(57)【要約】【課題】印刷物について簡易な構成で複数段階の光沢感を表現でき、併せて画像保存性を向上させることも可能とする。【解決手段】１パス（１回の走査）で印刷媒体上に着弾した液体組成物の個々の液滴は、隣接する液滴と連結して一体化することができ、平坦なコート層を形成する。これにより、表面状態はほぼ平坦になり、正反射光の量が多くなり、光沢度が大きくなる。これに対し、２パスで液体組成物を吐出する場合、連結できる液体組成物の液滴が１パスの場合より少なく、このために完全な一体化が行なわれずに２回目の走査までに不溶化が始まる。このように、個々の液滴は最初の形状をある程度残したまま不溶化することから、コート層は凹凸が多い表面状態となる。４パスでコート層の形成する場合も同様であり、さらに凹凸が多く乱反射量が増し、光沢度は小さくなる。【選択図】　　　　図５
2004122496.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成するステップを有し、
該層の形成により前記光沢度を複数段階に変更することを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項２】
前記層を形成するステップは、当該層形成において付与する複数の前記所定の液滴の一体化の程度を制御することにより、前記光沢度を変更することを特徴とする請求項１に記載の印刷物製造方法。
【請求項３】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成するステップを有し、
該層を形成するステップでは、当該層形成において付与する複数の前記所定の液滴の一体化の程度が異なるよう制御することにより、前記光沢度を変更することを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項４】
前記層の形成に伴ってさらに印刷媒体のヘイズが複数段階に変更されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項５】
前記所定の液滴は、水性媒体と、下記一般式で表される構造を有する高分子を含む液滴であり、印刷媒体の面に付与されたとき当該高分子が不溶化することにより、印刷媒体の面上にて当該液滴が固化することを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の印刷物製造方法。
式　−ＣＯＯＡ
（但し、式中のＡはアルカリ金属、アンモニウム又は有機アンモニウムを表わす。）
【請求項６】
前記印刷媒体は、前記高分子が不溶化する表面ｐＨを有することを特徴とする請求項１ないし５に記載の印刷物製造方法。
【請求項７】
前記印刷媒体は、インク受容層中に前記高分子が不溶化する濃度の多価金属イオンを含むことを特徴とする請求項１ないし５に記載の印刷物製造方法。
【請求項８】
前記層を形成するステップは、前記複数の所定の液滴を、所定時間以上おいて分けて付与することにより、前記一体化の程度を制御することを特徴とする請求項２ないし７のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項９】
前記層を形成するステップは、前記複数の所定の液滴のうち、所定時間内に相互に隣接して付与する液滴の数を変えることにより、前記一体化の程度を制御することを特徴とする請求項２ないし８のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１０】
前記層を形成するステップは、当該層が形成されるべき印刷媒体上の領域の全てに対し前記液滴を付与して第１の層を形成し、該第１の層上に前記複数の所定の液滴を付与して前記一体化の程度を制御することにより、前記光沢度を変更することを特徴とする請求項２ないし７のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１１】
前記層を形成するステップは、前記印刷媒体上の全ての領域に対し前記液滴を付与して第１の層を形成し、該第１の層上に前記複数の所定の液滴を付与して前記一体化の程度を制御することにより、前記光沢度を変更することを特徴とする請求項２ないし７のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１２】
前記層を形成するステップは、前記複数の所定の液滴のサイズを変えて付与することにより、複数の前記所定の液滴の一体化の程度を制御することを特徴とする請求項２ないし７のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１３】
前記層を形成するステップは、前記複数の所定の液滴を所定時間以上おいて分けて付与し、当該分けて付与する相互の付与割合を変えることにより、前記光沢度を変更することを特徴とする請求項８または９に記載の印刷物製造方法。
【請求項１４】
前記層を形成するステップの前に、色材を含有したインクを付与して印刷を行なうステップをさらに有したことを特徴とする請求項１ないし１３のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１５】
前記層を形成するステップは、同一の印刷媒体上において複数の異なる光沢度を有する部分が形成されるよう、前記所定の液滴を印刷媒体に付与することを特徴とする請求項１ないし１４のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１６】
光沢度の異なる部分を有する印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
印刷媒体に対し所定の液滴を付与して前記印刷媒体の表面に層を形成するにあたり、当該層の形成において付与する複数の前記所定の液滴の一体化の程度を異ならせ、当該一体化の程度を異ならせた複数の部分を形成するステップを有し、前記一体化の程度を異ならせた複数の部分は、それぞれ光沢度が異なることを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項１７】
光沢度の異なる部分を有する印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
印刷媒体に対し所定の液滴を付与して前記印刷媒体の表面に層を形成するにあたり、当該層の表面状態を異ならせ、当該表面状態を異ならせた複数の部分を形成するステップを有し、
前記表面状態を異ならせた複数の部分は、それぞれ光沢度が異なることを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項１８】
前記層を形成するステップは、複数のノズルを有するインクジェットヘッドから前記所定の液滴を吐出することで実行されることを特徴とする請求項１ないし１７のいずれかに記載の印刷物製造方法。
【請求項１９】
光沢度の異なる部分を有する印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して走査させ、当該走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するにあたり、前記層の形成に要する走査の回数を異ならせた複数の部分を形成するステップを有し、
前記走査回数を異ならせた複数の部分は、それぞれ光沢度が異なることを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項２０】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して走査させ、当該走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するステップを有し、
前記層の形成に要する前記走査の回数を変更することにより、前記印刷媒体の光沢度を変更することを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項２１】
光沢度の異なる部分を有する印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して複数回走査させ、当該複数回の走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出するに際し、前記複数回の走査それぞれの吐出データを生成するためのマスクを用い、当該マスクにより生成された吐出データに基づいて前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するステップを有し、
前記層を形成するステップでは、マスク処理の最小単位が異なる複数のマスクを用い、当該異なる複数のマスクを用いて形成される複数の異なる部分を形成し、
前記異なる複数のマスクを用いて形成される複数の異なる部分は、それぞれ光沢度が異なることを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項２２】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、
所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して複数回走査させ、当該複数回の走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出するに際し、前記複数回の走査それぞれの吐出データを生成するためのマスクを用い、当該マスクにより生成された吐出データに基づいて前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するステップを有し、
前記マスクの最小処理単位を変更することにより、前記印刷媒体の光沢度を変更することを特徴とする印刷物製造方法。
【請求項２３】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造装置であって、
印刷媒体の面に液滴を付与して層を形成する層形成手段を具え、
該層の形成により前記光沢度を複数段階に変更することを特徴とする印刷物製造装置。
【請求項２４】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造装置であって、
印刷媒体の面に層を形成する層形成手段を具え、
該層形成手段は、所定の液滴を付与して層を形成する手段であり、層形成において付与する複数の前記所定の液滴の一体化の程度を異ならせることにより、前記光沢度を変更することを特徴とする印刷物製造装置。
【請求項２５】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造装置であって、
所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して走査させ、当該走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成する手段を有し、
前記層の形成に要する前記走査の回数を変更することにより、前記印刷媒体の光沢度を変更することを特徴とする印刷物製造装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、印刷物製造方法および印刷物製造装置に関し、詳しくは、印刷物における画像等の光沢を制御する印刷物製造方法および印刷物製造装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
現在、印刷装置として多様なタイプが存在し、得られる印刷物における画像などの光沢感はそのタイプ毎に異なっている。色材としてトナーを用いる電子写真方式やインクリボンを用いる熱転写方式では、基本的に印刷媒体の表面にこれらの色材層が形成されることにより一定の平滑度を得て印刷画像に光沢を生じさせることができる。
【０００３】
一方、液体インクを用いたインクジェット方式の印刷装置は、その取り扱いの手軽さなどの点から情報機器をはじめ各種機器の情報もしくは画像出力の用途において急速に普及している。この方式の装置は多色画像が容易に形成できることに加え、製版方式による多色印刷やカラー写真方式による印刷画像と比較して遜色のない印刷品位を得ることが可能であるため、フルカラー画像印刷分野にまで広く応用されるにいたっている。
【０００４】
このインクジェット方式はインクが印刷媒体に浸透して画像を形成するものであって基本的に層を形成するものでないことから、その印刷画像は、印刷媒体の表面に色材層を定着させる他の方式と比べて光沢度が低いといえる。
【０００５】
このような点から、印刷媒体に予めベーマイト構造のアルミナ水和物を用いた塗工層を設けたものが、例えば、特許文献１、特許文献２、特許文献３、特許文献４、特許文献５に開示されている。これらのアルミナ水和物の塗工層を設けた印刷媒体は、アルミナ水和物が正電荷を持っているため、インク染料の定着が良く、発色の良い画像が得られること、更に、画質、特にフルカラー画像における画質及び光沢の点で従来の印刷媒体に比べ好ましいなどの長所を有している。そして、このアルミナ水和物が塗工されることにより予め光沢が付与された印刷媒体に、例えば染料系のインクを付与することによって、銀塩写真に匹敵した光沢度をもつ画質を得ることもできている。
【０００６】
一方、以上のような光沢度に関して印刷画像に対する要求も多様化してきており、上記特許文献１から５に開示されるように一つの印刷媒体全体に一律に光沢が施されるのではなく、同一印刷媒体内で光沢部のある部分とない部分を混在させ画像を印刷したいとする要求もある。例えば、昨今の不動産物件販売などでは、ＷＥＢサイトやモニター上でＣＧ（コンピューターグラフィック）にて作成した建物や部屋などを見ながら商談をすすめる場合が増えているが、モニターに表示されている建物の一部の材質が光沢によって表現されている場合に、これを印刷媒体に印刷出力するとその光沢を再現できず、印刷物で確認するなどの場合に不便を感じることがある。また、服飾分野などでも材質感の表現は重要な問題であり、これらの印刷出力においても同様な課題が生じている。これは、印刷媒体に印刷する際の光沢度がその媒体において一律であることに起因しており、同一印刷媒体内でも自在に光沢度を変えることができる印刷装置があれば上述の材質感などにおいてもより表現力豊かなものとなる。例えば、これから普及するであろうオンラインショッピングにおいても、モニターに表示された品物の材質を光沢を含めて忠実に表現できる印刷装置があれば、品物の確認などに便利であることは明らかである。
【０００７】
これに対し、本出願人は、例えば、特許文献６において、同一印刷媒体内で部分的に光沢度を異ならせることができる画像形成装置を提案している。より詳細には、印刷媒体上に転写されたトナー像定着のための構成において、定着のための定着温度を印刷媒体の搬送方向において変化させ同方向における印刷媒体の領域ごとに光沢度を異ならせるものや、サーマルへッドを印刷媒体の領域に対応して分割しこの分割したヘッドごとに定着温度を異ならせて光沢度を異ならせることが記載されている。そして、この文献６には、光沢度を定着温度の制御によって複数段階に変化させることも記載されている。
【０００８】
また、熱転写方式の装置では、特許文献７に同様な提案がなされている。この文献７には、インクリボンを用いて画像が形成された印刷媒体にオーバーコート層の転写を行うことが記載され、ここでは、サーマルヘッドによるその転写時の温度を、光沢を付す部分とそうでない部分とで異ならせることにより、同一の印刷媒体において部分的に光沢度を異ならせている。
【０００９】
さらに、特許文献８には、熱転写方式の印刷について上記文献７と同様の技術を開示する他、無色もしくは透明の熱溶融インクを用いたソリッドインクジェット方式により、印刷媒体に液体インクを用いて印刷した画像上に層を形成し光沢を付与することが記載されている。
【００１０】
【特許文献１】
米国特許第４，８７９，１６６号明細書
【００１１】
【特許文献２】
米国特許第５，１０４，７３０号明細書
【００１２】
【特許文献３】
特開平２−２７６６７０号公報
【００１３】
【特許文献４】
特開平４−３７５７６号公報
【００１４】
【特許文献５】
特開平５−３２０３７号公報
【００１５】
【特許文献６】
特開平５−１９６６０号公報
【００１６】
【特許文献７】
特開２００１−２１２９９６号公報
【００１７】
【特許文献８】
特開平５−２０８５０８号公報（第００４８段落〜第００５５段落、図１３〜図１５）
【００１８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、現在最も普及しているインクジェット方式による印刷画像について、上述した特許文献６〜８に開示される技術をそのまま適用することはできないか、もしくは適用するには大きな困難を伴うなどの問題がある。
【００１９】
すなわち、特許文献６に開示される定着温度の制御によって光沢度を変更する技術は色材としてのトナーに固有の適用可能な技術であり、インクによって印刷が行われた印刷媒体に適用できないことは明らかである。
【００２０】
また、特許文献７、８に開示される技術は印刷媒体上に色材とは別の層を形成するものであり、インクジェット方式の印刷装置においてこのような層を設けるには、そのための装置を別途設ける必要があり、装置構成が煩雑になるなどの問題がある。つまり、特許文献７にあっては、オーバーコート層用のリボンを余分に備えればよく、熱転写のためのサーマルヘッドは印刷用のものをそのまま用いることができることから、装置構成が煩雑になることはない。これに対し、インクジェット方式ではサーマルヘッド等を別途設けなければならないことになる。
文献８に開示される構成においても同様であり、例えば、同文献の図１５に示されるように、印刷用と層形成用と２つのヘッド走査機構が必要になるなど、装置の構成が煩雑でまた大型化する場合がある。また、この特許文献８に開示される構成は、層を形成するためのヘッドが固体物をいったん溶融し液状にして吐出するものであるため、１つの装置に２つの方式のヘッドが存在し、上記の構成が煩雑もしくは大型化する他、ヘッドによる吐出のための制御の構成も煩雑となる。
【００２１】
さらに、以上のような特許文献７、８に開示される技術をインクジェット方式に適用する場合には、インクジェット方式による印刷装置の取り扱いの簡便さなど種々の利点を損なうおそれもある。
【００２２】
また、モニターで表示される画像やカメラで撮像される画像などでは、画像によって光沢は一様でなく、複数の異なる光沢度を有したものが多い。このため、それらの画像を印刷する場合においても複数段階の光沢度を表現できモニター等で表示される画像を忠実に再現できることが望ましい。しかしながら、上述した特許文献７、８では、単に、層を形成すること、または、しないことによって光沢の有る無し定めるだけであり、複数の光沢度の違いを得ることはできない。この点について、特許文献６には定着温度を変えることにより光沢度を複数段階で異ならせることが開示されているが、層形成により光沢を生じさせるものとそのメカニズムがそもそも異なり、インクジェット方式の印刷には適用できない。
【００２３】
一方、インクジェット印刷の分野では、印刷物における画像保存性も比較的重要な課題である。インクジェット方式による印刷画像は大気中に存在する微量なオゾンなどによって劣化し易く、印刷時の画像品位を長期間維持できないことがあり、この場合には、印刷物の利用価値などが低下することになる。
【００２４】
本発明は、以上説明した問題を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、簡易な構成で複数段階の光沢感を表現でき、併せて画像保存性を向上させることも可能な印刷物製造方法および印刷物製造装置を提供することにある。
【００２５】
【課題を解決するための手段】
印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成するステップを有し、該層の形成により前記光沢度を複数段階に変更することを特徴とする。
【００２６】
他の形態では、印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成するステップを有し、該層を形成するステップでは、当該層形成において付与する複数の前記所定の液滴の一体化の程度が異なるよう制御することにより、前記光沢度を変更することを特徴とする。
【００２７】
さらに他の形態では、光沢度の異なる部分を有する印刷物を製造する印刷物製造方法であって、所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して走査させ、当該走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するにあたり、前記層の形成に要する走査の回数を異ならせた複数の部分を形成するステップを有し、前記走査回数を異ならせた複数の部分は、それぞれ光沢度が異なることを特徴とする。
【００２８】
さらに他の形態では、印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して走査させ、当該走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するステップを有し、前記層の形成に要する前記走査の回数を変更することにより、前記印刷媒体の光沢度を変更することを特徴とする。
【００２９】
さらに他の形態では、光沢度の異なる部分を有する印刷物を製造する印刷物製造方法であって、所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して複数回走査させ、当該複数回の走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出するに際し、前記複数回の走査それぞれの吐出データを生成するためのマスクを用い、当該マスクにより生成された吐出データに基づいて前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するステップを有し、前記層を形成するステップでは、マスク処理の最小単位が異なる複数のマスクを用い、当該異なる複数のマスクを用いて形成される複数の異なる部分を形成し、前記異なる複数のマスクを用いて形成される複数の異なる部分は、それぞれ光沢度が異なることを特徴とする。
【００３０】
さらに他の形態では、印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造方法であって、所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して複数回走査させ、当該複数回の走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出するに際し、前記複数回の走査それぞれの吐出データを生成するためのマスクを用い、当該マスクにより生成された吐出データに基づいて前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成するステップを有し、前記マスクの最小処理単位を変更することにより、前記印刷媒体の光沢度を変更することを特徴とする。
【００３１】
また、印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造装置であって、印刷媒体の面に液滴を付与して層を形成する層形成手段を具え、該層の形成により前記光沢度を複数段階に変更することを特徴とする。
【００３２】
他の形態では、印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造装置であって、印刷媒体の面に層を形成する層形成手段を具え、該層形成手段は、所定の液滴を付与して層を形成する手段であり、層形成において付与する複数の前記所定の液滴の一体化の程度を異ならせることにより、前記光沢度を変更することを特徴とする。
【００３３】
さらに他の形態では、印刷媒体の光沢度を変更して印刷物を製造する印刷物製造装置であって、所定の液滴を吐出するためのインクジェットヘッドを前記印刷媒体に対して走査させ、当該走査中に前記インクジェットヘッドから印刷媒体に対し前記所定の液滴を吐出することで前記印刷媒体上に層を形成する手段を有し、前記層の形成に要する前記走査の回数を変更することにより、前記印刷媒体の光沢度を変更することを特徴とする。
【００３４】
以上の構成によれば、印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成することにより、例えば印刷媒体に印刷された画像の光沢度を複数段階に変更するので、層形成に際する液滴の付与の仕方を変えるだけで光沢度を複数段階に変更することができる。
【００３５】
また、他の形態によれば、印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成する場合に、層形成において付与する複数の上記所定の液滴の一体化の程度を制御して光沢度を変更するので、液滴を付与する際に印刷媒体に付与された複数の液滴が連結して一体となるときの、その形状および大きさを定めることができ、これにより、層表面の凹凸もしくは粗さを制御して光沢度を変更することができる。
【００３６】
また、上記において、インクジェトヘッドを用い、このヘッドを走査させて所定の液滴を吐出して層を形成するに際して、走査の回数や各走査のデータを変えることによって、光沢度の変更が可能となる。
【００３７】
さらに、印刷媒体の画像が印刷された面に上記の層が形成されることにより、画像を大気に対して密閉することもできる。
【００３８】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。
【００３９】
最初に、本発明の実施形態による制御の対象であり、また、印刷画像の評価の基準となる光沢度およびヘイズについて説明する。高い光沢度の表面ではそれが白く濁って見える場合がある（これを本明細書ではヘイズ（ｈａｚｅ；濁り）と呼ぶ）。このように、光沢があってもヘイズが伴って観察される場合は印刷画像における光沢感の印象も当然異なる。このため、本発明の実施形態では、印刷画像において光沢度とともにヘイズについても所望のものにすべく、後述するような制御を行なう。
【００４０】
図１（ａ）〜（ｄ）は、この光沢度とヘイズを説明する図である。
【００４１】
図１（ａ）に示すように、光沢度およびヘイズは、印刷物表面で反射した反射光を検出器（例えば、ＢＹＫ−Ｇａｒｄｎｅｒ社製のＢ−４６３２（日本名；マイクロ−ヘイズ　プラス）によって検出することによりそれらの値を求めることができる。反射光はその正反射光の軸を中心にある角度で分布しており、図１（ｄ）に示すように、光沢度は、例えば検出器中心の開口幅１．８°で検出され、ヘイズは、その外側の例えば±２．７°までの範囲で検出されるものである。
【００４２】
すなわち、反射光が観察される場合、その分布の中心軸をなす正反射光の入射光に対する反射率が光沢度と定義され、この光沢度が大きいほど観測者は光沢感があると感じる。また、反射光の分布において正反射光の近傍に生じている散乱光を測定したものがヘイズもしくはヘイズ値と定義され、光沢度が高くてもヘイズ値が高い場合は白っぽくくすんで観察される。
【００４３】
なお、上記検出器により測定される光沢度およびヘイズの単位は無次元で、光沢度はＪＩＳ規格のＫ５６００に、ヘイズはＩＳＯ規格のＤＩＳ１３８０３に準拠している。
【００４４】
図１（ｂ）および（ｃ）は、印刷画像表面の粗さに応じて正反射光の量が異なることを示す図である。これらの図に示されるように、一般に表面が粗くなるほど正反射光の量が減り、これによって光沢度もより小さく測定される。また、ヘイズ値は、光沢度に相関するとは一概には言えず、基本的には、光沢度が同じでもその表面状態によって異なるものである。
【００４５】
図２は、上述した光沢度とヘイズとの関係の一例を示す図であり、測定角２０°で測定される光沢度が６９および８０の場合について、異なる液体組成物Ａ、Ｂ、Ｃごとにヘイズ値等との関係を示すものである。すなわち、同図の縦軸はヘイズ値を示している。また、横軸は以下の各実施形態で説明される、液体組成物の付与方法の違いを示しており、同図は６種類の付与方法について光沢度等を示すものである。なお、液体組成物の種類は、その組成などが異なることによるものである。
【００４６】
同図から明らかなように、例えば、以下の各実施形態のように用いる液体組成物を１種類に固定した場合、液体組成物の付与方法が異ならせることにより、光沢度およびヘイズの何れも変化させることができる。例えば、液体組成物Ａを用いる場合、付与方法３と４では光沢度６９を実現でき、また、付与方法５と６では光沢度８０を実現することができる。また、光沢度が６９、８０のいずれの場合も液体組成物の付与方法に応じて（方法３と４、または５と６）ヘイズ値が変化することがわかる。
【００４７】
本発明の実施形態は、インクジェットプリンタの形態の印刷物製造装置であり、インクを吐出して画像を形成して画像を印刷し、その印刷した画像に液体組成物を吐出して不溶化層を形成し、光沢を施すものである。そして、以上説明したように液体組成物の付与方法を異ならせることにより、印刷画像表面の状態を制御することにより、光沢度およびヘイズを多段階に変化させることを可能とし、印刷画像の種々の光沢感およびそれに伴う濁り具合を表現する。具体的には、印刷媒体上で反応して固化もしくは不溶化する液体（本明細書では、「液体組成物」という）を、図５、図６、図７等で後述されるように、インクジェトヘッドと同じ構造のヘッドによって吐出するとともに印刷媒体上に着弾した液体組成物の液滴の結合具合を制御し、それらの液滴が不溶化したときに形成される層の凹凸の状態を定めるものである。
【００４８】
なお、本発明を実施する形態によっては、ヘイズ値は一定として光沢度のみ変化するように付与方法を設定するようにしてもよいことはもちろんである。
【００４９】
図３は、この液体組成物の固化に至る反応のメカニズムを説明する図である。
【００５０】
本発明の実施形態で用いる液体組成物は、水性媒体と、下記一般式で表される構造（以下カルボン酸塩と表す）を有する高分子と、を含むものであり、この液体組成物が前記高分子が不溶化する表面ｐＨを有する印刷媒体の表面にて反応して不溶化した高分子の層が形成される。
【００５１】
同図に示すように、液体組成物として、例えばスチレン−アクリルポリマーの水溶液が用いられ、これが染料インクによって画像が印刷された印刷媒体（前記高分子が不溶化する表面ｐＨを有する）上に吐出されると、印刷媒体表面のｐＨによって印刷画像の上に高分子の不溶化物の層（膜）が生成される。この際、本実施形態では、吐出された液体組成物が印刷媒体に着弾して形成される液滴相互の一体化の程度を制御し、これらが不溶化して最終的に形成される層の表面形状を定める。そして、この表面形状が持つ、図１にて説明したような反射特性に応じた光沢度およびヘイズを得ることができる。
式　−ＣＯＯＡ
（但し、式中のＡはアルカリ金属、アンモニウム又は有機アンモニウムを表わす。）
次に、本発明の実施形態で用いることができる液体組成物、印刷媒体およびインクについて具体的に説明する。
【００５２】
最初に、本発明の実施形態で用いることができる液体組成物は、上述したように、カルボン酸塩を有する高分子を少なくとも含む。そして、印刷媒体の表面ｐＨの作用によって液体組成物中の高分子を瞬時に不溶化して固液分離し、溶媒成分のみを印刷媒体中に吸収させて、印刷媒体上に不溶化物の被覆層を形成させるものである。
【００５３】
印刷媒体上に形成される被覆層の厚みは、液体組成物中の高分子量と単位面積あたりの吐出量によって決まり、好ましい範囲としては、被覆層の厚みが５０〜１０００ｎｍの範囲、より好ましくは５０〜５００ｎｍの範囲である。被覆層の厚みがこの範囲を超える場合には、後述する液体組成物中の高分子の固形分濃度を高めることが必要となり、固着性や吐出性に問題を生じる恐れがある。また、被覆層の厚みがこの範囲に満たない場合には充分なガスバリア性が得られないことがあり、画像保存性において劣るものとなる。なお、被覆層の厚みは、印刷物断面の走査型電子顕微鏡観察によって測定することができる。
液体組成物中のカルボン酸塩を有する高分子としては、液体組成物中に安定して溶解し、かつ画像の表面ｐＨの作用によって不溶化して安定した層を形成し得るものであればよい。例えば、アクリル酸、メタアクリル酸、マレイン酸、マレイン酸のハーフエステル、イタコン酸等のアクリル酸系単量体の１種以上を用いて得られたビニル共重合体を塩基性物質の添加により可溶化したものが好ましい。
【００５４】
この際の塩基性物質としては、特に制限されることなく水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属の水酸化物や、アンモニア水、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノイソプロパノールアミンジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、モルホリン、アミノメチルプロパノール、アミノメチルプロパンジオール、アミノエチルプロパンジオール等があげられる。
【００５５】
上記アクリル酸系単量体と共重合させることのできる単量体としては、目的とする特性を有する高分子を形成できるものであれば特に限定されないが、例えば、次のような単量体の少なくとも１種を用いることができる。すなわち、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ｎ−アミル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、ｎ−へキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｎ−オクチル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレートなどの（メタ）アクリレート単量体、更には、スチレンモノマー、ベンジル（メタ）アクリレート、２−アントリル（メタ）アクリレート、２−（ベンゾイルオキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−（５−エチル−２−ピリジル）エチル（メタ）アクリレート、［１，１’−ビフェニル］−４−イル（メタ）アクリレート、７−オキソ−１，３，５−シクロヘプタトリエン−１−イル（メタ）アクリレート、８−キノリル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、シクロドデシル（メタ）アクリレート、１−メチルヘキシル（メタ）アクリレート、１−メチルヘプチル（メタ）アクリレート、２−メチルペンチル（メタ）アクリレート、１−シクロヘキシル−３−アゼチジニル（メタ）アクリレート、９−カルバゾリルメチル（メタ）アクリレート、テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル（メタ）アクリレート、３−ニトロフェニル（メタ）アクリレート、１−（３−ペリレニル）エチル（メタ）アクリレート、（３−メチルオキシラニル）メチル（メタ）アクリレート等が挙げられ、これらから選択された少なくとも１種を用いることができる。
【００５６】
本発明における対イオン（式中　Ａ）としては、アルカリ金属、アンモニウム、有機アンモニウムが挙げられ、これらから選択された少なくとも１種を用いることができる。
【００５７】
アルカリ金属としては、例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム等が挙げられ、有機アンモニウムとしては、モノエタノールアンモニウム、ジエタノールアンモニウム、トリエタノールアンモニウム、モノイソプロバノールアンモニウム、ジイソプロバノールアンモニウム、トリイソプロバノールアンモニウム、モノメチルアンモニウム、ジメチルアンモニウム、トリメチルアンモニウム、モノエチルアンモニウム、ジエチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、等のアルキルアンモニウム、アルカノールアンモニウムがあげられる。
本発明では、高分子の酸価は、後述する印刷媒体の表面ｐＨや表面状態、更には高分子を構成する単量体の種類によって変わり、印刷媒体上で不溶化するように適宜選択すればよい。具体的には、カルボン酸塩を有する高分子水溶液を、印刷媒体の表面ｐＨに対応したｐＨの水溶液に滴下したときに、高分子が不溶化して固液分離するようにカルボン酸塩含有量を調整する。
【００５８】
高分子の酸価は５０から３００の範囲が好ましい範囲としてあげられる。５０に満たない場合には、固着性の点で問題が生じる場合があり、また、サーマル方式のインクジェットを使用する場合はヒーター上でのコゲの原因となり、安定した吐出性が得られないことがある。一方、３００を超えると、紙面上での不溶化がおきにくくなり、被覆層を形成させるため印刷媒体のインク受容層中の多価金属イオン濃度を極端に上げなくてはならず、画像の色みが問題となる場合がある。なお、酸価は、ＪＩＳ　Ｋ００７０に準拠した手法により実測した値に基づく。　また、本発明の液体組成物のｐＨは、塩基性物質の添加量やｐＨ調整剤によって調整され、上述のカルボン酸塩を有する高分子が水溶化するｐＨである必要がある。好ましい液体組成物のｐＨとしては５．４から１１．０の範囲が、より好ましくは６．０から１１．０の範囲があげられる。液体組成物のｐＨが１．０を超えるとヘッド等の液体組成物と接触する部材の耐久性が問題となることがあり、液体組成物のｐＨが５．４に満たない場合には、後述するが、印刷媒体の表面ｐＨを５．４以下に調整しなければならず、画像の色みを損ねる場合がある。
【００５９】
本発明のカルボン酸塩を有する高分子の分子量としては特に制限されるものではないが、例えば塩基性物質の添加前の重量平均分子量で１０００から１０００００の範囲、好ましくは１０００から５００００の範囲が使用できる。重量平均分子量が１０００００を超えると液体組成物の粘度が高くなる傾向があり、インクジェット記録方法での吐出安定性が得られないことがある。また、重量平均分子量が１０００に満たないと、充分なガスバリア性を有する被覆層が得られないことがある。ここで重量平均分子量はＧＰＣ（Ｇｅｌ　Ｐｅｒｍｉａｔｉｏｎ　Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）により、ＴＨＦ／ＤＭＦ混合溶媒系でポリスチレン換算値を用いて表す。
また、液体組成物中のカルボン酸塩を有する高分子の含有量としては、液体組成物全量に対して、好ましくは１．０〜１５重量％、より好ましくは１〜６重量％の範囲があげられる。液体組成物中の高分子の含有量が１５重量％を超えると、液体組成物の粘度が高くなる傾向があり、インクジェット記録方法での吐出安定性が得られないことがある。また、１重量％に満たないと、充分なガスバリア性を有する被覆層が得られないことがある。
本発明における被覆層形成用の液体組成物に使用する溶媒は、水または水と水溶性有機溶剤との混合溶媒であり、特に好適なものは水と水溶性有機溶剤との混合溶媒であって、水溶性有機溶剤として液体組成物の乾燥防止効果を有する多価アルコールを含有するものである。また、水としては、種々のイオンを含有する一般の水でなく、脱イオン水を使用するのが好ましい。
【００６０】
水と混合して使用される水溶性有機溶剤としては、例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコール、ｓｅｃ−ブチルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、イソブチルアルコール等の炭素数１〜４アルキルアルコール類；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類；アセトン、ジアセトンアルコール等のケトンまたはケトアルコール類；テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類；ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコール類；エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２，６−ヘキサントリオール、チオジグリコール、ヘキシレングリコール、ジエチレングリコール等のアルキレン基が２〜６個の炭素原子を含むアルキレングリコール類；グリセリン；エチレングリコールメチル（またはエチル）エーテル、ジエチレングリコールメチル（またはエチル）エーテル、トリエチレングリコールモノメチル（またはエチル）エーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテル類；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン等が挙げられる。
【００６１】
これらの多くの水溶性有機溶剤の中でも、ジエチレングリコール等の多価アルコール、トリエチレングリコールモノメチル（またはエチル）エーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテルが好ましいものである。
【００６２】
液体組成物中の前記水溶性有機溶剤の含有量は、液体組成物の全重量に対して重量％で０〜９５重量％、好ましくは１０〜８０重量％、より好ましくは２０〜５０重量％の範囲である。また、水の含有量は、液体組成物の全質量に対して質量％で４０〜９９質量％の範囲でより好ましくは５０〜９５質量％の範囲で適宜選択すればよい。
【００６３】
また、本発明に用いる液体組成物は前記の成分の外に必要に応じて、界面活性剤、粘度調整剤、表面張力調整剤、ｐＨ調整剤、防カビ剤、防錆剤等を添加しても良い。さらに、本発明の液体組成物には、例えば、装飾（薄いブルー等によるロゴ入れ等）等を目的として色材を含むこともできる。
次に、本発明の実施形態で使用される印刷媒体について説明する。
【００６４】
本発明の実施形態では、前述したように印刷媒体上で、被覆層形成用の液体組成物中の高分子を固液分離させる。したがって、印刷媒体の表面ｐＨは、液体組成物中の高分子を不溶化させうる値にコントロールしなくてはならない。不溶化させうる表面ｐＨは液体組成物に用いる高分子によって適宜選択させればよいが、好ましい範囲としては表面ｐＨが５．４〜７．０の範囲があげられる。表面ｐＨがこの範囲を超えると、印刷媒体上で液体組成物の高分子を固液分離させるために高分子の酸価を小さくしなくてはならないため充分な吐出安定性が得られないことがある。また、表面ｐＨがこの範囲に満たない場合には、記録画像の色みや耐光性、更には、記録液（染料インク）に対する吸収性が悪くなることがある。
【００６５】
印刷媒体の表面ｐＨの調整方法としては、公知の方法であらかじめ作製した所定の表面ｐＨを有する印刷媒体に所望の表面ｐＨとなるように硝酸、塩酸、硫酸などの酸水溶液や、アンモニアなどのアルカリ水溶液を塗工する方法や、インク受容層を形成するための塗工液のｐＨをあらかじめ所望のｐＨに調整して、基材上に塗工液を塗布乾燥してインク受容層を形成する方法等があげられる。なお、紙面ｐＨはＪＡＰＡＮ　ＴＡＰＰＩ　Ｎｏ．４９−２（塗布法）に準じて測定を行った。
【００６６】
本発明の実施形態で使用される印刷媒体の構成としては基材上に顔料を主体とする多孔質インク受容層が設けられたものが好適に使用される。
【００６７】
基材としては、適度のサイジングを施した紙、無サイズ紙、レジンコート紙などの紙類、樹脂フィルムのようなシート状物質及び布帛が使用でき、特に制限はない。特に適度のサイジングを施した紙、無サイズ紙を基材として用いた場合には後述する印刷媒体の表面ｐＨと同じ表面ｐＨが安定性の観点から好ましい。
本発明における印刷媒体のインク受容層は、その細孔容積が０．３５〜１．０ｍｌ／ｇの範囲になるように形成されるのが好ましく、より好ましくは０．４〜０．９ｍｌ／ｇである。インク受容層の細孔容積が前記範囲より大きい場合は（インク受容層にクラック、粉落ちが発生し）、前記範囲よりも小さい場合には（インクの吸収が悪くなり、特に多色印字を行った場合にインク受容層からインクが溢れて画像に滲みが発生し易い場合がある）。
【００６８】
また、インク受容層のＢＥＴ比表面積については、５０〜３００ｍ２／ｇの範囲が好ましく、より好ましくは１００〜３００ｍ２／ｇである。この範囲より小さい場合、インク受容層の光沢性がなくなり、またヘイズが増加するため画像に白モヤがかかったようになる場合がある。また、前記範囲より大きい場合、インク受容層にクラックが生じ易くなる場合がある。
【００６９】
前記ＢＥＴ比表面積及び細孔容積は、２４時間、１２０℃で脱気処理した後、窒素吸着脱離方法により求めることができる。
【００７０】
上記の物性を示すインク受容層を形成するための材料としては、特に限定されないが、下記一般式で表されるアルミナ水和物が好ましい例としてあげられる。Ａｌ２Ｏ３−ｎ（ＯＨ）２ｎ・ｍＨ２Ｏ
式中、ｎは０、１、２または３の整数の内のいずれかを表し、ｍは０〜１０、好ましくは０〜５の値を表す。ｍＨ２Ｏは多くの場合結晶格子の形成に関与しない脱離可能な水相を表すものであるため、ｍは整数でない値をとることができる。また、この種のアルミナ水和物をか焼するとｍは０の値に達することがありうるが、ｍとｎは同時に０とはならない。
【００７１】
前記アルミナ水和物は、製造過程において細孔物性の調整がなされるが、前記インク受容層のＢＥＴ比表面積、細孔容積を満たすためには、細孔容積が０．３〜１．０ｍｌ／ｇであるアルミナ水和物を用いることが好ましく、より好ましくは０．３５〜０．９ｍｌ／ｇである。この範囲の細孔容積を有するアルミナ水和物はインク受容層の細孔容積を前記規定範囲内にする上でより好適である。また、ＢＥＴ比表面積については、５０〜３５０ｍ２／ｇであるアルミナ水和物を用いることが好ましく、より好ましくは１００〜２５０ｍ２／ｇである。この範囲のＢＥＴ比表面積のアルミナ水和物は、インク受容層の比表面積を前記規定範囲にする上でより好適である。
【００７２】
分散液の塗布量は乾燥固形分換算で０．５〜６０ｇ／ｍ２、より好ましくは５〜４５ｇ／ｍ２とすることができ、インク受容層の層厚としては、良好なインク吸収性、解像性を得るには、例えば１５μｍ〜６０μｍ、好ましくは２０μｍ〜５５μｍ、特に好ましくは、２５μｍ〜５０μｍとすることができる。
【００７３】
以上説明した印刷媒体は、基本的に酸性を有するもの、すなわち、水素イオンを含むものとしたが、この酸性を呈するものに限らず、例えば、インク受容層中に高分子が不溶化する濃度の多価金属イオンを含むことにより、液体組成物と反応して高分子の不溶化物を生成できるものであることも好ましい態様の一つである。具体的には、印刷媒体のインク受容層中の多価金属イオン濃度が、液体組成物中の高分子を不溶化させうる値にコントロールされている印刷媒体である。この印刷媒体のインク受容層中の多価金属イオン濃度は、液体組成物に用いる高分子によって適宜選択させればよいが、好ましい範囲としてはインク受容層中の多価金属イオン濃度が０．０１〜１．０（ｍｏｌ／Ｌ）、より好ましくは０．０４〜０．８（ｍｏｌ／Ｌ）の範囲があげられる。インク受容層中の多価金属イオン濃度が０．０１ｍｏｌ／Ｌ未満の場合には、印刷媒体上で液体組成物の高分子を不溶化させるために高分子の酸価を小さくしなくてはならないため充分な吐出安定性が得られないことがある。また、インク受容層中の多価金属イオン濃度が１．０ｍｏｌ／Ｌを超える場合には、印刷画像の色みや耐光性、更には、記録液（染料インク）に対する吸収性が悪くなることがある。
【００７４】
なお、本発明においてインク受容層中の多価金属イオン濃度は、下記式により求められる。
【００７５】
多価金属イオン濃度（ｍｏｌ／Ｌ）＝Ｗ×ＶＰ
上式中のＷおよびＶＰは、インク受容層１ｇあたりの多価金属イオン含有量（ｍｍｏｌ／ｇ）およびインク受容層１ｇ中の空隙容積（ｍＬ／ｇ）をそれぞれ表す。
【００７６】
上記Ｗは、印刷媒体よりインク受容層を適宜取り出した後、蛍光Ｘ線測定装置などを用いて測定できる。またＶＰは、印刷媒体上の単位面積あたりのインク受容層体積（Ｖ１（ｍｌ／ｍ２））、印刷媒体上の単位面積あたりのインク受容層質量（Ｈ１（ｇ／ｍ２））、およびインク受容層の真密度（Ｄ１（ｍｌ／ｇ））から、ＶＰ＝Ｖ１／Ｈ１−Ｄ１として求められる。インク受容層の真密度は、印刷媒体よりインク受容層を適宜取り出した後、例えば乾式自動密度計（（株）島津製作所製；アキュピック１３３０）などにより測定できる。
【００７７】
本発明の実施形態においてインク受容層に含有させる多価金属イオンとしては、例えば、マグネシウム、カルシウムなどのアルカリ土類金属、イットリウム、ランタン、セリウムなどの希土類金属、ジルコニウムなどの遷移金属等の多価イオンがあげられ、被覆層形成用の液体組成物中の高分子を不溶化させうるものであれば良い。これらの多価金属イオンから選択した少なくとも１種を用いることができる。
【００７８】
インク受容層への多価金属イオンの添加方法としては、作製した印刷媒体に所望の多価金属イオン濃度となるように水溶性多価金属塩の水溶液を塗工する方法や、インク受容層を形成するための塗工液中にあらかじめ所望の多価金属イオン濃度となるように金属塩を添加しておき、基材上に塗工液を塗付乾燥してインク受容層を形成する方法等があげられる。
【００７９】
また、印刷媒体は、後述されるように、ヘッドからの吐出によって着弾した液体組成物が一定の滴形状を有して不溶化する程度の吸収性であることが望ましい。例えば、極端に液体組成物の吸収性が劣り、着弾した直後に液体組成物が印刷媒体上に広がってしまう場合は、好ましくないといえる。
【００８０】
次に、本発明の実施形態で用いることができる印刷液としてのインクについて説明する。
【００８１】
本発明の実施形態では、インクに含まれる色材の成分それ自体は公知のものでよく、例えば、直接染料、酸性染料、塩基性染料、反応性染料、食品用色素等に代表される水溶性染料がある。このような水溶性染料は、インク中において一般には約０．１〜２０重量％を占める割合で使用されている。
【００８２】
インクに使用する溶媒は、水または水と水溶性有機溶剤との混合溶媒であり、前述した被覆層形成用の液体組成物にあげたものが好適なものとして使用される。インク中の水溶性有機溶剤の含有量は、一般にはインクの全重量に対して重量％で０〜９５重量％、好ましくは１０〜８０重量％、より好ましくは２０〜５０重量％の範囲である。
【００８３】
また、インクは上記の成分の外に必要に応じて、界面活性剤、粘度調整剤、表面張力調整剤、ｐＨ調整剤、防カビ剤、防錆剤等を含むこともできる。
【００８４】
図４（ａ）および（ｂ）は、本発明の実施形態に係わる印刷物製造装置としてのインクジェットプリンタの概略構成を示す図である。
【００８５】
図４（ａ）に示すプリンタは、いわゆるシリアルタイプのものであり、キャリッジ２には、インクおよび上述の液体組成物を貯留するそれぞれのタンクとこれらのインクおよび液体組成物を吐出するためのそれぞれのヘッドが搭載され、このキャリッジ２が軸３に案内されて付図示の駆動機構により、同図中矢印Ａ方向に移動することによって各ヘッドの走査が行われる。そして、この走査でそれぞれのヘッドから上述した用紙などの印刷媒体５に対してインクまたは液体組成物が吐出され、また、この走査の後、印刷媒体５は同図中矢印Ｂ方向に所定量搬送される。この走査と印刷媒体搬送とを繰り返すことにより、例えば印刷媒体の１頁に印刷データに基づいた印刷が行われる。本実施形態では、インクとして、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）およびマゼンタ、シアンについてそれぞれ染料濃度の薄いライトマゼンタ（ＬＭ）およびライトシアン（ＬＣ）の６種類のインクを用いる。このため、これらのインクに応じて６つのインクタンクおよびヘッドが用いられる。液体組成物は、１種類であり、液体組成物タンクおよびヘッドはそれぞれ１つが用いられる。
【００８６】
図４（ｂ）は、キャリッジ２に搭載される各ヘッドを印刷媒体側から見た概略図である。同図は、６つのインクヘッドと液体組成物ヘッドが所定の部材で相互に接続された一体の構造を示している。しかし、この形態に限られないことはもちろんであり、個々のヘッドがキャリッジに対して個別に着脱できる構造であってもよい。
【００８７】
図４（ｂ）において、符号８で示す６本の線は、それぞれのヘッドにおけるインク吐出口の列を表しており、それぞれの列は例えば２５６個の吐出口によって形成されている。一方、液体組成物のヘッドは、インクヘッドと同じ２５６個の吐出口からなる吐出口列９を備え、この液体組成物ヘッドは、６つのインクヘッドに対し印刷媒体の搬送方向Ｂに関してずれた位置に設けられる。
【００８８】
上記のずれ量は、本実施形態の場合、各吐出口列における吐出口配列ピッチの１ピッチ分である。すなわち、同図において、インクヘッドの各吐出口列の最下端の吐出口と液体組成物ヘッドの吐出口列の最上端の吐出口とは１ピッチ分の距離である。一方、本実施形態のプリンタは、各インクのヘッドについて最大４パスのマルチパス印刷を行うことが可能なものである。このマルチパス印刷は、例えば４パスの場合、各インクヘッドの吐出口列を４等分した幅の走査領域ごとにそれぞれの分割された吐出口列を用いて印刷を完成させて行くものであり、この幅に対応した量の印刷媒体搬送とインクヘッドの走査を繰り返すことにより印刷を行なう。このようなマルチパス印刷によれば、各吐出口に対応した走査方向のそれぞれのインクドットのライン（ラスター）は複数回の走査でそれぞれ異なる吐出口から吐出されたインクによって形成されることになる。このため、ある画像を印刷するときのデータはその画像を印刷する複数回の走査相互で相補的なものであり、例えば、４パス印刷では４つの分割された相補的なデータとなる。一般には、これらのデータはマスク処理によって生成される。
【００８９】
そして、液体組成物ヘッドは、図５以降で後述されるように、本発明の実施形態では、１パスの印刷、あるいは２パスまたは４パスのマルチパス印刷と同様の動作を行ない、液体組成物を吐出して印刷媒体上にポリマーの不溶化層を形成する。例えば、４パス動作を行うときは、全くインクヘッドと同様の動作となり、印刷媒体５が上記４等分した幅に応じた量で搬送されるのに伴い、吐出口列９を４等分した吐出口列が順次印刷媒体の各４等分の幅の領域に対応して行き、液体組成物吐出によるそれぞれの領域の層形成が完成する。また、１パスの場合は、例えば、インクヘッドの４パス印刷を行う走査のうち、４等分した４つの領域を１度に走査できる１回の走査で吐出口列９の全ての吐出口を用いて液体組成物の吐出を行い、それらの領域の層形成を行なう。２パス動作を行うときは、例えば、インクヘッドの４パス印刷を行う走査のうち、上記４等分した領域の２つの領域づつそれらを１度に走査できる１回の走査で、吐出口列９の半分の吐出口を用い、また、その用いる半分の吐出口を異ならせて液体組成物の吐出を行いそれらの領域の層形成を行なう。
【００９０】
なお、本発明の実施形態のインクヘッドおよび液体組成物ヘッドは、吐出ヒータが発生する熱エネルギーを利用してインクまたは液体組成物に気泡を生じさせ、その気泡の圧力によって吐出口からインクまたは液体組成物を吐出する方式のものである。しかし、吐出方式はこれに限られないことはもちろんであり、ピエゾ方式等、印刷媒体に液体組成物を液滴として付与できる方式であればどのような方式であってもよい。
【００９１】
また、一般には、インクおよび液体組成物のデータをパーソナルコンピュータなどのホスト装置が生成し、そのデータをプリンタへ転送して図５以降にて後述される各実施形態の印刷動作が実行される。この場合、データを受けとりそれに基づいて動作するプリンタ自体、また、データの生成および転送を含み、プリンタとこの生成等を行なうホスト装置からなるシステムは、少なくとも上記各実施形態の印刷動作を実行する構成を有することによりそれぞれ印刷物製造装置の一形態である。また、この印刷物製造装置の形態は、予め画像が印刷された印刷媒体に上記各実施形態の印刷動作における不溶化層の形成のみを行ない光沢等の制御を行なうことにより、光沢度などが調整された最終的な印刷物を製造する装置をも含む。例えば、液体組成物のヘッドのみを備え、図５等で後述される液体組成物の吐出動作を行なう装置も印刷物製造装置の一形態に含まれる。また、プリンタ等の印刷装置が印刷データおよび液体組成物データをホスト装置から受け取ることなく、メモリ媒体の装着などによって印刷データを直接入力し、これに基づいて液体組成物データの生成等を行なうとともに上記各実施形態の印刷動作を行なう形態も印刷物製造装置の一形態である。この場合、印刷装置におけるＣＰＵ等を有したデータ処理および制御の構成によって上記処理が行なわれることはもちろんである。
【００９２】
（第１実施形態）
本発明の実施形態で用いる上述の液体組成物は、印刷媒体に着弾すると印刷媒体の酸により比較滴短い時間で不溶化するものであるが、図４に示した本発明の実施形態のプリンタにおいて、液体組成物ヘッドの一回の走査で吐出された液体組成物はそれらが印刷媒体上で接触すると完全に一体化し、その不溶化によってほぼ平坦な層を形成する。換言すれば、本発明の実施形態では、異なる走査で吐出された液体組成物はその時間差によって前の走査で吐出された液体組成物は既に不溶化が始まっており、それらが相互に接触しても一体化の度合いは小さくなる。従って、完全には一体化せず、それぞれの液滴の形状をある程度残したまま不溶化する。本発明の実施形態では、このような液体組成物の液滴の一体化の程度を制御することを介してそれらによって形成される層の表面状態を定め、印刷画像の光沢度およびヘイズを制御するものである。
【００９３】
なお、このようなメカニズムでは、吐出により印刷媒体上に付与される液体組成物の液滴のサイズはその形状（曲率等）を定める要因であり、結果として、光沢度などを定める要因となる。従って、装置等のシステムごとに、その設定される所望の光沢度などを得るべく、液体組成物の吐出解像度および吐出量が適切に定められる。本実施形態では、解像度は１２００ｄｐｉ、吐出量は４．４５ｎｇであり、以下で示される光沢度等は、この解像度等による液滴サイズによってそれぞれ実現されるものである。
【００９４】
図５（ｂ）〜（ｄ）は、液体組成物の付与方法を説明する図であり、１パス動作、および２パスまたは４パスのマルチパス動作で液体組成物を吐出したときの、それによる不溶化層（コート層）および反射光の様子を模式的に示す図である。同図（ａ）は、コート層が形成される前の印刷媒体の表面状態およびそれによる反射を示しており、印刷媒体の表層をなすインク受容層が凹凸の不規則な表面状態であることから、乱反射が多くなり光沢度は小さくなることを示している。
【００９５】
これに対し、１パス動作によりコート層を形成する場合、図４に示した液体組成物ヘッドの吐出口列９の全ての吐出口を用い、層形成が必要なある大きさの部位に一回の走査で液体組成物の吐出を行なう。これにより、図５（ｂ）に示すように、この一回の走査で印刷媒体上に着弾した液体組成物の個々の液滴は、上記部位の輪郭部を除いて隣接する吐出位置の全てに液体組成物の液滴が存在し、これにより、全ての隣接する液滴と連結して一体化することができ、平坦なコート層を形成する。なお、本明細書で「一体化」とは、印刷媒体上でほぼ球形の液滴がその形状を消失して個々の液滴が識別できないときを、完全に一体化したといい、換言すれば、その残存する形状に応じて一体化の程度が判別されるものである。
【００９６】
図５（ｂ）に示す完全な一体化の結果、表面状態はほぼ平坦になり、正反射光の量が多くなり、光沢度が大きくなる。
【００９７】
図５（ｃ）は、２パス動作により液体組成物を吐出する場合を示している。この場合は、図４（ｂ）にて説明したように、液体組成物を吐出すべき領域は、２回の走査で相補的なデータによって液体組成物の吐出が行なわれる。従って、最初の走査で印刷媒体に着弾した液滴には、その隣接する吐出位置に液滴が存在しない液滴がある。このため、最初の走査で吐出された液体組成物は、用いるマスクパターンによってその程度は異なるものの連結する液体組成物の液滴が１パスの場合より少なく、このために完全な一体化が行なわれずに２回目の走査までに不溶化が始まる。また、２回目の走査では一回目の走査で吐出されなかった位置に吐出がなされるが、同様に完全な一体化は行なわれずに不溶化する。このように、個々の液滴は最初の形状をある程度残したまま不溶化することから、コート層は凹凸が多い表面状態となる。そして、この凹凸が多い表面は、乱反射の量が増して正反射量が減り光沢度が小さくなる。また、ヘイズは、前述したように、上記表面状態に応じた値となる。
【００９８】
図５（ｄ）は、４パス動作によるコート層の形成等を示しており、この場合も２パス動作と同様にコート層は一定の凹凸もしくは粗さを有した表面状態となる。
４パス動作の場合は、各走査で吐出される液体組成物の液滴は、隣接して連結する液滴が２パスの場合よりさらに少なくなる。このため、より凹凸が多く乱反射量が増し、光沢度は小さくなる。加えて、一回の走査の着弾する液滴の密度がより低くなるため、液滴単位での溶剤成分の吸収や水分の蒸発が早くなり、より着弾直後の半球状に近い液滴形状を維持した層となる。そして、この場合も、ヘイズ値はその表面状態に応じた値となる。
【００９９】
また、上記の４パス動作のように着弾する液滴の密度が低くなって不溶化の速度が増すと、形成された層の内部に各液滴の境界が擬似的な界面として観察される場合がある。この擬似界面は層表面の乱反射の量を増すものであり、このような擬似界面が観察される場合は、さらに光沢度が低下することになる。
【０１００】
以上のように、１パスの場合を含み、マルチパスのパス数を変更することによって、コート層の表面状態を変化させて光沢度およびヘイズを制御することが可能となる。
【０１０１】
本発明の実施形態では、上記のパス数の変更に加え、液体組成物の付与方法として、さらにマルチパス動作で用いるマスクのクラスタサイズを変更する。これにより、光沢度およびヘイズをより細かに制御することができる。すなわち、パス数のみを変える場合は光沢度やヘイズが比較的大きく変化するため、光沢感が段階的に大きく変わる画像を形成する場合はよいが、ある程度光沢感が連続的に変化する画像を形成する場合は、さらに細かく光沢度およびヘイズを制御すべく、さらにマスクのクラスタサイズを変更し、そのサイズに応じて１回の走査で着弾する液滴が予め連結するようにし、その連結する個数を変更するようにするものである。
【０１０２】
図６（ａ）〜（ｃ）は、マスクのクラスタサイズの違いにより光沢度が異なることを説明する図である。同図（ａ）〜（ｃ）は、図５（ｃ）にて説明した２パス動作の場合に、そのマスクのクラスタサイズを異ならせた場合の三例を示す図である。ここで、マスクのクラスタサイズとは、マスク処理の最小単位のサイズであり、１つのデータもしくは１つの吐出液滴が対応づけられる画素の数によって表すことができる。
【０１０３】
図６（ａ）は、２パス動作用マスクにおいて、クラスタサイズが１×１の場合を示している。同図左側にはマスクパターンが模式的に示され、このパターンは１回の走査分のものを示しており、２回目のものはこのパターンと相補的になることはもちろんである。図６（ｂ）および（ｃ）に示すクラスタサイズが２×２、および４×４の場合も同様である。また、マスクパターンは、２パス用のものはそれぞれ５０％の吐出デューティーのものであり、４パス用の４つのマスクパターンは、同様に等分割した２５％吐出デューティーのものである。
【０１０４】
クラスタサイズが１×１の場合、マスク処理によって得られる液体組成物の吐出データに基づいて印刷媒体に着弾する液滴は、基本的に１個であり（マスクパターンによっては、同図に示すパターンのように数個の液滴が連結することもあるが）、不溶化した後に残る液滴の形状がより１個の液滴の形状に近いものとなる。
【０１０５】
これに対し、図６（ｂ）および（ｃ）は、２パス動作のマスクにおいてクラスタサイズが２×２、および４×４の場合をそれぞれ示している。この場合、基本的に、それぞれ４個および１６個の画素に対応した４個および１６個の液滴が着弾して一つの液滴となった形状で不溶化する。このため、不溶化したときに残る形状は凹凸の一つ一つが大きなものとなり、クラスタサイズが大きいほどこの凹凸は大きくなる。そして、この凹凸が大きくなるほど乱反射量が増えて光沢度は低くなる。なお、ヘイズがこの凹凸の状態に応じた値をとることは上述したとおりである。
【０１０６】
なお、本発明の実施形態では、このクラスタサイズの変更による光沢度等が変化する範囲は、図５にて説明したパス数の変更による光沢度等の変化より小さく設計されている。
【０１０７】
図７は、本発明の第１実施形態に係わる光沢度等の制御において、パス数と用いるマスクのクラスタサイズの組合せに応じて、多段階に変化する光沢度およびヘイズを示す図である。なお、図に示す例は、光沢度の測定角度は２０°である。
【０１０８】
本実施形態の制御では、パス数が増すほど光沢度が低下するとともに、同じパス数でもクラスタサイズが大きくなると光沢度が低くなる。そして、ヘイズはそのときの表面状態に応じた値となる。換言すれば、本実施形態の印刷システムで用いる光沢度およびヘイズの複数の組を実現するようなパス数およびクラスタサイズを予め調べ、それらのパス数およびクラスタサイズを制御パラメータとして設定する。
【０１０９】
同図に示すように、本実施形態では、１パス、２パスのクラスタサイズが１×１、２×２、４×４、および４パスのクラスタサイズが１×１、２×２、４×４の７通りのパス数およびクラスタサイズの組合せを設定可能であり、例えば、画像データごとに設定されている組合せ情報に基づきその画像に対する液体組成物の吐出を行なって不溶化層を形成することができる。これにより、印刷画像において所望の光沢度およびヘイズを得ることが可能となる。
【０１１０】
図８は、本実施形態による光沢度およびヘイズ制御の具体例を説明する図である。
【０１１１】
同図に示す例は、デジタルカメラで撮像した画像をアルバム形式で印刷する場合を示している。例えば、まず、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）上でフォトアルバム作成アプリケーションなどを用いて撮像した画像を写真とし、また、コメント文や写真を撮影した日付を入力してこれらをレイアウトする。そして、このように作成されたＰＣ上の画像データに基づいて、例えば、ＰＣ上のプリンタドライバを用いて印刷データ（インク吐出データ）と液体組成物の吐出データを作成する。この際、ユーザは、例えば、写真、コメント、日付、台紙ごとに、図７に示したパス数とクラスタサイズの組合わせあるいはこれらの組合せに対応した複数の光沢度およびヘイズ値の組合せの情報を設定する。図に示す例では、写真は光沢度を高くすべく１パス、コメントおよび日付は２パスでクラスタサイズが１×１、台紙がそれほど光沢度を必要とせず４パスでクラスタサイズが４×４にそれぞれ設定されている。
【０１１２】
プリンタドライバは、例えばＰＤＬ形態のデータにより各画像の種類ごとにそれらの位置を検知し、画像の種類ごとに上記のように設定されている情報に基づき、設定されているパス数およびクラスタサイズに対応したマスクを用いて液体組成物の吐出データを、走査ごとの液体組成物用ヘッドの吐出データとして作成する。そして、この作成した液体組成物の吐出データを印刷データとともに、走査ごとに本実施形態のプリンタに送り、図８に示す画像を印刷することができる。なお、各ヘッドの走査方向に例えば写真と台紙が混在し、それによって異なるパス数が混在するときは、少ないパス数のヘッドのデータをその分、所定の走査回では非吐出のデータとすることはもちろんである。
【０１１３】
なお、上記組合せ情報は、画像データごとに予め設定する形態の他、例えば、画像データが有する輝度データに基づき、上記組合せの中から適切な組合せを選んでもよい。
【０１１４】
（第２実施形態）
本発明の第２の実施形態は、高い光沢度を施す形態であり、光沢度およびヘイズの調整を液体組成物の液滴の吐出デューティーによって行なうものである。図９（ａ）〜（ｄ）は、本実施形態の液体組成物吐出方法の一例を示す図である。
【０１１５】
これらの図に示すように、本実施形態では、全ての吐出口を用い１パス（１回目の走査）で、すなわち、吐出デューティーが１００％で液体組成物を吐出し、光沢度の高い層を形成する。そして、２パス目は吐出デューティーを異ならせることにより、光沢度およびヘイズを調整する。図９（ａ）〜（ｄ）は、この順に、２パス目の吐出デューティーが０％、８０％、７０％、６０％の場合を示している。ここで、吐出デューティーとは、書定領域、例えば１走査領域全体の画素に対して液体組成物が吐出される割合として表すことができ、全ての画素に１液滴づつ吐出されるときは１００％デューティーということができる。
【０１１６】
同図（ａ）は、１回の走査（１パス目）でコート層を完成させる。これにより、図５（ｂ）にて説明したように、平坦な層を得ることができ、高い光沢度約９９．５を実現できる。そして、２パス目は液体組成物の吐出を行なわない（０％デューティー）ため、上記の高い光沢度を得ることができる。
【０１１７】
図９（ｂ）〜（ｄ）にそれぞれに示す場合は、画像データに合わせて光沢度を低下させたい部位に、その光沢度に対応した吐出デューティーで２走査（２パス）目の液体組成物吐出を行なう。この場合、１パス目による層の上に形成される層は、吐出デューティーが高い場合は（例えば８０％）、主に層が形成されない凹の部分が反射率の低下に寄与する。逆に、吐出デューティーが低い場合は（例えば６０％）、層が形成されない凹の部分に加えて、層が形成される凸の部分も反射率の低下に寄与する。そして、基本的に、１パス目の層によって高い光沢度が実現されることから、上記凹または凸の数に応じた全体的な光沢度の低下は少ない。この結果、これらの図に示す光沢度制御では、いずれの場合も比較的高い光沢度を維持しつつ、光沢度を制御することが可能となる。なお、この調整のための液体組成物データは、所定の吐出デューティーが得られるようにその吐出データを、例えばマスクを用いて生成することができる。
【０１１８】
また、この層形成は、特にガスバリア性の点で優れたものである。すなわち、１回目の走査でコート層を完成することから、印刷媒体におけるそのコート部位では印刷媒体上の画像を覆うことができ、オゾンなどの気体から印刷画像をほぼ完全に密閉することができる。これに対し、例えば、１パスでなく、図５（ｃ）または（ｄ）にて説明したようなマルチパスによってコート層を形成する場合は、各パスで形成される層の間に微小な隙間ができる場合があり、この場合は気体に対する密閉性は低下することになる。
【０１１９】
以上説明したように、本実施形態では、パス数は変えずに液体組成物の打ち方のみを変えることによっても光沢度およびヘイズを多段階に変えるものである。
図１０は、本実施形態で設定可能な光沢度およびヘイズを示す図であり、図９（ａ）〜（ｄ）に示した層形成方法を用いたものである。本実施形態の場合も、液体組成物の吐出の解像度は１２００ｄｐｉ、吐出量は４．４５ｎｇであり、図１０に示される光沢度等は、この解像度等による液滴サイズによってそれぞれ実現されるものである。
【０１２０】
図１０において、光沢度の高いほうから４つの層形成方法は、図９（ａ）〜（ｄ）にこの順で対応するものである。この場合、ヘイズ値は、比較的小さなものとなりにごりのない光沢感の高い印刷物となる。
このように、２パスで液体組成物を付与する際の２パス目の吐出デューティーを制御することを介して光沢度およびヘイズを多段階に制御することができる。
【０１２１】
（第３実施形態）
本発明の第３の実施形態は、上記第２実施形態に示した隣り合う液滴の数を増す代りにより大きなサイズの液体組成物の液滴を用いるものである。すなわち、サイズのより大きな液滴を用いる場合も、それが着弾して不溶化すると残存する形状によって形成される表面の状態は凹凸が大きなものとなり、光沢度を下げることができる。
【０１２２】
液滴サイズを変える構成は、一例として、吐出口のサイズを変えたり、あるいは熱エネルギーを発生する素子の数を変えることにより、吐出口ごとの吐出量を異ならせるものがある。そして、設定される光沢度に応じて液体組成物を吐出する吐出口を選択する。なお、上記第２実施形態にて説明した隣り合う液滴数を制御する構成を併せて用いることによりさらに細かな光沢度等の制御が可能となる。
【０１２３】
なお、液滴サイズを変える技術は上記の例に限られるものではなく、例えばピエゾ素子を利用したインクジェット方式であれば、素子の振動タイミングとノズル構造の固有振動数の相互作用を制御することにより吐出量を多段階に変えることができる。また、本実施形態で用いる熱エネルギーによる発泡方式では、気体の生成の速度等が液体の温度にも依存することから、液体組成物の温度を制御して吐出量を変えることもできる。
【０１２４】
（第４実施形態）
図１１（ａ）〜（ｃ）は本発明の第４実施形態を説明する図である。本実施形態は同図（ｃ）に示すように、液体組成物を吐出するための吐出口列を２本（吐出口列Ａ、Ｂ）備えたヘッドを用いるものである。この２列の吐出口それぞれの吐出量は同じであってもよく、また、異なっていてもよい。以下では、吐出量が同じ場合について説明する。
【０１２５】
本実施形態は、同じ液体組成物吐出データから吐出口列Ａ、Ｂそれぞれの吐出データを重複して生成し、これに基づき２回の走査で液体組成物を重ねて吐出する。そして、この液体組成物吐出データの生成に際して、用いるマスクを異ならせることにより、光沢度を異ならせるものである。
【０１２６】
図１１（ａ）および（ｂ）は、マスクの違いによって２回の走査で吐出される液体組成物の重なり方の違いを説明する図であり、この重なりかたの違いによって光沢度が異なることになる。なお、図において、ＡおよびＢの横に付された数字の１、２は何回目の走査であるかを示している。
【０１２７】
同図（ａ）に示す重なり方は、２パスの走査それぞれの吐出データ生成のためのマスクが、吐出口列Ａ、Ｂについて同じである場合に対応する。このようにそれぞれ走査で２つの吐出口列について同一のマスクを使用すると、同図に示すように、各走査で吐出口Ａ、Ｂから吐出された液体組成物は重なる。すなわち、同一走査で吐出口列Ａの吐出口と吐出口列Ｂの吐出口から吐出された液体組成物の液滴は印刷媒体上で同一箇所に吐出されて重なり一体化したものが不溶化する。その後、２回目の走査では、上記と相補的なマスクを用いることから、同様に重なる吐出が行なわれる。すなわち、１回目の吐出で吐出されていない箇所に吐出口列Ａの吐出口と吐出口列Ｂの吐出口から吐出された液体組成物が重なって吐出されて不溶化する。
【０１２８】
このようにそれぞれの走査で同じマスクを用いる場合、光沢度の特性は、基本的に第１実施形態で説明した２パスの場合と同じであるが、一回の走査で被覆される個所の液体組成物の量は比較的多くなることから、１走査目で覆う領域が大きくなり、その分光沢度が増す傾向にある。
【０１２９】
図１１（ｂ）は、各走査の吐出データ生成において、それぞれの吐出口列について相互に相補的な（マスクデータが反転した）マスクを用いた場合を示している。
この場合は、同一の走査で吐出口列Ａの吐出口から吐出された液滴と吐出口列Ｂの吐出口から吐出された液滴が補完関係にあるため、液滴は完全に一体化し平坦な層を形成できる。これは２パス目も同様であるため、１パス目に作成された層の上にさらに平坦な一層を形成することになる。この場合の光沢度は極めて高くなる。
【０１３０】
図１２は、以上説明した層形成方法を用いた本実施形態の光沢度等の制御で設定可能な光沢度等を示す図である。
【０１３１】
図において、一番高い光沢度として設定されるのは、図１１（ｂ）で説明した各走査で２つの吐出口列についてマスクを反転する場合である。この場合は、２回の走査のそれぞれで吐出される液滴はほぼ完全に一体化し、これにより、平滑な不溶化層を形成して光沢度を極めて高いものとすることができる。なお、本実施形態では、液体組成物の解像度は１２００ｄｐｉ、吐出量は４．４５ｎｇであり、図１２に示される光沢度等は、この解像度等による液滴サイズによってそれぞれ実現されるものである。
【０１３２】
図１２において、次に高い光沢度は、図１１（ａ）で説明した各走査で同じマスクを用いる方法において、１パス目と２パス目の被覆率の比（マスクのデューティー）を５０：５０としたものである。この場合、吐出口列の２列分の吐出量が同一走査で吐出されるため、印刷媒体上での着弾単位での余剰液体組成物が多くなる。このため、２パス目に液体組成物が吐出される時点では１パス目で着弾にした液滴が十分に不溶化されておらずある程度の一体化を生じ、一定の光沢度の増加がある。図１２において、光沢度が３番目から５番目の層形成は、１パス目の被覆率が２パス目より大きい範囲で１パス目の被覆率を増していったものである。このように１パス目の被覆率の方を大きくすると、２パス目に被覆される個所が孤立点（他の液滴と連結できない点）になることが多くなる。そのため、パス間の着弾精度なども考慮すると孤立点近傍の表面粗さは比較的大きいものとなる。その結果、１パス目の被覆率が増すほど光沢度が低下していると考えられる。
【０１３３】
図１２において、６番目〜８番目の光沢度は、２パス目の被覆率が１パス目より大きい範囲で２パス目の被覆率を増していったものである。１パス目の被覆率が５０％より低い場合は、１パス目において上記の孤立点が多くなる。吐出口の２列分の吐出量が同一走査で吐出されているため印刷媒体上での着弾単位での余剰液体組成物が多くなるが、孤立したところでは液体組成物の吸収速度や蒸発速度が早いため２パス目までには十分に不溶化する。従って、このような孤立点が多くなるほど光沢度が低下し、１パス目と２パス目の被覆率の比が、３０：７０から２０：８０になると光沢度が低下する。しかし、この被覆率の比が１０：９０までになると、２パス目の被覆量が多くなることから、被覆率の比が９０：１０の場合との差がなくなり比較的近い光沢度となる。このように本発明の第４実施形態においても、光沢度を多段階に制御することができる。
【０１３４】
（第５実施形態）
本実施形態は、第４実施形態と同様に図１１（ｃ）に示すような２列の吐出口列より液体組成物が吐出できる構成であって、同じ液体組成物吐出データから吐出口列Ａ、Ｂそれぞれの吐出データを重複して生成し、これに基づき１回の走査で液体組成物を重ねて吐出するものである。
【０１３５】
本実施形態では、これまでの第１〜４実施形態と異なり液体組成物の不溶化が非常に早く起こることを特徴としている。
【０１３６】
具体的には、吐出口列Ａ、Ｂ間距離と走査速度より決定付けられる各々のノズル列より吐出された液体組成物が印刷媒体上に着弾する時間差より早く不溶化し始めるよう液体組成物を調整し、第１〜４実施形態で走査回数を変えることによって起きていた膜質変化が、前記時間差により起こるようにするものである。
【０１３７】
（第６実施形態）
図１３（ａ）〜（ｃ）は、本発明の第６の実施形態に係わる液体組成物吐出方法を説明する図である。本実施形態は、基本とする印刷方法がインターレース印刷であり、液体組成物もこの方法で吐出するものである。
【０１３８】
インタレース印刷では、隣接するラスター（走査方向のドットライン）が別の走査で形成される。この場合、光沢度を上げるには、液体組成物の液滴ができるだけ一体化できるよう、液体組成物の不溶化に要する時間が少なくとも数スキャン（走査）かかることが望ましい。また、そのためには液体組成物は印刷媒体に吸収されにくいものとしたほうがよい。
【０１３９】
図１３（ａ）は、全てのラスターについて同じ吐出量の液体組成物を吐出して不溶化層を形成する場合を示している。上述のようなインク物性またはこれと印刷媒体の吸収特性であれば、液滴の一体化と液滴自体に形状または大きさの差がないことより、極めて平滑度の高い表面を得ることができる。
【０１４０】
図１３（ｂ）は、複数のラスターに吐出量が小さい走査が含まれる場合を示している。この場合、不溶化に要する時間が数スキャン分であって一体化が促進されても、ある程度は着弾時の液滴の形状が残り、これにより、走査方向に直線的なくぼみが形成され光沢度は若干落ちる。しかし、そのくぼみのピッチは極めて細かなため肉眼で見る限りではくぼみを認識し難いものといえる。
【０１４１】
図１３（ｃ）は、複数のラスターを吐出量が３種類の走査で形成した場合を示している。この場合も上記の同図（ｂ）の場合と同様、くぼみは形成されて一定の光沢度の低下があるが、それによるスジは同様に認識し難いものである。
【０１４２】
さらに図１４は、同様なインターレース印刷において、一回の走査において複数のサイズの液体組成物の液滴を吐出する例を示している。この場合も一体化はするものの、ある程度元の液滴の形状もしくは大きさを残し、不溶化層の表面は凹凸が多くなり光沢度は低下する。このように一回の走査における吐出量変調と変調割合を制御することによっても、多段階の光沢度制御が可能となる。
【０１４３】
以上、第１実施形態から第６実施形態では、印刷媒体上の酸によって液体組成物中の高分子を不溶化させることにより固液分離させ、溶媒成分のみを印刷媒体中に吸収させて、印刷媒体上に不溶化した固体層を形成する例について説明したが、不溶化層の形成はこれに限定されるものではない。例えば、液体組成物内に光硬化型樹脂を分散させ吐出後に光を照射して硬化層を形成する構成でもよく、また、液体組成物内に熱硬化型樹脂を分散し吐出後に加熱するものや、液体組成物内の樹脂成分がインクと接触したときに固液分離を起こすような反応形態であってもよい。
【０１４４】
また、印刷装置の形態としてインク吐出口と液体組成物吐出口が一体となっているインクジェットヘッドを用いたシリアルインクジェットプリンタを例に挙げたが、本発明が適用できる範囲であればこの構成に限定されるものではない。例えば，インク用と液体組成物用のヘッドが個別であってもよく、また、シリアルインクジェットプリンタでなくキャリッジ走査を必要としないフルラインヘッドを有するインクジェットプリンタであっても形態によっては用いることができる。
【０１４５】
以上説明した各実施形態によれば、印刷物の光沢度およびヘイズを良好に制御できる他、印刷画像のガスバリア性の向上に資することもできる。図９にて前述したように、同図に示す例が特にガスバリア性に優れるが、他の実施形態であっても、印刷画像の面を不溶化層によって覆うことにより印刷画像に対して一定のガスバリア性を発揮できる。
【０１４６】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成することにより、例えば印刷媒体に印刷された画像の光沢度を複数段階に変更するので、層形成に際する液滴の付与の仕方を変えるだけで光沢度を複数段階に変更することができる。
【０１４７】
また、他の形態によれば、印刷媒体の面に所定の液滴を付与して層を形成する場合に、層形成において付与する複数の上記所定の液滴の一体化の程度を制御して光沢度を変更するので、液滴を付与する際に印刷媒体に付与された複数の液滴が連結して一体となるときの、その形状および大きさを定めることができ、これにより、層表面の凹凸もしくは粗さを制御して光沢度を変更することができる。
【０１４８】
また、上記において、インクジェトヘッドを用い、このヘッドを走査させて所定の液滴を吐出して層を形成するに際して、走査の回数や各走査のデータを変えることによって、光沢度の変更が可能となる。
【０１４９】
さらに、印刷媒体の画像が印刷された面に上記の層が形成されることにより、画像を大気に対して密閉することもできる。
【０１５０】
この結果、印刷物において、簡易な構成で複数段階の光沢感を表現でき、併せて画像保存性を向上させることも可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）〜（ｄ）は、光沢度とヘイズを説明する図である。
【図２】上記光沢度とヘイズとの関係を示す図である。
【図３】本発明の実施形態で用いる液体組成物の固化に至る反応のメカニズムを説明する図である。
【図４】（ａ）および（ｂ）は、本発明の実施形態に係わる印刷物製造装置としてのインクジェットプリンタの概略構成を示す図である。
【図５】（ａ）〜（ｄ）は、１パス動作、および２パスまたは４パスのマルチパス動作で液体組成物を吐出したときの、それによる不溶化層および反射光の様子を模式的に示す図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、マスクのクラスタサイズの違いにより光沢度が異なることを説明する図である。
【図７】本発明の第１実施形態に係わる光沢度等の制御において、パス数と用いるマスクのクラスタサイズの組合せに応じて、多段階に変化する光沢度およびヘイズを示す図である。
【図８】本発明の実施形態による光沢度およびヘイズ制御の具体例を説明する図である。
【図９】（ａ）〜（ｄ）は、本発明の第２の実施形態による液体組成物吐出方法の一例を示す図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態で設定可能な光沢度およびヘイズを示す図である。
【図１１】（ａ）〜（ｃ）は本発明の第４実施形態を説明する図である。
【図１２】図１１にて説明した層形成方法を用いた光沢度等の制御で設定可能な光沢度等を示す図である。
【図１３】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の第６の実施形態に係わる液体組成物吐出方法を説明する図である。
【図１４】図１３に示す同様なインターレース印刷において、一回の走査において複数のサイズの液体組成物の液滴を吐出する例を示す図である。
【符号の説明】
２　　　キャリッジ
３　　　ガイド軸
５　　　印刷媒体
８　　　インク吐出口列
９　　　液体組成物吐出口列
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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