(57)【要約】【課題】チューブトレーニング動作において、トレーニング部位以外に過度の負担をかけることなくチューブを挟持することができるトレーニング用グリップを提供する。【解決手段】トレーニング用グリップは、変形可能な球形状のグリップ本体１と、グリップ本体１に設けられ、トレーニングに用いるゴムチューブ３を受け入れる溝２とを備える。ゴムチューブ３の一方の端を固定し、もう一方の端部をグリップ本体１に設置された溝２に嵌め込み、グリップ本体を把持しながら引き寄せることでトレーニングを行なう。【選択図】        図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性体（３）を用いたトレーニングに用いるトレーニング用グリップであって、
変形可能なグリップ本体（１）と、
前記グリップ本体（１）に設けられ、前記弾性体（３）を受け入れる溝（２）とを備えたトレーニング用グリップ。
【請求項２】
前記溝（２）は前記弾性体（３）の伸長方向と２０°から７０°の角度（θ）で交差する方向に設けられた、請求項１に記載のトレーニング用グリップ。
【請求項３】
前記トレーニング用グリップを用いて前記弾性体（３）を挟持した際に、
前記グリップ本体（１）は、前記弾性体（３）の伸長方向と直交方向に延在する表面部分を有する、請求項１または請求項２に記載のトレーニング用グリップ。
【請求項４】
前記溝（２）は前記グリップ本体（１）の幅（ａ）の半分以上の深さ（ｂ）を有する、請求項１から請求項３のいずれかに記載のトレーニング用グリップ。
【請求項５】
前記グリップ本体（１）は球形状を有する、請求項１から請求項４のいずれかに記載のトレーニング用グリップ。
【請求項６】
前記溝（２）は前記グリップ本体（１）の中央部（５）から放射状に設置される、請求項５に記載のトレーニング用グリップ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、トレーニング用グリップに関し、特に、リハビリやスポーツトレーニングの分野などにおける弾性体の張力を利用したトレーニングに用いられるトレーニング用グリップに関する。
【０００２】
【従来の技術】
リハビリトレーニングやスポーツトレーニングの手法として、弾性体の張力を利用したトレーニング手法（チューブトレーニング）が注目されている。
【０００３】
チューブトレーニングを行なう際に、弾性体を手で直接把持し、弾性体が抜けて飛び出さない様に掌に巻きつけると、掌に弾性体が食い込み、圧迫されて不快感を伴うこととなる。
【０００４】
これに対し、登録実用新案第３０３６９７９号公報（従来例１）および登録実用新案第３０５３０６８号公報（従来例２）においては、下記のような把持部材が開示されている。
【０００５】
従来例１においては、弾性体（ゴムチューブ）の両端に、ほぼ三角形の樹脂製枠体にて構成されたハンドルを取り付け、該三角形の一の頂部に形成された３個の孔にゴムチューブを通して接続している。上記の頂部に相対する三角形ハンドルの一辺は、グリップとして使用される。
【０００６】
従来例２においては、弾性体（ロープ）の両端にロープ端を通すための貫通孔が形成された把手を取り付ける。ここで、該ロープの端部には弾性ボール部材が嵌挿されており、該ボール部材を弾性変形させて貫通孔に貫通させてロープを把手に取り付ける。
【０００７】
【特許文献１】
登録実用新案第３０３６９７９号公報
【０００８】
【特許文献２】
登録実用新案第３０５３０６８号公報
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来の把持部材については下記のような問題点があった。
【００１０】
チューブトレーニング動作のバリエーションにおいては、前腕部の延在方向と弾性体の伸長方向とが交差する場合がある。この場合、把持部には前腕部の延在方向と直交する方向の成分の力によるモーメントが発生する。
【００１１】
従来例１および従来例２に記載された構造では、把持部材において把持部（グリップ）と弾性体の取り付け部が分離しているため、上記のモーメントが大きくなる。この結果、トレーニングを行なう上で、グリップを把持しにくいという問題が生じる。
【００１２】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、チューブトレーニング動作において、前腕部の延在方向と弾性体の伸長方向とが交差する場合であっても、トレーニング部位以外に過度の負担をかけることなく弾性体を挟持することができるトレーニング用グリップを提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明に係るトレーニング用グリップは、弾性体を用いたトレーニングに用いるトレーニング用グリップであって、変形可能なグリップ本体と、グリップ本体に設けられ、弾性体を受け入れる溝とを備える。
【００１４】
これにより、トレーニング部位以外に過度の負担をかけることなく弾性体を挟持することができる。
【００１５】
上記の溝は弾性体の伸長方向と２０°から７０°の角度で交差する方向に設けられることが好ましい。
【００１６】
これにより、グリップ本体に過大なモーメントを発生させない範囲で、トレーニング中に弾性体を安定して挟持することができる。この結果、トレーニング部位以外に過度の負担をかけることなく弾性体を挟持することができる。
【００１７】
トレーニング用グリップを用いて弾性体を挟持した際に、グリップ本体は、弾性体の伸長方向と略直交方向に延在する表面部分を有することが好ましい。
【００１８】
これにより、トレーニング中のグリップを安定して把持することができる。
上記の溝はグリップ本体の幅の半分以上の深さを有することが好ましい。
【００１９】
これにより、弾性体を伸張させる力を利用して溝を容易に閉じて弾性体を挟持でき、より小さな力でトレーニング中の弾性体を挟持することができる。
【００２０】
グリップ本体は球形状を有することが好ましい。また、その際に溝はグリップ本体の中央部から放射状に設置されることが好ましい。
【００２１】
球形状とすることにより、掌でグリップを把持しやすくなる。また、溝がグリップ本体の中央部から放射状に設置されることで、グリップの中央部に弾性体を通すことができるので、トレーニング中にグリップに作用するモーメントを小さくすることができる。この結果、トレーニング中のグリップを安定して把持することができる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明に基づくトレーニング用グリップの実施の形態について説明する。
【００２３】
本実施の形態におけるトレーニング用グリップは、弾性体を用いたトレーニング（チューブトレーニング）に用いるトレーニング用グリップであって、変形可能なグリップ本体と、グリップ本体に設けられ、弾性体を受け入れる溝とを備える。
【００２４】
上記の弾性体としては、たとえばゴムチューブなどが考えられる。トレーニングの形態としては、たとえばゴムチューブの一方の端を固定し、もう一方の端にトレーニング用グリップを取り付けて把持する形態が考えられる。この場合、該グリップを引きつける際に発生するゴムチューブの張力を利用してチューブトレーニングを行なうことができる。
【００２５】
グリップ本体の材質としては、たとえば熱可塑性ラバーなどが用いられ、該グリップ本体には上記の弾性体としてのゴムチューブを受け入れる溝が設けられている。熱可塑性ラバーとゴムチューブとを用いることにより、グリップ本体と弾性体との間の摩擦（すべり止め）力が大きくなるので、トレーニング時にゴムチューブがグリップ本体から抜けて飛び出すことがない。また、上記ラバーの使用により、グリップ本体を把持した際の感触が良好となる。さらに、掌とグリップ本体との摩擦も十分に確保することができる。
【００２６】
なお、グリップ本体の材質は、上記の熱可塑性ラバーに限定されるものではなく、たとえばナイロン、ポリエチレンおよびポリプロピレンなどのプラスチック材料が使用可能である。この場合、上記の摩擦力を確保するために、グリップ本体の溝と弾性体との接触部にラバーを張り付ける。
【００２７】
上記の構造により、トレーニング時に自然に作用する４．９Ｎ以上１９．６Ｎ以下程度の力によってグリップ本体に設けられた溝を狭めることができ、該溝内に受け入れられたゴムチューブを安定して挟持することができる。
【００２８】
また、上記の溝は弾性体の伸長方向と２０°以上７０°以下程度（より好ましくは３０°以上６０°以下程度）の角度で交差する方向に設けられることが好ましい。
【００２９】
この角度が２０°未満の場合は、ゴムチューブを挟持する効果が十分に得られない場合がある。一方、角度が７０°を超える場合は、ゴムチューブの張力によりグリップ本体に作用するモーメントが大きくなる。上記角度の範囲内とすることで、グリップ本体に過大なモーメントを発生させない範囲で、トレーニング中のゴムチューブを安定して挟持することができる。
【００３０】
上記のトレーニング用グリップを用いて弾性体を挟持した際に、グリップ本体は、ゴムチューブの伸長方向と略直交方向に延在する表面部分を有することが好ましい。
【００３１】
これにより、掌をゴムチューブの伸長方向（張力の方向）に対して直交させることができるので、トレーニング中のグリップを安定して把持することができる。なお、該表面部分は、指（拇指以外）によってゴムチューブの伸長方向に押圧しやすい形状であればよい。したがって、該形状は平面形状に限定されるものではなく、凹凸を有する形状であってもよいし、曲面形状（たとえば略球形状や略楕円球形状など）であってもよい。
【００３２】
グリップに設けられた溝はグリップ本体の幅の半分以上の深さを有することが好ましい。これにより、より小さな力でトレーニング中のゴムチューブを挟持することができる。また、溝の端部（最深部）には応力集中緩和のためのフィレットなどが設けられていることが好ましい。
【００３３】
グリップ本体は球形状を有することが好ましい。また、その際に溝はグリップ本体の中央部から放射状に配置され、該グリップ本体の外周まで延在していることが好ましい。
【００３４】
グリップ本体を球形状とすることで、溝と弾性体の伸長方向との角度を任意に変更することが可能となる。これにより、様々なトレーニングの動きに対応したトレーニング用グリップを提供することができる。
【００３５】
また、グリップ本体に力を作用させていない状態におけるグリップ本体中央部における溝の幅は、本体内部（溝端部）においては１ｍｍ以上５ｍｍ以下程度（より好ましくは１ｍｍ以上２ｍｍ以下程度）であり、本体表面においては１ｍｍ以上２０ｍｍ以下程度（より好ましくは２ｍｍ以上１０ｍｍ以下程度）である。なお、ゴムチューブとしては、たとえば、中空の略円形断面を有し、ゴムの厚さは１ｍｍ以上５ｍｍ以下程度のものが使用可能である。
【００３６】
グリップを上記のサイズおよび重量とすることにより、掌でグリップを把持しやすくなる。また、溝をグリップの中央部から配置することにより、グリップの中央部にゴムチューブを通すことができるので、トレーニング中のグリップ本体に作用するモーメントを小さくすることができる。この結果、トレーニング中のグリップを安定して把持することができる。なお、放射状の態様としては、たとえば略Ｙ字、略くの字および略十字などが考えられる。
【００３７】
また、溝が中央部から外周にまで達していることにより、ゴムチューブのグリップへの取り付けおよび取り外しを容易に行なうことができる。よって、トレーニングの種類や強度などに応じて、ゴムチューブの長さを自在に変更することが可能となる。
【００３８】
さらに、上記の溝の一部はグリップを貫通し、該貫通孔にゴムチューブを通して固定する構造であってもよい。この場合も、上述した溝の構造と同様の効果を得ることができる。
【００３９】
【実施例】
以下に、本発明に基づくトレーニング用グリップの実施例について図１から図４を用いて説明する。
【００４０】
図１から図３は、本実施例に係るトレーニング用グリップを表した図であり、図１は正面図であり、図２は側面図（図１中のＩ―Ｉ）であり、図３は断面図（図１中のＩＩ―ＩＩ）である。また、図４は本実施例に係るトレーニング用グリップの使用状態を表した図である。
【００４１】
本実施例におけるトレーニング用グリップは、図１から図４に示すように、弾性体としてのゴムチューブ３を用いたトレーニング（チューブトレーニング）に用いるトレーニング用グリップであって、変形可能な球形状のグリップ本体１と、グリップ本体１に設けられ、トレーニングに用いるゴムチューブ３を受け入れる溝２とを備える。
【００４２】
グリップ本体１の材質としては、熱可塑性ラバー（ＪＩＳ  Ｋ  ６３０１Ａ  硬度４０から７０）が用いられる。
【００４３】
グリップ本体１（球形状）の直径は６０ｍｍ程度であり、重さは０．１ｋｇ程度である。
【００４４】
溝２は、図１に示すように、グリップ本体１の中央部５から放射状（略Ｙ字状）に形成されている。また、溝２の深さ（図２中のｂ）は４５ｍｍ程度であり、６０ｍｍ程度であるグリップ本体１の幅（図２中のａ）に対して３／４程度の深さを有する。また、グリップ本体１に力を作用させていない状態におけるグリップ本体１の中央部５における溝２の幅は、本体内部（溝端部）においては２．５ｍｍ程度（図３中のｃ）であり、本体表面においては８ｍｍ程度（図３中のｄ）である。同じく外周部における本体表面の溝２の幅は１．５ｍｍ程度（図２中のｅ）である。なお、図２および図３に示すように、溝端部４は応力集中緩和のための曲線形状を有する。
【００４５】
ゴムチューブ３としては、たとえば、扁平な形状のもの、あるいは断面が中空の略円形状を有するものなどが使用可能である。
【００４６】
上記の構成により、４．９Ｎ以上１９．６Ｎ以下程度の力によって溝２を狭めてゴムチューブ３を挟持することができる。これはトレーニング時に自然に作用する握力の範囲である。
【００４７】
実際にチューブトレーニングを行なう際は、たとえばゴムチューブ３の一方の端を固定し、もう一方の端部をグリップ本体１に設置された溝２に嵌め込む。そして、図４に示すように、グリップ本体を把持しながら引き寄せることでトレーニングを行なう。
【００４８】
図４においては、溝２とゴムチューブ３の伸長方向とは、３０°程度（図４中のθ）の角度で交差する。グリップ本体１は球形状であるので、自由に回転させて持ち直すことができる。したがって、上記の角度（θ）は、無理のない力でトレーニング中のゴムチューブ３を挟持し、かつグリップ本体１に過大なモーメントが作用しない範囲（２０°以上７０°以下程度）の範囲で任意に変更可能である。
【００４９】
以上、本発明の実施の形態および実施例について説明したが、今回開示された実施の形態および実施例は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【００５０】
【発明の効果】
本発明によれば、過大なモーメントを発生させないように弾性体を挟持することができるので、前腕部の延在方向と弾性体の伸長方向とが交差する場合であっても、トレーニング部位以外に過度の負担をかけることなく弾性体を挟持することができるトレーニング用グリップを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の１つの実施例に係るトレーニング用グリップの正面図である。
【図２】本発明の１つの実施例に係るトレーニング用グリップの側面図（図１中のＩ―Ｉ）である。
【図３】本発明の１つの実施例に係るトレーニング用グリップの断面図（図１中のＩＩ―ＩＩ）である。
【図４】本発明の１つの実施例に係るトレーニング用グリップの使用状況を示した図である。
【符号の説明】
１  グリップ本体、２  溝、３  ゴムチューブ、４  溝端部、５  中央部。
【図１】
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【図２】
2004255005.tif 000004
【図３】
2004255005.tif 000005
【図４】
2004255005.tif 000006