(57)【要約】【課題】一つの試験装置を用いて、低周波振動から１００〜５００Ｈｚのロードノイズにいたる試験タイヤの振動特性を同一の試験で計測することのできるタイヤ振動特性試験装置を提供する。【解決手段】タイヤ振動特性試験装置１０は、試験タイヤの回転軸を支持するタイヤスタンド１６と、タイヤスタンド１６に支持された試験タイヤＴを転動させるドラム面１２ａを備え、このドラム面１２ａの周上に、形状の異なる凸状部材１２ｂ，１２ｃが取り付けられた回転ドラム１２と、タイヤスタンド１６に設けられ、試験タイヤＴが凸状部材１２ｂ，１２ｃを通過する際の試験タイヤＴの軸力変動を計測する処理ユニット２０とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
試験タイヤの回転軸を支持する支持台と、
この支持台に支持された試験タイヤを転動させるドラム路面を備え、このドラム路面の周上の異なる位置に、形状の異なる凸状部材が少なくとも２つ以上取り付けられた回転ドラムと、
前記支持台および前記回転ドラムの少なくとも一方にセンサが設けられ、このセンサからの出力を取得して試験タイヤが前記凸状部材を通過する際の試験タイヤの挙動を計測する計測手段と、を有することを特徴とするタイヤ振動特性試験装置。
【請求項２】
前記計測手段は、前記試験タイヤの回転軸あるいは前記回転ドラムの回転軸に作用する軸力を試験タイヤの挙動として計測し、前記凸状部材の各々の通過に同期させて前記軸力をサンプリング計測する請求項１に記載のタイヤ振動特性試験装置。
【請求項３】
前記凸状部材の少なくとも２つは、前記ドラム面の幅方向における幅がいずれも試験タイヤの接地幅より広い第１の凸状部材と第２の凸状部材であり、前記第１の凸状部材の前記ドラム面の周方向の長さが、前記第２の凸状部材の前記ドラム面の周方向の長さに比べて短い請求項１または２に記載のタイヤ振動特性試験装置。
【請求項４】
前記第１の凸状部材における前記ドラム面の周方向の長さが５〜５０ｍｍである請求項３に記載のタイヤ振動特性試験装置。
【請求項５】
前記第２の凸状部材における前記ドラム面の周方向の長さが１００ｍｍ〜６００ｍｍである請求項３に記載のタイヤ振動特性試験装置。
【請求項６】
前記凸状部材の少なくとも１つは、前記ドラム面に接地した際の試験タイヤの接地幅より幅が狭く、試験タイヤが踏み込んだ際、試験タイヤをエンベロープさせる突起である請求項１〜３のいずれか１項に記載のタイヤ振動特性試験装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、回転ドラム上を転動する試験タイヤが突起等の凸状部材を踏み込んで通過する際に発生する振動を計測することによりタイヤの振動特性を計測し評価するタイヤ振動特性試験装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
走行中の車両に発生するタイヤに起因した振動または車内騒音における乗り心地性能は、１００〜５００Ｈｚを周波数帯域とするロードノイズと、６０Ｈｚ〜９０Ｈｚを周波数帯域とするハーシュネスと、５０Ｈｚ以下の周波数帯域の低周波振動との３種類によって主に定められる。
ロードノイズに対するタイヤの振動特性およびハーシュネスに対するタイヤの振動特性の評価は、主に、回転ドラムに所定の周波数帯域の振動を発生させるように試験タイヤを転動させる路面に所定の形状を成した突起を配置し、この路面を通過する時の試験タイヤに発生する振動を計測することによって行っている。
【０００３】
例えば、下記特許文献１では、回転ドラムの外周部に寸法の不揃いな突起物をランダムに配置してなるタイヤの動的特性試験装置を開示している。また、下記特許文献２では、実路の型取りをした類実路表面をドラム面として備えた回転ドラムを用いてロードノイズに対するタイヤの特性を計測するドラム試験装置を開示している。
【０００４】
【特許文献１】
特開昭５８−１６６２４０号公報
【特許文献２】
特開平６−１２９９５４号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、回転ドラムを用いて計測する試験タイヤの振動特性のうち、現在知られているものは、ロードノイズあるいはハーシュネスに対するものであり、５０Ｈｚ以下の低周波振動を対象とするものはない。上記方法を用いても５０Ｈｚ以下の振動を支配的に励起することはできないといった問題があった。
【０００６】
一方において、試験タイヤの振動特性を評価する場合、ロードノイズに対する試験タイヤの振動特性やハーシュネスに対する試験タイヤの振動特性の計測を別々の試験装置で行う場合、試験を別々に行わなければならない。
一般に、転動中のタイヤの特性を計測する場合、接地荷重および速度を正確に揃えても、計測時の環境温度等によって試験タイヤの温度や空気圧が微妙に異なる。すなわち、試験時の試験条件が微妙に異なる。このため、別々に行う試験において同一の試験条件を正確に再現することは困難であり、試験タイヤの特性として、ハーシュネスおよびロードノイズに対するタイヤの振動特性を、同一試験条件で正確に取得することはできないといった問題がある。
そのため、試験条件が僅かに変わることで、ハーシュネスに対する振動特性とロードノイズに対する振動特性との相対的位置づけを正確に評価することができないといった問題がある。
【０００７】
そこで、本発明は、一つの試験装置を用いて、低周波振動から１００〜５００Ｈｚのロードノイズにいたる試験タイヤの振動特性を同一の試験で計測することのできるタイヤ振動特性試験装置を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明は、試験タイヤの回転軸を支持する支持台と、
この支持台に支持された試験タイヤを転動させるドラム路面を備え、このドラム路面の周上の異なる位置に、形状の異なる凸状部材が少なくとも２つ以上取り付けられた回転ドラムと、
前記支持台および前記回転ドラムの少なくとも一方にセンサが設けられ、このセンサからの出力を取得して試験タイヤが前記凸状部材を通過する際の試験タイヤの挙動を計測する計測手段と、を有することを特徴とするタイヤ振動特性試験装置を提供する。
【０００９】
なお、前記計測手段は、前記試験タイヤの回転軸あるいは前記回転ドラムの回転軸に作用する軸力を試験タイヤの挙動として計測し、前記凸状部材の各々が前記試験タイヤを通過するタイミングに同期させて前記軸力をサンプリング計測するのが好ましい。
【００１０】
また、前記凸状部材の少なくとも２つは、前記ドラム面の幅方向における幅がいずれも試験タイヤの接地幅より広い第１の凸状部材と第２の凸状部材であり、前記第１の凸状部材の前記ドラム面の周方向の長さが、前記第２の凸状部材の前記ドラム面の周方向の長さに比べて短いのが好ましい。この場合、前記第１の凸状部材における前記ドラム面の周方向の長さが、例えば５〜５０ｍｍである。また、前記第２の凸状部材における前記ドラム面の周方向の長さが、例えば１００ｍｍ〜６００ｍｍである。
【００１１】
また、前記凸状部材の少なくとも１つは、前記ドラム面に接地した際の試験タイヤの接地幅より幅が狭く、試験タイヤが踏み込んだ際、試験タイヤをエンベロープさせる突起であるのが好ましい。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明のタイヤ振動特性試験装置について、添付の図面に示される好適実施例を基に詳細に説明する。
【００１３】
図１（ａ）は、本発明のタイヤ振動特性試験装置の一例であるタイヤ振動特性試験装置（以降、試験装置という）１０の概略の構成を示す構成図である。
試験装置１０は、試験タイヤＴをドラム面１２ａに接地させて転動させる回転ドラム１２と、試験タイヤＴを遊輪状態とし回転可能に軸支する取り付けハブを備え、取り付けハブにタイヤの回転軸に掛かる荷重（タイヤ軸力）を計測するロードセル１４を設けたタイヤスタンド１６と、ロードセル１４からのタイヤ軸力信号を増幅するアンプ１８と、増幅されたタイヤ軸力信号を取り込み試験タイヤＴの振動特性を計測する処理ユニット２０と、回転ドラム１２を駆動させる駆動モータ２２とを主に有して構成される。
【００１４】
回転ドラム１２は、試験タイヤＴが接地する凹凸のない（算術平均粗さＲa が１０００μｍ以下）滑らかなドラム面１２ａ上に凸状部材１２ｂ，１２ｃがドラム面１２の周上の１８０度離れた位置に螺子等の着脱手段によって取り付けられており、凸状部材１２ｂ，１２ｃが試験タイヤＴを通過する際、微小の打撃力が試験タイヤＴに発生するように構成されている。
【００１５】
ここで凸状部材１２ｂ，１２ｃは、ドラム面１２ａ上の幅方向における幅がいずれも試験タイヤＴの接地幅より広い部材であり、図１（ｂ）および（ｃ）に示すように、凸状部材１２ｂにおけるドラム面１２ａの周方向の長さｌが、凸状部材１２ｃにおけるドラム面１２ａの周方向の長さｌに比べて短くなっている。
【００１６】
凸状部材１２ｂは、試験タイヤＴに６０〜９０Ｈｚの周波数帯域の振動を励起して、ハーシュネスに対する振動特性を計測するために用いられる。円柱形状をドラム面１２ａの曲率に応じた曲面または平面で、円柱形状の中心線に沿って切断した部材である。凸状部材１２ｂの外側表面は、円柱形状の表面を成し、裏側はドラム面１２ａと接触するように配置される。凸状部材１２ｂには、ドラム面１２ａの周方向の長さｌが５〜５０ｍｍであって、最大高さｈが３〜５０ｍｍである部材が用いられるのが好ましい。例えば、直径１０ｍｍの半円柱が用いられる。
なお、凸状部材１２ｂは、角柱形状であってもよい。
【００１７】
一方、凸状部材１２ｃは、試験タイヤＴに１０〜２０Ｈｚの周波数帯域の振動（低周波振動）を励起して、低周波振動に対する振動特性を計測するために用いられる。凸状部材１２ｃには、ドラム面１２ａの周方向の長さｌが１００〜６００ｍｍであって、最大高さｈが３〜５０ｍｍであるなだらかな形状を成した部材が用いられるのが好ましい。
なお、凸状部材１２ｂ，１２ｃの周方向長さｌは、後述するように、振動を励起させる周波数帯域に応じて設定されている。
【００１８】
タイヤスタンド１６は、所望の接地荷重を試験タイヤＴに与えるように、取り付けハブが、ドラム面１２ａに対して垂直方向に移動可能に構成され、取り付けハブにはロードセル１４が設けられている。
ロードセル１４は、ドラム路面１２ａに対して垂直方向（図１（ａ）の紙面上下方向）、ドラム面１２ａの周方向（図１（ａ）の紙面左右方向）およびドラム面１２ａの幅方向（図１（ａ）の紙面垂直方向）の少なくともいずれか１方向の試験タイヤＴの回転軸（中心軸）に発生する軸力を計測し、これにより、試験タイヤＴが凸状部材１２ｂ，１２ｃを通過する際の試験タイヤＴに働く軸力変動を計測することができる。
ロードセル１４で得られたタイヤ軸力信号はアンプ１８に送られて増幅される。増幅されたタイヤ軸力信号は、処理ユニット２０に送られる。
【００１９】
処理ユニット２０は、増幅されたタイヤ軸力信号から試験タイヤＴが凸状部材１２ｂ，１２ｃを通過する際の軸力変動を求め、この軸力変動を周波数解析を行って、所定の周波数帯域、例えば５０Ｈｚ以下の周波数帯域、あるいは、１００Ｈｚ以下の周波数帯域のパワースペクトル密度分布のスペクトル波形を算出し、１０〜２０Ｈｚ、６０〜９０Ｈｚのパワー値を算出し、ロードノイズに対する試験タイヤＴの振動特性の優劣を評価する。
【００２０】
具体的には、試験タイヤＴが凸状部材１２ｂ，１２ｃのドラム面１２ａ上のそれぞれの位置を通過する際に、試験タイヤＴのタイヤ軸力信号を同期して取り込み、試験タイヤＴが凸状部材１２ｂを通過する際の軸力変動のパワースペクトル密度のスペクトル波形の平均波形および凸状部材１２ｃを通過する際の軸力変動のパワースペクトル密度のスペクトル波形の平均波形を取得する。同期による平均波形の取得方法は、例えば、回転ドラム１２の周上の特定の位置に切欠きや反射板等の目印を設け、この切欠きや反射板等の目印が通過することで検出信号を出力する検出センサを回転ドラム１２に設け、この検出信号をトリガー信号としてアンプ１８から送られる軸力信号をサンプリングしつつ、そのたびに軸力変動のスペクトル波形を求め、平均化する。
この後、所定の周波数帯域におけるスペクトル波形のオーバーオール値により、ハーシュネスおよびて低周波振動に対する振動特性の優劣を評価する。
あるいは、処理ユニット１８は、サンプリングして平均化された軸力変動の波形を周波数解析してスペクトル波形を求めてもよい。
このように、軸力変動を平均化するのは、凸状部材１２ｂ，１２ｃによる軸力変動に含まれるノイズ成分や試験タイヤＴが固有に持つユニフォーミティ成分を除去し、精度の高い計測を行うためである。
このような処理ユニット１８は、公知のＦＦＴ（Fast Fourier Transformation)アナライザであってもよいし、プログラムを実行することで機能を発揮するコンピュータによって構成されてもよい。
【００２１】
駆動モータ２２は、回転ドラム１２の回転軸に接続され、回転ドラム１２を所望の速度で回転させる駆動系である。
【００２２】
図２（ａ）は、速度３０（ｋｍ／時）にて試験タイヤＴ（タイヤサイズ２０５／６５Ｒ１５、空気圧２００ｋＰａ、荷重４０００Ｎ）を転動させ、試験装置１０の処理ユニット２０で得られる、ドラム面１２ａの一周分のタイヤ軸の軸力変動の時間波形を示している。また、図２（ｂ）および（ｃ）は、上記試験タイヤＴを上記試験条件で転動させ、Ｔｒｉｇ１およびＴｒｉｇ２においてそれぞれサンプリングを開始し、３０秒間サンプリングして、凸状部材１２ｂ，１２ｃを用いて励起された振動をそれぞれ周波数解析をした時の試験タイヤＴの軸力変動のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）のスペクトル波形を示している。
【００２３】
図２（ｂ）は、凸状部材１２ｂで励起された振動のスペクトル波形であり、図２（ｃ）は、凸状部材１２ｃで励起された振動のスペクトル波形を示す。
図２（ｂ）では、６０〜８０Ｈｚの周波数帯域においてピークを形成し、ハーシュネスに対応する振動が励起していることがわかる。一方、図２（ｃ）では、３０Ｈｚ以下でピークを形成し、５０Ｈｚ以下の低周波振動に対応する振動が励起していることがわかる。
このように、凸状部材１２ｂおよび１２ｃで励起される振動が異なるが、このような励起される振動の周波数帯域は、凸状部材１２ｂ，１２ｃの周方向長さｌの大小によって変わる。
【００２４】
図３（ａ）〜（ｃ）は、外側表面が円柱形状の表面を成した凸状部材をドラム面１２ａ上に設け、試験タイヤＴ（タイヤサイズ２０５／６５Ｒ１５、空気圧２００ｋＰａ、荷重４０００Ｎ）を速度３０、５０、８０（ｋｍ／時）にて転動させた時の、低周波振動の周波数帯域に対応する１０〜２０Ｈｚのパワー値ＰＯＡ（１０〜２０Ｈｚ）の、パワー値ＰＯＡ（０〜１００Ｈｚ）に対する比率（図３（ａ）〜（ｃ）中では「■」でプロット）、およびハーシュネスの周波数帯域に対応する６０〜９０Ｈｚのパワー値ＰＯＡ（６０〜９０Ｈｚ）の、パワー値ＰＯＡ（０〜１００Ｈｚ）に対する比率（図３（ａ）〜（ｃ）中では「●」でプロット）の変化を示している。
【００２５】
凸状部材１２ｂは、周方向の長さｌを１０ｍｍ、最大高さをｈを５ｍｍとした半円柱形状であり、凸状部材１２ｃは、周方向の長さｌを２５０ｍｍ、最大高さｈを５．５ｍｍとした形状である。
パワー値ＰＯＡ（α〜β（Ｈｚ））とは、例えばパワースペクトル密度のスペクトル波形における周波数帯域α〜β（Ｈｚ）の積分値である。
この比率は、凸状部材の周方向長さｌによって変化することがわかる。
【００２６】
図３（ａ）〜（ｃ）では、周方向長さｌ（ｍｍ）の上限を６００ｍｍとしたが、これは実用的範囲を考慮したものであり、周方向長さｌ（ｍｍ）が６００ｍｍを越す場合、パワー値ＰＯＡ（１０〜２０Ｈｚ）が測定対象の周波数帯域である０〜１００Ｈｚに対して値が小さくなり、測定精度が悪くなるからである。
【００２７】
図３（ａ）〜（ｃ）からわかるように、パワー値ＰＯＡ（１０〜２０Ｈｚ）の比率とパワー値ＰＯＡ（６０〜９０Ｈｚ）の比率の大小が逆転する位置は、比率２０〜３０％の範囲にある。これより、パワー値ＰＯＡ（１０〜２０Ｈｚ）の比率とパワー値ＰＯＡ（６０〜９０Ｈｚ）の比率のいずれか一方が支配的であるか否かの判断は、一方のパワー値が３０％以上であり、他方のパワー値が２０％以下である場合を目安とすることができ、これに従って、凸状部材１２ｂ，１２ｃの周方向長さｌ（ｍｍ）を定めることができる。
【００２８】
したがって、パワー値ＰＯＡ（１０〜２０Ｈｚ）の比率が３０％以上であり、パワー値ＰＯＡ（６０〜９０Ｈｚ）の比率が２０％以下の場合、すなわち、速度３０（ｋｍ／時）において周方向長さｌ（ｍｍ）が２００ｍｍ以上４５０ｍｍ以下、速度５０（ｋｍ／時）において周方向長さｌ（ｍｍ）が１００ｍｍ以上６００ｍｍ以下、および速度８０（ｋｍ／時）において周方向長さｌ（ｍｍ）が５５０ｍｍ以上６００ｍｍ以下において、低周波振動の周波数帯域の振動を励起させることができ、低周波振動に対する試験タイヤＴの振動特性を計測することができる。
したがって、低周波振動に対する振動特性を計測するための凸状部材１２ｂの周方向の長さｌは、少なくとも１００ｍｍ以上６００ｍｍ以下とすることが好ましい。
【００２９】
パワー値ＰＯＡ（６０〜９０Ｈｚ）の比率が３０％以上であり、パワー値ＰＯＡ（１０〜２０Ｈｚ）の比率が２０％以下の場合、すなわち、速度３０（ｋｍ／時）において周方向長さｌ（ｍｍ）が５０ｍｍ以下、および速度８０（ｋｍ／時）において周方向長さｌ（ｍｍ）が３００ｍｍ以下において、ハーシュネスの周波数帯域の振動を励起させることができ、ハーシュネスに対する試験タイヤＴの振動特性を計測することができる。したがって、ハーシュネスに対する振動特性を計測するための凸状部材１２ｃの周方向の長さｌは、低周波振動の周波数帯域の振動を励起させる、周方向の長さｌ（ｍｍ）を１００ｍｍ以上とする凸状部材１２ｃとの差異を明確にする点から、５０ｍｍ以下とするのが好ましい。また、凸状部材１２ｃの周方向の長さｌ（ｍｍ）の下限については、実用的範囲として５ｍｍ以上とするのが好ましい。
【００３０】
このような試験装置１０では、まず、ドラム面１２ａに凸状部材１２ｂおよび１２ｃが取り付けられる。
次に、試験タイヤＴが所望の接地荷重になるようにドラム面１２ａに接地される。この後、駆動モータ２２が駆動して所望の転動速度で回転を開始する。
こうして、ドラム面１２ａ上で試験タイヤＴを転動させ、試験タイヤＴが凸状部材１２ｂ，１２ｃを踏み込んだ時に発生する軸力変動がロードセル１４にて計測される。
【００３１】
ロードセルにて生成されたタイヤ軸力信号は、アンプ１８にて増幅され、処理ユニット２０に送られる。
処理ユニット２０では、試験タイヤＴのタイヤ軸力信号が、凸状部材１２ｂ，１２ｃのドラム面１２ａ上の位置で、Ｔｒｉｇ１，Ｔｒｉｇ２（図２（ａ）参照）のタイミングに従って同期して取り込まれ、すなわち、試験タイヤＴが凸状部材１２ｂ，１２ｃを通過する際のタイヤ軸力信号がサンプリングされて取り込まれ、サンプリングの度にパワースペクトル密度のスペクトル波形が求められて平均化される。
所定回数平均化された後、算出されたスペクトル波形から、低周波振動の周波数帯域、例えば１０〜２０Ｈｚ、および、ハーシュネスの周波数帯域、例えば、６０〜９０Ｈｚにおける、パワースペクトル密度のオーバーオール値（パワー値）が求められ、このパワー値に基づいて試験タイヤＴの振動特性の優劣が評価される。
【００３２】
このように、１つのドラム面１２ａに形状の異なる凸状部材１２ｂ，１２ｃが設けられ、周波数帯域の異なる振動を励起させることができるので、１回の試験で、低周波振動およびハーシュネスに対する試験タイヤＴの振動特性を、しかも、同一の試験条件で得ることができる。したがって、ハーシュネスに対する振動特性と低周波振動に対する振動特性との相対的位置づけを正確に評価することができる。
【００３３】
なお、上記例では、ハーシュネスおよび低周波振動の周波数帯域の振動を励起させるために、ドラム面１２ａの幅方向における幅がいずれも試験タイヤＴの接地幅より広いものを用いたが、本発明における凸状部材は、これに限定されない。例えば、凸状部材の少なくとも１つに、ドラム面１２ａに接地した際の試験タイヤＴの接地幅より幅が狭く、試験タイヤＴが踏み込んだ際試験タイヤＴをエンベロープさせる単突起を用いてもよい。
【００３４】
ここで単突起とは、ドラム面１２ａ上における試験タイヤＴの接地幅より幅が狭く、試験タイヤＴが踏み込んだ際、試験タイヤＴが周囲を包み込む（エンベロープする）突起で、試験タイヤＴの接地面内において１つの突起しか存在しないように配置される突起をいう。また、単突起は、複数の突起が近接し、突起間で試験タイヤがドラム面１２ａと接触しない連続突起に相対するものである。したがって、単突起の周りにおいて、試験タイヤＴのトレッド部の表面と滑らかなドラム面１２ａとが接触するように作用する。すなわち、試験タイヤＴが完全に単突起に乗り上げることはなく、試験タイヤＴのトレッド部の表面と滑らかなドラム面１２ａとが接触する。このような単突起は、ロードノイズを発生させる凹凸路面の凸部と同様の機能を果たし、１００〜５００Ｈｚの周波数帯域のロードノイズに対する振動特性を計測することができる。
【００３５】
したがって、低周波振動、ハーシュネスおよびロードノイズに対する試験タイヤＴの振動特性を得るように、３つの凸状部材をドラム面１２ａに配置してもよい。しかし、１つの凸状部材によって励起された振動が収束する前に、別の凸状部材によって振動が励起されない程度に凸状部材の配置間隔を設定することが、精度の高い振動特性を得る点で重要である。このような配置は、ドラム面１２ａの周長および試験タイヤＴの速度によって異なるものであるが、一般に、直径２〜３ｍのドラム面１２ａを速度３０〜８０（ｋｍ／時）の条件で試験する場合、ドラム面１２ａの周上の正反対の位置（１８０度の位置）に２つの凸状部材を配置するのが好ましい。例えば、低周波振動のための凸状部材とハーシュネスのための凸状部材を配置して同時に試験し、一方、ハーシュネスのための凸状部材とロードノイズのための凸状部材（単突起）を配置して同時に試験することにより、ハーシュネスに対する振動特性を介在して、低周波振動、ハーシュネスおよびロードノイズに対する試験タイヤＴの振動特性を同一試験条件における振動特性として評価することができる。振動特性として計測され評価される軸力のスペクトル波形は、試験タイヤＴの上下方向に作用する軸力変動のほか、前後方向に作用する軸力変動または横方向に作用する軸力変動であってもよい。
【００３６】
また、試験装置１０は、試験タイヤＴが凸状部材を通過する際の試験タイヤの軸力の変動を、試験タイヤＴの挙動として計測するが、本発明では、回転を自由とする取り付けハブに固定されて軸支されるタイヤスタンド１６の替わりに、試験タイヤの回転軸の並進運動を可能とするように懸下機構を用いて試験タイヤを可動状態とし、試験タイヤの回転軸に発生する加速度を計測してもよいし、試験タイヤの軸力変動の反作用として回転ドラムの回転軸に作用する力の変動やドラム面に働く力の変動を、回転ドラムの軸に設けられたロードセルを用いて計測し、計測結果をタイヤの挙動してもよい。
【００３７】
以上、本発明のタイヤ振動特性試験装置について詳細に説明したが、本発明は上記実施例に限定はされず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良および変更を行ってもよいのはもちろんである。
【００３８】
【発明の効果】
以上、詳細に説明したように、本発明は、ドラム路面の周上に、形状の異なる凸状部材が少なくとも２つ以上取り付けられるので、一つの試験装置を用いて、低周波振動から１００〜５００Ｈｚのロードノイズにいたる試験タイヤの振動特性を同一の試験で精度良く計測することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）〜（ｃ）は、本発明のタイヤ振動特性試験装置の一例であるタイヤ振動特性試験装置の概略の構成を説明する構成図である。
【図２】（ａ）〜（ｃ）は、図１に示すタイヤ振動特性試験装置で得られる時系列波形およびスペクトル波形を示す図である。
【図３】（ａ）〜（ｃ）は、凸状部材の長さに対するパワー値の比率の変化を、速度別に示した図である。
【符号の説明】
１０  タイヤ振動特性試験装置
１２  回転ドラム
１２ａ  ドラム表面
１２ｂ，１２ｃ  凸状部材
１４  ロードセル
１６  タイヤスタンド
１８  アンプ
２０  処理ユニット
２２  駆動モータ
【図１】
2004198219.tif 000003
【図２】
2004198219.tif 000004
【図３】
2004198219.tif 000005