(57)【要約】【課題】データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信する通信方法、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信する電子機器、およびデータ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、その電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムに関し、パリティ・チェックやＣＲＣとは別に、データの内容がノイズ等により変化したことを検出する。【解決手段】データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信過程６１と、その同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視過程６２とを有する。【選択図】　　　　図５
2004021316.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データと該データ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信過程と、
前記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視過程とを有することを特徴とする通信方法。
【請求項２】
前記同期信号監視過程は、前記同期信号の所定区間の時間幅が所定の許容最小時間幅と所定の許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることを特徴とする請求項１記載の通信方法。
【請求項３】
前記同期信号がクロック信号であって、前記同期信号監視過程は、該クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、前記所定区間の時間幅として監視対象とするものであることを特徴とする請求項１記載の通信方法。
【請求項４】
前記同期信号監視過程による監視結果を通信の相手先に報告する通信結果報告過程を有することを特徴とする請求項１記載の通信方法。
【請求項５】
データと該データ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信部と、
前記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えたことを特徴とする電子機器。
【請求項６】
前記所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておく基準記憶部を備え、
前記同期信号監視部は、前記同期信号の所定区間の時間幅が前記基準記憶部に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることを特徴とする請求項５記載の電子機器。
【請求項７】
前記同期信号がクロック信号であって、前記同期信号監視部は、該クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、前記所定区間の時間幅として監視対象とするものであることを特徴とする請求項５又は６記載の電子機器。
【請求項８】
前記同期信号監視部による監視結果を前記データ通信部による通信の相手先に報告する通信結果報告部を備えたことを特徴とする請求項５記載の電子機器。
【請求項９】
データ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、該電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムであって、
前記電子機器を、
データと該データ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信部と、
前記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えた電子機器として動作させることを特徴とする通信プログラム。
【請求項１０】
前記電子機器を、さらに、前記所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておく基準記憶部を備えた電子機器として動作させる通信プログラムであって、
前記同期信号監視部は、前記同期信号の所定区間の時間幅が前記基準記憶部に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることを特徴とする請求項９記載の通信プログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信する通信方法、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信する電子機器、およびデータ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、その電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、電子機器間でのデータ転送には、同期転送方式と非同期転送方式との２種類があり、これらのうちの同期転送方式は、送信側から、データとともに同期信号を送信し、受信側では、送信されてきた同期信号に同期してデータを受信する方式である。ここで、データが正しく受信されなかった場合、すなわち、データ転送にエラーがあった場合には、データの再送信が行われることがある。特開平８−２２１３３５号公報には、同期信号の周期をチェックすることで、転送エラー時の再送信の成功率を高める技術が提案されている。また、非同期転送方式であっても、特開平９−６７２５号公報に記載された技術のように、転送エラーの検出精度を高めるため、同期信号を用いる技術も知られている。
【０００３】
ところで、電子機器間でのデータ転送のエラーを検出する方法として、数多くの技術が提案されている。例えば、特開昭６３−２７５０７４号公報には、一連のデータを順次転送する際に、データ転送のタイミングを支配する電子機器の基準クロックと同期信号とのタイミングのズレを正確に検知することで、個々のデータの欠落や重複を検知する技術が提案されている。しかしながら、この公報に記載された技術では、データの内容がノイズ等により変化してしまったことを検出することはできない。データの内容がノイズ等により変化したことを検出する典型的な方法としては、パリティ・チェックや、生成多項式と呼ばれる定数を用いたＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ　Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ　Ｃｈｅｃｋｉｎｇ）と称される方法が知られている。これらパリティ・チェックやＣＲＣはいずれも、送信側で、送信するデータの後ろに冗長ビットを付加して転送し、受信側で、送られてきたデータと冗長ビットとの双方を用いて、データの内容が正確に転送されたか否かを判定する。パリティ・チェックには、偶数パリティと奇数パリティという２種類の方式があり、ＣＲＣでは、用いた定数のビット長によって冗長ビットのビット数が変わってくる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
このため、パリティ・チェックを行う場合に、採用した方式が受信側と送信側との間でくい違っていると、転送エラーの検出はでたらめなものとなってしまう。また、ＣＲＣを行う場合にも、用いた定数が受信側と送信側との間で異なっていると、やはり転送エラーの検出はでたらめなものとなってしまう。
【０００５】
また、このようなパリティ・チェックやＣＲＣが採用されていないインターフェースもある。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑み、パリティ・チェックやＣＲＣとは別に、データの内容がノイズ等により変化したことを検出することができる通信方法、電子機器、および通信プログラムを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成する本発明のうちの通信方法には、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信する送信方法と、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を受信する受信方法と、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送受信する送受信方法との３つの方法が含まれており、いずれの方法においても、上記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視過程を有することを特徴とする。
【０００８】
また、上記目的を達成する本発明のうちの電子機器には、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信する送信側の電子機器と、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を受信する受信側の電子機器と、データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送受信する電子機器との３つの電子機器が含まれており、いずれの電子機器においても、上記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部を備えたことを特徴とする。
【０００９】
上記同期信号監視過程を有する受信方法や、上記同期信号監視部を備えた受信側の電子機器では、送信されてきた同期信号になまりやリンギングが生じている場合には、その同期信号に同期して受信したデータの内容が正確であるという信頼性は低くなることを前提にしている。したがって、その同期信号をモニタすることによって、パリティ・チェックやＣＲＣを行わなくても、データの内容が正確であるという信頼性の評価を行うことができる。また、パリティ・チェックやＣＲＣを行うにしても、それらのチェックを行う前に、データの内容が正確であるという信頼性の評価を行うことができる。
【００１０】
また、上記同期信号監視過程を有する送信方法や、上記同期信号監視部を備えた送信側の電子機器では、送信した同期信号の信号波形が所定の基準を満足していれば、その同期信号に同期して送信したデータの内容が正確であるという信頼性が高まることを前提にしている。したがって、その同期信号をモニタすることによって、その同期信号の信号波形が所定の基準を満足しているか否かを判定し、データとともに送信した同期信号が所定の基準を満足していれば、データを送信した直後に、その送信したデータについて、送信時点では、データの内容が正確であったという保証をすることができる。
【００１１】
また、本発明の通信方法においては、上記同期信号監視過程は、上記同期信号の所定区間の時間幅が所定の許容最小時間幅と所定の許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることが、データ通信の実情に即しており好ましく、本発明の電子機器においては、上記所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておく基準記憶部を備え、上記同期信号監視部は、上記同期信号の所定区間の時間幅が上記基準記憶部に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることが、同じくデータ通信の実情に即しており好ましい。
【００１２】
また、本発明の通信方法や本発明の電子機器では、一連のデータを順次送信する場合や、一連のデータを順次受信する場合には、クロック信号によって同期をとることが行われる。いずれの場合にも、そのクロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を上記所定区間の時間幅として監視対象とすることが好ましい。
【００１３】
ここで、上記所定区間の時間幅として監視する項目（クロック信号の立ち上がり時間等）の選定は、データの内容がノイズ等により変化したことを検出する精度と、上記同期信号監視部の処理負荷とのバランスにより決定すればよい。
【００１４】
さらに、本発明の通信方法においては、上記同期信号監視過程による監視結果を通信の相手先に報告する通信結果報告過程を有することが好ましく、本発明の電子機器においては、上記同期信号監視部による監視結果を上記データ通信部による通信の相手先に報告する通信結果報告部を備えたものであることが好ましい。
【００１５】
このような報告を行うことで、通信の相手先でも、データの信頼性を知ることができ、データの信頼性が低い場合には、データの再送信処理や受信データの処理を中止する処理等の必要な処理を続けて行うことができる。
【００１６】
上記目的を達成する本発明のうちの通信プログラムは、データ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、その電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムであって、
上記電子機器を、
データとそのデータ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信部と、
上記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えた電子機器として動作させることを特徴とする。
【００１７】
本発明の通信プログラムを、プログラムを実行する機能を有する電子機器にインストールして実行することにより、その電子機器を本発明の電子機器として動作させることができる。
【００１８】
また、本発明の通信プログラムにおいて、上記電子機器を、さらに、上記所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておく基準記憶部を備えた電子機器として動作させる通信プログラムであって、
上記同期信号監視部は、上記同期信号の所定区間の時間幅が上記基準記憶部に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることが好ましい。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００２０】
図１は、本発明の電子機器の一実施形態である光磁気ディスク装置（ＭＯ）が接続された、同じく本発明の電子機器の一実施形態であるパーソナルコンピュータの外観図である。
【００２１】
図１に示すパーソナルコンピュータ（ＰＣ）１００は、ＣＰＵ（中央処理装置）、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ハードディスク等が内蔵された本体部１０１、本体部１０１からの指示により表示画面１０２ａ上に画像や文字列を表示する表示部１０２、パーソナルコンピュータ１００に利用者の指示を入力するためのキーボード１０３、表示画面１０２ａ上の任意の位置を指定することにより、その指定時にその位置に表示されていたアイコン等に応じた指示を入力するマウス１０４を備えている。
【００２２】
本体部１０１は、さらに外観上、フレキシブルディスク（ＦＤ）、ＣＤ−ＲＯＭが装填されるＦＤ装填口１０１ａ、ＣＤ−ＲＯＭ装填口１０１ｂを有しており、それらの奥には、それらの装填口１０１ａ、１０１ｂから装填されたフレキシブルディスク（ＦＤ）やＣＤ−ＲＯＭをドライブしてアクセスするＦＤドライブやＣＤ−ＲＯＭドライブも内蔵されている。
【００２３】
また、このパーソナルコンピュータ１００は、ＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ　Ｃｏｍｐｕｔｅｒ　Ｓｙｓｔｅｍ　Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）コネクタや、ＲＳ−２３２Ｃ（Ｒｅｃｏｍｍｅｎｄｅｄ　Ｓｔａｎｄａｒｄ２３２Ｃ）コネクタも備えている。
【００２４】
一方、光磁気ディスク（ＭＯ）装置２００は、ＣＰＵ、およびＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）を備えている他、Ｆ−ＲＯＭ（フラッシュメモリ）も備えている。また、この光磁気ディスク装置２００は、外観上、光磁気ディスクが装填されるＭＯ装填口２０１ａを有しており、その奥には、装填された光磁気ディスクをドライブしてアクセスするＭＯドライブも内蔵されている。Ｆ−ＲＯＭには、光磁気ディスクに対して情報の読み書きを行うプログラムが記憶されており、ＣＰＵはそのプログラムを実行し、ＲＡＭはそのプログラムの作業領域として使用される。さらに、この光磁気ディスク装置２００は、図１に示すパーソナルコンピュータ１００と同じく、ＳＣＳＩコネクタや、ＲＳ−２３２Ｃコネクタも備えている。
【００２５】
図１に示すパーソナルコンピュータ１００のＳＣＳＩコネクタと、同じく図１に示す光磁気ディスク装置のＳＣＳＩコネクタは、ＳＣＳＩケーブル３００によって接続されている。
【００２６】
図２は、図１に示した外観を有する、パーソナルコンピュータと光磁気ディスク装置それぞれのハードウェア構成図である。
【００２７】
このハードウェア構成図のうち、図１に示すパーソナルコンピュータ１００の部分には、ＣＰＵ１１１、ＲＡＭ１１２、ハードディスクコントローラ１１３、ＦＤドライブ１１４、ＣＤ−ＲＯＭドライブ１１５、マウスコントローラ１１６、キーボードコントローラ１１７、ディスプレイコントローラ１１８、ＳＣＳＩコントローラ１１９、およびＲＳ−２３２Ｃコントローラ１２０が示されており、それらはＣＰＵバス１１０で相互に接続されている。
【００２８】
ハードディスクコントローラ１１３は、このパーソナルコンピュータ１００の本体部に内蔵されたハードディスクドライブのハードディスク１３０をアクセスするものである。また、ＦＤドライブ１１４、ＣＤ−ＲＯＭドライブ１１５は、図１を参照して説明したように、それぞれＦＤ装填口１０１ａおよびＣＤ−ＲＯＭ装填口１０１ｂから装填されたＦＤ１４０、ＣＤ−ＲＯＭ１５０をアクセスするものである。
【００２９】
また、このハードウェア構成図のうち、図１に示す光磁気ディスク装置２００の部分には、ＣＰＵ２１１、Ｆ−ＲＯＭ２１２、ＲＡＭ２１３、ＯＤＣ（光磁気ディスクコントローラ）２１４、ＤＳＰ（デジタル信号制御回路）２１５、ＳＣＳＩコントローラ２１６、およびＲＳ−２３２Ｃコントローラ２１７が示されており、それらはバス２１０で相互に接続されている。
【００３０】
パーソナルコンピュータ１００のＳＣＳＩコントローラ１１９と、光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６とは、ＳＣＳＩケーブル３００で接続されており、パーソナルコンピュータ１００と光磁気ディスク装置２００の間では、ＳＣＳＩケーブル３００を介して、データ転送が行われる。これらのＳＣＳＩコントローラ１１９，２１６はいずれも、ＳＣＳＩの規格に準拠してデータ転送を行うとともに、詳しくは後述する、データ転送のエラー検出を行うものである。また、これらのＳＣＳＩコントローラ１１９，２１６と同様にいずれの機器１００，２００にも配備されているＲＳ−２３２Ｃコントローラ１２０、２１７は、ＲＳ−２３２Ｃの規格に準拠して、データ転送を制御するものである。
【００３１】
光磁気ディスク装置２００に備えられたＯＤＣ２１４は、光磁気ディスクに対する情報の読み出しや書き込みを制御するものである。このＯＤＣ２１４は、光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６に送られてきたコマンドを受信し、その受信したコマンドをデコードして、そのコマンドが示す動作を実行する。また、このＯＤＣ２１４は、書込みデータのパリティ・チェックや、ＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ　Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ　Ｃｈｅｃｋｉｎｇ）等を行う。光磁気ディスク装置２００に備えられたＣＰＵ２１１及びＤＳＰ２１５は、光磁気ディスクの回転駆動や取込み・送出し、および光磁気ディスクに対するトラッキングやフォーカシングなどといった、この光磁気ディスク装置２００の基礎動作を制御するものである。
【００３２】
図３は、本発明の通信プログラムの一実施形態を示す模式図である。
【００３３】
図３に示す通信プログラム４００は、ＣＤ−ＲＯＭ１５０に格納されており、この通信プログラム４００は、データ通信部４１０、基準記憶部４２０、同期信号監視部４３０、および通信結果報告部４４０から構成されている。この通信プログラム４００を構成する各部の作用は、図４に示す電子機器５００を構成する各部の作用と行わせて説明する。
【００３４】
この図３に示す通信プログラム４００は、ＣＤ−ＲＯＭ１５０に格納されており、このＣＤ−ＲＯＭ１５０が図１に示すパーソナルコンピュータ１００のＣＤ−ＲＯＭ装填口１０１ｂから装填されて図２に示すＣＤ−ＲＯＭドライブ１１５によりアクセスされることにより、そこに格納された通信プログラム４００がパーソナルコンピュータ１００にアップロードされる。パーソナルコンピュータ１００にアップロードされた通信プログラム４００はそのパーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０に格納され、実行にあたっては、そのハードディスク１３０内の通信プログラム４００が読み出されてＲＡＭ１１２に展開され、ＣＰＵ１１１で実行される。
【００３５】
尚、本発明の通信プログラム４００は、ＣＤ−ＲＯＭ１５０に格納された状態からパーソナルコンピュータ１００にアップロードされることに限らず、他の可搬型記憶媒体（例えば図２に示すＦＤ１４０）に格納された状態からパーソナルコンピュータ１００にアップロードされてもよく、あるいは、図１、図２に示すパーソナルコンピュータ１００をインターネット等の通信網に接続しておき、通信プログラム４００はその通信網を経由してパーソナルコンピュータ１００にローディングされてもよく、さらには、そのパーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０にあらかじめ格納されていてもよく、最終的にパーソナルコンピュータ１００で実行されるものであればよい。
【００３６】
図４は、本発明の電子機器の一実施形態の機能構成ブロック図である。
【００３７】
この図４の電子機器５００は、図１、図２に示すパーソナルコンピュータ１００内で図３の通信プログラム４００が実行されることにより、パーソナルコンピュータ１００内に実現されるものである。
【００３８】
図４に示す電子機器５００は、データ通信部５１０、基準記憶部５２０、同期信号監視部５３０、および通信結果報告部５４０から構成されている。これらデータ通信部５１０、基準記憶部５２０、同期信号監視部５３０、および通信結果報告部５４０は、図３に示す通信プログラム４００の、それぞれ、データ通信部４１０、基準記憶部４２０、同期信号監視部４３０、および通信結果報告部４４０に対応するが、図４の電子機器５００を構成する各部は、いずれも、図１、図２に示すパーソナルコンピュータ１００のハードウェアと、そのパーソナルコンピュータ内で動作するオペレーティングシステム（ＯＳ）と、さらに、そのＯＳ上で実行されるアプリケーションプログラムとしての、図３に示す通信プログラム４００との複合で構成されるのに対し、図３に示す通信プログラム４００を構成する各部４１０〜４４０は、これらの複合のうちのアプリケーションプログラムの部分のみで構成されている。図３の通信プログラム４００を構成する各部４１０〜４４０の、その通信プログラムがパーソナルコンピュータ内で実行されたときの各作用は、図４の電子機器５００を構成する各部５１０〜５４０の各作用と同一であり、以下では、図４の電子機器５００を構成する各部５１０〜５４０の各作用を説明することで、図３の通信プログラム４００を構成する各部の各作用の説明を兼ねるものとする。
【００３９】
図４に示す電子機器を構成するデータ通信部５１０は、データとそのデータ受信用の同期信号（ここではクロック信号）との双方を送信したり、受信したり、あるいは送受信するものである。すなわち、このデータ通信部５１０は、データ受信を行うときにはデータ受信部に相当し、データ送信を行うときにはデータ送信部に相当する。図４に示す基準記憶部５２０は、データ受信用の同期信号の信号波形の所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておくものである。図４に示す同期信号監視部５３０は、データ受信用の同期信号の所定区間の時間幅が基準記憶部５２０に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものである。すなわち、この同期信号監視部５３０は、データ受信用の同期信号であるクロック信号の所定区間の時間幅を監視対象にするものであり、クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、監視対象とするものである。図４に示す通信結果報告部５４０は、同期信号監視部５３０による監視結果をデータ通信部５１０による通信の相手先に報告するものである。
【００４０】
図５は、図４に示す電子機器において行われるデータ通信の各過程を示したフローチャートである。
【００４１】
図５に示すように、図４に示す電子機器５００において行われるデータ通信は、データ通信過程６１と、同期信号監視過程６２と、受信結果報告過程６３との３つの過程からなる。データ通信過程６１は、データとそのデータ受信用の同期信号（ここではクロック信号）との双方を送信したり、受信したり、あるいは送受信する過程である。すなわち、このデータ通信過程６１は、データ受信を行うときにはデータ受信過程に相当し、データ送信を行うときにはデータ送信過程に相当する。同期信号監視過程６２は、データ受信用の同期信号の所定区間の時間幅が図５に示す基準記憶部５２０に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視する過程である。すなわち、この同期信号監視過程６２は、データ受信用の同期信号であるクロック信号の所定区間の時間幅を監視対象にする過程であり、クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、監視対象とする過程である。なお、データ通信課程６１を実行している途中で、同時にこの同期信号監視過程６２を実行してもよい。通信結果報告過程６３は、同期信号監視過程６２による監視結果を通信の相手先に報告する過程である。
【００４２】
続いて、図２に示すパーソナルコンピュータ１００に備えられたＳＣＳＩコントローラ１１９について詳述する。
【００４３】
図６は、図２に示すパーソナルコンピュータに備えられたＳＣＳＩコントローラの、データ転送のエラー検出を行う部分の回路図である。
【００４４】
図２に示すパーソナルコンピュータ１００に備えられたＳＣＳＩコントローラ１１９には、データストローブライン１１９０が設けられており、図示省略したが、さらに、このデータストローブライン１１９０とは別に、データを伝達するデータラインも設けられている。また、そのＳＣＳＩコントローラ１１９の、データ転送のエラー検出を行う部分は、立上り検出回路１１９１，立下り検出回路１１９２，“Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３，“Ｌｏｗ”期間検出回路１１９４，および動作周波数検出回路１１９５を有する。
【００４５】
ここで、図２に示すパーソナルコンピュータ１００が、図２に示す光磁気ディスク装置２００に装填された光磁気ディスクに記録されているデータを読み出す際には、光磁気ディスク装置２００からＳＣＳＩケーブル３００を経由させて、光磁気ディスクに記録されているデータをデータストローブ信号とともに送信させる。データストローブ信号は、光磁気ディスク装置２００において生成されたクロック信号である。パーソナルコンピュータ１００に備えられたＳＣＳＩコントローラ１１９の、データ転送を行う部分は、光磁気ディスクに記録されていたデータを、そのデータとともに送信されてきたデータストローブ信号に同期して受信する。受信したデータは、不図示のデータラインに入力され、データストローブ信号は、データストローブライン１１９０に入力される。一方、図２に示すパーソナルコンピュータ１００が有するデータを、図２に示す光磁気ディスク装置２００に装填された光磁気ディスクに書込む際には、パーソナルコンピュータ１００から、光磁気ディスクに書込むデータを、データストローブ信号とともに送信する。図示省略したが、パーソナルコンピュータ１００のＳＣＳＩコントローラ１１９はクロック信号生成器も備えており、ここでのデータストローブ信号は、このクロック信号生成器で生成されたものである。生成されたデータストローブ信号は、データストローブライン１１９０を経由して、ＳＣＳＩコントローラ１１９の、データ転送を行う部分に送られる。また、光磁気ディスクに書込むデータは、不図示のデータラインを経由して、同様にデータ転送を行う部分に送られる。パーソナルコンピュータ１００に備えられたＳＣＳＩコントローラ１１９の、データ転送を行う部分は、光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６に向けて光磁気ディスクに書込むデータを、データストローブ信号とともに送信する。
【００４６】
図７（ａ）は、一連のデータを順次転送する際の、データラインにおけるデータの移り変わりを示す図であり、図７（ｂ）は、データストローブ信号を示す図である。
【００４７】
図７（ａ）および図７（ｂ）はともに、図の左右方向を時間軸として表した図であり、図７（ａ）の時間軸と図７（ｂ）の時間軸は揃えられている。また、図７（ｂ）は、図の上下方向を電圧値を表す軸として表した図である。
【００４８】
図７（ａ）では、データラインにおいて一連のデータのうちの個々のデータが確定している区間Ｄを、平行な線で示している。図２に示すパーソナルコンピュータ１００が受信側である場合には、そのパーソナルコンピュータ１００に備えられたＳＣＳＩコントローラ１１９の、データ転送を行う部分は、図７（ｂ）に示されたデータストローブ信号の立上がりをトリガにして、個々のデータを取込む。一方、図２に示すパーソナルコンピュータ１００が送信側である場合には、そのデータ転送を行う部分は、データストローブ信号の立上がりと、データの確定区間が１対１の関係で同期するように、データをデータストローブ信号とともに送信する。
【００４９】
次に、図７（ｂ）を参照しながら、図６に示す各検出回路１１９１〜１１９５について説明する。各検出回路１１９１〜１１９５は、データストローブ信号のＨレベルやＬレベルを閾値によって判定することで、データストローブ信号の所定区間を検出するものである。パーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０には、データストローブ信号の、Ｈレベルを判定する閾値とＬレベルを判定する閾値が記録されている。これらの閾値は、各検出回路ごとに値が異なるものであってもよいが、図７（ｂ）に示す例では、いずれの検出回路でも、Ｈレベルの閾値は４．５Ｖであり、Ｌレベルの閾値は１．５Ｖである。また、各検出回路１１９１〜１１９５はいずれも、データストローブ信号よりも高速なクロックを用いて、検出した所定区間の時間幅を求めるものであるが、パーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０には、データ転送時に動作させる検出回路を指定する情報が記録されており、データ転送時には、５つの検出回路１１９１〜１１９５のうち、この情報で指定された検出回路のみが動作する。ここでは、データ転送時に、総ての検出回路が動作するものとして、図７（ｂ）とともに図６も用いて説明する。図６に示す立上り検出回路１１９１は、ハードディスク１３０から、Ｈレベルの閾値とＬレベルの閾値との２つの閾値を取得して、データストローブ信号の値が、信号の立上がり区間において、Ｌレベルの閾値に到達した瞬間からＨレベルの閾値に到達するまでの時間幅（立上り時間Ｔｒ）を計測するものであり、立下り検出回路１１９２も、これら２つの閾値を取得して、データストローブ信号の値が、信号の立下がり区間において、Ｈレベルの閾値まで低下した瞬間からＬレベルの閾値に低下するまでの時間幅（立下り時間Ｔｆ）を計測するものである。また、“Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３は、これら２つの閾値のうちＨレベルの閾値のみを取得して、データストローブ信号の値が、信号の立上り区間においてＨレベルの閾値に到達した瞬間から、立下り区間においてＨレベルの閾値に低下するまでの時間幅（Ｈレベルの時間幅Ｔｈ）を計測するものであり、“Ｌｏｗ”期間検出回路１１９４は、Ｌレベルの閾値のみを取得して、データストローブ信号の値が、信号の立下り区間においてＬレベルの閾値まで低下した瞬間から、立上り区間においてＨレベルの閾値に到達するまでの時間幅（Ｌレベルの時間幅Ｔｌ）を計測するものである。さらに、動作周波数検出回路１１９５は、Ｌレベルの閾値のみを取得して、データストローブ信号の値が、信号の立上り区間においてＬレベルの閾値に到達した瞬間から、次の立上り区間においてＬレベルの閾値に再び到達するまでの時間幅Ｆｈ、すなわちデータストローブ信号の一周期を計測するものである。なお、動作周波数検出回路１１９５は、このようにデータストローブ信号の所定の転送周期、例えば、一周期を計測するものであればよく、データストローブ信号の、信号波形のいずれの区間を利用して計測してもよい。また、検出回路は、これらの検出回路１１９１〜１１９５に限らず、データストローブ信号の、信号波形の所定区間の時間幅を計測するものであればよく、例えば、データストローブ信号の値が、信号の立上り区間においてＬレベルの閾値に到達した瞬間から、次の立上り区間においてＨレベルの閾値に到達するまでの時間幅Ｆｌを計測するものであってもよい。
【００５０】
また、各検出回路１１９１〜１１９５によって計測した各時間幅（Ｔｒ等）が、データストローブ信号のクロック周波数から算出した時間幅からずれていればいるほど、データストローブ信号に同期するデータの内容が正確であるという信頼性は低くくなるという見地にたって、このパーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０には、各検出回路１１９１〜１１９５によって計測される時間幅Ｔｒ，Ｔｆ，Ｔｈ、Ｔｌ，Ｆｈについて許容することができる範囲が、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを用いて記録されている。選択された検出回路は、ハードディスク１３０から、それぞれが計測する時間幅についての許容最小時間幅と許容最大時間幅とを取得し、計測した時間幅が、許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視する。
【００５１】
また、各検出回路１１９１〜１１９５は、それぞれにおける監視結果を検出信号として出力することができるものである。パーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０には、各検出回路に検出信号を出力させるか否かを表す情報が記録されている。各検出回路１１９１〜１１９５は、その情報にしたがって、検出信号を、出力したりあるいは出力しなかったりする。ここでの説明では、各検出回路１１９１〜１１９５は、検出信号を出力するものとする。ここで、このパーソナルコンピュータ１００が受信側であれば、受信したデータの送信元にこの検出信号を送信し、送信側であれば、送信したデータの送信先にこの検出信号を送信することで、検出信号を受信した相手方では、データ転送が正常に行われたか否かを判定することができる。すなわち、時間幅が、許容最小時間幅と許容最大時間幅との間に入っていることを表す検出信号であれば、データ転送は正常に行われたものとみなすことができ、その間から外れていることを表す検出信号であれば、転送エラーとみなすことができる。また、この検出信号に基づく監視結果を、パーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０に保存しておけば、過去に遡って転送エラーが生じた恐れがあるか否かという統計情報を確認することができる。これにより、転送システムの品質確認ができる。
【００５２】
なお、このパーソナルコンピュータ１００のハードディスク１３０には、各検出回路の閾値、許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値、動作させる検出回路を指定する情報、および検出信号を出力させるか否かを表す情報が、工場出荷の段階ですでに記録されているが、キーボード１０３やマウス１０４を操作することにより、それらの値や情報の内容を変更することができる。
【００５３】
以上説明した、図６に示す、パーソナルコンピュータ１００に備えられたＳＣＳＩコントローラの、データ転送のエラー検出を行う部分の回路は、図２に示す光磁気ディスク装置２００に備えられたＳＣＳＩコントローラ２１６の、データ転送のエラー検出を行う部分にも備えられている。また、図２に示すパーソナルコンピュータ１００のハードディスクドライブのハードディスク１３０のように、光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２にも、各種の値や情報をあらかじめ記録させておいてもよいが、ここでは、そのＦ−ＲＯＭ２１２には、各種の値や情報が未記録であることにして説明を行う。
【００５４】
まず、これらの値や情報を、そのＦ−ＲＯＭ２１２に記録する設定処理について、図８を用いて説明する。
【００５５】
図８は、図２に示す光磁気ディスク装置に対して、その光磁気ディスク装置に接続された、図２に示すパーソナルコンピュータが行う設定処理のフローチャートである。
【００５６】
図８に示す設定処理ルーチンを実行する設定処理プログラムは、この光磁気ディスク装置２００に接続している上位機器であるホスト（ここでは、図２に示すパーソナルコンピュータ１００）のハードディスク１３０にインストールされており、図８に示す設定処理ルーチンは、この設定処理プログラムが起動されることにより開始される。なお、設定処理プログラムは、可搬型ディスクやインターネット経由で供給され、ハードディスクにインストールされる。
【００５７】
まず、利用者によって、パーソナルコンピュータ１００上で、光磁気ディスク装置２００に備えられた５つの検出回路の中から、データ転送時に動作させる検出回路が指定される。また、指定された検出回路については、ＨレベルやＬレベルの閾値や、許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値も、利用者によってパーソナルコンピュータ１００上で設定される。さらに、検出回路から監視結果を検出信号として出力させるか否かについても、利用者によってパーソナルコンピュータ１００上で選択される。
【００５８】
パーソナルコンピュータ１００は、これら各種値の設定等が行われると、各種値の設定等の結果に基づいて、光磁気ディスク装置２００に対して設定処理を行う。
【００５９】
ステップＳ５１では、ＨレベルやＬレベルの閾値、および許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値の設定を行う。すなわち、パーソナルコンピュータ１００上で設定された、ＨレベルやＬレベルの閾値、および許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値を、図２に示すパーソナルコンピュータ１００のＳＣＳＩコントローラ１１９からＳＣＳＩケーブル３００を経由させて光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６に送信する。
【００６０】
続いて、ステップＳ５２において、光磁気ディスク装置２００に備えられた５つの検出回路の中から、データ転送時に動作させる１又は複数の検出回路を設定する。すなわち、パーソナルコンピュータ１００上で指定された検出回路を表す情報を、先の値と同様に、パーソナルコンピュータ１００のＳＣＳＩコントローラ１１９からＳＣＳＩケーブル３００を経由させて光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６に送信する。
【００６１】
次に、ステップＳ５３において、検出回路における監視結果を表す検出信号を出力させるか否かについての設定を行う。すなわち、監視結果を検出信号として出力させるか否かを表す情報も、ステップＳ５２と同様に、ＳＣＳＩインターフェースを利用して送信する。
【００６２】
これらの各ステップにおいて送信したそれぞれの値や情報は、光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２に記録される。
【００６３】
ステップＳ５３の設定が完了すると、この設定処理ルーチンは終了する。
【００６４】
なお、パーソナルコンピュータ１００から光磁気ディスク装置２００への、各種の値や情報の送信は、ＳＣＳＩインターフェースに限らず、ＲＳ−２３２Ｃインターフェースを利用してもよく、あるいは、パーソナルコンピュータ１００と光磁気ディスク装置２００がともに、ＡＴＡＰＩ（ＡＴＡ　Ｐａｃｋｅｔ　Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）やＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ　Ｓｅｒｉａｌ　Ｂｕｓ）やＩＥＥＥ１３９４といったインターフェースを備えていれば、それらのインターフェースを利用してもよい。
【００６５】
続いて、このような設定が行われた光磁気ディスク装置２００における、データ転送について説明する。
【００６６】
ここではまず、図９を用いて、図２に示すパーソナルコンピュータ１００（ホスト）が、図２に示す光磁気ディスク装置２００に装填された光磁気ディスクに記録されているデータを読み出す場合、すなわち、光磁気ディスク装置２００が、ホストからリードコマンドを受けた場合について説明する。この場合には、光磁気ディスク装置２００は送信側になる。
【００６７】
図９は、ホストからリードコマンドを受けた際に、光磁気ディスク装置が行うリードコマンド処理のフローチャートである。
【００６８】
リードコマンドは、パーソナルコンピュータ１００からＳＣＳＩケーブル３００を経由して光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６に送られてくる。図９に示すリードコマンド処理ルーチンは、光磁気ディスク装置２００がリードコマンドを受け取るたびに起動する。
【００６９】
このリードコマンド処理では、まず、送られてきたリードコマンドに従って、図２に示すＯＤＣ２１４が、図１に示すＭＯ装填口２０１ａに装填された光磁気ディスクからデータを読み出す（ステップＳ６１）。光磁気ディスクから読み出されたデータは、ＯＤＣ２１４から光磁気ディスク装置２００に備えられたＳＣＳＩコントローラ２１６の、データ転送を行う部分に送られる。また、光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６も、図２に示すパーソナルコンピュータ１００のＳＣＳＩコントローラ１１９と同様にクロック信号生成器を備えており、このクロック信号生成器によってデータストローブ信号が生成され、生成されたデータストローブ信号も、そのデータ転送を行う部分に送られる。光磁気ディスク装置２００が有する各検出回路のうち、データ転送時に動作することを指定された検出回路は、Ｆ−ＲＯＭ２１２から各種値を取得し、データストローブ信号が、ＳＣＳＩコントローラ２１６のデータ転送を行う部分に入力される直前に、そのデータストローブ信号の信号波形の、所定区間の時間幅を計測し、計測した時間幅が、取得した許容最小時間幅と許容最大時間幅との間に入っているか否かを判定する（ステップＳ６２）。この光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２には、検出回路から、それぞれにおける監視結果を検出信号として出力させることを表す情報が記録されており、ステップＳ６２における判定がなされると、検出回路は、その判定結果を表す検出信号を出力する。出力された検出信号は、この光磁気ディスク装置２００のＣＰＵ２１１に送られるとともにパーソナルコンピュータ１００にも送られる。時間幅が許容範囲に入っていることを表す検出信号が出力された場合には、データストローブ信号に同期して送信したデータの信頼性は高いものとみなすことができ、リードコマンド処理は正常終了する。一方、時間幅が許容範囲から外れていることを表す検出信号が出力された場合には、検出信号に基づくその旨の監視結果を、光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２に保存し（ステップＳ６３）、リードコマンド処理は終了する。なお、この場合は、同期して送信したデータの信頼性は低いものとみなし、光磁気ディスク装置２００に備えられたＣＰＵ２１１は、ＯＤＣ２１４に、ステップＳ６１におけるデータ読出し処理を再実行させるか、あるいは、検出信号を受信したパーソナルコンピュータ１００が、先に送ったリードコマンドの内容と同じ内容のリードコマンドを光磁気ディスク装置２００に再び送信することが好ましい。
【００７０】
ここで、図８を用いて説明した設定処理が初期設定として実行され、その後、その初期設定に基づいて、図９を用いて説明したリードコマンド処理が実行された場合について、具体的な例をあげてさらに説明する。
【００７１】
図１０は、ある具体例における、図８を用いて説明した設定処理から図９を用いて説明したリードコマンド処理にかけての処理の流れの概要を示す図である。
【００７２】
図２に示すパーソナルコンピュータ１００上では、データ転送時に動作させる回路として、光磁気ディスク装置２００に備えられた５つの検出回路のうち、立上り時間Ｔｒを計測する立上り検出回路１１９１のみが指定されている。また、その立上り検出回路１１９１用のＨレベルの閾値としては４．５Ｖの値が設定されており、Ｌレベルの閾値として１．２５Ｖの値が設定されている。また、その立上り検出回路１１９１が計測した時間幅に対する許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値も設定されている。さらに、検出回路による監視結果を検出信号として出力させることが選択されている。
【００７３】
まず、パーソナルコンピュータ１００（図１０では‘ＨＯＳＴ’と表示）は、光磁気ディスク装置２００（図１０では‘Ｄｒｉｖｅ’と表示）に対して、図８に示す設定処理を実行する。光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２は、検出回路に関する、各種の値や情報が未記録の状態であり、ここでは、この設定処理が初期設定になる。この初期設定により、磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２には、立上り検出回路１１９１用の、Ｈレベルの閾値として４．５Ｖの値が記録されＬレベルの閾値として１．２５Ｖの値が記録される。また、その立上り検出回路１１９１が計測した時間幅に対する許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値や、検出回路による監視結果を検出信号として出力することも記録される。
【００７４】
このようにして初期設定がなされた後、パーソナルコンピュータ１００からリードコマンドが送られてくると、光磁気ディスク装置２００は、図９に示すリードコマンド処理を実行する。ここで、そのリードコマンド処理のうちの、立ち上がり時間Ｔｒの検出処理について、図１０から一旦離れて、図１１及び図１２を用いて詳述する。
【００７５】
図１１は、データストローブ信号の信号波形の一例を示す図である。
【００７６】
図１１の上方には、データストローブ信号が示されている。二点鎖線は、データストローブ信号の、設計上の波形を示しており、実線は、なまってしまった波形を示している。ここでは、この実線で示される、なまってしまった波形を例にあげて説明する。また、図１１には、データストローブ信号の下に、そのデータストローブ信号の立上り時間Ｔｒを計測する際に用いられる基本クロック信号が示されている。図１１は、図の左右方向を時間軸として表した図であり、図の上下方向を電圧値を表す軸として表した図である。図１１では、データストローブ信号の時間軸と基本クロック信号の時間軸とを互いに揃えて示している。
【００７７】
立上り検出回路１１９１は、まず、データストローブ信号の表す値が１．２５Ｖに達したか否かを、図１１に示された基本クロック信号が立上がるたびに判定する。立上り検出回路１１９１は、データストローブ信号の表す値が１．２５Ｖに達すると、基本クロック信号のカウントを開始する。続いて、立上り検出回路１１９１は、基本クロック信号が立上がるたびに、データストローブ信号の表す値が、４．５Ｖに達したか否かを判定する。また、これと同時に、立上り検出回路１１９１は、データストローブ信号の表す値が、１．２５Ｖに低下しないかをモニタする。
【００７８】
立上り検出回路１１９１は、データストローブ信号の表す値が、４．５Ｖに達すると、基本クロック信号のカウントを終了する。立上り検出回路１１９１は、基本クロック信号のカウントを終了するとすぐに、基本クロック信号のカウント値から立上り時間Ｔｒを算出し、算出した立上り時間Ｔｒが、許容最小時間幅と許容最大時間幅との間に入っているか異かを判定する。図１１に実線で示す、なまってしまったデータストローブ信号では、立上り検出回路１１９１で計測された立上り時間Ｔｒは、許容最大時間幅よりも長く、立上り検出回路１１９１は、その旨を表す検出信号を即座に出力する。
【００７９】
一方、データストローブ信号の表す値が、１．２５Ｖに低下すると、立上り検出回路１１９１は、立上り時間Ｔｒを算出することなく基本クロック信号のカウント値をクリアし、立上り時間が、許容最小時間幅と許容最大時間幅との間から外れていることを表す検出信号を即座に出力する。
【００８０】
図１２は、データストローブ信号の、信号波形の他の一例を示す図である。
【００８１】
図１２に示すデータストローブ信号は、反射等の影響より、１．２５Ｖに達した後、４．５Ｖに達する前に１．２５Ｖに低下してしまっている。そのため、立上り検出回路１１９１は、データストローブ信号の表す値が、１．２５Ｖに低下した時点（図中の矢印参照）で、立上り時間が、許容最小時間幅と許容最大時間幅との間から外れていることを表す検出信号を出力する。
【００８２】
ここで、図１０に戻って説明を続ける。立上り検出回路１１９１から出力された検出信号は、パーソナルコンピュータ１００に送られる。パーソナルコンピュータ１００は、送られてきた検出信号から、立上り時間Ｔｒが許容範囲から外れていることを検出すると、先に送ったリードコマンドの内容と同じ内容のリードコマンドを光磁気ディスク装置２００に再び送信するリトライ処理を実行する。
【００８３】
ここで、データの内容がノイズ等により変化したことを検出する精度を高めるため、利用者が、パーソナルコンピュータ１００上で、光磁気ディスク装置２００に備えられた５つの検出回路のうち、既に指定している立上り検出回路１１９１を除いた４つの検出回路の中から、１又は複数の検出回路をさらに指定すると、既に指定されている立上り検出回路１１９１による立上り時間Ｔｒの計測の他に、新たに指定された検出回路による時間幅の計測も、以後行われることになる。なお、既に指定されている立上り検出回路１１９１に代えて、別の検出回路を指定することもできる。
【００８４】
ここでは、図１３を用いて、利用者が、パーソナルコンピュータ１００上で、既に指定されている立上り検出回路１１９１に加えて、Ｈレベルの時間幅Ｔｈを計測する“Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３も指定し、その“Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３用のＨレベルの閾値として４．７５Ｖの値を設定するとともにＨレベルの時間幅Ｔｈに対する許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値も設定した場合について説明する。
【００８５】
図１３は、図１０を用いて説明した処理の流れの後に続く処理の流れの概要を示す図である。
【００８６】
新たな検出回路の指定が行われると、図８に示す設定処理が、初期設定の設定条件に新たな設定条件を追加する処理として再び実行される。ここでは、磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２に、“Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３用のＨレベルの閾値として４．７５Ｖの値が追加されるとともに、Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３用の許容最小時間幅と許容最大時間幅それぞれの値も追加される。
【００８７】
このようにして、初期設定の設定条件に新たな設定条件が追加された後、パーソナルコンピュータ１００からリードコマンドが送られてくると、光磁気ディスク装置２００は、図１０に示すリードコマンド処理を実行し、立上り検出回路１１９１による監視結果を表す検出信号と、Ｈｉｇｈ”期間検出回路１１９３による監視結果を表す検出信号との双方が、パーソナルコンピュータ１００に送られる。
【００８８】
なお、選択する検出回路の組み合わせは、データ内容の信頼性をどこまで高めるかということと処理負荷とのバランスにより決定すればよく、例えば、立上り検出回路１１９１と動作周波数検出回路１１９５との２つの検出回路を交互に用いたり、２つ同時に用いたりしてもよい。
【００８９】
次に、図１４を用いて、図２に示すパーソナルコンピュータ１００（ホスト）が有するデータを、図２に示す光磁気ディスク装置２００に装填された光磁気ディスクに書込む場合、すなわち、光磁気ディスク装置２００が、ホストからライトコマンドを受けた場合について説明する。この場合には、光磁気ディスク装置２００は受信側になる。
【００９０】
図１４は、ホストからライトコマンドを受けた際に、光磁気ディスク装置が行うライトコマンド処理のフローチャートである。
【００９１】
ライトコマンドは、リードコマンドと同様に、パーソナルコンピュータ１００からＳＣＳＩケーブルを経由して光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６の、データ転送を実行する部分に送られてくる。また、このライトコマンドとともに、光磁気ディスクへの書込みデータ、およびデータストローブ信号もＳＣＳＩケーブルを経由してＳＣＳＩコントローラ２１６の、データ転送を実行する部分に送られてくる。送信されてきた書込みデータは、不図示のデータラインに入力され、データラインを経由して図２に示すＯＤＣ２１４に送られる。一方、書込みデータとともに送信されてきたデータストローブ信号は、データストローブライン１１９０に入力される。光磁気ディスク装置２００のＳＣＳＩコントローラ２１６が有する各検出回路のうち、データ転送時に動作することが指定された検出回路は、Ｆ−ＲＯＭ２１２から各種値を取得し、データストローブ信号が、データストローブライン１１９０に入力された直後に、そのデータストローブ信号の信号波形の、所定区間の時間幅を計測し、計測した時間幅が、取得した許容最小時間幅と許容最大時間幅との間に入っているか否かを判定する（ステップＳ１１１）。ステップＳ１１１の実行タイミングと、ステップＳ１１１における判定を受けたデータストローブ信号に同期して受信した書込みデータに対するＯＤＣ２１４によるパリティ・チェックやＣＲＣの実行タイミングとでは、ステップＳ１１１の実行タイミングの方が早い。この光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２には、検出回路から、それぞれにおける監視結果を検出信号として出力させることを表す情報が記録されており、ステップＳ１１１における判定がなされると、検出回路は、その判定結果を表す検出信号を出力する。出力された検出信号は、この光磁気ディスク装置２００のＣＰＵ２１１に送られるとともにパーソナルコンピュータ１００にも送られる。時間幅が許容範囲に入っていることを表す検出信号が出力された場合には、受信した書込みデータの信頼性は高いものとみなし、送られてきたライトコマンドに従って、図２に示すＯＤＣ２１４が、図１に示すＭＯ装填口２０１ａに装填された光磁気ディスクに、書込みデータを書込み（ステップＳ１１２）、ライトコマンド処理は正常終了する。一方、時間幅が許容範囲から外れていることを表す検出信号が出力された場合には、検出信号に基づくその旨の監視結果を、光磁気ディスク装置２００のＦ−ＲＯＭ２１２に保存して（ステップＳ１１３）、ライトコマンド処理は終了する。なおこの場合は、受信した書込みデータの信頼性は低いものとみなし、光磁気ディスク装置２００に備えられたＣＰＵ２１１が、パーソナルコンピュータ１００に向けて書込みデータの再送を要求するホストリトライ処理を実行することが好ましい。また、前述の統計情報を、光磁気ディスク装置の不揮発性メモリに格納して、転送状況の品質確認に利用しても良い。
【００９２】
なお、これまでの説明は、パーソナルコンピュータと光磁気ディスク装置との組み合わせを例にあげたものであったが、本発明はディスク装置等の記憶装置に限られず、ＳＣＳＩとは異なるパラレル・インターフェースを備えた電子機器（コンピュータシステム，外部記憶装置，通信装置，送信装置，受信装置，転送装置，インタフェース装置，送受信装置等を含む）や、シリアル・インターフェースを備えた電子機器に広く採用することができる。
【００９３】
以下、本発明の各種態様を付記する。
【００９４】
（付記１）　データと該データ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信過程と、
前記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視過程とを有することを特徴とする通信方法。
【００９５】
（付記２）　前記同期信号監視過程は、前記同期信号の所定区間の時間幅が所定の許容最小時間幅と所定の許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることを特徴とする付記１記載の通信方法。
【００９６】
（付記３）　前記同期信号がクロック信号であって、前記同期信号監視過程は、該クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、前記所定区間の時間幅として監視対象とするものであることを特徴とする付記１記載の通信方法。
【００９７】
（付記４）　前記同期信号監視過程による監視結果を通信の相手先に報告する受信結果報告過程を有することを特徴とする付記１記載の通信方法。
【００９８】
（付記５）　データと該データ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信部と、
前記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えたことを特徴とする電子機器。
【００９９】
（付記６）　送信されてきたデータを、該データとともに送信されてきた同期信号に同期して少なくとも受信するデータ受信部と、
送信されてきた同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えたことを特徴とする電子機器。
【０１００】
（付記７）　データを、該データ受信用の同期信号とともに少なくとも送信するデータ送信部と、
送信した同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えたことを特徴とする電子機器。
【０１０１】
（付記８）　前記所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておく基準記憶部を備え、
前記同期信号監視部は、前記同期信号の所定区間の時間幅が前記基準記憶部に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることを特徴とする付記５から７のうちいずれか１つの付記記載の電子機器。
【０１０２】
（付記９）　前記同期信号がクロック信号であって、前記同期信号監視部は、該クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、前記所定区間の時間幅として監視対象とするものであることを特徴とする付記５から７のうちいずれか１つの付記記載の電子機器。
【０１０３】
（付記１０）　前記同期信号監視部による監視結果を前記データ通信部による通信の相手先に報告する通信結果報告部を備えたことを特徴とする付記５記載の電子機器。
【０１０４】
（付記１１）　前記同期信号監視部による監視結果を前記データ受信部により受信されたデータの発信元に報告する受信結果報告部を備えたことを特徴とする付記６記載の電子機器。
【０１０５】
（付記１２）　前記同期信号監視部による監視結果を前記データ送信部によるデータの送信先に報告する送信結果報告部を備えたことを特徴とする付記７記載の電子機器。
【０１０６】
（付記１３）　データ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、該電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムであって、
前記電子機器を、
データと該データ受信用の同期信号との双方を送信又は／及び受信するデータ通信部と、
前記同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えた電子機器として動作させることを特徴とする通信プログラム。
【０１０７】
（付記１４）　データ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、該電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムであって、
前記電子機器を、
送信されてきたデータを、該データとともに送信されてきた同期信号に同期して少なくとも受信するデータ受信部と、
送信されてきた同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えた電子機器として動作させることを特徴とする通信プログラム。
【０１０８】
（付記１５）　データ通信を担うハードウェアを有するとともにプログラムを実行する機能を有する電子機器内で実行され、該電子機器にデータ通信を行わせる通信プログラムであって、
前記電子機器を、
データを、該データ受信用の同期信号とともに少なくとも送信するデータ送信部と、
送信した同期信号の信号波形の所定区間の時間幅が所定の基準を満足しているか否かを監視する同期信号監視部とを備えた電子機器として動作させることを特徴とする通信プログラム。
【０１０９】
（付記１６）　前記電子機器を、さらに、前記所定区間の、許容最小時間幅と許容最大時間幅とを表す基準情報を記憶しておく基準記憶部を備えた電子機器として動作させる通信プログラムであって、
前記同期信号監視部は、前記同期信号の所定区間の時間幅が前記基準記憶部に記憶された基準情報により表される許容最小時間幅と許容最大時間幅との間にあるか否かを監視するものであることを特徴とする付記１３記載の通信プログラム。
【０１１０】
（付記１７）　前記同期信号がクロック信号であって、前記同期信号監視部は、該クロック信号の、立ち上がり時間、立ち下がり時間、Ｈレベルの時間幅、Ｌレベルの時間幅、および所定の転送周期の中から選択された１つもしくは複数を、前記所定区間の時間幅として監視対象とするものであることを特徴とする付記１３から１５のうちのいずれか１つの付記記載の通信プログラム。
【０１１１】
（付記１８）　前記電子機器を、さらに、前記同期信号監視部による監視結果を前記データ通信部による通信の相手先に報告する通信結果報告部を備えた電子機器として動作させることを特徴とする付記１３記載の通信プログラム。
【０１１２】
（付記１９）　前記電子機器を、さらに、前記同期信号監視部による監視結果を前記データ受信部により受信されたデータの発信元に報告する受信結果報告部を備えた電子機器として動作させることを特徴とする付記１４記載の通信プログラム。
【０１１３】
（付記２０）　前記電子機器を、さらに、前記同期信号監視部による監視結果を前記データ送信部による通信の相手先に報告する送信結果報告部を備えた電子機器として動作させることを特徴とする付記１５記載の通信プログラム。
【０１１４】
【発明の効果】
以上、説明したように、本発明によれば、パリティ・チェックやＣＲＣとは別に、信号波形のなまり等により生ずるデータの内容がノイズ等により変化したことを検出することができ、さらにデータ送信先に報告することで、早急にデータの再送信をうながすことができ、誤ったデータを受信側で処理しないようにすることができる。その結果、データ転送の信頼性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の電子機器の一実施形態である光磁気ディスク装置（ＭＯ）が接続された、同じく本発明の電子機器の一実施形態であるパーソナルコンピュータの外観図である。
【図２】図１に示した外観を有する、パーソナルコンピュータと光磁気ディスク装置それぞれのハードウェア構成図である。
【図３】本発明の通信プログラムの一実施形態を示す模式図である。
【図４】本発明の電子機器の一実施形態の機能構成ブロック図である。
【図５】図４に示す電子機器において行われるデータ通信の各過程を示したフローチャートである。
【図６】図２に示すパーソナルコンピュータに備えられたＳＣＳＩコントローラの、データ転送のエラー検出を行う部分の回路図である。
【図７】一連のデータを順次転送する際の、データラインにおけるデータの移り変わりを示す図（ａ）と、データストローブ信号を示す図（ｂ）である。
【図８】図２に示す光磁気ディスク装置に対して、その光磁気ディスク装置に接続された、図２に示すパーソナルコンピュータが行う設定処理のフローチャートである。
【図９】ホストからリードコマンドを受けた際に、光磁気ディスク装置が行うリードコマンド処理のフローチャートである。
【図１０】ある具体例における、図８を用いて説明した設定処理から図９を用いて説明したリードコマンド処理にかけての処理の流れの概要を示す図である。
【図１１】データストローブ信号の信号波形の一例を示す図である。
【図１２】データストローブ信号の、信号波形の他の一例を示す図である。
【図１３】図１０を用いて説明した処理の流れの後に続く処理の流れの概要を示す図である。
【図１４】ホストからライトコマンドを受けた際に、光磁気ディスク装置が行うライトコマンド処理のフローチャートである。
【符号の説明】
１００　　パーソナルコンピュータ
１０１　　本体部
１０２　　表示部
１０３　　キーボード
１０４　　マウス
１１１　　ＣＰＵ
１１２　　ＲＡＭ
１１３　　ハードディスクコントローラ
１１４　　ＦＤドライブ
１１５　　ＣＤ−ＲＯＭドライブ
１１６　　マウスコントローラ
１１７　　キーボードコントローラ
１１８　ディスプレイコントローラ
１１９　　ＳＣＳＩコントローラ
１１９０　　データストローブライン
１１９１　　立上り検出回路
１１９２　　立下り検出回路
１１９３　　“Ｈｉｇｈ”期間検出回路
１１９４　　“Ｌｏｗ”期間検出回路
１１９５　　動作周波数検出回路
１２０　　ＲＳ−２３２Ｃコントローラ
２００　　光磁気ディスク装置
２１１　　ＣＰＵ
２１２　　Ｆ−ＲＯＭ
２１３　　ＲＡＭ
２１４　　ＯＤＣ
２１５　　ＤＳＰ
２１６　　ＳＣＳＩコントローラ
２１７　　ＲＳ−２３２Ｃコントローラ
３００　　ＳＣＳＩケーブル
４００　　通信プログラム
４１０　　データ通信部
４２０　　基準記憶部
４３０　　同期信号監視部
４４０　　通信結果報告部
５００　　電子機器
５１０　　データ通信部
５２０　　基準記憶部
５３０　　同期信号監視部
５４０　　通信結果報告部
６１　　データ通信過程
６２　　同期信号監視過程
６３　　受信結果報告過程
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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