(57)【要約】【課題】チルト式サンルーフのチルトアップ状態における異音の発生を抑制する。【解決手段】レバー２２とリンク棒２３とを用いたトグルラッチ機構によりサンルーフパネル３をチルト動作させると共に、そのレバーに係合凹部２２ａを設け、屋根１側に固定したブラケット２４の切り起こし部２４ｂの延出端部にエラストマ材からなるストッパ２７を設ける。チルトアップ状態で屋根に対してレバーが略起立状態になり、その時係合凹部にストッパが相対的に突入し、チルト変位方向に両者が係合する。リンク棒を介すことなくサンルーフパネルのチルトアップ状態が保持され、リンク棒の連結部におけるがたがの影響を受けることがなく、走行などによる振動によるサンルーフパネルの共振を抑制することができるため、サンルーフパネルのチルトアップ状態を常に安定化して、商品性が向上し得る。【選択図】      図８
2004161106.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の屋根に設けられた開口と、その開口面に対して傾動可能に設けられたサンルーフパネルとを有するチルト式サンルーフであって、
前記サンルーフパネルを全閉状態とチルトアップ状態との２位置に選択的に保持するための昇降機構を有し、
前記昇降機構が、前記サンルーフパネルに一端部を枢支されたレバーと、前記開口に臨む屋根側部材と前記レバーの中間部との間に連結されたリンク棒とを有し、
前記レバーが、前記全閉状態では前記屋根に対して略倒伏状態になり、前記チルトアップ状態では前記屋根に対して略起立状態になり、
前記レバーと前記屋根側部材との一方に係合凸部が設けられかつ他方に係合凹部が設けられ、前記レバーの前記略起立状態に至る動作により前記係合凸部が前記係合凹部に入り込むようにされていると共に、
前記レバーの前記略起立状態にて前記サンルーフパネルのチルト方向変位を阻止するように前記係合凹部と前記係合凸部とが係合することを特徴とするチルト式サンルーフ。
【請求項２】
前記係合凸部及び前記係合凹部の少なくとも一方が防振材により形成されていることを特徴とする請求項１に記載のチルト式サンルーフ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主に自動車に搭載されるチルト式サンルーフに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の自動車用サンルーフにおいて、車両の屋根に設けた開口をサンルーフパネルにより選択的に開閉可能にしたものがあり、その開閉動作としては屋根に対してスライドさせるスライド式と上下方向に傾動させるチルト式とがある。チルト式は、スライド式に対して広い取り付けスペースを必要とせず、また構造も簡単であることから、簡便なサンルーフとして用いられている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
上記したようなチルト式サンルーフでは、サンルーフパネルの車両前側をヒンジ機構により傾動可能に支持し、サンルーフパネルの車両後側を昇降機構によりチルトさせるようにしている。その昇降機構にあっては、サンルーフパネルと屋根側部材とをハンドル部材（レバー）とリンク棒とによりリンク結合し、そのハンドル部材を、サンルーフパネルに対して全閉状態では略倒伏し、全開状態では略垂下状態になるように動作させるようにしている。ハンドル部材を略倒伏状態及び略垂下状態の２位置間で傾動させることにより、サンルーフパネルをチルトアップ／ダウンさせることができる。
【０００４】
【特許文献１】
特公平４−１９０４６号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記したようなチルト式サンルーフではチルトアップ状態のサンルーフパネルをその位置に保持する必要がある。上記従来のものでは、チルトアップ状態（全開）で、ハンドル部材に設けた係合部を屋根側に固設されたストッパ部の上端部に係合させることにより、サンルーフパネルの下降を止めるようにしている。しかしながら、上記構造ではサンルーフパネルの全開状態からの下降に対してはハンドル部材により止めることはできるが、サンルーフパネルの浮き上がり方向に対してはリンク及びハンドル部材を介して保持することになるため、がたが生じ易い連結部が多く、チルトアップ状態のサンルーフパネルが共振すると異音が発生する虞があるという問題がある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
このような課題を解決して、チルトアップ状態における異音の発生を抑制し得るチルト式サンルーフを実現するために、本発明に於いては、車両の屋根（１）に設けられた開口（２）と、その開口面に対して傾動可能に設けられたサンルーフパネル（３）とを有するチルト式サンルーフであって、前記サンルーフパネル（３）を全閉状態とチルトアップ状態との２位置に選択的に保持するための昇降機構（７）を有し、前記昇降機構（７）が、前記サンルーフパネル（３）に一端部を枢支されたレバー（２２）と、前記開口（２）に臨む屋根側部材（２４ｂ）と前記レバー（２２）の中間部との間に連結されたリンク棒（２３）とを有し、前記レバー（２２）が、前記全閉状態では前記屋根（１）に対して略倒伏状態になり、前記チルトアップ状態では前記屋根（１）に対して略起立状態になり、前記レバー（２２）と前記屋根側部材（２４ｂ）との一方に係合凸部（２７）が設けられかつ他方に係合凹部（２２ａ）が設けられ、前記レバー（２２）の前記略起立状態に至る動作により前記係合凸部（２７）が前記係合凹部（２２ａ）に入り込むようにされていると共に、前記レバー（２２）の前記略起立状態にて前記サンルーフパネル（３）のチルト方向変位を阻止するように前記係合凹部（２２ａ）と前記係合凸部（２７）とが係合するものとした。
【０００７】
これによれば、レバーとリンク棒とによりリンク装置を構成し、そのレバーを屋根に対して略倒伏及び略起立の２状態となるように操作することによりサンルーフパネルをチルト動作させるものにおいて、チルトアップ状態ではレバーと屋根側部材とが両者間に設けられた係合凸部係合凹部とが互いに係合することから、リンク棒を介すことなくサンルーフパネルのチルトアップ状態が保持される。その係合状態がサンルーフパネルのチルト方向変位を阻止するように係合するものであることから、サンルーフパネルの下降のみならず上昇方向に対してもその変位を阻止することができ、例えばリンク棒の連結部におけるがたが大きくてもその影響を受けることがないため、走行などによる振動によるサンルーフパネルの共振を抑制することができる。
【０００８】
特に、前記係合凸部（２７）及び前記係合凹部（２２ａ）の少なくとも一方が防振材により形成されていると良い。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下に添付の図面に示された具体例に基づいて本発明の実施の形態について詳細に説明する。
【００１０】
図１は、本発明が適用された自動車用チルト式サンルーフを示す要部斜視図である。図に示されるように車両の屋根１の適所に矩形状の開口２が設けられており、その開口２が傾動可能なサンルーフパネル３により図の矢印Ａに示されるように開閉されるようになっている。本図示例におけるサンルーフパネル３は、矩形状ガラスパネル及びその周縁部を支持する金属製支持枠３ａにより構成されている。
【００１１】
図２は本発明に基づくサンルーフの分解組立斜視図である。図に示されるように、本サンルーフには、車両の屋根１を形成する部材であるルーフパネルに車室内側から取り付けられる矩形状の環状枠形フレーム４が用いられる。その環状枠形フレーム４の車両前側縁部の適所（図示例では左右２個所）には、サンルーフパネル３を傾動可能に支持するためのレシーバ５がそれぞれ設けられており、サンルーフパネル３の支持枠３ａの車両前側部分には車両中心線に対して対称位置に左右一対の係合舌片６が設けられている。これら係合舌片６及びレシーバ５によりヒンジ機構が構成されている。
【００１２】
サンルーフパネル３と環状枠形フレーム４との各車両後側縁部の中央部間には昇降機構７が設けられている。なお、図２ではサンルーフパネル３側に昇降機構７が連結されているものが示されているが、組み付け状態では昇降機構７の一部が環状枠形フレーム４側に連結されるようになっている。これにより、レシーバ５に係合舌片６を係合すると共に昇降機構７を介して環状枠形フレーム４とサンルーフパネル３とを連結することにより、環状枠形フレーム４とサンルーフパネル３とが一体的にサブアッセンブリ化され、そのサブアッセンブリ状態で屋根１に取り付けられるようになっている。
【００１３】
図３に環状枠形フレーム４の左半分の平面図を示す。環状枠形フレーム４は、車両前後方向中心線に対して左右対称形となるように例えば薄板材をプレス加工して形成されている。このプレス加工により、環状枠形フレーム４の全周に連続する凹状断面形状の周方向排水溝４ａが形成される。なお、周方向排水溝４ａは、開口２とサンルーフパネル３との隙間から浸入する水滴を受けるべく、開口２の周縁の下方に位置するようにされている。
【００１４】
環状枠形フレーム４の前側縁部には上記レシーバ５と重なる位置に各前側取付ブラケット８が設けられ、後側縁部にはその直線部分の略全範囲に渡って後側取付ブラケット９が設けられていると共に、左側縁部及び右側縁部には耳状の各ブラケット１０が設けられている。各ブラケット８・９・１０は、薄板をプレス加工して形成されており、それぞれ環状枠形フレーム４の外方に延出するように環状枠形フレーム４の表面または裏面に例えばスポット溶接されている。そして、各ブラケット８・９・１０の適所には屋根１側のパネルにねじ止めするためのねじ挿通孔が設けられている。環状枠形フレーム４の剛性は、上記周方向排水溝４ａを形成されていると共に各ブラケット８・９・１０を固着されていることにより確保され得る。したがって、サンルーフパネル３を組み付けたサブアッセンブリ状態で何ら問題なく取り扱うことができ、そのサブアッセンブリ状態でラインへの搬入や車両への組み付けを行うことができるため、作業性が良い。
【００１５】
次に、ヒンジ機構を構成するレシーバ５及び係合舌片６の構造について図４を参照して示す。図に示されるように、レシーバ５は環状枠形フレーム４に固設される下側部材１１とその下側部材１１に重ねられるように組み付けられる上側部材１２とからなる。係合舌片６は平板を円弧状に曲成した形状に形成されている。係合舌片６をその円弧形状の中心回りに回動可能にするように、下側部材１１には湾曲底面を有する凹設形状の下側ガイド部１３が設けられていると共に、上側部材１２には下側ガイド部１３の底面に所定の隙間をもって対峙する湾曲天井面を有する凹設形状の上側ガイド部１４が設けられている。これら両ガイド部１３・１４間の隙間に係合舌片６が挿入されるようになっている。このようにして、サンルーフパネル３の車両前側が支持されている。
【００１６】
図４はサンルーフパネル３の全閉時のヒンジ機構の状態を示しており、サンルーフパネル３のチルトアップ時には図５に示されるようになる。図４及び図５を対比して分かるように、サンルーフパネル３のチルト動作に応じて、レシーバ５の上側・下側部材１２・１１間に形成された湾曲スロットにより係合舌片６がガイドされる。このようにしてサンルーフパネル３の車両前側部分を傾動可能に支持するヒンジ機構が構成されている。
【００１７】
次に、昇降機構７について図６及び図７を参照して示す。本図示例における昇降機構７は、サンルーフパネル３の枠３ａの下面に例えばねじ止めにより固設されたベース部材２１と、そのベース部材２１に一端部を枢支されているレバー２２と、後側取付ブラケット９に固設されたブラケット２４とレバー２２の中間部とを連結するリンク棒２３とにより構成されている。なお、ベース部材２１は金属製プレス加工品であり、レバー２２及びリンク棒２３は合成樹脂材を成型して形成されている。
【００１８】
レバー２２の一端部には枢支軸２５がその中間部をモールドされて一体的に設けられており、枢支軸２５の両端部がベース部材２１に設けられた一対の枢支孔により支持されている。これにより、ベース部材２１に対してレバー２２が揺動自在に設けられている。レバー２２の中間部は凹状断面形状に形成されており、その左右両側壁部のそれぞれ外側に配置された一対のリンク棒２３の一端部同士が両側壁部を貫通する軸部材２６により同軸的に枢支されている。リンク棒２３の他端部には互いに相反する向きに突設された軸部２３ａが設けられており、上記ブラケット２４に設けられた左右両壁部の各枢支孔２４ａに回動自在に各軸部２３ａが支持されている。
【００１９】
このように構成された昇降機構７にあっては、サンルーフパネル３を閉じた状態を示す図６においてレバー２２が屋根１に対して略倒伏状態になる位置で保持されている。この状態では、外力によりサンルーフパネル３を上げようとしても、リンク棒２３の連結点との位置関係により、レバー２２が図の矢印Ｂにより示されるチルトアップ時操作方向に回動しないようにされている。それに対して、レバー２２を矢印Ｂに示される向きに回動させるように操作することにより、リンク棒２３の軸部２３ａを支点としてレバー２２が回動し得る。レバー２２の上記矢印Ｂ方向の操作により、図８に示されるようにリンク棒２３がその軸部２３ａ回りに約３／４回転して略起立状態になると共に、レバー２２も屋根１に対して略起立状態になり、サンルーフパネル３がチルトアップする。これにより、サンルーフパネル３を全閉状態と全開状態との２位置で保持し得るトグルラッチ機構が構成される。
【００２０】
レバー２２は、環状枠形フレーム４をその下方から上方に向けて回り込むようにして起き上がる。図示例では、レバー２２の環状枠形フレーム４側が凹形断面形状に形成されており、それによる左右両側壁部には環状枠形フレーム４側に向けて開放された係合凹部２２ａが設けられている。また、図示例では環状枠形フレーム４が屋根１に固設されており、その環状枠形フレーム４に固設された上記ブラケット２４の中間部から略起立状態のレバー２２側に延出する切り起こし部２４ｂが形成されている。このように屋根側部材としての切り起こし部２４ｂの延出端部に係合凸部としての例えばエラストマ製の防振材からなるストッパ２７が固着されている。これら係合凹部２２ａとストッパ２７との断面形状は互いに補完的形状をなす略同一の大きさにされている。
【００２１】
サンルーフパネル３がチルトアップして全開位置に至る時には、レバー２２が図８の矢印Ｂに示されるように回動し得るため、相対的にストッパ２７が係合凹部２２ａに入り込む。なお、ストッパ２７の突出端部が緩いテーパ形状になっており、係合凹部２２ａへストッパ２７が突入し易くなっている。
【００２２】
チルトアップ状態のサンルーフパネル３を外力により押し下げようとしても、図８に示されるように、サンルーフパネル３とレバー２２との連結点に作用する力の方向が上記係合凹部２２ａをストッパ２７により一層係合させる方向になるため、サンルーフパネル３の下降が阻止される。サンルーフパネル３の浮き上がり方向に対しても、係合凹部２２ａとストッパ２７の下面とが係合して、リンク棒２３を介すことなくレバー２２により直接的に環状枠形フレーム４とサンルーフパネル３とが結合された状態になるため、サンルーフパネル３の上昇が阻止される。
【００２３】
このように、レバー２２の略起立状態におけるストッパ２７と係合凹部２２ａとが、図の矢印Ｃにより示される上下方向すなわちサンルーフパネル３のチルト方向に互いに係合するため、サンルーフパネル３のチルト方向のがたを抑制し得る。したがって、走行中などの振動によりサンルーフパネル３が共振しそうになっても、上記係合状態において係合凹部２２ａが防振材からなるストッパ２７の上下面に食い込むようになり、係合による振動幅の規制と防振材による制振作用により、係合部におけるサンルーフパネル３の振動を好適に防止し得る。なお、防振材を係合凹部２２ａ側に設けても良い。
【００２４】
したがって、リンク棒２３の各連結部に公差によるがたがあっても、サンルーフパネル３のチルトアップ状態におけるがたとして現れることがなく、連結部のがたによる異音を抑制し得る。このように係合凹部２２ａとストッパ２７とがチルト方向に対して係合していることから、サンルーフパネル３のチルトアップ状態が安定する。
【００２５】
また、レバー２２とベース部材２１との間には枢支軸２５に同軸的に巻かれた状態のねじりコイルばね２８が設けられており、このねじりコイルばね２８によりレバー２２がサンルーフパネル３に対して起き上がる方向に常時弾発付勢されている。この弾発付勢方向はサンルーフパネル３をチルトアップさせる時のレバー２２の回動操作方向と同じであり、軽い操作力によるチルトアップを可能にしている。
【００２６】
なお図６及び図７に示されるように、レバー２２の内側にはスライド部材３０が設けられている。このスライド部材３０は、レバー２２の内側の面に沿ってスライド可能にされていると共に、その軸部材２６側の端部が軸部材２６の中間小径部による空間に入り込むように形成され、かつその入り込んだ状態を保持し得る向きに弾発付勢するためのばね２９がスライド部材３０に内蔵されている。この図示の状態では、スライド部材３０の上記端部と軸部材２６の大径部とが軸部材２６の軸線方向に対して互いに干渉するようになっている。また、軸部材２６に対してリンク棒２３が軸線方向にスライド可能に設けられ、かつ両者間にはリンク棒２３を軸部材２６の軸線方向外方に弾発付勢するコイルばね（図示せず）が介装されている。
【００２７】
スライド部材３０をばね２９の付勢力に抗して図６の矢印Ｄに示されるようにスライドさせることにより、軸部材２６とスライド部材３０との上記干渉が解消されるため、リンク棒２３をばね力に抗して軸部材２６の軸線方向にスライドさせることができる。そのため、リンク棒２３の軸部２３ａをブラケット２４の枢支孔２４ａから抜くことができ、レバー２２とブラケット２４との連結を解除することができる。これにより、サンルーフパネル３の車両後端側が環状枠形フレーム４とに対して自由になり、また係合舌片６が上側部材１２及び下側部材１１間に挿入されているだけなので、サンルーフパネル３の車両後端部を屋根１の上方に持ち上げると共に斜め後方に変位させることにより係合片６を両部材１１・１２間から引き抜くことができる。このようにして、サンルーフパネル３を環状枠形フレーム４から取り外すことができ、また組み付ける時は上記と逆にすれば良く、本図示例におけるサンルーフパネル３は容易に着脱可能になっている。
【００２８】
なお、本図示例ではサンルーフパネル３を環状枠形フレーム４にサブアッセンブリ化した状態で屋根１に取り付ける構造のものを示したが、本発明によれば、その構造に限定されるものではなく、環状枠形フレーム４を用いずに屋根１を構成するルーフパネルなどの屋根側部材に直接的に昇降機構７を組み付けるようにしたものにも適用可能である。また、係合凸部をレバー２２側に形成し、ブラケット２４側の切り起こし部２４ｂに係合凹部を形成しても良い。
【００２９】
【発明の効果】
このように本発明によれば、チルト式サンルーフのチルトアップ状態で、レバーと屋根側部材とが両者間に設けられた係合凸部係合凹部とがサンルーフパネルのチルト方向変位を阻止するように互いに係合して、リンク棒を介すことなくサンルーフパネルのチルトアップ状態が保持される。例えばリンク棒の連結部におけるがたが大きくてもその影響を受けることがなく、走行などによる振動によるサンルーフパネルの共振を抑制することができるため、サンルーフパネルのチルトアップ状態を常に安定化して、商品性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明が適用された自動車用チルト式サンルーフを示す要部斜視図。
【図２】本発明に基づくチルト式サンルーフの分解組立斜視図。
【図３】環状枠形フレームを示す要部平面図。
【図４】全閉状態におけるヒンジ機構を示す図３の矢印ＩＶ−ＩＶ線に沿って見た要部断面図。
【図５】開状態におけるヒンジ機構を示す図４に対応する図。
【図６】全閉状態における昇降機構を示す図３の矢印ＶＩ−ＶＩ線に沿って見た要部断面図。
【図７】昇降機構を示す要部斜視図。
【図８】全開状態における昇降機構を示す図６に対応する図。
【符号の説明】
１  屋根
２  開口
３  サンルーフパネル
４  環状枠形フレーム、４ａ  排水溝
５  レシーバ
６  係合舌片
７  昇降機構
２２  レバー
２２ａ  係合凹部
２３  リンク棒
２４  ブラケット
２４ｂ  切り起こし部
２７  ストッパ
【図１】
2004161106.tif 000003
【図２】
2004161106.tif 000004
【図３】
2004161106.tif 000005
【図４】
2004161106.tif 000006
【図５】
2004161106.tif 000007
【図６】
2004161106.tif 000008
【図７】
2004161106.tif 000009
【図８】
2004161106.tif 000010