(57)【要約】【課題】構造材と構造用面材とを強固に固定して初期のせん断耐力が向上した耐力壁を簡単に提供する。【解決手段】木造建築物の構造材である矩形の軸組材１に構造用面材５が釘６により張設された壁構造において、軸組材１と構造用面材５との間に支持体７ａの両面に粘着剤層７ｂが積層された両面粘着テープ７を介在させる。【選択図】　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
木造建築物の構造材である矩形の軸組材又は枠組材に構造用面材が固定具により張設された壁構造であって、
上記軸組材又は枠組材と構造用面材との間には、支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープが介在されていることを特徴とする木造建築物の壁構造。
【請求項２】
請求項１に記載の木造建築物の壁構造において、
軸組材又は枠組材は、上下方向に延びる間柱又は水平方向に延びる受材を備え、
これら間柱又は受材と構造用面材との間にも、支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープが介在されていることを特徴とする木造建築物の壁構造。
【請求項３】
木造建築物の構造材である矩形の軸組材又は枠組材に構造用面材が固定具により張設された壁構造であって、
上記軸組材又は枠組材と構造用面材との間の少なくとも一部には、摩擦係数の高い帯状体が介在されていることを特徴とする木造建築物の壁構造。
【請求項４】
請求項３に記載の木造建築物の壁構造において、
軸組材又は枠組材は、上下方向に延びる間柱又は水平方向に延びる受材を備え、
これら間柱又は受材と構造用面材との間にも、摩擦係数の高い帯状体が介在されていることを特徴とする木造建築物の壁構造。
【請求項５】
請求項２又は４に記載の木造建築物の壁構造において、
複数枚の構造用面材が上下方向に並設され、各々の４辺全周が軸組材又は枠組材に固定具で固定されていることを特徴とする木造建築物の壁構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、木造建築物の構造材に構造用面材が張設された壁構造に関し、詳しくは耐力向上対策に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
現在、木造建築物における耐震性能は、柱や桁等からなる矩形の構造材に構造用面材を釘やビス等で張設して構成する耐力壁に依存する部分が大きい。この耐力壁を建築物全体にバランスよく配置することが高い耐震性能を得るためには必要である。特に、建築物南面等では大きな開口を設ける場合がほとんどであり、この場合、南面の耐力壁には高いせん断耐力が求められる。
【０００３】
また、近年では、矩形の構造材と構造用面材との間に粘弾性体を介在させることにより、地震時に発生する振動エネルギーを上記粘弾性体で吸収して制振効果を得ている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−６１３１６号公報（第３頁、図４）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上述の如く構造用面材を単に釘等で固定する場合、高いせん断耐力を得るには釘等の数を増やす必要があり、施工手間の増大に繋がる。
【０００６】
一方、構造材と構造用面材との間に粘弾性体を介在させる場合には、釘等の数を増やす必要はないが、上記の公報例では、単層の粘弾性体を用いて振動エネルギーを吸収するようにしているため、地震時において構造材と構造用面材との初期滑りが大きくなって初期強度（初期のせん断耐力）が低下することになる。
【０００７】
この発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、構造材と構造用面材とを強固に固定して初期のせん断耐力が向上した耐力壁を簡単に提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するため、この発明は、構造材と構造用面材とをズレ難くしたことを特徴とする。
【０００９】
具体的には、この発明は、木造建築物の構造材である矩形の軸組材又は枠組材に構造用面材が固定具により張設された壁構造を前提とし、次のような解決手段を講じた。
【００１０】
すなわち、請求項１に記載の発明は、上記軸組材又は枠組材と構造用面材との間には、支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープが矩形環状に介在されていることを特徴とする。
【００１１】
上記の構成により、請求項１に記載の発明では、支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープを用いることにより、地震時、軸組材又は枠組材と構造用面材との相対変位、つまり初期滑りが小さくなって初期強度（初期のせん断耐力）が向上する。さらには、構造用面材が軸組材又は枠組材に強固に固定されるので、構造用面材が面外方向に飛び出すいわゆるパンチングアウトが防止されて高い変形能力が得られる。したがって、固定具の数を増やす必要がなく、施工が簡単になる。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、軸組材又は枠組材は、上下方向に延びる間柱又は水平方向に延びる受材を備え、これら間柱又は受材と構造用面材との間にも、支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープが介在されていることを特徴とする。
【００１３】
上記の構成により、請求項２に記載の発明では、両面粘着テープの介在領域が増えてその分だけ初期強度がさらに向上する。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、上述の如き前提において、上記軸組材又は枠組材と構造用面材との間の少なくとも一部には、摩擦係数の高い帯状体が介在されていることを特徴とする。
【００１５】
上記の構成により、請求項３に記載の発明では、地震時、軸組材又は枠組材と構造用面材との相対変位、つまり初期滑りが摩擦係数の高い帯状体によって抑制され、請求項１と同様の効果が得られる。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の発明において、軸組材又は枠組材は、上下方向に延びる間柱又は水平方向に延びる受材を備え、これら間柱又は受材と構造用面材との間にも、摩擦係数の高い帯状体が介在されていることを特徴とする。
【００１７】
上記の構成により、請求項４に記載の発明では、摩擦係数の高い帯状体の介在領域が増えてその分だけ初期強度がさらに向上する。
【００１８】
請求項５に記載の発明は、請求項２又は４に記載の発明において、複数枚の構造用面材が上下方向に並設され、各々の４辺全周が軸組材又は枠組材に固定具で固定されていることを特徴とする。
【００１９】
上記の構成により、請求項５に記載の発明では、上下に隣り合う構造用面材の突き合わせ辺部がそれぞれ受材に固定具で固定されるため、固定箇所が増えてその分だけ初期強度が一段と向上する。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施の形態について図面に基づいて説明する。
【００２１】
図１〜４はこの発明の実施形態１に係る壁構造を示す。同図中、１は建築物の構造材である軸組材であり、該軸組材１は、下部横架材である土台２と、その上方に配設された上部横架材である胴差３と、上記土台２と胴差３との間に間隔をあけて立設されて両者を連結する縦軸材である複数本（図では２本のみ現れる）の柱４とで構成されている。
【００２２】
上記軸組材１の土台２、胴差３及び左右２本の柱４には、矩形の構造用面材５が固定具としての釘６を外周端縁に間隔をあけて打ち付けることにより張設されている。
【００２３】
軸組材は、製材、集成材、ディメンション・ランバー（公称厚さが２インチ以上５インチ未満、幅２インチ以上の針葉樹で、材面が寸法加工された構造用材）、ＬＶＬ（単板積層材／Ｌａｍｉｎａｔｅｄ　Ｖｅｎｅｅｒ　Ｌｕｍｂｅｒ）、ＰＳＬ（Ｐａｒａｌｌｅｄ　ＳｔｒａｎｄＬｕｍｂｅｒ）等からなり、構造用面材は、構造用合板、構造用パネル、火山性ガラス質複層板、ＯＳＢ（Ｏｒｉｅｎｔｅｄ　Ｓｔｒａｎｄ　Ｂｏａｒｄ）、パーティクルボード、石膏ボード、ケイカル板、ダイライト（大建工業（株）製）等からなり、建設省告示第１１００号、国土交通省告示第１５４０号、第１５４１号の面材及び大臣認定等において、耐力面材と認められた板状体であればよい。
【００２４】
上記軸組材１（土台２、胴差３及び柱４）と構造用面材５との間には、厚みが０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満の両面粘着テープ７が矩形環状に介在されている。図１及び図２で斜線を付して示す領域が両面粘着テープ７の介在領域である。この発明の特徴として、上記両面粘着テープ７は、支持体７ａの両面にアクリル系やゴム系等の粘着剤層７ｂが積層されて構成されている。上記支持体７ａとしては、レーヨン不織布等の不織布、和紙等の紙、あるいは綿、スフ及びビニロン等天然繊維や合成繊維からなる織布、さらには、ポリエステル、ポリプロピレン、軟質ポリ塩化ビニル、硬質ポリ塩化ビニル、ＯＰＰ、アセテート、セロハン等からなるフィルムが挙げられるが、なかでも、不織布やポリエステルフィルムを用いると壁体の初期剛性が一段と高くなるので好ましい。また、両面粘着テープ７の厚みを０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満に設定しているのは、０．５ｍｍ以上であると、地震時において軸組材１と構造用面材５との初期滑りが大きくなって初期強度（初期のせん断耐力）が低下するとともに、釘６の打ち付け力の違いにより不陸が発生するおそれがあるからであり、０．０１ｍｍ未満では、軸組材１に対する構造用面材５の固定機能が低下するからである。
【００２５】
図５のグラフは、軸組材１と構造用面材５との間に両面粘着テープ７がある場合（太線）とない場合（細線）とにおける変形量とせん断耐力との関係を示す。両面粘着テープ７の厚みは０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満に設定している。このデータは、「２００２年　枠組壁工法建築物　構造計算指針　第Ｖ編　材料および接合部の許容応力度等を定める試験・評価方法とその解説　１．２．１　接合部の基準許容応力および基準剛性（単調加力接合部試験によるもの）」に基づいて得たものである。これによれば、変形量４ｍｍ付近においてせん断耐力が、両面粘着テープ７がない場合（細線）は約９０ｋｇｆであるのに対し、両面粘着テープ７がある場合（太線）は約１１０ｋｇｆであり、両面粘着テープ７がある場合（太線）の方がない場合（細線）に比べて初期の強度が高くなっていることが判る。
【００２６】
上述の如く軸組材１と構造用面材５との間に両面粘着テープ７があって初期強度が優れている壁構造の別の例を、図６〜８に実施形態２〜４として示す。図６に示す実施形態２は外壁改修用仕様であり、軸組材１は、柱４を上下方向に略３等分する位置に水平方向に延びる受材８を２本備え、３枚の構造用面材５が上下方向に並設され、各々の４辺全周が軸組材１に釘６で打ち付けられて固定されている。また、上記受材８と構造用面材５との間にも、両面粘着テープ７が介在されている。両面粘着テープ７の厚みは０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満に設定している。
【００２７】
図７に示す実施形態３は内壁改修用標準仕様であり、軸組材１は、水平方向に延びる受材８を４本備えているが、一番下の受材８と一番上の受材８は共に土台２及び胴差３から内側に間隔をあけて設けられているとともに、中程の２本の受材８は実施形態２よりも接近しており、３枚の構造用面材５が上下方向に並設され、各々の４辺全周が軸組材１に釘６で打ち付けられて固定されている。また、上記受材８と構造用面材５との間にも、両面粘着テープ７が介在されている。両面粘着テープ７の厚みは０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満に設定している。
【００２８】
図８に示す実施形態４は内壁改修用長押仕様であり、軸組材１は、水平方向に延びる受材８を３本備えているが、そのうち２本は柱４を上下方向に略３等分する位置に設けられ、他の１本は土台２から内側に間隔をあけて設けられている。この実施形態４では、長押及び鴨居が存在することを想定して床仕上げ面から２枚の構造用面材５が上下方向に並設され、各々の４辺全周が軸組材１に釘６で打ち付けられて固定されている。また、上記受材８と構造用面材５との間にも、両面粘着テープ７が介在されている。両面粘着テープ７の厚みは０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満に設定している。
【００２９】
上述の如く構成された実施形態２〜４に係る壁構造（実施例１〜３）を下記の要領にて試験した。いずれの壁構造も実大構造である。実施例１は実施形態２（図６）に、実施例２は実施形態３（図７）に、実施例３は実施形態４（図８）にそれぞれ対応するものである。なお、従来構造として、図示しないが両面粘着テープ７のない壁構造を挙げる。この従来構造は、矩形の軸組材に１枚の構造用面材を固定具で張設したものである。その材質、大きさ等は実施例１〜３と同様である。
【００３０】
＜試験方法＞
（財）日本建築センター内規「木造系低層建築物の構造耐力性能評価に関する技術規定（案）耐力壁の評価方法」に準ずる（ＪＩＳ　　Ａ　１４１４　面せん断試験　無載荷式）。
【００３１】
＜試験体＞
▲１▼軸組寸法：幅９１０ｍｍ×高さ２７３０ｍｍ（芯々寸法）
▲２▼軸組材料仕様
土台・柱：スギ　　　１０５ｍｍ×１０５ｍｍ
胴差　　：ベイマツ　１０５ｍｍ×１０５ｍｍ
受材　　：スギ　　　３０ｍｍ×１０５ｍｍ
▲３▼面材仕様：「ダイライト耐震かべパック」耐震かべパネル（外壁改修用及び内壁改修用）
▲４▼面材固定具：オリジナル耐震ビス
▲５▼仕口の構造方法
ほぞに２本のＮ９０釘打ちをする。また、柱頭及び柱脚が先行破壊しないようにするため、柱頭部にＳ−ＨＤ１５、柱脚部にＳ−ＨＤ２５を取り付ける。
【００３２】
試験の結果、壁倍率（所定の水平力に対してある一定限界の変形量に抵抗する耐力）が、従来構造では外壁仕様が３、内壁仕様が２．５、長押及び鴨居のある内壁仕様は耐力壁とならなかったが、実験例１では５．３１、実験例２では４．５５と向上しており、実験例３では２．６９と耐力壁として耐力壁としての使用が可能な程度に向上していた。このことは、支持体の両面に粘着剤層を積層した両面粘着テープを軸組材と構造用面材との間に介在させていることによるものである。つまり、この両面粘着テープの介在により、地震時、軸組材と構造用面材との相対変位、つまり初期滑りを小さくして初期強度（初期のせん断耐力）を向上させることができる。また、両面粘着テープの厚みを０．０１ｍｍ以上０．５ｍｍ未満と比較的薄く設定しているので、釘の打ち付け力に違いが生じても不陸を発生しないようにすることができる。さらには、構造用面材を軸組材に強固に固定できるので、構造用面材が面外方向に飛び出すいわゆるパンチングアウトを防止して高い変形能力を得ることができる。また、釘の数を増やさなくてよいので、施工を簡単に行うことができる。加えて、２枚又は３枚の構造用面材を上下方向に並設して各々の４辺全周を受材に釘で固定しているので、上下に隣り合う構造用面材５の突き合わせ辺部をそれぞれ受材８に釘６で固定して固定箇所が増えた分だけ初期強度を一段と向上させることができる。
【００３３】
図９〜１２は実施形態５に係る壁構造を示す。この実施形態５では、軸組材１の隣り合う柱４の間に上下方向に延びる間柱９が設けられていて、この間柱９と構造用面材５との間にも、両面粘着テープ７が介在されている。そのほかは実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。したがって、この実施形態５では、間柱９と構造用面材５との間にも両面粘着テープ７があることで、その分だけ両面粘着テープ７の介在領域が増えて実施形態１よりも初期強度を向上させることができる。
【００３４】
図１３〜１６は実施形態６に係る壁構造を示す。この実施形態６では、軸組は実施形態１と同じであるが、両面粘着テープ７に代えて軸組材１の柱４と構造用面材５との間に摩擦係数の高い帯状体としてのサンドペーパー１０が介在されている。図１３及び図１４で点々を付して示す領域がサンドペーパー１０の介在領域である。このサンドペーパー１０は、紙等の支持体１０ａの両面にガラス粉末や金剛砂等砥粒を結合材で固めた砥粒層１０ｂが積層されて構成されている。そのほかは実施形態１と同様に構成されているので、同一の構成箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。したがって、この実施形態６では、柱４と構造用面材５との間にサンドペーパー１０があることで、地震時、柱４と構造用面材５との相対変位、つまり初期滑りをサンドペーパー１０によって抑制して、実施形態１と同様の効果を得ることができる。
【００３５】
なお、上記サンドペーパー１０等の摩擦係数の高い帯状体を土台２及び胴差３にも設けて矩形環状にレイアウトすれば、その分だけ帯状体の介在領域が増えて摩擦係数がさらに高くなり、初期強度を一層向上させることができる。
【００３６】
さらに、水平方向に延びる受材８や上下方向に延びる間柱９を設け、これら間柱９又は受材８と構造用面材５との間にも、摩擦係数の高い帯状体を介在させてもよい。また、複数枚の構造用面材５を上下方向に並設して各々の４辺全周を軸組材１に釘６で固定してもよい。
【００３７】
また、各実施形態では、両面粘着テープ７又はサンドペーパー１０を軸組材１側に設けたが、構造用面材５側に設けてもよい。こうすれば、面材施工時の位置合わせが容易になる等のメリットを有する。
【００３８】
さらにまた、本例では、構造材として、木造軸組工法で用いられる軸組材を例示したが、縦枠、上枠及び下枠からなるツーバイフォー工法で用いられる枠組材であってもよい。
【００３９】
また、本例では、軸組材の横架材が土台と胴差である場合を例示したが、胴差と桁の場合であってもよい。
【００４０】
【発明の効果】
以上説明したように、請求項１に係る発明によれば、軸組材又は枠組材と構造用面材との間に支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープを介在させているので、地震時の初期滑りを小さくして初期強度（初期のせん断耐力）を向上させることができる。さらに、構造用面材を軸組材又は枠組材に強固に固定できるので、構造用面材のパンチングアウトを防止して高い変形能力を得ることができる。また、固定具の数を増やさずに済むので、簡単に施工することができる。
【００４１】
請求項２に係る発明によれば、間柱又は受材と構造用面材との間にも、支持体の両面に粘着剤層が積層された両面粘着テープを介在させているので、両面粘着テープの介在領域が増えた分だけ初期強度をさらに向上させることができる。
【００４２】
請求項３に係る発明によれば、軸組材又は枠組材と構造用面材との間の少なくとも一部に摩擦係数の高い帯状体を介在させているので、地震時の初期滑りを摩擦係数の高い帯状体で抑制して、請求項１と同様の効果を得ることができる。
【００４３】
請求項４に係る発明によれば、間柱又は受材と構造用面材との間にも、摩擦係数の高い帯状体が介在させているので、摩擦係数の高い帯状体の介在領域が増えた分だけ初期強度をさらに向上させることができる。
【００４４】
請求項５に係る発明によれば、複数枚の構造用面材を上下方向に並設して各々の４辺全周を軸組材又は枠組材に固定具で固定しているので、上下に隣り合う構造用面材の突き合わせ辺部をそれぞれ受材に固定具で固定して固定箇所が増えた分だけ初期強度を一段と向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態１に係る壁構造において構造用面材を張り合わせる前の斜視図である。
【図２】実施形態１に係る壁構造の正面図である。
【図３】図２の横断面図である。
【図４】図２の縦断面図である。
【図５】軸組材と構造用面材との間に両面粘着テープがある場合（太線）とない場合（細線）とにおける変形量とせん断耐力との関係を示すグラフである。
【図６】実施形態２に係る壁構造を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は縦断面図である。
【図７】実施形態３に係る壁構造を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は縦断面図である。
【図８】実施形態４に係る壁構造を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は縦断面図である。
【図９】実施形態５に係る壁構造において構造用面材を張り合わせる前の斜視図である。
【図１０】実施形態５に係る壁構造の正面図である。
【図１１】図１０の横断面図である。
【図１２】図１０の縦断面図である。
【図１３】実施形態６に係る壁構造において構造用面材を張り合わせる前の斜視図である。
【図１４】実施形態６に係る壁構造の正面図である。
【図１５】図１４の横断面図である。
【図１６】図１４の縦断面図である。
【符号の説明】
１　　　　　　軸組材
５　　　　　　構造用面材
６　　　　　　釘（固定具）
７　　　　　　両面粘着テープ
７ａ　　　　　支持体
７ｂ　　　　　粘着剤層
８　　　　　　受材
９　　　　　　間柱
１０　　　　　　サンドペーパー（摩擦係数の高い帯状体）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2004100223.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2004100223.tif 000012
【図１１】
2004100223.tif 000013
【図１２】
2004100223.tif 000014
【図１３】
2004100223.tif 000015
【図１４】
2004100223.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
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