(57)【要約】【課題】締結要素を介して滑走板に接続された、滑走板の上面にビンディング要素等を配置するための、少なくとも１つの接合部材または案内要素を有する、スキー等の滑走板を提供すること。【解決手段】滑走板は、単層または多層の上部スキン及び下部スキンと、滑走面とを有し、適宜、スチール・エッジおよびフォームコアを有する。接合部材または案内要素は、締結要素の少なくとも１つにより滑走板上に位置的に固定される態様で配置され、他の締結要素の少なくとも１つにより滑走板の長手方向における限られた移動が可能になる。接合部材または案内要素を位置的に固定する態様で固定する少なくとも１つの締結要素は、コアの発泡中および発泡体の硬化中に発泡体に有利に一体化される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
滑走板の上面に更なる要素を配置するための締結要素を介して滑走板に接続された、少なくとも１つの案内要素を含む滑走板であって、該滑走板は、上部スキンおよび下部スキンと、滑走面と、発泡コアとを有し、
該案内要素が、締結要素の少なくとも１つにより滑走板上に位置的に固定される態様で配置され、かつ他の締結要素により滑走板の長手方向における限られた動きが可能とされており、
該案内要素を位置的に固定する態様で固定する該少なくとも１つの締結要素が、コアの発泡中および発泡体の硬化中に発泡体に組み込まれる滑走板。
【請求項２】
該案内要素が、滑走板の長手方向の端領域の一方に位置的に固定される態様で配置される、請求項１に記載の滑走板。
【請求項３】
前記端領域が、滑走板の中央近くに位置する端領域である、請求項２に記載の滑走板。
【請求項４】
該案内要素を位置的に固定する態様で配置する該締結要素が、該案内要素に堅固に接続される、請求項１に記載の滑走板。
【請求項５】
該案内要素を位置的に固定する態様で配置する締結要素が、該案内要素と一体に形成される、請求項１に記載の滑走板。
【請求項６】
該他の締結要素が、該案内要素を少なくとも垂直方向および横方向に保持する、請求項１に記載の滑走板。
【請求項７】
該他の締結要素が滑走板に堅固に固定され、該案内要素が該他の締結要素に対して長手方向に限られた動きをするように配置される、請求項６に記載の滑走板。
【請求項８】
該他の締結要素が、コアの発泡中および発泡体の硬化中に発泡体に一体化される、請求項７に記載の滑走板。
【請求項９】
コアの発泡中および発泡体の硬化中に該発泡体に一体化される部品に、発泡前に該他の締結要素が堅固に固定される、請求項７に記載の滑走板。
【請求項１０】
該案内要素が該他の締結要素のための受け場を有し、該案内要素が滑走板に対して限られた動きをするように、該受け場が滑走板の長手方向に間隙を有する、請求項６に記載の滑走板。
【請求項１１】
該案内要素が、該他の締結要素と共に、滑走板に対して長手方向に限られた動きをするように配置される、請求項１に記載の滑走板。
【請求項１２】
該他の締結要素が、コアの発泡中および発泡体の硬化中に一体化された受け部上で限られた動きをするように滑走板の内部に配置される、請求項１１に記載の滑走板。
【請求項１３】
滑走板の内部に設けられた該締結要素のための該受け部は、枠体の構成要素である請求項１２に記載の滑走板。
【請求項１４】
該受け部は、受け開口を有し、該他の締結要素を少なくとも垂直方向および横方向に位置的に固定する様な態様で該他の締結要素が該受け開口内で保持される、請求項１２に記載の滑走板。
【請求項１５】
該他の締結要素が、該受け部の受け開口内で滑走板の長手方向において限られた動きをするように配置され、かつ上部スキンに対して限られた動きをするように配置される、請求項１４に記載の滑走板。
【請求項１６】
該他の締結要素が通過する上部スキンの開口内、および該受け開口内において、滑走板の長手方向に間隙が設けられている、請求項１４または１５に記載の滑走板。
【請求項１７】
該他の締結要素が、スナップ嵌め、ロック等により、滑走板内部の該受け部に保持または固定される、請求項１２に記載の滑走板。
【請求項１８】
該締結要素が、上部スキンに形成された開口内に配置される、請求項１に記載の滑走板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、滑走板上側にビンディング要素等を配置するための、締結要素を介して滑走板に接続された少なくとも１つの案内要素を有する滑走板、特にスキーに関する。滑走板は、単層または多層の上下スキン及び滑走面を有することができ、適宜、スチール・エッジおよび発泡（フォーム）コアを有することもできる。
【背景技術】
【０００２】
このように製造された滑走板が、今のところ未公開のオーストリア実用新案出願第ＧＭ６３２／２００２号、および同様に今のところ未公開の、本出願人の欧州特許出願第０２０１５３７８．９号に記載されている。これらの出願による発泡コアを備えた滑走板は、締結要素によりスキーに保持される接合部分または案内要素を有し、この締結要素は、発泡の際にスキー構造または滑走板構造に一体化され、硬化した発泡体により滑走板内に保持される。
【０００３】
案内システムを有する別のタイプの滑走板が、欧州特許公開公報第ＥＰ−Ａ−１１６１０７２号から公知である。この案内システムは、少なくとも１つの形成だぼまたはだぼ部を介してだぼ接続またはだぼ固定することにより滑走板本体に接続された、対の輪郭形成レールから構成される。輪郭形成レールの締結は、仕上げ済みの滑走板上で行われ、単に従来のねじ締結の代わりに使用される。輪郭形成レールが締結された領域では、スキーの撓みが不可能となるか、または大きく妨げられる。
【特許文献１】オーストリア実用新案出願第ＧＭ６３２／２００２号
【特許文献２】欧州特許出願第０２０１５３７８．９号
【特許文献３】欧州特許公開公報第ＥＰ−Ａ−１１６１０７２号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、要素の撓みを可能にするか、または撓みが妨げられることのないような方法で、案内要素を滑走板に固定することにより、前記の問題を解決する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様によれば、案内要素が、締結要素の少なくとも１つにより滑走板上に位置的に固定される態様で配置され、１つまたは複数の他の締結要素により滑走板の長手方向における限られた動きが可能になるように締結され、位置的に固定される態様で案内要素を固定する締結要素を、コアの発泡中および発泡体の硬化中に発泡体に一体化することができる。
【０００６】
このように案内要素を滑走板上に配置することにより、使用時における滑走板の撓みが可能になる。
【０００７】
この点に関し、好ましくは、案内要素は滑走板の長手方向の端領域の一方に位置的に固定される態様で配置され、好ましくは、この端領域は滑走板の中央近くに位置する。したがって、１つまたは複数の案内要素を位置的に固定される態様で配置することが、特にスキー端部間のスキーの中央領域で行われ、スキーまたは滑走板の所望の動きを支持する。
【０００８】
案内要素を位置的に固定する態様で配置する締結要素は、案内要素に堅固に接続されるか、または案内要素と一体に形成することができる。両方の変形形態により、本発明の簡単かつ有利な実施形態が可能である。
【０００９】
他の締結要素は、案内要素を少なくとも垂直方向および横方向に保持する。本発明の第１の実施形態では、他の締結要素が滑走板に堅固に固定され、案内要素が他の締結要素に対して長手方向に限られた距離だけ移動可能である。この実施形態は、製造が特に容易である。この点に関し、これらの締結要素は、コアの発泡中および発泡体の硬化中に一体化可能であり、または、このように一体化された部品に発泡前に堅固に固定されるようにしてもよい。
【００１０】
滑走板の長手方向における案内要素の限られた可動性は、他の締結要素のために案内要素に設けられた受け場または受け開口により、簡単な方法で確保することができ、これらの受け場は、滑走板の長手方向に有用な間隙を有し、または形成する。
【００１１】
本発明の第２の実施形態では、案内要素が、他の締結要素と共に、滑走板に対して長手方向に限られた動きをするように配置される。本実施形態も、例えば、滑走板の内部において、コアの発泡中および発泡体の硬化中に一体化することのできる受け部に対して、限られた移動をするように、他の締結要素を配置することにより、簡単に製造することができる。
【００１２】
本実施形態は、滑走板の内部に配置された締結要素のための受け部が、滑走板内部に一体化された枠体の構成要素等である場合に、特に有利である。
【００１３】
本実施形態によれば、受け部は、特に、他の締結要素が少なくとも垂直方向および横方向に位置的に固定されるような態様で保持される受け開口を有するように形成される。
【００１４】
案内要素が、他の締結要素と共に滑走板に対して移動可能な実施形態では、他の締結要素が、受け部の受け開口内で、かつ上部スキンに対して限られた移動をするように配置される。これは、上部スキン内の開口および受け部の受け開口に間隙を設けることにより、簡単な方法で確保することができる。
【００１５】
さらに、本発明の実施形態により行われる滑走板の製造は、他の締結要素を、スナップ嵌め、ロック等により、滑走板の内部に設けられた受け部に保持または固定すると、単純化される。
【００１６】
以下で、例示的な実施形態のいくつかを示す図面を参照しながら、本発明の更なる特徴、利点、および詳細について、さらに詳細に説明する。図面は概略図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
図１および図２はスキー１の断面図であり、スキー１は、滑走面２と、スチール・エッジ３と、単層または多層の下部スキン４と、単層または多層の上部スキン５とを有する。スキーのコア６は発泡され、本実施例においては、レール状の互いに平行に延びる輪郭形成案内要素８のための締結要素７、７ａを固定する。本実施形態で対として設けられる案内要素８は、スキー・ビンディングの押込み機能要素、例えばビンディングの前部もしくはビンディングの後部またはベース・プレート、サポート・プレート等を受けるように機能する。締結要素７、７ａは、発泡プロセス中、およびそれに続くコア６の発泡材料の硬化中にスキー１に一体化されて固定される。図１および図２に示す実施形態では、案内要素８ごとに３つの締結要素が設けられており、締結要素のうち２つを参照符号７で示し、１つを参照符号７ａで示す。図２および図３に詳細に示すように、２つの輪郭形成案内要素８は例えば案内ストリップ８ａを備え、ビンディング部分、サポート・プレート等が案内要素に容易に押し込まれ、案内要素上で摺動するように配置される。
【００１８】
スキー１の上面上に案内要素８を保持する各締結要素７、７ａは、固定部１０および接続部９を有する。固定部１０は、締結要素７、７ａのスキー１内部に延びる部分を有し、接続部９は、スキー上面より上方に存在する部分を有する。図示した実施形態では、固定部１０は、スキーの長手方向に延びる細長脚部１０ａを有し、その長手方向側部の各々に凹部１０ｂが設けられている。脚部１０ａは様々な種類のものとすることができ、重要な点は、例えば、凹部１０ｂ等のコア６の発泡材料に付着する面を拡大する面または領域を設けることと、スキー１の製造中に、上部スキン５に開けられた開口５ａを通して締結要素７、７ａを案内かつ位置決めできることである。上部スキン５への位置決め後に、付着面を拡大する要素を、例えばクリップ留めまたはねじ留めにより固定部１０に取り付けることができる。
【００１９】
各締結要素７、７ａは、開口５ａの縁部周囲に延びる肩部９ａを介して上部スキン５の上面に位置する。肩部９ａに隣接する、段部を介して形成された別の肩部９ｂにより、各締結要素７、７ａを案内要素８の受け開口１１の支持面１１ａ上で支持することができる。本実施形態のために選択された受け開口１１の形状は、ほぼ矩形でスキーの長手方向に配向されており、これは対の案内要素８の図３に示す上面図に見ることができる。
【００２０】
図２および図３に示すように、参照番号７ａで示す締結要素が案内要素８の端領域に設けられ、ぴったり嵌合する受け開口１１と接続部９とにより、スキーの長手方向に固定して動かない態様で案内要素８に接続される。一方、２つの他の締結要素７を受ける受け開口１１内に、スキー１の長手方向に延在する間隙１２、１３が設けられる。間隙１２は、いずれの場合にも、接続部９と、スキーの長手方向において、受け開口１１を画定する壁との間に位置し、かつ支持面１１ａより上方にあり、間隙１３は、肩部９ａと、スキーの長手方向において、受け開口１１を画定する壁領域との間に位置し、かつ支持面１１ａより下方に延在する。したがって、２つの他の締結要素７により、スキーの長手方向における案内要素８の限られた移動が可能になる。
【００２１】
前記したように、スキー１への２つの案内要素８の接続は、スキー１の製造中に行われる。このため、締結要素７、７ａはすべて案内要素８の受け開口１１に配置され、案内要素８は上部スキン材料上に配置され、締結要素７、７ａはコア６の発泡中にコア材料に固定される。案内要素８に固定して動かないように接続される締結要素７ａを、案内要素８と一体に形成することもできる。
【００２２】
図４および図５に示す実施形態では、スキー１’が同様に、滑走面２’、スチール・エッジ３’、単層または多層の下部スキン４’、および単層または多層の上部スキン５’を備える。スキーの内部には、３つの締結要素７’、７’ａのための受け部１６を有する枠体１４が含まれる。各受け部１６は自己内蔵型であり、中央開口１５を有し、かつ、下部スキン４’に当接する基部１６ａと、上部スキン５’の内面に当接する万能支持フランジ１６ｂとを含む。支持フランジ１６ｂは上部スキン５’の開口５’ａを囲み、この開口５’ａには受け部１６の中央開口１５が隣接している。受け開口１５は内部に拡大領域を有し、故に、締結要素７’、７’ａのフック状捕捉部１７ａのためのロック位置が、スキーの長手方向に配向された肩部１５ａを介して形成される。本実施形態では、締結要素７’、７’ａはすべて案内要素８’と一体に構成されており、案内要素８’は同様に、スキー１’上面の輪郭形成レールの対の形状で延びる。
【００２３】
フック状捕捉部１７ａが締結要素７’、７’ａの捕捉要素１７ｂの自由端に設けられ、この捕捉要素は中央スロット１７により互いに分離される。中央スロット１７をして、締結要素７’、７’ａが取り付けられる際に２つの捕捉要素１７ｂが押圧されるのを可能ならしめる。
【００２４】
スキー内部に収容された枠体１４は、例えば上部スキンと下部スキンとの間に延びるウェブ、または各受け部１６間の接続支柱等の更なる支持支柱（不図示）、およびその他の部品（不図示）をさらに有することができる。枠体１４の構成および実施形態に関しては、例えば、本出願人の今のところ未公開の欧州特許出願第０２０１５３７８．９号を参照する。
【００２５】
受け部１６および枠体１４の外側の、スキー内部に残る空洞に、発泡材料が充填される。一方、各受け部１６の受け開口１５には発泡材料が充填されない。
【００２６】
図５の縦断面図に示すように、２つの締結要素７’については、間隙１２’、１３’が、捕捉要素１７ｂと、上部スキン５’のほぼ矩形の開口５’ａのスキー長手方向における端領域との間、および受け開口１５のスキーの長手方向における端領域と捕捉要素１７ｂとの間に存在する。第３の締結要素７’ａは、受け部１６および上部スキン５’の開口５’ａ内に固定して動かないように配置される。したがって、締結要素７’の構成により、案内要素８’とスキー１’との間で、スキーの長手方向に、限られた相対運動が起こりえる。スキー１’に位置的に固定される態様で固定される締結要素７’ａを、異なる方法でスキー１’に固定することもできる。例えば、締結要素７’ａをコア６’の発泡材料内に保持することができる。
【００２７】
図６および図７に示す実施形態では、スキー１”に位置的に固定される態様で保持された、スナップボルトの形状の少なくとも３つの締結要素７”、７”ａを介して、案内要素８”がスキー１”に接続される。スキー１”の構造は、前記の実施形態と基本的に同一であり、単層または多層の下部スキン４”、滑走面２”、スチール・エッジ３”、単層または多層の上部スキン５”、および発泡コア６”を含む。本実施形態でも、固定して動かない態様で締結要素７”、７”ａを受けるための受け部１６’を備えた枠体１４’がスキーの内部に収容される。したがって、受け部１６’は、中央受け開口１５’と、上部スキン５”の開口５”ａを囲む支持フランジ１６’ｂとを有する。受け開口１５’は、内側で２つの肩部１５’ａを介してスキーの横方向に広がっており、肩部１５’ａの下に各締結要素７”、７”ａの固定部１０”のフック状捕捉部１０”ａが係合することができる。締結要素７”、７”ａの固定部１０”のこの領域に溝を設ける構成により、必要な変形が可能になる。
【００２８】
ここで、図４および図５における実施形態とは異なり、締結要素７”、７”ａは、受け開口１５’および上部スキン５”の開口５”ａ内に、少なくともかなりの部分がぴったりと嵌合し位置的に固定される態様で配置される。したがって、締結要素７”、７”ａとスキー１”との間で相対運動を行うことはできない。ここで、図１〜３による実施形態と同様に、案内要素８”のスキー長手方向への移動が、図７の縦断面図からわかるように、締結要素７”と案内要素８”との間で可能となる。締結要素７”のために案内要素８”に設けられた受け開口１８により、スキー１”に対する案内要素８”の相対運動が可能になる。このために、接続部９”の肩部９”ａが、スキーの少なくとも長手方向において上部スキン５”の開口５”ａの周りで支持され、接続部９”の別の肩部９”ｂが、受け開口１８の支持フランジ１８ａ上に支持され得る。受け開口１８の領域で、接続部９”と案内要素８”との間に、スキーの長手方向に設けられた間隙１２”、１３”が、案内要素８”の所望の可動性を確保する。締結要素７”ａは、案内要素８”の受け開口１８にほぼ緊密に嵌合することにより、案内要素８”をスキー１”に対して動かないように固定する。しかし、位置的に固定し締結する配置は、異なる態様で実施することもできる。
【００２９】
本発明のこれらの実施形態によれば、スキーの撓みが生じるとき、スキーの撓みを妨げない相対運動が、スキーとスキー上面上の案内要素との間に起こりえることを確保する。前記したように、図示し説明した種々の形態は単に例示的な実施形態であって、本発明による方法でスキーに対して案内要素を固定するための非常に多くの可能性がある。例えば、案内要素の対の代わりに、スキーとビンディングとの間の接合部分として設けられた、板状部品または別の部品を配置することもできる。さらに、本発明を他の滑走板、特にスノーボードに適用することもできる。
【００３０】
各案内要素に少なくとも２つの締結要素を設けることについても触れるべきである。１つ以上の締結要素で案内要素をスキーに動かないようにまたは位置的に固定されるように固定することも可能である。スキーの中央近くに位置するスキーの端領域に案内要素を位置的に固定配置することも有利である。
【００３１】
本発明を特定の実施形態について説明したが、当業者には他の多くの変更および修正、ならびに他の使用が明らかであろう。したがって、本発明は、本明細書中の特定の開示により限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】図３の線Ｂ−Ｂに沿って切った本発明の第１の実施形態によるスキーの断面図である。
【図２】図３の線Ａ−Ａに沿って切った縦断面に関する、図１の例示的な実施形態の部分断面図である。
【図３】対の案内要素の上面図である。
【図４】本発明の第２の実施形態によるスキーの横断面図である。
【図５】第２の実施形態によるスキーの部分縦断面図である。
【図６】本発明の第３の実施形態を示す横断面図である。
【図７】本発明の第３の実施形態を示す部分縦断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【外国語明細書】
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2004283560.tif 000012
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