示す部分破断側面図、（ｂ）は係合凹条を示す拡大断面図、（ｃ）は軸体を示す平面図。
【図４】操作ハンドルを外方へスライドさせる直前の状態を示す側断面図。
【図５】操作ハンドルを外方へスライドさせた状態を示す側断面図。
【図６】（ａ）はバルブの流路が閉鎖されている状態を示す平面図、（ｂ）はバルブの流路が開放されている状態を示す平面図。
【図７】（ａ）は第２実施形態の操作ハンドルを示す部分破断側面図、（ｂ）は操作ハンドルを示す底面図、（ｃ）は図７（ｂ）の７ｃ−７ｃ線断面図。
【図８】（ａ）は第２実施形態の軸体を示す部分破断側面図、（ｂ）は軸体を示す平面図、（ｃ）は図８（ａ）の８ｃ−８ｃ線断面図、（ｄ）は図８（ａ）の８ｄ−８ｄ線断面図。
【図９】（ａ）は操作ハンドルを外方へスライドさせる直前の状態を示す側断面図、（ｂ）は図９（ａ）における係合突条と第１係合凹条との係合を示す拡大側断面図。
【図１０】操作ハンドルを外方へスライドさせる作用を示す側断面図。
【図１１】バルブの連結軸の係止突条と軸体の係止凹条との係合を示す拡大側断面図。
【図１２】（ａ）は操作ハンドルを外方へスライドさせた状態を示す側断面図、（ｂ）は図１２（ａ）における係合突条と第２係合凹条との係合を示す拡大側断面図。
【図１３】バルブの流路が閉鎖されている状態を示す平面図。
【図１４】（ａ）はスペーサを示す斜視図、（ｂ）は図１４（ａ）の１４ｂ−１４ｂ線断面図。
【符号の説明】
【００８６】
１１…バルブ本体、１８…流路としての第１流路、２５…弁体、２６…流路としての第２流路、３５…軸体、３６…軸線としての第１軸線、４６…操作ハンドル、４０…第１係合部としての第１係合凹条、４１…第１係合部としての第２係合凹条、４５…目印としての凹部、５１…第２係合部としての係合突条、５４…切込み溝、５５…補助部材としてのドライバー、６２…凹凸構造を構成する案内突条、６２…第２切込み溝、７１…凹凸構造を構成する案内凹溝、１０１…スライド規制部材としてのスペーサ。
【図１】
2004340363.tif 000003
【図２】
2004340363.tif 000004
【図３】
2004340363.tif 000005
【図４】
2004340363.tif 000006
【図５】
2004340363.tif 000007
【図６】
2004340363.tif 000008
【図７】
2004340363.tif 000009
【図８】
2004340363.tif 000010
【図９】
2004340363.tif 000011
【図１０】
2004340363.tif 000012
【図１１】
2004340363.tif 000013
【図１２】
2004340363.tif 000014
【図１３】
2004340363.tif 000015
【図１４】
2004340363.tif 000016