(57)【要約】【課題】耐摩耗性に優れ、低摩擦係数を有する潤滑油組成物及びその製造方法を提供する。【解決手段】潤滑油基油に、亜リン酸、次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸、ポリリン酸、メタリン酸、リン酸及びこれらの塩などのリン系無機酸、ホウ酸、亜ホウ酸及びこれらの塩などのホウ素系無機酸などの常温で固体の無機酸を分散又は溶解させ、必要に応じて無極性基と極性基の両方を有する化合物、一価アルコール、一価不飽和アルコール、多価アルコールなどアルコールや、ポリフェニルエーテルなどの基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を含有させて潤滑油組成物を得る。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油に、常温で固体の無機酸が分散又は溶解されていることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
無機酸が、リン系無機酸である請求項１記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
リン系無機酸が、亜リン酸、次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸、ポリリン酸、メタリン酸、リン酸及びこれらの塩の中から選ばれる少なくとも１種である請求項２記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
無機酸が、ホウ素系無機酸である請求項１記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
ホウ素系無機酸が、ホウ酸、亜ホウ酸およびこれらの塩の中から選ばれる少なくとも1種である請求項４記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
各無機酸成分の含有割合がそれぞれ０．００１〜５質量％である請求項１〜５のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を含有する請求項１〜６のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物が、一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール及び多価アルコールから選ばれる少なくとも１種である、請求項７のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
一価飽和アルコールは０．０５〜２０質量％、一価不飽和アルコールは０．０５〜４０質量％及び多価アルコールは０．０５〜４０質量％の含有割合で含有する、請求項８記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種と無機酸との反応中間体を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項１１】
一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール及び多価アルコールから選ばれる少なくとも１種と無機酸との反応中間体を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項１２】
摩耗防止剤又は摩擦調整剤を含有する請求項１〜１１のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項１３】
摩耗防止剤又は摩擦調整剤がリン酸エステル、亜リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルアミン塩、チオホスフェート、チオホスファイト、硫化オレフィン、ポリサルファイド、Ｚｎジチオホスフェート、Ｍｏジチオホスフェート、Ｍｏジチオカルバメート、及び（ポリ）グリセリルエーテルから選ばれる少なくとも1種である請求項１２に記載の潤滑油組成物。
【請求項１４】
摩耗防止剤又は摩擦調整剤の含有量が、各種摩耗防止剤又は各種摩擦調整剤毎に０．０１〜５質量％である請求項１２又は１３に記載の潤滑油組成物。
【請求項１５】
酸化防止剤を含有する請求項１〜１４のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項１６】
酸化防止剤が、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン及びヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種である請求項１５に記載の潤滑油組成物。
【請求項１７】
アルキル化ジフェニルアミンは０．０５〜２質量％、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは０．０５〜２質量％、ヒンダードフェノール類は０．０５〜２質量％の含有割合で含有する請求項１６に記載の潤滑油組成物。
【請求項１８】
金属不活性剤及び錆止め剤を含有する請求項１〜１７のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項１９】
金属不活性剤及び錆止め剤が、ベンゾトリアゾール及びその誘導体及びアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種である請求項１８に記載の潤滑油組成物。
【請求項２０】
ベンゾトリアゾール及びその誘導体は０．００１〜０．０５質量％、アルキルコハク酸誘導体は０．０１〜０．３質量％の含有割合で含有する請求項１９に記載の潤滑油組成物。
【請求項２１】
基油中で、常温で固体の無機酸を分散又は溶解させることができる温度に加熱し、該無機酸を基油に分散又は溶解させることを特徴とする潤滑油組成物の製造方法。
【請求項２２】
基油中で、常温で固体の無機酸と、無極性基と極性基の両方を有する化合物及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を、それらの反応中間体が生成することができる温度に加熱し、該反応中間体を基油に溶解させることを特徴とする潤滑油組成物の製造方法。
【請求項２３】
基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物が、一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール及び多価アルコールから選ばれる少なくとも１種である請求項２２に記載の潤滑油組成物の製造方法。
【請求項２４】
常温で固体の無機酸と、基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物の少なくとも１種を、あらかじめ混合し、それらの反応中間体が生成することができる温度に加熱して反応中間体を生成させた後、該反応中間体を基油に混合し、溶解させることを特徴とする潤滑油組成物の製造方法。
【請求項２５】
基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物が、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル及び多価アルコールの部分エステルから選ばれる少なくとも１種である請求項２４に記載の潤滑油組成物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、潤滑油組成物及びその製造方法に関し、詳しくは耐摩耗性に優れ、長期間低摩擦係数を維持する潤滑油組成物及びその製造方法に関するものであり、特に、焼結金属用軸受油として優れた耐摩耗性及び低摩擦係数を維持することができる潤滑油組成物及びその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、摩擦・摩耗が生じる部位の潤滑特性を向上させるため、例えばＺｎＤＴＰ（亜鉛ジチオフォスフェート）に代表される摩耗防止剤やポリサルファイドやリン酸エステルなどに代表される極圧添加剤、さらには、ＭｏＤＴＰ（モリブデンジチオフォスフェート）やＭｏＤＴＣ（モリブデンジチオカルバメート）などに代表される摩擦調整剤が多く使用されている。また、特に、炭素鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブデン鋼、マンガン鋼、マンガンクロム鋼、アルミニウムクロムモリブデン鋼、高炭素クロム鋼、ステンレス鋼など、又は、銅、黄銅、青銅、リン青銅、高力黄銅、アルミニウム青銅、鉛青銅、リン銅、マグネシウム銅、ベリリウム銅などからなる軸受材や、各種焼結材料、例えば、純鉄系、鉄−銅系、鉄−炭素系、鉄−炭素−銅系、鉄−炭素−銅−ニッケル系、鉄−炭素（銅溶浸）系、鉄−ニッケル系、鉄−炭素−ニッケル系、オーステナイト系ステンレス鋼、マルテンサイト系ステンレス鋼、青銅系などからなる焼結軸受材などの潤滑油にも上記摩耗防止剤、極圧添加剤、摩擦調整剤が使用されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、近年、潤滑油を必要とする各種装置においては、小型化・高出力・高効率化により使用条件が過酷になり、それと同時に潤滑油に対する環境も厳しいものになってきている。その中でも、特に、各種ＣＤ−ＲやＤＶＤ−ＲなどのＡＶ機器に使用されるモーターの潤滑油は、高速回転による回転精度が低下するために起こる摩擦・摩耗の増大や環境温度の上昇など潤滑油に対する環境が厳しい状況下で使用されている。したがって、潤滑油としては、低摩擦係数を有し、かつ優れた耐摩耗性を有し、また、熱によるスラッジの発生を抑制するなどの耐熱性を有することも重要な性能の一つとして挙げられる。
本発明は、上記従来技術の状況に鑑みてなされたものであり、耐摩耗性に優れ、低摩擦係数を長期間維持し、かつ耐熱性を有する潤滑油組成物、特に焼結軸受用軸受油組成物を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究を行った結果、鉱油又は合成油を基油とし、その基油に、常温で固体の無機酸を分散又は溶解させることにより、耐摩耗性に優れ、低摩擦係数を長期間実現することを見いだし、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、基油に、常温で固体の無機酸が分散又は溶解されていることを特徴とする潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、無機酸が、リン系無機酸またはホウ素系無機酸である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、リン系無機酸が、亜リン酸、次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸、ポリリン酸、メタリン酸、リン酸及びこれらの塩の中から選ばれる少なくとも１種である潤滑油組成物を提供するものである。また、ホウ素系無機酸は、ホウ酸、亜ホウ酸およびこれらの塩の中から選ばれる少なくとも１種である潤滑油組成物を提供するものである。
【０００５】
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、各無機酸成分の含有割合がそれぞれ０．００１〜５質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を含有する潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物が、一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール及び多価アルコールから選ばれる少なくとも１種である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、一価飽和アルコールは０．０５〜２０質量％、一価不飽和アルコールは０．０５〜４０質量％及び多価アルコールは０．０５〜４０質量％の含有割合で含有する潤滑油組成物を提供するものである。
【０００６】
また、本発明は、無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種と無機酸との反応中間体を含有することを特徴とする潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール及び多価アルコールから選ばれる少なくとも１種と無機酸との反応中間体を含有することを特徴とする潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、摩耗防止剤又は摩擦調整剤を含有する潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、摩耗防止剤又は摩擦調整剤が、リン酸エステル、亜リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルアミン塩、チオホスフェート、チオホスファイト、硫化オレフィン、ポリサルファイド、Ｚｎジチオホスフェート、Ｍｏジチオホスフェート、Ｍｏジチオカルバメート、及び（ポリ）グリセリルエーテルから選ばれる少なくとも1種である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、摩耗防止剤又は摩擦調整剤の含有量が、各種摩耗防止剤又は各種摩擦調整剤毎に０．０１〜５質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
【０００７】
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、酸化防止剤を含有する潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、酸化防止剤が、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン及びヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、アルキル化ジフェニルアミンは０．０５〜２質量％、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは０．０５〜２質量％、ヒンダードフェノール類は０．０５〜２質量％の含有割合で含有する潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、金属不活性剤及び錆止め剤を含有する潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、金属不活性剤及び錆止め剤が、ベンゾトリアゾール及びその誘導体及びアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種である潤滑油組成物を提供するものである。
【０００８】
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、ベンゾトリアゾール及びその誘導体は０．００１〜０．０５質量％、アルキルコハク酸誘導体は０．０１〜０．３質量％の含有割合で含有する潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、基油中で、常温で固体の無機酸を分散又は溶解させることができる温度に加熱し、該無機酸を基油に分散又は溶解させることを特徴とする潤滑油組成物の製造方法を提供するものである。
また、本発明は、基油中で、常温で固体の無機酸と、無極性基と極性基の両方を有する化合物及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を、それらの反応中間体が生成することができる温度に加熱し、該反応中間体を基油に溶解させることを特徴とする潤滑油組成物の製造方法を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物の製造方法において、基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物が、一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール及び多価アルコールから選ばれる少なくとも１種である潤滑油組成物の製造方法を提供するものである。
また、本発明は、常温で固体の無機酸と、基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物の少なくとも１種を、あらかじめ混合し、それらの反応中間体が生成することができる温度に加熱して反応中間体を生成させた後、該反応中間体を基油に混合し、溶解させることを特徴とする潤滑油組成物の製造方法を提供するものである。
さらに、本発明は、上記潤滑油の製造法において、基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物が、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル及び多価アルコールの部分エステルから選ばれる少なくとも１種である潤滑油組成物の製造方法を提供するものである。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明の潤滑油組成物に使用される基油は、鉱油、合成油が用いられる。鉱油や合成油の種類は、特に制限はされないが、ＪＩＳ  Ｋ２２８３動粘度試験方法による４０℃における動粘度が３〜５００ｍｍ２／Ｓ、好ましくは４〜２５０ｍｍ２／Ｓ、さらに好ましくは５〜１５０ｍｍ２／Ｓ、特に好ましくは６〜１００ｍｍ２／Ｓである。
４０℃動粘度が、３ｍｍ２／Ｓ未満であると適正な油膜が得られなかったりすることがあり、５００ｍｍ２／Ｓを越えると軸が回転するときの抵抗トルクが大きくなってしまうため好ましくない。
鉱油としては、溶剤精製や水素化精製などの精製により得られるパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、中間基系鉱油などを挙げることができる。
【００１０】
さらに、合成油の種類としては、炭化水素系合成油、モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル、ポリグリコールエステル、グリセリンエステル、芳香族エステルなどのエステル油、さらに、アルキル化ポリフェニルエーテルなどのエーテル油、各種シリコーン油、各種フッ素油などが挙げられる。
炭化水素系合成油としては、ポリ−α−オレフィン、ポリブテン、エチレン−α−オレフィンオリゴマーなどが挙げられる。
モノエステルとしては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸などのカルボン酸の１種以上とメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノールなどの１価のアルコールの１種以上から得られるモノエステルが挙げられる。
【００１１】
ジエステルとしては、マロン酸、メチルマロン酸、コハク酸、メチルコハク酸、ジメチルマロン酸、エチルマロン酸、グルタン酸、アジピン酸、ジメチルコハク酸、ピメリン酸、テトラメチルコハク酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ブラシル酸などのカルボン酸の１種以上と、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノールなどの１価のアルコールの１種以上から得られるジエステルが挙げられる。
ポリオールエステルとしては、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどのポリオールの１種以上と、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸などのカルボン酸の１種以上から得られるポリオールエステルが挙げられる。
【００１２】
ポリグリコールエステルとしては、ポリグリコールの１種以上とカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸などのカルボン酸の１種以上から得られるポリグリコールエステルが挙げられる。
グリセリンエステルとしては、グリセリンモノ脂肪酸エステル、グリセリンジ脂肪酸エステル、グリセリントリ脂肪酸エステルが挙げられ、脂肪酸としては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸などの１種以上が挙げられる。
【００１３】
ポリフェニルエーテルとしては、ジフェニルエーテル、トリフェニルエーテル、テトラフェニルエーテルなどのポリフェニルエーテル、アルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化トリフェニルエーテル、アルキル化テトラフェニルエーテルなどアルキル化ポリフェニルエーテルなどが挙げられる。
フェニル基には、１以上の直鎖又は分枝鎖のアルキル基が置換していても良い。アルキル基の具体例としては、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
上記基油は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良く、また、鉱油と合成油を組み合わせて使用しても良い。
【００１４】
本発明の潤滑油組成物は、常温で固体の無機酸が分散又は溶解されている。
常温で固体の無機酸は、１種又は２種以上を組合せて用いることができる。
常温で固体の無機酸は、塩の形であってもよい。塩を構成する金属は、種々の金属が挙げられ、例えば、アルカリ金属、アルカリ土類金属、遷移金属などが挙げられる。
常温で固体の無機酸としては、リン系無機酸、ホウ素系無機酸などが好ましく挙げられる。
リン系無機酸としては、亜リン酸、次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸、ポリリン酸、メタリン酸、リン酸及びこれらの塩が好ましい。
亜リン酸は、ＨＰ＝Ｏ（ＯＨ）２であるが、塩の形であってもよい。次亜リン酸は、Ｈ２Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）であるが、塩の形であってもよい。ピロリン酸は、（ＨＯ）２Ｐ＝Ｏ−Ｏ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２であるが、塩の形であってもよい。ピロ亜リン酸は、（ＨＯ）ＨＰ＝Ｏ−Ｏ−ＰＨ＝Ｏ（ＯＨ）であるが、塩の形であってもよい。ポリリン酸は、（ＨＯ）２Ｐ＝Ｏ−（Ｏ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ））ｎ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２であるが、ｎは１〜１００が好ましく、また、塩の形であってもよい。メタリン酸は、（ＨＰＯ３）ｎであるが、ｎは１〜１００が好ましく、また、塩の形であってもよい。リン酸は、（ＨＯ）３Ｐ＝Ｏであるが、塩の形であってもよい。
【００１５】
ホウ素系無機酸としては、ホウ酸、亜ホウ酸などが挙げられる。
ホウ酸は、Ｂ−（ＯＨ）３であるが、塩の形であっても会合体であっても、さらにはその会合体の塩の形であってもよい。亜ホウ酸は、ＨＢ−（ＯＨ）２であるが、塩の形であっても会合体であっても、さらにはその会合体の塩の形であってもよい。
無機酸成分の含有割合は、各無機酸成分がそれぞれ、好ましくは０．００１〜５質量％、より好ましくは０．０１〜３質量％、さらに好ましくは０．０５〜２質量％、特に好ましくは０．１〜１．５質量％である。含有割合が０．００１質量％未満であると十分な極圧性能や低摩擦係数の実現が難しいことがあり、また、５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００１６】
基油に常温で固体の無機酸を分散又は溶解させる方法としては、例えば、基油に、常温で固体の無機酸を混合し、この混合物を無機酸を分散又は溶解させることができる温度に加熱し、必要により撹拌することにより、分散又は溶解させる方法、基油を予め無機酸を分散又は溶解させることができる温度に加熱し、次いで常温で固体の無機酸を混合し、必要により撹拌することにより、分散又は溶解させる方法などが挙げられる。
常温で固体の無機酸は、粉末、塊状などの種々の形態で、基油に混合される。
常温で固体の無機酸を粉末、塊状などの形態で基油に混合される場合は、無機酸を分散又は溶解させることができる温度は、無機酸の融点より６０℃低い温度より高い温度であることが好ましく、無機酸の融点より５０℃低い温度より高い温度であることがより好ましく、無機酸の融点より４０℃低い温度より高い温度であることがさらに好ましく、無機酸の融点より３０℃低い温度より高い温度であることが特に好ましい。無機酸の融点付近の温度の上限は、特に制限ないが、高すぎると、加熱のためのエネルギーが多く必要となるため好ましくない。加熱エネルギー効率の観点からは、無機酸の融点より３０℃高い温度以下が好ましく、無機酸の融点より２０℃高い温度以下がより好ましく、無機酸の融点より１０℃高い温度以下が特に好ましい。
【００１７】
なお、常温で固体の無機酸が潮解性を有するものである場合は、常温で固体の無機酸を水溶液の形態で基油に混合することができる。無機酸の水溶液濃度は，特に制限ないが、９５質量％以下が好ましく、８０質量％以下が特に好ましい。
無機酸を水溶液の形態で基油に混合するときの加熱温度は、８０℃以上が好ましく、９０℃以上がより好ましく、９５℃以上が特に好ましい。加熱温度の上限は、エネルギー効率の観点からは１２０℃以下が好ましい。
ただし、常温で固体の無機酸がホウ酸、亜ホウ酸およびこれらの塩である場合には、無機酸を水溶液の形態で基油に混合するときの加熱温度は、１６０℃以上が好ましく、１７０℃以上がより好ましく、１８０℃以上が特に好ましい。加熱温度の上限は、エネルギー効率の観点からは２００℃以下が好ましい。
基油と常温で固体の無機酸の混合物は、加熱時に撹拌することが好ましい。
本発明の潤滑油組成物には、無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を、好ましくは一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール、多価アルコール、ポリフェニルエーテルから選ばれる少なくとも１種を含有させることが望ましい。ここで、無機酸との弱結合形成能とは、共有結合などのように強い結合ではなく、無機酸に対して、水素結合、分子間引力又は電気的引力などの弱い結合を形成できる能力をいう。
【００１８】
無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種の含有割合は、０．０５〜４０質量％であり、好ましくは０．１〜３０質量％、さらに好ましくは０．５〜２０質量％、特に好ましくは１〜１５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しく、また、４０質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
一価飽和アルコールは、炭素数４〜３０の飽和炭化水素基を有するものが好ましい。該飽和炭化水素基は、直鎖タイプでも分岐タイプでもよいが、炭素数が４未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しいことがあり、また、炭素数が３０を越えると効果が飽和するため好ましくない。
一価飽和アルコールの含有割合は、０．０５〜２０質量％であり、好ましくは０．１〜１５質量％、さらに好ましくは０．５〜１０質量％、特に好ましくは１〜５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しく、また、２０質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００１９】
一価不飽和アルコールは、炭素数４〜３０の不飽和炭化水素基を有するものが好ましい。該不飽和炭化水素基は、直鎖タイプでも分岐タイプでもよいが、炭素数が４未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しいことがあり、また、炭素数が３０を越えると効果が飽和するため好ましくない。
一価不飽和アルコールの含有割合は、０．０５〜４０質量％であり、好ましくは０．１〜３０質量％、さらに好ましくは０．５〜２０質量％、特に好ましくは１〜１５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しく、また、４０質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
多価アルコールは、２価以上のアルコールであればよいが、２価〜５価アルコールが好ましく、特に２価〜４価アルコールが好ましい。
多価アルコールにおける炭化水素基は直鎖でも分岐でもよく、また飽和でも不飽和でも良い。さらに、炭化水素基は、エーテル結合を含んでいてもよい。エーテル結合を含む炭化水素基を有する多価アルコールの具体例としては、ポリアルキレングリコールが挙げられる。また、炭化水素基の炭素数は、４〜２０００が好ましく、４〜１０００がより好ましく、４〜２００が特に好ましく、４〜１００が最も好ましい。炭化水素基の部分の炭素数は合計で４未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しいことがあり、また、炭素数が合計で２０００を越えると粘度上昇が大きくなり、適性粘度を得にくいため好ましくない。
ポリアルキレングリコールは、Ｈ−（ＯＲ）ｎ−ＯＨ（式中、ＯＲはオキシアルキレン基である）の式で表される。ポリアルキレングリコールの分子量は、５００〜４０００が好ましい。オキシアルキレン基としては、オキシエチレン基、オキシプロピレン基、オキシブチレン基、オキシペンチレン基などが挙げられ、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基が好ましく、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基の組合せが特に好ましい。オキシエチレン基及びオキシプロピレン基の両者が含有されている場合、それらはランダム構造であってもよいし、ブロック構造であってもよい。オキシエチレン基及びオキシプロピレン基の含有割合は、質量比で２０〜６０：８０〜４０が好ましい。
さらに、この多価アルコールは、水酸基が部分的にエステルとなっていてもよい。エステルを形成する炭化水素基は、脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族基などの種々の炭化水素基が挙げられるが、直鎖又は分岐の脂肪族炭化水素基が好ましい。多価アルコールの部分エステルは、エステル化されていない水酸基の数は、１つ以上であればよい。エステルを形成する炭化水素基の数は、多価アルコールの炭化水素基との合計量が上記の多価アルコールの炭化水素基の好ましい範囲になることが好ましい。
多価アルコールを部分的にエステル化して水酸基が１つのみ残る場合は一価アルコールに含まれ、多価アルコールを部分的にエステル化して水酸基が２つ以上残る場合は多価アルコールに含まれる。
【００２０】
多価アルコールの含有割合は、０．０５〜４０質量％であり、好ましくは０．１〜３０質量％、さらに好ましくは０．５〜２０質量％、特に好ましくは１〜１５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しいことがあり、また、４０質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
ポリフェニルエーテルは、ジフェニルエーテル、トリフェニルエーテル、テトラフェニルエーテル、ペンタフェニルエーテル等のポリフェニルエーテルや、アルキル化ポリフェニルエーテルが挙げられ、アルキル化ポリフェニルエーテルが好ましい。アルキル化ポリフェニルエーテルの具体例としては、アルキルジフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、アルキルトリフェニルエーテル、ジアルキルトリフェニルエーテル、アルキルテトラフェニルエーテル、ジアルキルテトラフェニルエーテル、アルキルペンタフェニルエーテル、ジアルキルペンタフェニルエーテル等が好ましく挙げられるが、ジアルキルジフェニルエーテルが特に好ましい。
アルキル化ポリフェニルエーテルのアルキル基の炭素数は、４〜３０が好ましい。アルキル基の数は１〜３が好ましく、１〜２がより好ましく、２が特に好ましい。複数のアルキル基は、同じでもよいし、異なっていてもよい。
ポリフェニルエーテルの含有割合は、０．０５〜４０質量％であり、好ましくは０．１〜３０質量％、さらに好ましくは０．５〜２０質量％、特に好ましくは１〜１５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しいことがあり、また、４０質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
一価飽和アルコール、一価不飽和アルコール、多価アルコールなどのアルコール及びポリフェニルエーテルから選ばれる少なくとも１種は、上記の潤滑油組成物の製造方法において、基油の加熱前に混合してもよいし、基油の加熱時に基油に混合してもよいし、又は基油の加熱後に基油に混合してもよいが、加熱時に、基油中に存在させることが好ましい。
無極性基と極性基の両方を有する化合物、及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を混合する場合、常温で固体の無機酸をこの化合物との反応中間体にすることが好ましい。特に、アルコール又はポリフェニルエーテルを混合する場合、常温で固体の無機酸をアルコール又はポリフェニルエーテルとの反応中間体にすることが好ましい。常温で固体の無機酸とアルコールとの反応中間体とは、それらの反応最終生成物であるエステルではなく、つまり、エステル結合で無機酸とアルコールが強く結合されているのではなく、常温で固体の無機酸とアルコールが水素結合、分子間引力又は電気的引力などのような弱い結合で結び付いている物質を示す。また、常温で固体の無機酸とポリフェニルエーテルとの反応中間体とは、常温で固体の無機酸とポリフェニルエーテルが水素結合、分子間引力又は電気的引力などのような弱い結合で結び付いている物質を示す。
なお、常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルとを常温で混合しただけでは両者間には何等の結合も生じておらず、反応中間体は生成しない。常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルとの反応中間体は、常温で固体のリン系無機酸またはホウ素系無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルとの反応中間体が好ましい。
【００２１】
常温で固体の無機酸と、無極性基と極性基の両方を有する化合物及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種との反応中間体（以下、反応中間体ともいう）を製造するために使用される各成分の使用割合は、反応中間体を生成できる量であれば、特に制限なく、種々の割合で選ぶことができる。
反応中間体、特に常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルとの反応中間体の含有割合は、０．０５〜２０質量％であり、好ましくは０．１〜１７．５質量％、さらに好ましくは０．５〜１５質量％、特に好ましくは１〜１２．５質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な低摩擦係数の実現が難しく、また、２０質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００２２】
反応中間体は、基油中で、常温で固体の無機酸と、無極性基と極性基の両方を有する化合物及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種を加熱下に接触させることにより、生成させることができる。特に、常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルとの反応中間体は、基油中で、常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルを加熱下に接触させることが好ましい。加熱は、上記温度と同様にすればよい。該反応中間体は基油に溶解することができる。
また、反応中間体を形成しにくいときには、常温で固体の無機酸と基油に溶解される無極性を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物を予め無機酸の融点付近で混合して反応中間体を調製した後に、基油に添加してもよい。この場合、基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物としては、ポリアルキレングリコール、多価アルコールの部分エステル又はポリフェニルエーテルのいずれか１種以上が好ましく用いられる。
常温で固体の無機酸の水溶液を基油に混合する場合、常温付近の温度で混合すると、該水溶液と基油は分離し易いので好ましくない。好ましい方法としては、基油を加熱し、次いで常温で固体の無機酸と、無極性基と極性基の両方を有する化合物及び基油に溶解される無極性基を有しかつ無機酸との弱結合形成能を有する化合物から選ばれる少なくとも１種とを添加し、反応中間体を生成させ、基油に溶解させる方法が挙げられる。特に、基油を加熱し、次いで常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルを添加し、常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルの反応中間体を生成させ、基油に溶解させる方法が好ましい。
加熱温度は、８０℃以上が好ましく、９０℃以上がより好ましく、９５℃以上が特に好ましい。加熱温度の上限は、エネルギー効率の観点からは１２０℃以下が好ましい。
ただし、常温で固体の無機酸がホウ酸、亜ホウ酸およびこれらの塩である場合には、加熱温度は、１６０℃以上が好ましく、１７０℃以上がより好ましく、１８０℃以上が特に好ましい。加熱温度の上限は、エネルギー効率の観点からは２００℃以下が好ましい。
【００２３】
本発明の潤滑油組成物には、常温で固体の無機酸又は常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルとの反応中間体と共に常温で固体の無機酸とアルコール又はポリフェニルエーテルのエステルが含まれていてもよいが、該エステルは含まれない方が好ましい。なお、エステルが含まれる場合であっても、無機酸、アルコール、ポリフェニルエーテル及びこれらのエステルが存在するときの平衡状態のエステルの含有量が９０質量％以下が好ましい。
本発明の潤滑油組成物には、摩耗防止剤又は摩耗調整剤を含有させることが好ましい。摩耗防止剤又は摩耗調整剤の好適な具体例としては、リン酸エステル、亜リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルアミン塩、チオホスフェート、チオホスファイト、硫化オレフィン、ポリサルファイド、Ｚｎジチオホスフェート、Ｍｏジチオホスフェート、Ｍｏジチオカルバメート及び（ポリ）グリセリルエーテルなどが挙げられる。摩耗防止剤又は摩耗調整剤は、１種単独で用いてもよいし、摩耗防止剤又は摩耗調整剤あるいは両者の２種以上を組み合わせて用いてもよい。摩耗防止剤又は摩耗調整剤を含有させることにより、さらに耐摩耗性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
【００２４】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用する、リン酸エステルは下式（１）で表される構造のものが好ましい。
【化１】
2004161976.tif 000002
式中、Ｒ１〜Ｒ３は、水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基又はアリールアルキル基を示し、Ｒ１〜Ｒ３は、同一であっても、異なっても良い。好ましくは、炭素数３〜９のアルキル基である。炭素数が２２を越えると、油への溶解性が低下することがある。
上記リン酸エステルの具体例には、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート等があり、例えばベンジルジフェニルホスフェート、アリルジフェニルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェート及びトリブチルフェニルホスフェート等の化合物を挙げることができる。
上記リン酸エステルは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２５】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用する、亜リン酸エステルは下式（２）及び（３）で表される構造のものが好ましい。
【化２】
（Ｒ４Ｏ）３Ｐ                  (２)
（Ｒ４Ｏ）２ＰＨＯ              (３)
上記式（２）及び（３）中、Ｒ４は、炭素数１〜２０の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。より好ましくは炭素数８〜１８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。
Ｒ４の具体例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、２級ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、２級ペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、２級ヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、２級ヘプチル、ｎ−オクチル、イソオクチル、２級オクチル、ｔｅｒｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、イソノニル、２級ノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、イソデシル、２級デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、イソウンデシル、２級ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、イソドデシル、２−ブチルオクチル、２級ドデシル、ｎ−トリデシル、イソトリデシル、２級トリデシル、ｎ−テトラデシル、イソテトラデシル、２−ブチルデシル、２−ヘキシルオクチル、２級テトラデシル、ｎ−ペンタデシル、イソペンタデシル、２級ペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、イソヘキサデシル、２−ヘキシルデシル、２級ヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、イソヘプタデシル、２級ヘキサデシル、ｎ−オクタデシル、イソオクタデシル、２−オクチルデシル、２−ヘキシルドデシル、２級オクタデシル、ｎ−ノナデシル、イソノナデシル、２級ノナデシル、２−オクチルドデシル、イコシルなどが挙げられる。
亜リン酸エステルの具体例には、トリス（２−エチルヘキシル−３−メルカプトプロピオネート）フォスファイト、トリフェニルフォスファイト、トリオクタデシルフォスファイト、トリステアリルフォスファイト、トリイソオクチルフォスファイト、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、トリクレジルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイトなどの亜リン酸トリアルキルエステル類、亜リン酸ジアルキルエステル類、亜リン酸モノアルキルエステル類などが挙げられる。亜リン酸エステルは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２６】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用する、酸性リン酸エステルは下式（４）で表される構造のものが好ましい。
【化３】
（Ｒ５）ａＨ３−ａＯ３Ｐ            (４)
（式中、Ｒ５は炭素数４以上の炭化水素基を表し、ａは１又は２である。）
Ｒ５の具体例としては、炭素数４〜２０の直鎖又は分枝鎖の飽和又は不飽和の脂肪族炭化水素基、すなわちアルキル基及びアルケニル基、炭素数４〜２０の芳香族炭化水素基、シクロアルキル基が挙げられる。炭素数が４以下でも２０以上でも目的の性能がでない可能性がある。炭素数の好ましくは炭素数６〜１８であり、より好ましくは炭素数８〜１２である。
酸性リン酸エステルの具体例としては、たとえば、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、イソデシルアシッドホスフェート、ラウリルアシッドホスフェート、トリデシルアシッドホスフェート、ステアリルアシッドホスフェート、イソステアリルアシッドホスフェート、オレイルアシッドホスフェート、ジ（２−エチルヘキシル）ホスフェート等が挙げられる。
酸性リン酸エステルは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２７】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用する、酸性リン酸エステルアミン塩は、酸性リン酸エステルとアミンを中和することにより製造できる。酸性リン酸エステルの中和に用いるアミンとしては、例えば、塩をつくることができるアルキルアミンであればよく、下式（５）で表される構造のアルキルアミンが挙げられる。
【化４】
2004161976.tif 000003
（式中、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は一価の炭化水素基又は水素原子であり、そのうち少なくとも１個は炭化水素基である。）
アルキルアミンの具体例は、ジブチルアミン、オクチルアミン、ジオクチルアミン、ラウリルアミン、ジラウリルアミン、オレイルアミン、ココナッツアミン、牛脂アミンなどが挙げられる。
酸性リン酸エステルアミン塩は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２８】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用するチオホスフェートは、下式（６）で表される構造のものが好ましい。
【化５】
2004161976.tif 000004
式中、Ｒ９〜Ｒ１１は、水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基又はアリールアルキル基を示し、Ｒ９〜Ｒ１１は、同一であっても、異なっても良い。好ましくは、Ｒ９〜Ｒ１１の少なくとも１つが炭素数３〜１８のアルキル基であり、特に好ましくは、Ｒ９〜Ｒ１１の全てが炭素数３〜１８のアルキル基である。炭素数が２２を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
上記チオホスフェートの具体例には、トリアリールチオホスフェート、トリアルキルチオホスフェート等があり、例えばベンジルジフェニルチオホスフェート、アリルジフェニルチオホスフェート、トリフェニルチオホスフェート、トリクレジルチオホスフェート、エチルジフェニルチオホスフェート、トリブチルチオホスフェート、エチルジブチルチオホスフェート、クレジルジフェニルチオホスフェート、ジクレジルフェニルチオホスフェート、エチルフェニルジフェニルチオホスフェート、ジエチルフェニルフェニルチオホスフェート、プロピルフェニルジフェニルチオホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルチオホスフェート、トリエチルフェニルチオホスフェート、トリプロピルフェニルチオホスフェート、ブチルフェニルジフェニルチオホスフェート、ジブチルフェニルフェニルチオホスフェート及びトリブチルフェニルチオホスフェート等の化合物を挙げることができる。
チオホスフェートは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２９】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用するチオホスファイトとしては、下式（７）で表される構造のものが好ましい。
【化６】
2004161976.tif 000005
式中、Ｒ１２〜Ｒ１４は、水素原子又は炭素数１〜２２のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基又はアリールアルキル基を示し、Ｒ１２〜Ｒ１４は、同一であっても、異なっても良い。好ましくは、Ｒ１２〜Ｒ１４の少なくとも１つが炭素数３〜１８のアルキル基であり、特に好ましくは、Ｒ１２〜Ｒ１４の全てが炭素数３〜１８のアルキル基である。炭素数が２２を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
上記チオホスファイトの具体例には、トリアリールチオホスファイト、トリアルキルチオホスファイト等があり、例えばベンジルジフェニルチオホスファイト、アリルジフェニルチオホスファイト、トリフェニルチオホスファイト、トリクレジルチオホスファイト、エチルジフェニルチオホスファイト、トリブチルチオホスファイト、エチルジブチルチオホスファイト、クレジルジフェニルチオホスファイト、ジクレジルフェニルチオホスファイト、エチルフェニルジフェニルチオホスファイト、ジエチルフェニルフェニルチオホスファイト、プロピルフェニルジフェニルチオホスファイト、ジプロピルフェニルフェニルチオホスファイト、トリエチルフェニルチオホスファイト、トリプロピルフェニルチオホスファイト、ブチルフェニルジフェニルチオホスファイト、ジブチルフェニルフェニルチオホスファイト及びトリブチルフェニルチオホスファイト等の化合物を挙げることができる。
チオホスファイトは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００３０】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用する硫化オレフィン、ポリサルファイドは、炭化水素硫化物及び硫化油脂の中から選ばれる１種以上であり、炭化水素硫化物は下式（８）で表される構造のものが好ましい。
【化７】
Ｒ１５−Ｓｘ−（Ｒ１６−Ｓｘ）ｎ−Ｒ１７            (８)
Ｒ１５及びＲ１７は同一又は異なる一価の炭化水素基、Ｒ１６は二価の炭化水素基である。ｘは１以上の整数、好ましくは１〜８の整数であり、繰り返し単位中において、それぞれのｘは同一又は異なる数であり得る。ｎは０又は１以上の整数である。Ｒ１５及びＲ１７としては、炭素数２〜２０、好ましくは４〜１８の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和の脂肪族炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基など）、芳香族炭化水素基を挙げられる。具体的には、エチル基、プロピル基、ブチル基、ノニル基、ドデシル基、プロペニル基、ブテニル基、ベンジル基、フェニル基、トリル基、ヘキシルフェニル基等がある。Ｒ１６としては、炭素数２〜２６、好ましくは４〜１８の二価の脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基を挙げられる。具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、フェニレン基等が挙げられる。
【００３１】
また、炭化水素硫化物は、下式（９）で表される構造のものも好ましい。
【化８】
Ｒ１８−Ｓｘ−Ｒ１９            (９)
式中、Ｒ１８及びＲ１９は、式（８）におけるＲ１５及びＲ１７と同一であり、それぞれ同一であってもよいし、異なってもよい。ｘは１以上の整数、好ましくは１〜８の整数である。
硫化油脂としては、動植物油の硫化物である硫化油脂、例えば、硫化ラード、硫化ナタネ油、硫化ひまし油、硫化大豆油などが挙げられる。
硫化オレフィンは、ポリイソブチレンやテルペン類などのオレフィン類を硫黄、その他の硫化剤で硫化して得ることができる。
硫化オレフィン及びポリサルファイドは、それぞれ１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３２】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用するＺｎジチオホスフェートは、下式（１０）で表されるものが好ましい。
【化９】
2004161976.tif 000006
式中Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２及びＲ２３は、それぞれ同一又は相異なる炭素数４以上のプライマリーアルキル基である。Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２及びＲ２３としては、炭素数４〜２０が好ましい。炭素数が４未満であると十分な潤滑性が得られず、２０を越えると同様に十分な潤滑性が得られない。好ましい炭素数は５〜１８、より好ましくは６〜１２である。
具体的には、プライマリーのオクチル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基等である。
Ｚｎジチオホスフェートは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００３３】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用するＭｏジチオカルバメート、Ｍｏジチオホスフェートは、それぞれ下式（１１）、（１２）で表されるものが好ましく挙げられる。
【化１０】
2004161976.tif 000007
式（１１）中、Ｒ２４〜Ｒ２７は、炭素数４〜１８の炭化水素基であり、４つのＲ２４〜Ｒ２７はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、Ｘ１、Ｘ２、Ｙ１、Ｙ２は酸素原子又は硫黄原子であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。炭素数が４未満であると十分な潤滑性が得られず、１８を越えると同様に十分な潤滑性が得られない。好ましい炭素数は６〜１２である。
また、式（１２）中、Ｒ２８〜Ｒ３１は、炭素数４〜１８の炭化水素基であり、４つのＲ２８〜Ｒ３１はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、Ｘ３、Ｘ４、Ｙ３、Ｙ４は酸素原子又は硫黄原子であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。炭素数が４未満であると十分な潤滑性が得られず、１８を越えると同様に十分な潤滑性が得られない。好ましい炭素数は６〜１２である。
式（１１）及び式（１２）において、炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、アリール基等が挙げられる。
本発明ではアルキル基の異なるモリブデンジチオカルバメートを２種類以上混合して用いてもよいし、アルキル基の異なるモリブデンジチオホスフェートを２種以上混合して用いてもよい。また、アルキル基の同一又は異なるモリブデンジチオカルバメートの１種以上、アルキル基の同一又は異なるモリブデンジチオホスフェートを１種以上、適宜組み合わせて用いてもよい。
【００３４】
本発明で摩耗防止剤又は摩耗調整剤として使用する（ポリ）グリセリルエーテルとしては、下式（１３）で表される構造のものが好ましい。
【化１１】
2004161976.tif 000008
式（１３）中、Ｒ３２は炭素数１〜３０のアルキル基、アルケニル基又はアリール基を示す。好ましくは炭素数６〜２２のアルキル基、アルケニル基又はアリール基である。炭素数が３０を超えると油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。また、式（１３）において、ｎはグリセリンの重合度を表わす係数であって１以上の数であり、好ましくは１〜５の数である。尚、ｎは平均値である。
炭素数１〜２０のアルキル基の具体例としては、例えば、前記式（２）及び（３）におけるＲ４の具体例として記載された炭素数１〜２０のアルキル基と同様なものが挙げられ、炭素数２１〜３０のアルキル基の具体例としては、ドコシル、テトラコシル、トリアコンチル、２−デシルテトラデシル、２−ドデシルヘキサデシル、２−ヘキサデシルオクタデシル、２−テトラデシルオクタデシル、モノメチル分枝イソステアリル等が挙げられる。
【００３５】
炭素数２〜３０のアルケニル基の具体例としては、例えば、ビニル、アリル、プロペニル、ブテニル、イソブテニル、ペンテニル、イソペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、オレイル等が挙げられる。
上記アルキル基にはシクロアルキル基も含まれ、また、上記アルケニル基にはシクロアルケニル基も含まれる。
シクロアルキル基及びシクロアルケニル基としては、例えば、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、メチルシクロペンチル、メチルシクロヘキシル、メチルシクロヘプチル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロヘプテニル、メチルシクロペンテニル、メチルシクロヘキセニル、メチルシクロヘプテニル基等が挙げられる。
【００３６】
炭素数６〜３０のアリール基としては、例えば、フェニル、トルイル、キシリル、クメニル、メシチル、ベンジル、フェネチル、スチリル、シンナミル、ベンズヒドリル、トリチル、エチルフェニル、プロピルフェニル、ブチルフェニル、ペンチルフェニル、ヘキシルフェニル、ヘプチルフェニル、オクチルフェニル、ノニルフェニル、デシルフェニル、ウンデシルフェニル、ドデシルフェニル、フェニルフェニル、ベンジルフェニル、スチレン化フェニル、ｐ−クミルフェニル、α−ナフチル、β−ナフチル基等が挙げられる。
（ポリ）グリセリルエーテルは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
これらの摩耗防止剤又は摩擦調整剤のうち、酸性リン酸エステルアミン塩と（ポリ）グリセリルエーテルの組合せが好ましい。
本発明の潤滑油組成物において、上記摩耗防止剤又は摩擦調整剤の含有割合は、各種摩耗防止剤又は各種摩擦調整剤毎に、好ましくは０．０１〜５質量％、より好ましくは０．１〜３質量％、さらに好ましくは０．３〜２質量％、特に好ましくは０．５〜１．５質量％である。その含有割合が０．０１質量％未満であると十分な効果を得られない場合があり、また、５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になる。
【００３７】
本発明の潤滑油組成物には、酸化防止剤を含有させることが好ましい。酸化防止剤としては、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン及びヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種が好ましい。
アルキル化ジフェニルアミンは、式（１４）で表される構造を有するものである。
【化１２】
2004161976.tif 000009
上記式中、Ｒ３３及びＲ３４は、水素原子、又は炭素数１〜１６の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。より好ましくは、炭素数３〜９の直鎖又は分枝鎖のアルキル基であり、特に好ましくは水素原子又は炭素数４及び８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。
アルキル基の炭素数が１６を越えると油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。また、Ｒ３３及びＲ３４は、同一であっても、異なっても良い。
【００３８】
直鎖又は分枝鎖のアルキル基の具体例としては、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｔｅｒｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、イソノニル、１−メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
アルキル化ジフェニルアミンの好適な具体例としては、例えばジフェニルアミン、ブチルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジブチルジフェニルアミン、オクチルブチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミンなどが挙げられる。
アルキル化ジフェニルアミンは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
アルキル化ジフェニルアミンの含有割合は、０．０５〜２質量％であり、好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な酸化防止能が得られないことがあり、２質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００３９】
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンとしては、式（１５）で表される構造を有するものである。
【化１３】
2004161976.tif 000010
上記式中、Ｒ３５は、炭素数１〜１６の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。より好ましくは、炭素数４〜８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。
Ｒ３５の具体例としては、一般式（１４）におけるＲ３３及びＲ３４の直鎖又は分枝鎖のアルキル基の具体例と同様なものが挙げられる。
【００４０】
上記アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの具体例としては、ｎ−ペンチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−メチルブチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−エチルヘキシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−オクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ノニル化フェニル−α−ナフチルアミン、１−メチルオクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ウンデシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ドデシル化フェニル−α−ナフチルアミンが挙げられる。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの含有割合は、０．０５〜２質量％であり、好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な酸化防止能が得られないことがあり、２質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００４１】
ヒンダードフェノール類としては、式（１６）、（１７）及び（１８）で表される構造を有するものが好ましい。
【化１４】
2004161976.tif 000011
上記式（１６）におけるＲ３６、Ｒ３７、Ｒ３８及びＲ３９は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１２の直鎖又は分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、水素原子又は炭素数４〜８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。Ｒ３６、Ｒ３７、Ｒ３８及びＲ３９は、同一であっても、異なっても良い。
また、Ｒ４０は、炭素数１〜５のメチレン基であり、好ましくは、１〜４である。
上記式（１７）におけるＲ４１及びＲ４２は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１２の直鎖又は分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、水素原子又は炭素数４〜８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。Ｒ４１及びＲ４２は、同一であっても、異なっても良い。
また、ｎは、１〜４の整数であり、好ましくは、１〜３である。
【００４２】
上記式（１８）におけるＲ４３、Ｒ４４及びＲ４５は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１２の直鎖又は分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、Ｒ４３及びＲ４４が水素原子又は炭素数４〜８の直鎖又は分枝鎖のアルキル基である。Ｒ４３、Ｒ４４及びＲ４５は、同一であっても、異なっても良い。
上記のヒンダードフェノール類は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
ヒンダードフェノール類の含有割合は、０．０５〜２質量％であり、好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。含有割合が０．０５質量％未満であると十分な酸化防止能が得られないことがあり、２質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００４３】
本発明の潤滑油組成物には、金属不活性剤及び錆止め剤を含有させることが好ましい。金属不活性剤及び錆止め剤としては、ベンゾトリアゾール及びその誘導体及びアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種が好ましい。
ベンゾトリアゾール及びその誘導体は、ベンゾトリアゾールと、それに水溶性アミン、脂肪酸エステルなどを反応して得られる誘導体などが挙げられる。これらのベンゾトリアゾールとその誘導体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
本発明で使用するベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合は、０．００１〜０．０５質量％であり、好ましくは０．００３〜０．０２質量％である。含有割合が０．１質量％未満であると十分な金属腐食防止性を得られないことがあり、０．０５質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００４４】
アルキルコハク酸の誘導体としては、アルキルコハク酸アミド、アルキルコハク酸エステルなどが挙げられ、アルキルコハク酸の誘導体の好適なものは、式（１９）、式（２０）で表される構造をもつものである。
【化１５】
2004161976.tif 000012
上記式（１９）及び（２０）中、Ｒ４６、Ｒ４８及びＲ４９は炭素数６〜１８のアルキル基又はアルケニル基であり、Ｒ４７は水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基を示す。Ｒ４６の好ましいものは、炭素数１０〜１４のアルケニル基であり、特に好ましくはドデセニル又はドデカジエニルである。Ｒ４８及びＲ４９の好ましいものは、炭素数８〜１６のアルキル基又はアルケニル基である。Ｒ４６、Ｒ４８及びＲ４９の具体例としては、ヘキシル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、テトラデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ヘキセニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ヘキセジエニル、オクタジエニル、ノナジエニル、デカジエニル、ウンデカジエニル、ドデカジエニル、テトラデカジエニル、ヘプタデカジエニル、オクタデカジエニルなどが挙げられる。
【００４５】
Ｒ４７の具体例としては、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチルなどが挙げられる。これらのアルキルコハク酸誘導体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせてもよいが、好ましくは２種以上を組み合わせたものであり、特に好ましくはアルケニルコハク酸の部分エステルとアルキルコハク酸アミドを組み合わせたものである。
アルキルコハク酸の誘導体の含有割合は、０．０１〜０．３質量％であり、好ましくは０．０３〜０．１質量％であり、特に好ましくは０．０３〜０．０７質量％である。含有割合が０．０１質量％未満であると十分な金属腐食防止性が得られないことがあり、０．３質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
本発明の潤滑油組成物には、必要に応じて、上記以外の各種添加剤を配合することもできる。添加剤としては、例えば、スチレンーブタジエン共重合体、エチレン−プロピレン共重合体、ポリイソブチレン、ポリメタクリレート等の流動点降下剤；オレフィンコポリマー等の粘度指数向上剤等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物は、種々の機器の潤滑油として使用できる。特に、燒結金属軸受用潤滑油組成物として、使用すると優れた効果を発揮することができる。
【００４６】
【実施例】
次に、本発明を実施例によりさらに具体的に説明する。なお、本発明は、これらの例によって何ら制限されるものではない。
実施例及び比較例では、基油と各成分の添加剤を配合して、潤滑油組成物、を調製し、それぞれの耐摩耗性と摩擦係数を評価した。各実施例、各比較例において組成物の調製に用いた基油、添加剤成分は次の通りである。
【００４７】
（１）基油
基油としては、▲１▼高度精製されたパラフィン系鉱油で、減圧蒸留留出油をフルフラールで溶剤抽出し、メチルエチルケトンで溶剤脱ろう後、さらに水素化精製した鉱油、又は▲２▼工業的に合成された合成油であるポリ−α−オレフィンを使用した。ＪＩＳ  Ｋ２２８３動粘度試験方法による４０℃の動粘度が１０〜３０mm2/sの粘度のものを使用した。又は、▲３▼工業的に合成された合成油であるジエステルを使用した。４０℃の動粘度が８〜２０mm2/sの粘度のものを使用した。
（２）亜リン酸
亜リン酸は、固体状のものを使用した。
（３）次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸
次亜リン酸、ピロリン酸及びピロ亜リン酸は、水溶液として用いた。各水溶液のリン系無機酸濃度は、それぞれ、５０質量％、５質量％及び２０質量％であった。
（４）ポリリン酸
（ＨＯ）２Ｐ＝Ｏ−（Ｏ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ））ｎ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２で示されるｎ＝４のポリリン酸を用いた。ポリリン酸は、水溶液として用いた。水溶液のポリリン酸濃度は、７５質量％であった。
（５）ホウ酸
ホウ酸は、固体状のものを用いた。
（６）亜ホウ酸
亜ホウ酸は、固体状のものを用いた。
【００４８】
（７）アルキル化ジフェニルアミン
式（１４）において、Ｒ３３、Ｒ３４が、水素原子、直鎖又は分枝鎖のＣ４Ｈ９基、直鎖又は分枝鎖のＣ８Ｈ１７基のいずれかの組み合わせの混合物であるアルキル化ジフェニルアミンを用いた。
（８）アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン
式（１５）において、Ｒ３５が直鎖又は分枝鎖のＣ８Ｈ１７基であるアルキル化フェニル−α−ナフチルアミンを用いた。
（９）ヒンダードフェノール
式（１８）において、Ｒ４３及びＲ４４がｔｅｒｔ−ブチル基で、Ｒ４５がメチル基の２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノールを用いた。
（１０）アルキルコハク酸エステル
式（１９）において、Ｒ４６が炭素数１２のアルケニル基であり、Ｒ４７が炭素数５のアルキル基であるアルキルコハク酸エステルを用いた。
（１１）リン酸エステル
式（１）において、Ｒ１〜Ｒ３が同一の炭素数７のアルキル基であるリン酸エステルを用いた。
【００４９】
（１２）亜リン酸エステル
式（２）において、Ｒ４が直鎖又は分岐鎖のＣ１２Ｈ２５基である亜リン酸エステルを用いた。
（１３）酸性リン酸エステル
式（４）において、ａ＝１であり、Ｒ５が直鎖又は分岐鎖のＣ８Ｈ１７基である酸性リン酸エステルを用いた。
（１４）酸性リン酸エステルアミン塩
上記酸性リン酸エステルのオレイルアミン塩を用いた。
（１５）チオホスフェート
式（６）において、Ｒ９〜Ｒ１１の全てが直鎖のＣ１２Ｈ２５基であるチオホスフェートを用いた。
（１６）チオホスファイト
式（７）において、Ｒ１２〜Ｒ１４の全てが直鎖のＣ１２Ｈ２５基であるチオホスファイトを用いた。
（１７）硫化オレフィン
式（８）において、ｎ＝１、ｘ＝１、Ｒ１５及びＲ１７が炭素数８のアルキル基、Ｒ１６が炭素数８のアルキレン基である硫化オレフィンを用いた。
【００５０】
（１８）ポリサルファイド
式（９）において、ｘ＝１、Ｒ１８及びＲ１９が炭素数１２のアルキル基であるポリサルファイドを用いた。
（１９）Ｚｎジチオホスフェート
式（１０）において、Ｒ２０〜Ｒ２３が炭素数８のアルキル基であるＺｎジチオホスフェートを用いた。
（２０）Ｍｏジチオカルバメート
式（１１）において、Ｘ１、Ｘ２、Ｙ１、Ｙ２が全て硫黄原子であり、Ｒ２４〜Ｒ２７が炭素数８のアルキル基であるＭｏジチオカルバメートを用いた。
（２１）Ｍｏジチオホスフェート
式（１２）において、Ｘ３、Ｘ４、Ｙ３、Ｙ４が全て硫黄原子であり、Ｒ２８〜Ｒ３１が炭素数８のアルキル基であるＭｏジチオホスフェートを用いた。
（２１）（ポリ）グリセリルエーテル
式（１３）において、Ｒ３２が炭素数１８のアルキル基、ｎ＝２である（ポリ）グリセリルエーテルを用いた。
【００５１】
（評価方法）
▲１▼耐摩耗性の評価方法＜シェル四球試験法＞
潤滑油の耐摩耗性を評価する方法の一つで、ＡＳＴＭＤ２７８３に準拠して行い、耐摩耗性を摩耗径で評価した。下記にその試験条件を示す。
2004161976.tif 000013
【００５２】
▲２▼摩擦係数の評価方法＜ＳＲＶ＞
潤滑油の摩擦係数を評価する方法の一つで、オプチモール社製ＳＲＶ摩擦摩耗試験機により以下の試験条件で６０分後の摩擦係数を測定し、その摩擦係数で評価した。
2004161976.tif 000014
【００５３】
▲３▼熱安定性の評価方法＜スラッジ試験法＞
潤滑油の熱安定性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５４０に制定されている熱安定度試験に準拠した試験によるもの。
2004161976.tif 000015
▲４▼金属への腐食防止性の評価方法
潤滑油の腐食防止性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１３に準拠して行い、金属への腐食防止性を銅板の変色の程度で評価した。
▲５▼防錆性の評価方法
潤滑油の防錆性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１０に制定している方法で行い、防錆性を錆の程度で評価した。
【００５４】
（実施例１〜９）
基油に、粒子形態のリン系無機酸を表１〜２上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物を撹拌しながらリン系無機酸の融点より１０℃低い温度に加熱し、リン系無機酸が分散又は溶解された潤滑油組成物を調製した。
なお、リン系無機酸が次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸及びポリリン酸である場合は、基油にこれらのリン系無機酸の水溶液として、表１〜２上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物を撹拌しながら１００℃に加熱して混合し、その後室温に冷却し、さらに他の添加剤を添加し、リン系無機酸が分散又は溶解された潤滑油組成物を調製した。
それらの組成物の各種性能を評価し、その結果を表１〜表２下段に示す。
（実施例１０〜３３）
基油に、粒子形態のリン系無機酸を表３〜７上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物をリン系無機酸の融点より１０℃低い温度に加熱し、次いでアルコールを添加し、混合し、その後室温に冷却し、さらに他の添加剤を添加し、潤滑油組成物を調製した。
【００５５】
なお、実施例１８及び３１では、基油は、基油▲２▼と基油▲３▼を質量比９：１の割合で混合したものを用いた。
また、リン系無機酸が次亜リン酸、ピロリン酸、ピロ亜リン酸及びポリリン酸である場合は、基油にこれらのリン系無機酸の水溶液をとして、表３〜７上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物を撹拌しながら１００℃に加熱して混合し、次いでアルコールを添加し、混合し、その後室温に冷却し、さらに他の添加剤を添加し、リン系無機酸が分散又は溶解された潤滑油組成物を調製した。
なお、実施例１０〜３３で得られた潤滑油組成物には、リン系無機酸とアルコールとの反応中間体が生成していることを、また、リン系無機酸とアルコールとのエステルが生成していないことを、Ｐ−ＮＭＲの測定を行ったときに、シグナルが結合の状態によりシフトすることにより確認した。また、リン系無機酸とアルコールを室温で混合した時点では、リン系無機酸とアルコールの反応中間体が生成していないことを同様な方法により確認した。
それらの組成物の各種性能を評価し、その結果を表３〜７下段に示す。
【００５６】
（実施例３４）
基油に、粒子形態のホウ酸を表８上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物を撹拌しながらホウ酸の融点（１７０℃）より１０℃低い温度である１６０℃に加熱し、ホウ酸が分散又は溶解された潤滑油組成物を調製した。
その組成物の各種性能を評価し、その結果を表８下段に示す。
（実施例３５〜４０）
基油に、粒子形態のホウ素系無機酸を表９上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物をホウ素系無機酸の融点より１０℃低い温度に加熱し、次いでアルコールを添加し、混合し、その後室温に冷却し、さらに他の添加剤を添加し、潤滑油組成物を調製した。
なお、実施例４０では、基油は、基油▲２▼と基油▲３▼を質量比９：１の割合で混合したものを用いた。
なお、実施例３５〜４０で得られた潤滑油組成物には、ホウ素系無機酸とアルコールとの反応中間体が生成していることを、また、ホウ素系無機酸とアルコールとのエステルが生成していないことを、ＮＭＲの測定を行ったときに、シグナルが結合の状態によりシフトすることにより確認した。また、ホウ素系無機酸とアルコールを室温で混合した時点では、ホウ素系無機酸とアルコールの反応中間体が生成していないことを同様な方法により確認した。
組成物の各種性能を評価し、その結果を表９下段に示す。
【００５７】
（実施例４１〜４３）
亜リン酸及びジアルキルジフェニルエーテル（アルキル基がＣ６〜Ｃ８の直鎖又は分岐のアルキル基の混合物である）、ポリアルキレングリコール（オキシエチレン基とオキシプロピレン基の割合が質量比で３：７であり、分子量が約２０００である）又は多価アルコールの部分エステル（トリメチロールプロパンと１価のＣ８（直鎖又は分岐のアルキル基の混合物）のアルコールとのエステルであり、残った水酸基の数は１つと２つとの混合物である）を表１０上段に掲げる割合（質量％）で室温で配合し、この混合物を亜リン酸の融点（７０℃）の温度に加熱し、混合した。その後、室温に冷却した混合物を、表１０上段に掲げる割合（質量％）で基油に添加し、さらに他の添加剤を添加し、潤滑油組成物を調製した。
なお、実施例４１〜４３で得られた潤滑油組成物には、亜リン酸とジアルキルジフェニルエーテルとの反応中間体が生成していることを、Ｐ−ＮＭＲの測定を行ったときに、シグナルが結合の状態によりシフトすることにより確認した。また、亜リン酸とジアルキルジフェニルエーテルを室温で混合した時点では、亜リン酸とジアルキルジフェニルエーテルの反応中間体が生成していないことを同様な方法により確認した。
組成物の各種性能を評価し、その結果を表１０下段に示す。
（比較例１〜２）
基油に、各成分を表１１上段に掲げる割合（質量％）で配合し、潤滑油組成物を調製した。それらの組成物の各種性能を評価し、その結果を表１１下段に示す。
【００５８】
【表１】
2004161976.tif 000016
【００５９】
【表２】
2004161976.tif 000017
【００６０】
【表３】
2004161976.tif 000018
【００６１】
【表４】
2004161976.tif 000019
【００６２】
【表５】
2004161976.tif 000020
【００６３】
【表６】
2004161976.tif 000021
【００６４】
【表７】
2004161976.tif 000022
【００６５】
【表８】
2004161976.tif 000023
【００６６】
【表９】
2004161976.tif 000024
【００６７】
【表１０】
2004161976.tif 000025
【００６８】
【表１１】
2004161976.tif 000026
【００６９】
【発明の効果】
本発明の潤滑油組成物は、耐摩耗性に優れ、長時間低摩擦係数を維持することができる。