(57)【要約】【課題】  部品点数を少なく、且つ、簡易な構造とする反面、確実に脱気状態を保持することができる脱気構造を提供する。【解決手段】  片面に袋内から突出する筒状連結部を設け、その中央に脱気口を貫設したベースと、該ベースの筒状連結部内に位置して上下動により前記脱気口を開閉する弁体と、前記筒状連結部と上下動可能に結合される筒状結合部を設けると共に、その下降位置において前記弁体をベースに密着可能に押し付ける押圧部を設け、さらに前記脱気口と連通可能な吸引口を貫設したキャップとからなる。また、ベースの筒状連結部とキャップの筒状結合部とは、円筒状に形成され、何れか一方の周面に形成した上下方向の案内溝と、他方の周面に形成した爪との係合により上下動可能に結合される。さらに案内溝は、上下の水平部を連絡部で接続した階段状に形成され、上下の水平部と爪は凹凸係合する。【選択図】        図４
2004244108.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
片面に袋内から突出する筒状連結部を設け、その中央に脱気口を貫設したベースと、該ベースの筒状連結部内に位置して上下動により前記脱気口を開閉する弁体と、前記筒状連結部と上下動可能に結合される筒状結合部を設けると共に、その下降位置において前記弁体をベースに密着可能に押し付ける押圧部を設け、さらに前記脱気口と連通可能な吸引口を貫設したキャップとからなることを特徴とした圧縮袋の脱気構造。
【請求項２】
ベースの筒状連結部とキャップの筒状結合部とは、円筒状に形成され、何れか一方の周面に形成した上下方向の案内溝と、他方の周面に形成した爪との係合により上下動可能に結合される請求項１に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項３】
案内溝は、上下の水平部を連絡部で接続した階段状に形成される請求項２に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項４】
案内溝の上下水平部と爪とは、さらに凹凸係合する請求項３に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項５】
ベースの筒状連結部とキャップの筒状結合部とは、ネジにより上下動可能に結合される請求項１に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項６】
弁体は円板中央に筒状挿入部を突設してなる一方、キャップの中央には前記筒状挿入部が遊嵌し、脱気口と連通する中空のブッシュ部を設けた請求項１から５のうち何れか一項に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項７】
弁体は弾性を有する素材からなる請求項１から６のうち何れか一項に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項８】
ベースの脱気口周囲には弁体の着座位置に環状リブを突設した請求項７に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項９】
弁体とキャップの間に位置して、少なくともキャップに対して剥離性の高いセパレータを設けた請求項７または８に記載した圧縮袋の脱気構造。
【請求項１０】
セパレータは弁体の円板上面に一体的に設けられる請求項９に記載した圧縮袋の脱気構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、布団等の圧縮袋における脱気構造に係り、より詳しくは部品点数を少なく、且つ、簡易な構造とする反面、確実に脱気状態を保持することができる脱気構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から布団や衣類等の保管袋として圧縮袋が使用されており、その脱気構造として例えば特許文献１〜４に開示のものが公知である。即ち、これら特許文献の何れにも、吸引時にはその吸引力によって自動開弁し、吸引後は袋内の負圧作用によって自動閉弁する逆止弁機構を具備した脱気構造が開示されている。より詳しくは、何れも袋内に位置するベースとこれに装着可能な蓋体を備え、両者のそれぞれに形成された脱気口および吸引口は袋内と連通しており、且つ、両者間に形成される圧力室に弁体を上下動可能に収容してなる。そして、何れも電気掃除機等による吸引力によって弁体が上昇してベース側の脱気口を開口し、袋内を脱気する一方、吸引完了時には弁体がベース側に自然落下すると共に、袋内の負圧作用によってベース側に密着して当該脱気口を閉塞し、脱気状態を保持するものである。
【０００３】
【特許文献１】特開平４−１８９７５２号公報
【特許文献２】特開平５−５１０３９号公報
【特許文献３】特開２００１−２３３３８３号公報
【特許文献４】特許第３１９３７３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前示した脱気構造によれば電気掃除機等による吸引作業によって簡単に袋内を脱気することができるものの、構造面や性能面において、次のような課題が残されていたのである。即ち、上記特許文献のうち、単に弁体を上下動させるのみで開閉弁しようとするものにあっては、構成が簡素である反面、特に閉弁状態は弁体を袋内の負圧作用のみによって保持するものであるから、弁体とベース側通気口の僅かな隙間から袋内に空気が入りやすく、脱気状態を長期に持続することができない。
【０００５】
これに対して、上記特許文献の中には、例えばスプリングによって弁体を閉弁方向に付勢する手段を備え、該付勢手段によってより確実に閉弁状態、即ち脱気状態を維持しようとするものがある。しかし、当該構成では付勢手段を備える分、部品点数が多くなり、また付勢手段を組み込む分、全体の構造も複雑化する。また、該付勢手段は、その付勢力が吸引時には当該吸引力に屈して弁体を上昇、即ち開弁を許容するものでなければならないが、吸引力は電気掃除機等によって異なるため、付勢力の設定も困難である。
【０００６】
本発明は上述した課題を解決するためになされたもので、その目的とするところは、部品点数を少なく、且つ、簡易な構造とする反面、確実に脱気状態を保持することができる脱気構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した目的を達成するために本発明では、片面に袋内から突出する筒状連結部を設け、その中央に脱気口を貫設したベースと、該ベースの筒状連結部内に位置して上下動により前記脱気口を開閉する弁体と、前記筒状連結部と上下動可能に結合される筒状結合部を設けると共に、その下降位置において前記弁体をベースに密着可能に押し下げる押圧部を設け、さらに前記脱気口と連通可能な吸引口を貫設したキャップとから圧縮袋の脱気構造を構成するという手段を用いた。
【０００８】
このように本発明の脱気構造は、ベース、弁体、キャップの３部材からなり、キャップは筒状結合部と筒状連結部との結合により、ベースに対して上下動可能に取り付けられ、その上下動操作は、使用者がキャップを回したり引っ張り上げることによって行われる。また、弁体は筒状結合部および筒状連結部により形成される空間を圧力室として上下動可能に配置され、通常の状態では自重落下により脱気口に着座している。そして、キャップを上昇させた状態で吸引口側より電気掃除機等を用いて強制吸引を行えば、弁体はその吸引力によって上昇し、脱気口から離脱して脱気作業を行うことができる。一方、脱気作業後、強制吸引を停止すれば、弁体は自重により落下すると共に、減圧状態にある袋内の負圧吸引力によってベースの脱気口に着座し、閉弁状態を維持する。
【０００９】
ここまでの自動開閉に関する基本動作は、従来技術で説明した脱気構造と基本的に変わるところはないが、本発明ではさらに次のような作用を行う。即ち、脱気後の自動閉弁後、キャップを下降操作することによって、その押圧部も下降し、これに伴い弁体はベースに密着するように押し付けられる。つまり、キャップを下降した場合は、強制的に弁体を着座させ、閉弁状態を確実に維持するものである。これによって、袋の脱気状態は長期且つ確実に持続される。なお、キャップが上昇位置にある場合、押圧部も上昇位置にあるから、脱気作業時に強制吸引による弁体の上昇動作を阻害しないことはもちろんである。
【００１０】
キャップを上下動操作するための具体的構成として、本発明では、ベースの筒状連結部とキャップの筒状結合部とを、円筒状に形成し、何れか一方の周面に形成した上下方向の案内溝と、他方の周面に形成した爪との係合により上下動可能に結合したものを採用する。この手段は、例えば、ベースの筒状連結部の外周壁に案内溝を形成し、キャップの筒状結合部の内周端部に爪を形成することで具現化される。
【００１１】
ここで、キャップが不用意に上下動しないように、案内溝は、上下の水平部を連絡部で接続した階段状に形成することが好ましい。この手段によれば、キャップを上昇若しくは下降操作し、その位置でキャップを所定方向に回すことによって、爪が水平部に入り込み、当該係合によってキャップは上昇位置又は下降位置に固定される。一方、これとは反対方向にキャップを回すことによって、爪と水平部の係合が解除されると共に、爪は連絡部と係合して、キャップを上下動操作させることができる。なお、案内溝の連絡部は、上下垂直に形成することも可能であるが、連結部を傾斜して形成すれば、キャップを回転させるのみで、キャップの上下動操作と固定操作を連続してスムーズに行うことができる。
【００１２】
また、案内溝の上下水平部と爪とは、さらに凹凸係合する手段を採用することが好ましい。この手段は、例えば上下水平部の案内溝内に凸部を形成する一方、爪に凹部を形成することによって具現化される。そして、この手段によれば、その凹凸係合によって、キャップを上下位置でより確実に固定できると共に、凹凸係合時にクリックが発生するため、使用者もキャップの固定完了を簡単に知ることができる。
【００１３】
なお、キャップを上下動操作および固定操作するための別の手段としては、ベースの筒状連結部とキャップの筒状結合部とを、ネジにより結合する手段を採用することもできる。例えば、ベースの筒状連結部の外周面に雄ねじを切り、キャップの筒状結合部の内周面に雌ねじを切ることによって具体化される。
【００１４】
また、本発明では、弁体は円板中央に筒状挿入部を突設してなる一方、キャップの中央には前記筒状挿入部が遊嵌し、脱気口と連通する中空のブッシュ部を設けるという手段を採用する。この手段によれば、ブッシュ部をガイドとして弁体が安定して上下動する。また、ブッシュ部はその上下面を解放し、内部を脱気口と連通する中空としたので、脱気作業時にはブッシュ部の中空が弁体を上昇させる吸引口として機能する。なお、強制吸引により弁体が上昇すれば、円板がブッシュ部の先端開口部に密着して、その中空は閉塞されるが、キャップには吸引口が形成されているため、その後も該吸引口を介して袋内の脱気作業は継続される。
【００１５】
さらに、弁体をゴムやシリコン等の弾性を有する素材から成型することにより、特に着座時におけるベースとの密着度が高まり、閉弁状態が確実に維持される。
【００１６】
また、弁体を弾性を有する素材から成型した場合では、ベースの脱気口周囲において弁体の着座位置に環状リブを突設することにより、弁体の着座時には環状リブが弁体に食い込むから、着座状態において弁体とベース間に隙間がなくなり、脱気口を確実に閉塞することができる。
【００１７】
ところで、弁体を弾性を有する素材から成型した場合、真空吸引時に弁体がキャップと粘着的に密着して、吸引解除にもその状態が維持されることによって、ベース側脱気口を速やかに閉口しないという不都合が考えられる。そこで、本発明では、弁体とキャップの間に、少なくともキャップの素材に対して剥離性の高いセパレータを設けるという手段を講じる。また、セパレータはそれ単独で一つの部材として扱うことも可能であるが、このセパレータを弁体の円板上面に接着・貼付・塗布するなど、一体的に設けることによって、全体的に弁体と一つの部材として扱うことが可能となり、部品点数の増加を抑えることができる。
【００１８】
なお、本発明は、布団圧縮袋への適用に限らず、食品をほぼ真空状態で保管する袋など、各種の体積減少型保管袋の脱気構造として適用することができる。
【発明の効果】
【００１９】
以上説明したように、本発明によれば、ベース・弁体・キャップという少ない部品点数で脱気構造を構成することができ、しかも各部材の構成も比較的簡易で、製造も容易である。そして、ベースに対してキャップを上下動可能に結合し、且つ、キャップの下降位置ではその押圧部により弁体をベースに密着可能に押し付けるようにしたので、脱気作業後に弁体が不用意に離脱することなく、確実に脱気状態を維持することができる。また、ベースとキャップとを爪と案内溝との係合やネジより結合するようにしたので、キャップを簡単に上下動操作させることができる。また、案内溝を階段状としたり、ネジ結合によってキャップの上下位置を固定するようにしたので、特にキャップの下降位置固定により脱気状態を確実に持続することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の好ましい実施の形態を添付した図面に従って説明する。図１は、本発明の一実施形態に係る脱気構造の分解斜視図であり、図中、１は基盤１ａの中央に円筒状の連結部１ｂを突設してなるベース、２はベース１の円筒状連結部１ｂ内に位置して、同心状に挿入可能な円板２ａの中央に円筒状の挿入部２ｂを突設してなる弁体、３は上面中央に第一の吸引口３ａを設け、その周囲３カ所に第二の吸引口３ｂを設けたドーム状に形成されたキャップであり、このキャップ３は上面を例えば電気掃除機の吸引ノズルの径に合わせて窪ませた段差３ｃを有し、さらに外周３カ所に切欠き３ｄを形成してなる。
【００２１】
上記３部材からなる脱気構造において、キャップ３はベース１に対し、内部に弁体２を収容した状態で上下動可能に組み付けられるものであるが、その構造を図２、３に示した詳細図によって説明する。先ず、図２はベース１の詳細図であって、円筒状連結部１ｂの中央には袋内と連通する脱気口１ｃが貫設されている（ベース１の平面図を示した図２（Ａ）およびそのＡ−Ａ線断面図を示した図２（Ｂ）を参照）。また、円筒状連結部１ｂの外周面３カ所には案内溝１ｄが形成されている（ベース１の側面図を示した図２（Ｃ）を参照）。この案内溝１ｄは、上下の水平部１ｅ・１ｆを傾斜部１ｇによって接続した階段状を呈し、さらに各水平部１ｅ・１ｆには凸部１ｈを形成してなる。なお、ベース１の連結部１ｂ側上面において脱気口１ｃの周囲には弁体２の着座位置に環状リブ１ｉが突設されており、さらにベース１の裏面には、脱気口１ｃから放射状に無数のリブ１ｊを形成しており、リブ１ｊ間の溝１ｋを通気路として機能させている（ベース１の底面図を示した図２（Ｄ）を参照）。リブ１ｊは、吸引時に布団等が脱気口１ｃに密着することを防止するものであり、内容物による不用意な目詰まりを防止するものである。
【００２２】
一方、キャップ３は、図３の各図に示したように、上面中央およびその周囲３カ所に第一・第二の吸引口３ａ・３ｂを貫設した所定高さのドーム状からなり、その内部には、第一の吸引口３ａと連通する中空のブッシュ部３ｅと、第二の吸引口３ｂの外側に位置して、ベース１の円筒状連結部１ｂに係合される円筒状の結合部３ｆが同心状に、それぞれ下向きに突成されている。このうち、円筒状結合部３ｆの内周３カ所には、ベース１の円筒状連結部１ｂに形成された案内溝１ｄと係合可能な爪３ｇが形成されており、この爪３ｇはその上面に案内溝１ｄの凸部１ｈと係合する凹部３ｈが形成されている。さらに、第一・第二吸引口３ａ・３ｂの間からは円筒状の押圧部３ｉが前記ブッシュ部３ｅ・結合部３ｆと同心状に突成されている。
【００２３】
図４の各図は上記脱気構造の組み立て後の動作説明図、図５は爪３ｇの遷移図であり、キャップ３は、そのブッシュ部３ｅを弁体２の円筒状挿入部２ｂに遊嵌しつつ、爪３ｇと案内溝１ｄとが係合するように、結合部３ｆをベース１の連結部１ｂに嵌め込んで組み付けられる。なお、このときベース１は、円筒連結部１ｂを袋内から突出させつつ、ベース１上面を袋内側に接着等により固着し、且つ、袋を物品収納用ファスナーなどの開閉手段によって密閉しておくことはもちろんである。この組み付け状態において、爪３ｇを案内溝１ｄの下段水平部１ｆに位置させ、各凹凸部３ｈ・１ｈを係合させることによって、キャップ３は下降位置に固定される（図４（Ａ）および図５のＡ位置を参照）。また、キャップ３の下降位置では、キャップ３のブッシュ部３ｅおよび円筒状押圧部３ｉが弁体２の円板２ａをベース１側に押し付け、円板２ａをベース１に密着させている。さらに、この密着によってベース１の環状リブ１ｉが弾性素材からなる弁体１の円板１ａに食い込む。よって、ベース１の脱気口１ｃは隙間なく完全に閉塞され、且つ、この状態は爪３ｇと下段水平部１ｆとの係合によって維持される。
【００２４】
次に、キャップ３をこの実施形態の場合、反時計回りに回すことによって、爪３ｇの凹部３ｈと下段水平部１ｆの凸部１ｈとの係合が解除される。さらに、当該回転操作を継続することによって、爪３ｇは、案内溝１ｄの傾斜した連絡部１ｇを登ることによって（図５のＢ位置を参照）、キャップ３を上昇させる。さらにキャップ３を回転すると、爪３ｇは上段水平部１ｅに進入し、その凹部３ｈに上段水平部１ｅの凸部１ｈが係合して（図５のＣ位置を参照）、キャップ３は上昇位置で固定される（図４（Ｂ）を参照）。
【００２５】
一方、キャップ３を上昇位置に固定した場合は、それまで弁体２をベース１側に押し付けていたブッシュ部３ｅおよび円筒状押圧部３ｉが弁体２から離間し、弁体２の上下動が許容される。そこで、この状態から電気掃除機等により強制吸引を行えば、第一の吸引口３ａを介して弁体２が吸引され、円板２ａがブッシュ部３ｅの下端と密着するところまで上昇する（図４（Ｃ）を参照）。そして、弁体２の上昇に伴い、ベース１の脱気口１ｃが開口するため、袋内の空気は該脱気口１ｃから第二の吸引口３ｂを通じて吸引され、脱気作業を行うことができる。
【００２６】
続いて、電気掃除機等による強制吸引を停止すれば、弁体２は自重により落下し、図４（Ｂ）の状態に戻る。また、袋内減圧によりベース１の脱気口１ｃで作用する負圧吸引によって弁体２は着座（自動閉弁）する。
【００２７】
ただし、脱気口１ｃの負圧吸引による弁体２の着座力は弱いため、今度はキャップ３を時計回りに回転させることによって、図４（Ａ）の状態に戻り、キャップ３を下降位置で固定することにより、弁体２をより確実に着座させ、且つ、この着座状態を維持するのである。
【００２８】
このように上記実施形態によれば、脱気構造を３部材という少ない部品点数で構成でき、また各部材の構成も比較的簡単であり、製造容易である。しかも、キャップ３を回転させるだけで、吸引状態と脱気状態（圧縮状態）を簡単に切り替えられ、且つ、脱気状態はキャップ３の下降操作によって確実に維持される。さらに、爪３ｇと案内溝の凹凸部１ｈ・３ｈが係合するときクリック感触が得られるから、上記切り替えを確実に行うことができる。さらに、ここでは図示しないが、キャップ３およびベース１に、上記クリックに合致して、例えばキャップ３には「開」「閉」の表示を、ベース１のフランジ周縁には切り欠きを刻設するなどの切り替えインジケータを設けることによって、視覚的にも吸引状態と脱気状態の切り替えを確認でき、より使用の便に資する。ただし、ここに例示したインジケータは一例であって、その他、あらゆる文字、図形または形状による切り替えインジケータも本発明の範囲に含まれる。
【００２９】
なお、袋の脱気状態を解除する場合は、キャップ３を取り外し、弁体２を指等でつまみ上げて強制的に開弁することも可能であるが、袋側にある物品収納用ファスナー等の開閉手段を開けて、当該解除及び物品の取出しを行うのが簡便である。また、本発明は上述した実施形態に限定されないのはもちろんである。ベース１については、基盤１ａの形状・大きさを変更することができる。さらに、その連結部１ｂも、キャップ３を単に上下動させるだけであるなら、円筒状でなく、角筒状であってもよい。さらにまた、案内溝１ｄは階段状でなくてもよい。脱気口１ｃが円形に限定されないのはもちろんであり、その数も複数とすることができる。
【００３０】
弁体２については、強制吸引によって上下動し、ベース１の脱気口１ｃを開閉し得るものであれば、その形状は問わない。また、材質はシール性を確保できるものであればシリコンに限らず全てが含まれる。
【００３１】
ただし、弁体２の材質によっては、円板２ａがキャップ３のブッシュ部３ｅや円筒状押圧部３ｉに粘着的に密着してしまい、真空吸引後も自重落下や袋側の負圧吸引によってもこの密着が解除されず、ベース１の脱気口１ｃの速やかな閉口を阻害することもある。
【００３２】
これを回避するために、本発明では次のような手段を講じることがある。即ち、図６に示したように、弁体２の円板２ａ上面（キャップ側面）にセパレータ４を設ける。このセパレータ４は、例えば硬質プラスチックや樹脂フィルムなど、キャップ３の材質に対して剥離性を有するものから構成する。また、セパレータ４を弁体２とは別体に用意し、円板２ａ上面に接着・貼付するなどして一体することも可能であるが、その他、剥離性の高い樹脂等を塗布してもよい。これらの場合、セパレータ４は弁体２と全体的に一つの部材として扱うことができるため、部材点数の増加はない。しかし、セパレータ４は弁体２とキャップ３の密着を阻害するものであるから、その機能を果たす限り、弁体２との一体性は本発明において必須の要件ではなく、結果、弁体２と別部材として扱うことも可能である。なお、セパレータ４を採用する場合であっても、それは弁体２の円板２ａ上面にとどめ、円板２ａ下面側はベース１の脱気口１ｃとの密着性を高めるために、弾性を有する素材から構成することが好ましいことはもちろんである。
【００３３】
また、キャップ３については、吸引口を第一・第二というように２種類設ける必要なく、強制吸引時に弁体２を吸引上昇でき、且つ、脱気口を介して袋内を減圧し得るものであれば本発明の目的は達成される。つまり、上記実施形態において円筒状挿入部２ｂを省略することは可能である。さらに詳細には、上記実施形態では外周３カ所の切欠き３ｄをキャップ３を回転（上下動）操作するときの指の引っ掛かり部としたが、これに代えてローレットを形成することも、また当該引っ掛かり部を省略することも可能である。
【００３４】
さらにまた、キャップ３を上下動操作し得るベース１との結合態様も、爪３ｇと案内溝１ｄの係合に限らず、ネジ構成によって達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の一実施形態に係る脱気構造の分解斜視図
【図２】当該脱気構造におけるベースの詳細図
【図３】当該脱気構造におけるキャップの詳細図
【図４】当該脱気構造の組み付け及び動作を示す端面図
【図５】上記動作中の案内溝に対する爪の遷移図
【図６】セパレータを採用した弁体の応用例を示した斜視図
【符号の説明】
【００３６】
１  ベース
１ｂ  円筒状連結部
１ｃ  脱気口
２  弁体
２ｂ  挿入部
３  キャップ
３ａ・３ｂ  吸引口
３ｅ  ブッシュ部
３ｆ  円筒状結合部
３ｇ  爪
３ｉ  円筒状押圧部
４  セパレータ
【図１】
2004244108.tif 000003
【図２】
2004244108.tif 000004
【図３】
2004244108.tif 000005
【図４】
2004244108.tif 000006
【図５】
2004244108.tif 000007
【図６】
2004244108.tif 000008