(57)【要約】【課題】金属板の通板速度が高速のラインにおいてもコイルの巻きずれを効果的に防止することができる方向変換ロール、方向変換ロールを用いた金属板の方向変換方法、及び方向変換ロールを用いた金属板の方向変換装置を提供する。【解決手段】方向変換ロール２は、金属板Ｓを巻き取る巻取装置１の直前に設置され、金属板Ｓの通板方向をパスラインから巻取装置１の方向に変換するようになっている。方向変換ロール２のロール表面に溝２ａを形成し、溝２ａは、空気巻き込みによる金属板Ｓの浮上量ｈと金属板Ｓの板幅Ｂとの積で求まる浮上断面積以上の溝断面積を有するようにする。【選択図】　　　　　　図１
2004074162.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属板を巻き取る巻取装置の直前に設置され、前記金属板の通板方向をパスラインから前記巻取装置の方向に変換する方向変換ロールであって、
該方向変換ロールには溝が形成され、該溝は、前記金属板の板幅相当部で見た場合に、空気巻き込みによる前記金属板の浮上量と前記金属板の板幅との積で求まる浮上断面積以上の溝断面積を有することを特徴とする方向変換ロール。
【請求項２】
前記空気巻き込みによる前記金属板の浮上量が、下記（１）式で決定されることを特徴とする請求項１記載の方向変換ロール。
【数１】
2004074162.tif 000009
ここで、ｈ：金属板の浮上量（ｍ）、Ｒ：方向変換ロールの半径（ｍ）、ｖ１：金属板の通板速度（ｍ／　ｓ）、ｖ２：方向変換ロールの周速（ｍ／　ｓ）、Ｔ：金属板の張力（Ｎ）、ω：方向変換ロールの角速度（ｒａｄ／　ｓ）、μ：ガス粘性係数１８．４２（×１０−６Ｐａ・ｓ）、ρ：金属板のライン進行方向単位長さ重量（ｋｇ／　ｍ）
但し、ｖ１＝ｖ２である。
【請求項３】
請求項１又は２記載の方向変換ロールを用いて前記金属板の通板方向をパスラインから前記巻取装置の方向に変換することを特徴とする金属板の方向変換方法。
【請求項４】
請求項１又は２記載の方向変換ロールを備えたことを特徴とする金属板の方向変換装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、金属板の通板方向を変換するために使用される方向変換ロール、この方向変換ロールを用いた金属板の方向変換方法、及び方向変換ロールを用いた金属板の方向変換装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
圧延、焼鈍等の工程を経た冷延鋼板（金属板）は、冷延鋼板製造ラインにおいて、図９に示すように、切断装置３により切断され、２つの巻取装置１，１によってコイル状に巻き取られるようになっている。そして、巻き取られたコイルＣは、次工程に送られるか、あるいはそのまま出荷されるようになっている。
【０００３】
ここで、各巻取装置１の直前には、冷延鋼板Ｓの通板方向をパスラインから巻取装置１の方向に変換する方向変換ロール２が設置されている。この方向変換ロール２は、冷延鋼板Ｓの通板方向を変換するものであるが、この方向変換ロール２の部分で冷延鋼板Ｓの蛇行が生じると、図１０に示すように、巻き取られたコイルＣを幅方向断面で見た場合、その外周部や中間部などにおいて巻きずれＣ１，Ｃ２が発生することになる。
【０００４】
このコイルＣにおける巻きずれＣ１，Ｃ２の発生を防止するために、従来は、方向変換ロール２の表面に、冷延鋼板Ｓとの摩擦力を向上させるいぼいぼ状の凹凸模様を付すいわゆるクレープ加工を施すなどして対応していた。また、巻きずれＣ１，Ｃ２の発生を防止するために、方向変換ロール２の直前に設置された鋼板端部位置検出装置８で冷延鋼板Ｓ端部の幅方向位置を検出し、検出された冷延鋼板Ｓ端部の幅方向位置に基づいて鋼板端部位置制御装置（ＥＰＣ）９で巻取装置１の幅方向位置を移動させるようにしている。
【０００５】
なお、図９中、符号４はマグネットコンベア、５はスクラップコンベア、６はスクラップバッグ、７はマグネットコンベアである。
また、金属板の通板方向を変換するために使用される方向変換ロールではないが、高ライン速度でロール搬送されながら湿式処理される金属ストリップの蛇行を効果的に防止するロールが、例えば、特開平１０−１４０３８１号公報に開示されている。この公報に開示されたロールは、ロールとしてクラウンを有しかつ軸方向の溝を有し、加えて好ましくはロール平坦部に周方向の溝を有している。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、この従来の、方向変換ロール２の表面にクレープ加工を施すとともに、鋼板端部位置制御装置９を用いた方法によっても、コイルＣにおける巻きずれＣ１，Ｃ２を十分に防止することができなくなってきた。これは、過去何十年もの間の経済環境変化や技術進歩で年々、生産能率の向上が図られてきた結果、通板速度が上がってきたからである。
【０００７】
例えば、最近の連続焼鈍では冷延鋼板Ｓの通板速度（ラインスピード）が１０００ｍ／分以上にも達する場合が増えてきたため、方向変換ロール２と冷延鋼板Ｓとの間での巻き込み空気による冷延鋼板Ｓの方向変換ロール２からの浮上量が大きく、冷延鋼板Ｓの蛇行が大きくなってきたのである。すなわち、巻取装置１直前の方向変換ロール２において冷延鋼板Ｓが浮上し、冷延鋼板Ｓを摩擦力でグリップすることができず、鋼板位置が不安定になって蛇行し、前述したクレープ加工や鋼板端部位置制御装置９を用いたとしてもコイルＣにおける巻きずれＣ１，Ｃ２を十分に防止することが難しくなってきたのである。
【０００８】
従って、本発明は前述の問題点を解決するためになされたものであり、その目的は、金属板の通板速度が高速のラインにおいてもコイルの巻きずれを効果的に防止することができる方向変換ロール、方向変換ロールを用いた金属板の方向変換方法、及び方向変換ロールを用いた金属板の方向変換装置を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、本発明のうち請求項１に係る方向変換ロールは、金属板を巻き取る巻取装置の直前に設置され、前記金属板の通板方向をパスラインから前記巻取装置の方向に変換する方向変換ロールであって、該方向変換ロールには溝が形成され、該溝は、前記金属板の板幅相当部で見た場合に、空気巻き込みによる前記金属板の浮上量と前記金属板の板幅との積で求まる浮上断面積以上の溝断面積を有することを特徴としている。
【００１０】
この方向変換ロールによれば、方向変換ロールによって金属板の通板方向を変換する際に、方向変換ロールと金属板との間で巻き込まれた空気は、方向変換ロールに形成された溝を通って外部に排出され、金属板がロール表面から浮上しない。このため、金属板の通板速度が高速のラインにおいても方向変換ロールにおいて金属板の蛇行を防止でき、コイルにおける巻きずれを効果的に防止することができる。
【００１１】
また、本発明のうち請求項２に係る方向変換ロールは、請求項１記載の発明において、前記空気巻き込みによる前記金属板の浮上量が、下記（１）式で決定されることを特徴としている。
【００１２】
【数２】
2004074162.tif 000003
【００１３】
ここで、ｈ：金属板の浮上量（ｍ）、Ｒ：方向変換ロールの半径（ｍ）、ｖ１：金属板の通板速度（ｍ／　ｓ）、ｖ２：方向変換ロールの周速（ｍ／　ｓ）、Ｔ：金属板の張力（Ｎ）、ω：方向変換ロールの角速度（ｒａｄ／　ｓ）、μ：ガス粘性係数１８．４２（×１０−６Ｐａ・ｓ）、ρ：金属板のライン進行方向単位長さ重量（ｋｇ／　ｍ）
但し、ｖ１＝ｖ２である。
【００１４】
さらに、本発明のうち請求項３に係る金属板の方向変換方法は、請求項１又は２記載の方向変換ロールを用いて前記金属板の通板方向をパスラインから前記巻取装置の方向に変換することを特徴としている。
加えて、本発明のうち請求項４に係る金属板の方向変換装置は、請求項１又は２記載の方向変換ロールを備えたことを特徴としている。
【００１５】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。図１は本発明に係る方向変換ロールのロール表面の部分平面図である。図２は図１の２−２線に沿う部分断面図である。図３は図２における矢印Ａ部分の拡大図である。図４は方向変換ロールの変形例を示す正面図である。
【００１６】
図１乃至図４に示す本発明に係る方向変換ロール２が、図９に示す冷延鋼板製造ラインあるいは連続焼鈍ラインなどの冷延鋼板処理ライン等に適用され、各巻取装置１の直前に設置され、切断装置３により切断されて搬送されてくる冷延鋼板（金属板）Ｓの通板方向をパスラインから巻取装置１の方向に変換するようになっている。そして、冷延鋼板Ｓは、巻取装置１によりコイル状に巻き取られ、巻き取られたコイルＣは次工程に送られるか、あるいはそのまま出荷されるようになっている。
【００１７】
ここで、方向変換ロール２のロール表面には、図１に示すように、矢印ａで示す冷延鋼板Ｓの搬送方向とこの搬送方向に直交する方向との双方に延びる格子状の複数の溝２ａが形成されている。そして、搬送方向に直交する方向の断面で見た各溝２ａの溝幅ｗと溝深さｄ（図３参照）との積で求まる各溝２ａの溝断面積を冷延鋼板Ｓの板幅Ｂ相当部について総和した複数の溝２ａの溝断面積が、空気巻き込みによる冷延鋼板Ｓのロール表面からの浮上量ｈと冷延鋼板Ｓの板幅Ｂとの積で求まる浮上断面積以上となるように、複数の溝２ａが板幅相当部のロール表面に形成されている。格子状の溝２ａ間のピッチｐは、図３に示す関係になっており、図１の例でいえば冷延鋼板Ｓの搬送方向とこの搬送方向に直交する方向との双方においてｐとなっている。
【００１８】
そして、空気巻き込みによる冷延鋼板Ｓのロール表面からの浮上量ｈは、下記（１）式により決定される。
【００１９】
【数３】
2004074162.tif 000004
【００２０】
ここで、ｈ：金属板の浮上量（ｍ）、Ｒ：方向変換ロールの半径（ｍ）、ｖ１：冷延鋼板（金属板）の通板速度（ｍ／　ｓ）、ｖ２：方向変換ロールの周速（ｍ／　ｓ）、Ｔ：冷延鋼板（金属板）の張力（Ｎ）、ω：方向変換ロールの角速度（ｒａｄ／　ｓ）、μ：ガス粘性係数１８．４２（×１０−６Ｐａ・ｓ）、ρ：冷延鋼板（金属板）のライン進行方向単位長さ重量（ｋｇ／　ｍ）
但し、ｖ１＝ｖ２である。
【００２１】
次に、この方向変換ロール２の作用について説明すると、方向変換ロール２は、切断装置３により切断されて搬送されてくる冷延鋼板Ｓの通板方向をパスラインから巻取装置１の方向に変換する。この際に、方向変換ロール２と冷延鋼板Ｓとの間で巻き込まれた空気は、ロール表面に形成された溝２ａを通って外部に排出され、冷延鋼板Ｓがロール表面から浮上しない。このため、冷延鋼板Ｓの通板速度が高速（例えば、１０００ｍ／分以上の速度）のラインにおいても方向変換ロール２において冷延鋼板Ｓの蛇行を防止でき、コイルＣの巻きずれＣ１，Ｃ２を効果的に防止することができる。
【００２２】
なお、図９に示すように、方向変換ロール２の直前には、冷延鋼板Ｓ端部の幅方向位置を検出する鋼板端部位置検出装置８が設置され、この鋼板端部位置検出装置８で検出された冷延鋼板Ｓ端部の幅方向位置の情報は、鋼板端部位置制御装置（ＥＰＣ）９に送出され、鋼板端部位置制御装置９により冷延鋼板Ｓ端部の幅方向位置に基づいて巻取装置１の幅方向位置を移動させるようにしている。ただし、これら鋼板端部位置検出装置８や鋼板端部位置制御装置９を設けなくてもよい。
【００２３】
以上、本発明の実施形態について説明してきたが、本発明はこれに限定されず、種々の変更を行うことができる。
例えば、溝２ａの表面から見た形状は、格子状に限らず、空気巻き込みによる冷延鋼板Ｓの浮上量ｈと冷延鋼板Ｓの板幅Ｂとの積で求まる浮上断面積以上の溝断面積を有するものであれば、図４に示すように、方向変換ロール２の胴長方向中央を境として対称に傾斜した形状としたり、あるいはその他の形状であってもよい。溝２ａを方向変換ロール２の胴長方向中央を境として対称に傾斜した形状とすることにより、冷延鋼板Ｓに対するセンタリング効果が付与され、コイルＣの巻きずれＣ１，Ｃ２を更に一層防止することができる。
【００２４】
また、溝２ａの数は、空気巻き込みによる冷延鋼板Ｓの浮上量ｈと冷延鋼板Ｓの板幅Ｂとの積で求まる浮上断面積以上の溝断面積を有するものであれば、複数に限らず、単数であってもよい。
さらに、空気巻き込みによる冷延鋼板Ｓのロール表面からの浮上量ｈは、（１）式以外で決定してもよい。
【００２５】
【実施例】
本発明の効果を検証すべく、以下の実験を行った。
（実験１）
連続焼鈍炉の巻取装置の直前の方向変換ロールとして、ロール表面に溝を形成した溝付きロールを適用した実施例の場合と、ロール表面に溝を形成しない溝なしロールを適用した比較例の場合とでコイルの平均巻きずれ量の比較実験を行った。
【００２６】
方向変換ロールの表面にはゴムライニングを使用し、その直径はφ３６０ｍｍ、胴長は１３５０ｍｍである。
溝付きロールにおける溝の形成の仕方は、図１に示すように、ロール表面に、矢印ａで示す冷延鋼板Ｓの搬送方向とこの搬送方向に直交する方向との双方に延びる格子状の複数の溝２ａを形成し、図３における溝ピッチｐを２５．０ｍｍ、溝幅ｗを５．０ｍｍで固定し、溝深さｄを０．２、０．５、１．０、４．０ｍｍの４種類とした。
【００２７】
また、搬送される冷延鋼板のサイズは、板厚ｔが０．２ｍｍ、板幅Ｂが１０００ｍｍであり、ユニット張力Ｔ／　（Ｂ・ｔ）は２９．４Ｎ／　ｍｍ２　である。また、冷延鋼板の通板速度ｖ１は、２００、４００、８００、１０００ｍ／　分の４水準とした。
各実施例の溝深さｄ、溝幅ｗ、溝ピッチｐ、溝断面積、通板速度ｖ１、式（１）により決定される浮上断面積、及びこの浮上断面積に対する溝断面積の比を表１に示す。
【００２８】
なお、今回のような溝形状の場合、ロールの回転によって溝断面積が変化するため、次式により（平均）溝断面積を求めることにした。
【００２９】
【数４】
2004074162.tif 000005
【００３０】
例えば、ロール直径Ｄ、板幅Ｂとして板幅Ｂ相当部のロール表面の軸方向に溝幅ｗ、溝ピッチｐからなるｎ本（＝Ｂ÷ｐ）の溝があり、
板幅Ｂ相当部のロール表面の周方向に溝幅ｗ’、溝ピッチｐ’からなるｎ’本（＝π×Ｄ÷ｐ’）の溝がある時、
板幅相当部の溝部表面積＝π×Ｄ×ｗ×ｎ＋Ｂ×ｗ’×ｎ’−ｎ×ｎ’×ｗ×ｗ’
板幅相当部のロール表面積＝π×Ｄ×Ｂ
で表される。
【００３１】
従って、溝深さｄとする時、（平均）溝断面積は前述の計算式に文字を代入すると、
「（平均）溝断面積＝（π×Ｄ×ｗ×ｎ＋Ｂ×ｗ’×ｎ’−ｎ×ｎ’×ｗ×ｗ’）÷（π×Ｄ×Ｂ）×Ｂ×ｄ」
のように表される。
【００３２】
【表１】
2004074162.tif 000006
【００３３】
実施例１−１〜１−４、２−１〜２−４、３−１〜３−４、４−１〜４−４及び比較例１−１〜１−４の各方向変換ロールを用いた場合の、コイルの平均巻きずれ量を図５に示す。
コイルの平均巻きずれ量は、１０本のコイルを巻き取った場合の平均巻きずれ量を算出した。
【００３４】
図５を参照すると、方向変換ロールとして溝なしロールを使用した比較例において、冷延鋼板の通板速度ｖ１が４００ｍ／　分以上（比較例１−２，１−３，１−４）でコイルの平均巻きずれ量が４ｍｍ以上と大きくなっていることが分かる。これに対して方向変換ロールとして浮上断面積以上の溝断面積を有する溝付きロールを使用した各実施例（実施例１−１〜１−４、２−１〜２−４、３−１〜３−４、４−１〜４−４）においてはコイルの平均巻きずれ量が全て２ｍｍ以下であり通板速度ｖ１が高速の比較例１−２，１−３，１−４と比較して低減されていることが分かる。
【００３５】
ただし、図６に示すように、溝深さｄが０．２ｍｍの方向変換ロール（実施例１−１〜１−４）においては、使用期間の経過とともにコイルの平均巻きずれ量の増加が見られた。この原因は溝部に鋼板油や微小異物が溜まり、目詰まりし易いことにあった。従って、溝深さｄは０．５ｍｍ以上であることが好ましい。
なお、図７に冷延鋼板の通板速度が１０００ｍ／分の場合の実施例１−４と比較例１−４との双方の、方向変換ロール部での鋼板端部の移動量の経時変化を示す。図７によれば、方向変換ロールとして溝なしロールを使用した比較例１−４は一時的に鋼板端部がＯＰ側（作業側）に偏っているが、実施例１−４においては常に鋼板の蛇行量が小さく、溝による巻き込み空気の排出機能の効果を確認することができた。
（実験２）
連続焼鈍炉の巻取装置の直前の方向変換ロールとして、ロール表面に溝を形成した溝付きロールを適用した実施例の場合のコイルの平均巻きずれ量の実験を行った。
【００３６】
方向変換ロールの表面にはゴムライニングを使用し、その直径はφ３６０ｍｍ、胴長は１３５０ｍｍである。
溝付きロールにおける溝の形成の仕方は、実験１と同様に、ロール表面に、矢印ａで示す冷延鋼板Ｓの搬送方向とこの搬送方向に直交する方向との双方に延びる格子状の複数の溝２ａを形成した。そして、実験１と異なり、図３における溝ピッチｐを２５．０ｍｍ、溝深さｄを１．０ｍｍに固定し、溝幅ｗを１．０、２．５、５．０、１０．０、２０．０、２５．０ｍｍの６種類とした。
【００３７】
また、搬送される冷延鋼板のサイズは、実験１と同様に、板厚ｔが０．２ｍｍ、板幅Ｂが１０００ｍｍであり、ユニット張力Ｔ／　（Ｂ・ｔ）は２９．４Ｎ／　ｍｍ２　である。また、冷延鋼板の通板速度ｖ１としては、実験１と異なり、１０００ｍ／　分の１水準とした。
各実施例の溝深さｄ、溝幅ｗ、溝ピッチｐ、溝断面積、通板速度ｖ１、式（１）により決定される浮上断面積、及びこの浮上断面積に対する溝断面積の比を表２に示す。
【００３８】
なお、今回のような溝形状の場合、ロールの回転によって溝断面積が変化するため、次式により（平均）溝断面積を求めることにした。
【００３９】
【数５】
2004074162.tif 000007
【００４０】
例えば、ロール直径Ｄ、板幅Ｂとして板幅Ｂ相当部のロール表面の軸方向に溝幅ｗ、溝ピッチｐからなるｎ本（＝Ｂ÷ｐ）の溝があり、
板幅Ｂ相当部のロール表面の周方向に溝幅ｗ’、溝ピッチｐ’からなるｎ’本（＝π×Ｄ÷ｐ’）の溝がある時、
板幅相当部の溝部表面積＝π×Ｄ×ｗ×ｎ＋Ｂ×ｗ’×ｎ’−ｎ×ｎ’×ｗ×ｗ’
板幅相当部のロール表面積＝π×Ｄ×Ｂ
で表される。
【００４１】
従って、溝深さｄとする時、（平均）溝断面積は前述の計算式に文字を代入すると、
「（平均）溝断面積＝（π×Ｄ×ｗ×ｎ＋Ｂ×ｗ’×ｎ’−ｎ×ｎ’×ｗ×ｗ’）÷（π×Ｄ×Ｂ）×Ｂ×ｄ」
のように表される。
【００４２】
【表２】
2004074162.tif 000008
【００４３】
実施例５〜１０の各方向変換ロールを用いた場合の、コイルの平均巻きずれ量を図８に示す。
コイルの平均巻きずれ量は、１０本のコイルを巻き取った場合の平均巻きずれ量を算出した。
図８を参照すると、溝幅ｗが１．０〜２５．０ｍｍの実施例５〜１０のいずれにあっても、コイルの平均巻きずれ量が全て２ｍｍ以下であり、図５に示した通板速度ｖ１が高速の比較例１−２，１−３，１−４と比較して低減されていることが分かる。
【００４４】
ただし、溝部に鋼板油や微小異物が溜まり、目詰まりし易いことを防止するために、溝幅ｗは１．０ｍｍ以上であることが好ましい。また、溝幅ｗが２５．０ｍｍの実施例１０では、ロール表面上の溝位置に相当する冷延鋼板の位置にしわがよる場合があった。このため、溝幅ｗは２０．０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００４５】
なお、実験１及び２のいずれにあっても、溝ピッチｐを２５．０ｍｍに固定しているが、溝ピッチｐを６０．０ｍｍよりも大きくすると、溝による巻き込み空気の排出機能不足が生じ、冷延鋼板の蛇行量が大きくなり、コイルの巻きずれ量も大きくなるため、溝ピッチｐは６０．０ｍｍ以下であることが好ましい。
最後に、その方向変換ロールが適用されるラインの全操業条件において、最大の板幅が予めわかっている場合は、その板幅を超える箇所について蛇行の最大量も勘案しつつ、溝の加工をロールに施さないようにすることも、加工費用の低減上好ましい。
【００４６】
【発明の効果】
本発明に係る方向変換ロール、金属板の方向変換方法、及び金属板の方向変換装置によれば、金属板を巻き取る巻取装置の直前に設置され、前記金属板の通板方向をパスラインから前記巻取装置の方向に変換する方向変換ロールに溝を形成し、該溝は、前記金属板の板幅相当部で見た場合に、空気巻き込みによる前記金属板の浮上量と前記金属板の板幅との積で求まる浮上断面積以上の溝断面積を有するようにしたので、方向変換ロールによって金属板の通板方向を変換する際に、方向変換ロールと金属板との間に巻き込まれた空気は、方向変換ロールに形成された溝を通って外部に排出され、金属板がロール表面から浮上しない。このため、金属板の通板速度が高速のラインにおいても方向変換ロールにおいて金属板の蛇行を防止でき、コイルの巻きずれを効果的に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る方向変換ロールのロール表面の部分平面図である。
【図２】図１の２−２線に沿う部分断面図である。
【図３】図２における矢印Ａ部分の拡大図である。
【図４】方向変換ロールの変形例を示す正面図である。
【図５】実施例１−１〜１−４、２−１〜２−４、３−１〜３−４、４−１〜４−４及び比較例１−１〜１−４の各方向変換ロールについての、コイルの平均巻きずれ量を示すグラフである。
【図６】実施例１−１〜１−４における、コイルの平均巻きずれ量の経時変化を示すグラフである。
【図７】冷延鋼板の通板速度が１０００ｍ／分の場合の実施例１−４と比較例１−４との双方の、方向変換ロール部での鋼板端部の移動量の経時変化を示すグラフである。
【図８】実施例５〜１０の各方向変換ロールについての、コイルの平均巻きずれ量を示すグラフである。
【図９】冷延鋼板製造ラインの巻取装置周辺の概略構成図である。
【図１０】コイルにおける巻きずれの発生状況を説明するための概略断面図である。
【符号の説明】
１　巻取装置
２　方向変換ロール
２ａ　溝
３　切断装置
４　マグネットコンベア
５　スクラップコンベア
６　スクラップバッグ
７　マグネットコンベア
８　鋼板端部位置検出装置
９　鋼板端部位置制御装置
Ｃ　コイル
Ｃ１，Ｃ２　巻きずれ
Ｓ　冷延鋼板（金属板）
【図１】
2004074162.tif 000010
【図２】
2004074162.tif 000011
【図３】
2004074162.tif 000012
【図４】
2004074162.tif 000013
【図５】
2004074162.tif 000014
【図６】
2004074162.tif 000015
【図７】
2004074162.tif 000016
【図８】
2004074162.tif 000017
【図９】
2004074162.tif 000018
【図１０】
2004074162.tif 000019