(57)【要約】【課題】流動抵抗が少なく、流量特性がとり易く、かつ、弁体の開閉操作力を小さくすることができるものでありながら、使用形態の多様化、弁体及び弁箱の小型化、製造コストの低廉化、施工の容易化を図る。【解決手段】少なくとも三つの流体接続口６ａ〜６ｃを備えた弁箱７の弁室８内に、同軸芯Ｙ周りでの相対回動操作により、弁室８を経由する流体接続口６ａ〜６ｃ間での連通状態を選択的に切換え可能な複数の弁体９，１０を設けるとともに、各弁体９，１０を各別に回動操作する弁回動操作手段が設けられている。【選択図】        図２
2004190701.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも三つの流体接続口を備えた弁箱の弁室内に、同軸芯周りでの相対回動操作により、弁室を経由する流体接続口間での連通状態を選択的に切換え可能な複数の弁体を設けるとともに、各弁体を各別に回動操作する弁回動操作手段が設けられているバルブ。
【請求項２】
前記弁箱には、回動操作軸芯周りで相対回動自在な内外二重の回転支軸が枢支され、外側の回転支軸には、弁室を経由する流体接続口間での連通状態を選択的に切換え可能な二つの弁体のうちの一方が取付けられ、内側の回転支軸には他方の弁体が取付けられている請求項１記載のバルブ。
【請求項３】
前記複数の弁体を被覆する一連のゴムライニング層が設けられている請求項１又は請求項２記載のバルブ。
【請求項４】
前記各弁体のボス部が、回動操作軸芯方向に所定間隔を隔てて位置する複数の分割ボス部に形成されていて、弁体の分割ボス部が回動操作軸芯方向に沿って交互に同芯状態で配置されている請求項１、２又は３記載のバルブ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、三方弁や四方弁などのように、少なくとも三つの流体接続口を備えた弁箱の弁室内に弁体が軸芯周りで回動操作自在に収納されているバルブに関する。
【０００２】
【従来の技術】
例えば、三つの流体接続口を備えた三方弁としては、図８に示すように、弁箱５０の弁室５１内に臨む下流側の内壁面で、かつ、第２流体接続口５２ｂに連通する第２流路Ｗ２と分岐用の第３流体接続口５２ｃに連通する第３流路Ｗ３との境界相当箇所に形成した凹部５０ａに、弁体５３の揺動基端部を構成するボス部５３ａを回動操作軸芯Ｙ周りで揺動自在に枢着して、この弁体５０の揺動操作により、上流側の第１流体接続口５２ａに連通する第１流路Ｗ１と第２流路Ｗ２を一直線状に連通接続する第１操作状態と、第１・第３流路Ｗ１，Ｗ３同士をＬ字状に連通接続する第２操作状態、及び、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３を連通接続する第３操作状態とに切換え自在に構成していた（例えば、特許文献１参照。）
【０００３】
【特許文献１】
実用新案登録第３０２４９１０号公報（図１、図２）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来の三方弁では、第２流路Ｗ２と第３流路Ｗ３との境界相当箇所に形成した凹部５０ａに、弁体５３のボス部５３ａが配設されているため、弁室５１に対する第２流路Ｗ２の連通口及び第３流路Ｗ３の連通口を閉止するためには、弁体５３のボス部５３ａから先端部までの長Ｌを、流路幅よりも大なる長さに構成する必要があり、弁体５３の回動に要する操作力が大きくなる。
【０００５】
しかも、弁体５３を第３操作状態に操作して、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続させた状態では、弁体５３と第３流路Ｗ３の連通口との間の間隔が狭くなるため、流動抵抗が増大して流量特性が取り難くなる。それ故に、弁体５３と第３流路Ｗ３の連通口との間の間隔が広くなるように、弁箱５０の流路接続箇所の内壁面で、かつ、第３流路Ｗ３の連通口の周縁部分を外方に膨出形成する必要があり、三方弁全体の大型化を招来し易い。
【０００６】
更に、例えば、図１に示すような水道管１とパイパス配管４との分岐箇所及び合流箇所にバルブを配設する場合、分岐箇所では、水道管１の上流側となる第１流路Ｗ１とパイパス配管４の分岐側となる第３流路Ｗ３とをＬ字状に連通接続する操作状態を現出する必要があるのに対して、合流箇所においては、パイパス配管４の合流側となる第３流路Ｗ３と水道管１の下流側となる第１流路Ｗ１とをＬ字状に連通接続する操作状態を現出する必要があるため、分岐箇所と合流箇所ではバルブの向き姿勢を反転させる必要があり、施工時に確認を怠ると再度付け替えが必要となる事態が発生し易い。
【０００７】
本発明は、上述の実状に鑑みて為されたものであって、その主たる課題は、流動抵抗が少なく、流量特性がとり易く、かつ、弁体の開閉操作力を小さくすることができるものでありながら、使用形態の多様化、弁体及び弁箱の小型化、製造コストの低廉化、施工の容易化を図ることのできるバルブを提供する点にある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１によるバルブの特徴構成は、少なくとも三つの流体接続口を備えた弁箱の弁室内に、同軸芯周りでの相対回動操作により、弁室を経由する流体接続口間での連通状態を選択的に切換え可能な複数の弁体を設けるとともに、各弁体を各別に回動操作する弁回動操作手段が設けられている点にある。
【０００９】
上記特徴構成によれば、例えば、図２〜図６に示すような三つの流体接続口６ａ〜６ｃを備えたバタフライ式の三方弁の場合では、一方の弁体１０を回転操作軸芯Ｙ周りで揺動操作して、それの先端部を、弁室８に臨む下流側の内壁面で、かつ、二つの流体接続口６ｂ，６ｃに連通する第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３の隣接間に位置する弁座７ｃに密封状態で接触させるとともに、他方の弁体９を回転操作軸芯Ｙ周りで揺動操作することにより、上流側の流体接続口６ａに連通する第１流路Ｗ１と第２流路Ｗ２とを連通接続する第１操作状態と、第１流路Ｗ１と第３流路Ｗ３とを連通接続する第２操作状態、及び、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続する第３操作状態とに切換えることができる。
【００１０】
そのため、他方の弁体９を第１操作状態又は第２操作状態に操作したとき、弁室８に対する第３流路Ｗ３の連通口又は第２流路Ｗ２の連通口を確実に閉止しながらも、弁体９自体の揺動基端部から先端部までの長さを短く構成することができる。
【００１１】
しかも、他方の弁体９を第３操作状態に操作して、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続させた状態では、一方の弁体１０が、第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３の隣接間に位置する弁座７ｃから水道管１の管軸芯Ｘ１側に突出する仕切り壁として機能し、それの先端側を支点として他方の弁体９が揺動操作される形態となるため、他方の弁体９と弁室８に対する第３流路Ｗ３の連通口との間の間隔を広くとることができる。
【００１２】
更に、前記両弁体９，１０の何れでも、隣接する第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３間に位置する第３弁座７ｃ、又は、隣接する第１・第３流路Ｗ１，Ｗ３間に位置する第１弁座７ａに接触する状態に設定することによって、第３弁座７ｃ又は第１弁座７ａから管軸芯Ｘ１側に突出する仕切り壁として選択的に使用することが可能であるから、例えば、図１に示すような分岐箇所と合流箇所にバルブを配設する場合でも、バルブの向き姿勢を厳格に取り決める必要はない。
【００１３】
その上、前記各弁体９，１０の揺動操作により、上述以外の多様な使用形態を現出することができるとともに、流動抵抗の最も小さい状態で流体の分配供給量を微妙に調整することも可能である。
【００１４】
従って、流動抵抗が少なく、流量特性がとり易く、かつ、弁体の開閉操作力を小さくすることができるとともに、使用形態の多様化、弁体及び弁箱の小型化、製造コストの低廉化、施工の容易化を図ることができる。
【００１５】
本発明の請求項２によるバルブの特徴構成は、弁箱に、回動操作軸芯周りで相対回動自在な内外二重の回転支軸が枢支され、外側の回転支軸には、弁室を経由する流体接続口間での連通状態を選択的に切換え可能な二つの弁体のうちの一方が取付けられ、内側の回転支軸には他方の弁体が取付けられている点にある。
【００１６】
上記特徴構成によれば、弁箱の弁室内に配置された複数の弁体を、同芯状態で配置された内外二重の回転支軸で各別に操作することができるから、弁操作機構の小型化を図ることができる。
【００１７】
本発明の請求項３によるバルブの特徴構成は、複数の弁体を被覆する一連のゴムライニング層が設けられている点にある。
【００１８】
上記特徴構成によれば、一連のゴムライニング層をもって複数の弁体を同時に被覆することができるばかりでなく、このゴムライニング層の弾性復元力が複数の弁体に作用するから、複数の弁体が使用頻度の最も高い操作姿勢にあるとき、ゴムライニング層の弾性復元力がゼロ又は最小となるように設定することにより、複数の弁体を使用頻度の高い特定操作姿勢に復帰付勢することができるとともに、ゴムライニング層の耐久性の向上も図ることができる。
【００１９】
本発明の請求項４によるバルブの特徴構成は、各弁体のボス部が、回動操作軸芯方向に所定間隔を隔てて位置する複数の分割ボス部に形成されていて、弁体の分割ボス部が回動操作軸芯方向に沿って交互に同芯状態で配置されている点にある。
上記特徴構成によれば、各弁体の複数の分割ボス部を回動操作軸芯方向に間隔を隔てた状態で支持することができ、各弁体の支持強度の向上を図ることができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
〔第１実施形態〕
図１は水道管用水力発電設備を示し、地中に埋設された水道管１のうち、掘削箇所の周囲に鋼矢板２等を打込んで構築された作業ピット３内に位置する水道管１の水力発電設置相当箇所に、バイパス流路を形成するバイパス配管４が連通接続され、このバイパス配管４の中間管部４Ａに、水流で回転するタービン５Ａ及びこれの回転出力軸５Ｂに連動連結された発電機５Ｃを備えた発電ユニット５が取付けられている。
【００２１】
また、水道管１とバイパス配管４の分岐管部４Ｂとの分岐箇所には、水道管１の上流側流路と下流側流路とが連通する第１操作状態（図４のイ参照）と、水道管１の上流側流路とバイパス配管４の分岐側流路とが連通する第２操作状態（図４のロ参照）と、水道管１の上流側流路と下流側流路及びバイパス配管４の分岐側流路とが連通する第３操作状態（図４のハ参照）とに切換操作自在な本発明のバルブの一例であるバタフライ式の三方弁Ｖが介装されているとともに、水道管１とバイパス配管４の合流管部４Ｃとの合流箇所には、水道管１の上流側流路と下流側流路とが連通する第１操作状態（図５のイ参照）と、パイパス配管４の合流側流路と水道管１の下流側流路とが連通する第４操作状態（図５のロ参照）と、水道管１の下流側流路に対して水道管１の上流側流路とバイパス配管４の合流側流路とが連通する第５操作状態（図５のハ参照）とに切換操作自在な本発明のバルブの一例であるバタフライ式の三方弁Ｖが介装されている。
【００２２】
そして、水道管１とバイパス配管４との分岐箇所に介装された三方弁Ｖ、及び、水道管１とバイパス配管４との合流箇所に介装された三方弁Ｖをそれぞれ第１操作状態（図４のイ参照）に切換え操作することにより、バイパス配管４を閉止して水道管１のみに水道水を流動させる第１状態となり、また、分岐箇所の三方弁Ｖを第２操作状態（図４のロ参照）に、合流箇所の三方弁Ｖを第４操作状態（図５のロ参照）にそれぞれ切換え操作することにより、バイパス配管４の分岐箇所と合流箇所との間に位置する水道管１の途中部分を閉止して、バイパス配管４を経由して水道水を流動させる第２状態となり、更に、分岐箇所の三方弁Ｖを第３操作状態（図４のハ参照）に、合流箇所の三方弁Ｖを第５操作状態（図５のハ参照）にそれぞれ切換え操作することにより、水道水を水道管１とバイパス配管４とに設定比率で分配供給する第３状態となる。
【００２３】
次に、前記三方弁Ｖの構造について説明すると、図２〜図６に示すように、三つの第１流体接続口６ａ〜第３流体接続口６ｃを備えた管状の弁箱７内に、各流体接続口６ａ〜６ｃに連通する第１流路Ｗ１〜第３流路Ｗ３及び弁室８をＴ字状に連通形成し、弁室８内には、水道管１の第１管軸芯Ｘ１と、バイパス配管４の分岐管部４Ｂ及び合流管部４Ｃにおける第２管軸芯Ｘ２とに対して直交する方向に沿った同軸芯Ｙ周りでの相対回動操作により、弁室８を経由する流体接続口６ａ〜６ｃ間での連通状態を選択的に切換え可能な二個の弁体９，１０を設けるとともに、各弁体９，１０を各別に回動操作する弁回動操作手段１１，１２が設けられている。
【００２４】
前記弁箱７のうち、第２管軸芯Ｘ２方向で第３流路Ｗ３と相対向する部位の壁部７Ａが、弁室８に対する第３流路Ｗ３の連通口との間の流路幅が広くなるように外方に弧状に膨出形成されているとともに、弁箱７の弁室８に臨む内壁面のうち、第１管軸芯Ｘ１方向の上流側に位置する第１流路Ｗ１と第３流路Ｗ３との境界に相当する第１部位、及び、これに第２管軸芯Ｘ２方向で相対向する第２部位には、一方の上流側弁体９の外周縁と密封状態で接触する第１弁座７ａ及び第２弁座７ｂが形成され、更に、弁箱７の弁室８に臨む内壁面のうち、第１管軸芯Ｘ１方向の下流側に位置する第２流路Ｗ２と第３流路Ｗ３との境界に相当する第３部位、及び、これに第２管軸芯Ｘ２方向で相対向する第４部位には、他方の下流側弁体１０の外周縁と密封状態で接触する第３弁座７ｃ及び第４弁座７ｄが形成されている。
【００２５】
また、前記弁箱７のうち、第１〜第３流路Ｗ１〜Ｗ３を形成する管状箱部７Ｂ〜７Ｄの端部には、水道管１の端部に形成された連結フランジ１Ａ、バイパス配管４の分岐管部４Ｂの端部に形成された連結フランジ４Ｄ、合流管部４Ｃの端部に形成された連結フランジ４Ｅに対してボルト・ナットで固定連結される連結フランジ７Ｅ〜７Ｇが一体形成されている。
【００２６】
前記各弁体９，１０は、弁箱７に形成された少なくとも三つの流体接続口６ａ〜６ｃの一つを通して弁室８内の所定位置に摺接状態で挿入装着できるように、回動操作軸芯Ｙ方向での直径が第１〜第３流路Ｗ１〜Ｗ３の直径と略等しく、かつ、それに直行する回動操作軸芯Ｙ周りでの最大半径が弁室８の対角線方向に位置する弁座７ａ〜７ｄに当接可能な寸法となる半楕円形状に構成されているとともに、各弁体９，１０のボス部９ａ，１０ａが、回動操作軸芯Ｙ方向に沿って交互に配置可能な状態で回動操作軸芯Ｙ方向に所定間隔を隔てて複数に分割構成されている。
【００２７】
前記弁箱７の回動操作軸芯Ｙ方向で相対向する部位には、相対回動自在に嵌合された内外二重の回転支軸１３，１４を回動操作軸芯Ｙ周りで回転自在に支承する軸受け部７Ｈ，７Ｊが形成されているとともに、上流側弁体９の複数の分割ボス部９ａが、内側の回転支軸１３に一体回転状態で外嵌固定されているとともに、下流側弁体１０の複数の分割ボス部１０ａが、上流側弁体９の複数の分割ボス部９ａと回動操作軸芯Ｙ方向に沿って交互に位置する状態で、内側の回転支軸１３に対して相対回転自在に外嵌支持されている。
【００２８】
また、外側回転支軸１４は、弁箱７の上側軸受け部７Ｈに対して内側回転支軸１３に外嵌される状態で相対回転自在に支承される上側回転筒軸１４Ａと、弁箱７の下側軸受け部７Ｊに対して内側回転支軸１３に外嵌される状態で相対回転自在に支承される下側回転筒軸１４Ｂとから構成されていて、この両回転筒軸１４Ａ，１４Ｂにより、上流側弁体９の分割ボス部９ａが回動操作軸芯Ｙ方向の設定装着位置に支持されているとともに、上側回転筒軸１４Ａとこれに回動操作軸芯Ｙ方向で相対向する上流側弁体９の上側分割ボス部９ａとの対向面間には、回動操作軸芯Ｙ方向から一体回転可能な状態で嵌合して、上側回転筒軸１４Ａから下流側弁体１０の分割ボス部１０ａに回転操作力を伝達可能なスプライン嵌合部１６が形成されている。
【００２９】
前記両弁体９，１０を被覆する一連のゴムライニング層１５が設けられているとともに、弁体９，１０が使用頻度の最も高い操作姿勢にあるとき、つまり、上流側弁体９の外周縁が弁箱７の第１弁座７ａに接触し、下流側弁体１０の外周縁が弁箱７の第３弁座７ｃに接触した第１操作状態にあるとき、ゴムライニング層１５の弾性復元力がゼロ又は最小となるように設定してある。
【００３０】
前記上流側弁体９の弁回動操作手段１１は、図３に示すように、内側回転支軸１３の上端部にギア連動する減速機構１１Ａを内装し、かつ、この減速機構１１Ａの入力用の弁操作軸１１Ｂを突設してある減速ケースから構成されているとともに、下流側弁体１０の弁回動操作手段１２も、上述と同様に、外側回転支軸１４の上側回転筒軸１４Ａにギア連動する減速機構１２Ａを内装し、かつ、この減速機構１２Ａの入力用の弁操作軸１２Ｂを突設してある減速ケースから構成されている。
【００３１】
そして、上述の如く構成されたバタフライ式の三方弁の場合では、一方の下流側弁体１０を回転操作軸芯Ｙ周りで揺動操作して、それの先端部を、弁室８に臨む下流側の内壁面で、かつ、二つの流体接続口６ｂ，６ｃに連通する第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３の隣接間に位置する弁箱７の第３弁座７ｃに密封状態で接触させるとともに、他方の上流側弁体９を回転操作軸芯Ｙ周りで揺動操作することにより、図４の（イ）に示すように、上流側弁体９の外周縁が弁箱７の第１弁座７ａに密封状態で接触して、第１流路Ｗ１と第２流路Ｗ２とを連通接続する第１操作状態と、図４の（ロ）に示すように、上流側弁体９の外周縁が弁箱７の第２弁座７ｂに密封状態で接触して、第１流路Ｗ１と第３流路Ｗ３とを連通接続する第２操作状態、及び、図４の（ハ）に示すように、上流側弁体９の先端が第１管軸芯Ｘ４上に位置して、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続する第３操作状態とに切換えることができる。
【００３２】
そのため、上流側弁体９を第１操作状態又は第２操作状態に操作したとき、弁室８に対する第３流路Ｗ３の連通口又は第２流路Ｗ２の連通口を確実に閉止しながらも、弁体９自体の揺動基端部から先端部までの長さを短く構成することができる。
【００３３】
しかも、上流側弁体９を第３操作状態に操作して、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続させた状態では、下流側弁体１０が、第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３の隣接間に位置する第３弁座７ｃから水道管１の第１管軸芯Ｘ１側に突出する仕切り壁として機能し、それの先端側を支点として上流側弁体９が揺動操作される形態となるため、上流側弁体９と弁室８に対する第３流路Ｗ３の連通口との間の間隔を広くとることができる。
【００３４】
更に、前記両弁体９，１０の何れでも、第１弁座７ａ又は第３弁座７ｃに接触する状態に設定することによって、第１弁座７ａ又は第３弁座７ｃから第１管軸芯Ｘ１側に突出する仕切り壁として選択的に使用することが可能であるから、例えば、図１に示すような分岐箇所と合流箇所にバルブを配設する場合でも、バルブの向き姿勢を厳格に取り決める必要はない。
【００３５】
その上、図６（イ）に示すように、前記上流側弁体９の外周縁を弁箱７の第２弁座７ｂに密封状態で接触させ、かつ、下流側弁体１０の外周縁を弁箱７の第４弁座７ｄに密封状態で接触させることにより、上述の第３操作状態と同様に、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続することができ、また、図６（ロ）に示すように、上流側弁体９の先端及び下流側弁体１０の先端を第１管軸芯Ｘ１上に位置させることによっても、上述の第３操作状態と同様に、第１流路Ｗ１と第２・第３流路Ｗ２，Ｗ３とを連通接続することができ、さらに、図６（イ）、（ロ）に示す操作状態においては、第３流路Ｗ３から流入した流体を左右の第１・第２流路Ｗ，Ｗ２に分配供給する形態で使用することもできる。
【００３６】
それ故に、本発明の三方弁Ｖでは、各弁体９，１０の揺動操作により、多様な使用形態を現出することができるとともに、流動抵抗の最も小さい状態で流体の分配供給量を微妙に調整することもできる。
【００３７】
〔第２実施形態〕
上述の第１実施形態では、三つの第１流体接続口６ａ〜第３流体接続口６ｃを備えた三方弁Ｖについて説明したが、図７に示すように、四つの第１流体接続口６ａ〜第４流体接続口６ｄを備えた四方弁Ｖに本発明の技術を適用してもよい。
【００３８】
この四方弁Ｖを構成するに、第１流体接続口６ａ〜第４流体接続口６ｄを備えた管状の弁箱７内に、各流体接続口６ａ〜６ｄに連通する第１流路Ｗ１〜第４流路Ｗ４及び弁室８を十字状に連通形成し、弁室８内には、水道管１の第１管軸芯Ｘ１と、バイパス配管４の分岐管部４Ｂ及び合流管部４Ｃにおける第２管軸芯Ｘ２とに対して直交する方向の同軸芯Ｙ周りでの相対回動操作により、弁室８を経由する流体接続口６ａ〜６ｄ間での連通状態を選択的に切換え可能な二個の弁体９，１０を設けるとともに、各弁体９，１０を各別に回動操作する弁回動操作手段１１，１２を設ける。
【００３９】
図７（イ）に示す操作状態は、一方の弁体９の外周縁を弁箱７の第１弁座７ａに密封状態で接触させ、かつ、他方の弁体１０の外周縁を弁箱７の第３弁座７ｃに密封状態で接触させることにより、第１流路Ｗ１と第２流路Ｗ２及び第３流路Ｗ３とを連通接続したものである。
【００４０】
図７（ロ）に示す操作状態は、一方の弁体９の外周縁を弁箱７の第３弁座７ｃに密封状態で接触させ、かつ、他方の弁体１０の外周縁を弁箱７の第４弁座７ｄに密封状態で接触させることにより、第１流路Ｗ１と第２流路Ｗ２及び第４流路Ｗ４とを連通接続したものである。
【００４１】
図７（ハ）に示す操作状態は、一方の弁体９の外周縁を弁箱７の第４弁座７ｄに密封状態で接触させ、かつ、他方の弁体１０の外周縁を弁箱７の第２弁座７ｂに密封状態で接触させることにより、第１流路Ｗ１と第４流路Ｗ４及び第３流路Ｗ３とを連通接続したものである。
【００４２】
図７（ニ）に示す操作状態は、一方の弁体９の外周縁を弁箱７の第２弁座７ｂに密封状態で接触させ、かつ、他方の弁体１０の外周縁を弁箱７の第１弁座７ａに密封状態で接触させることにより第２流路Ｗ２と第３流路Ｗ３と第４流路Ｗ４とを連通接続したものである。
【００４３】
図７（ホ）に示す操作状態は、一方の弁体９の外周縁を弁箱７の第２弁座７ｂに密封状態で接触させ、かつ、他方の弁体１０の外周縁を弁箱７の第３弁座７ｃに密封状態で接触させることにより、第１流路Ｗ１と第４流路Ｗ４とを連通接続するとともに、第２流路Ｗ２と第３流路Ｗ３とを連通接続したものである。
【００４４】
それ故に、本発明の四方弁Ｖでは、各弁体９，１０の揺動操作により、上述の操作状態を含めた多様な使用形態を現出することができるとともに、流動抵抗の最も小さい状態で流体の分配供給量を微妙に調整することもできる。
【００４５】
尚、その他の構成は、第１実施形態で説明した構成と同一であるから、同一の構成箇所には、第１実施形態と同一の番号を付記してそれの説明は省略する。
【００４６】
〔その他の実施形態〕
（１）上述の各実施形態では、少なくとも三つの流体接続口６ａ〜６ｃを備えた弁箱７の弁室８内に、同軸芯Ｙ周りでの相対回動操作により、弁室８を経由する流体接続口６ａ〜６ｃ間での連通状態を選択的に切換え可能な二個の弁体９，１０を設けたが、三個以上の弁体を同一の回動操作軸芯Ｙ周りで各別に回動操作自在に組付けて実施してもよい。
【００４７】
（２）上述の各実施形態では、前記弁体９，１０の弁回動操作手段１１，１２を、弁体９，１０の回転支軸１３，１４に連動する減速機構１１Ａ，１２Ａを内装し、かつ、この減速機構１１Ａ，１２Ａの入力用の弁操作軸１１Ｂ，１２Ｂを突設してある減速ケースから構成したが、弁体９，１０を同一の回動操作軸芯Ｙ周りで各別に回動操作することのできるものであれば、如何なる構造のものを用いてもよい。
【００４８】
（３）上述の各実施形態では、前記弁箱７に形成した少なくとも三つの流体接続口６ａ〜６ｃの一つを通して弁体９，１０を弁室８内の所定位置に組み付けるように構成したが、前記弁箱７を少なくとも二つに分割して、その分割弁箱部の開口を通して弁体９，１０を弁室８内の所定位置に組み付けるように構成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態を示す水道管用水力発電設備の平面図
【図２】三方弁の断面平面図
【図３】三方弁の断面正面図
【図４】（イ）は分岐側の三方弁の第１操作状態を示す断面平面図
（ロ）は分岐側の三方弁の第２操作状態を示す断面平面図
（ハ）は分岐側の三方弁の第３操作状態を示す断面平面図
【図５】（イ）は合流側の三方弁の第１操作状態を示す断面平面図
（ロ）は合流側の三方弁の第４操作状態を示す断面平面図
（ハ）は合流側の三方弁の第５操作状態を示す断面平面図
【図６】（イ）、（ロ）は三方弁の他の操作状態を示す断面平面図
【図７】本発明の第２実施形態を示し、（イ）〜（ホ）は四方弁の各操作状態を示す断面平面図
【図８】従来の三方弁を示す断面平面図
【符号の説明】
Ｙ        回動操作軸芯
Ｗ１      第１流路
Ｗ２      第２流路
Ｗ３      第３流路
Ｗ４      第４流路
６ａ      第１流体接続口
６ｂ      第２流体接続口
６ｃ      第３流体接続口
６ｄ      第４流体接続口
７        弁箱
８        弁室
９        弁体
９ａ      ボス部（分割ボス部）
１０      弁体
１０ａ    ボス部（分割ボス部）
１１      弁回動操作手段
１２      弁回動操作手段
１３      内側回転支軸
１４      外側回転支軸
１５      ライニング層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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