(57)【要約】【課題】水や砂、ほこり等の内部への侵入を防止できると共に、曲げ態様を規制できるケーブルガイドを提供すること。【解決手段】複数の環状細径部１０と複数の環状太径部１２とが交互に連続状に設けられて筒状体１４が形成されている。筒状体１４の一側部にその長手方向に沿って、隣合う各環状太径部１２同士を面一状態で連結する連結フラット部１６が設けられている。【選択図】　　　　図１
2004140963.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の環状細径部と複数の環状太径部とが交互に連続状に設けられた筒状体に形成され、前記筒状体の少なくとも一つの側部にその長手方向に沿って、隣合う前記各環状太径部同士を面一状態で連結する連結フラット部が設けられた、ケーブルガイド。
【請求項２】
請求項１記載のケーブルガイドであって、
前記各連結フラット部に、前記筒状体の周方向に沿ってスリット部が形成されたケーブルガイド。
【請求項３】
請求項１記載のケーブルガイドであって、
前記筒状体の相対向する一対の側部にその長手方向に沿って、前記各連結フラット部が形成された、ケーブルガイド。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、例えば、車体とスライドドアとの間や車体とトランクリッドとの間等に配索されるケーブルのガイドを行うケーブルガイドに関する。
【０００２】
【従来の技術】
例えば、自動車のスライドドアやトランクリッド等に常時給電を行うといった目的で、車体とスライドドアとの間や、車体とトランクリッドとの間にケーブル（単線の電線、複数の電線束よりなるワイヤーハーネスを含む）が配索されることがある。
【０００３】
このようなケーブルをガイドするケーブルガイドとして、蛇腹状に形成したコルゲートチューブを用いたものがあり、上記ケーブルは、当該コルゲートチューブ内に挿入配置される（例えば、特許文献１〜３及び非特許文献１参照。）。
【０００４】
このようなコルゲートチューブは、水や砂、ほこり等などの侵入防止という点では優れている。
【０００５】
しかしながら、上述したようなコルゲートチューブは、その曲げ方向を規制することができないため、当該コルゲートチューブ及びそれによりガイドされたケーブルがスライドドア等に干渉してしまう恐れがある。
【０００６】
また、他のタイプのケーブルガイドとして、複数のアーム部材を回動自在に連結し、各アーム部内にケーブルを挿入配置可能に形成したものがある（例えば、特許文献４参照。）。
【０００７】
このケーブルガイドでは、各アーム部材の連結構成に応じて、その曲げ方向を容易に規制できるという利点がある。
【０００８】
【特許文献１】
特開平１１−３４８６８３号公報
【特許文献２】
実開平３−１９２２０号公報
【特許文献３】
特開２００１−１３２８７１号公報
【特許文献４】
特開平１１−２５５０４１号公報
【非特許文献１】
発明協会公開技報公技番号２００１−１７９号
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このケーブルガイドでは、各アーム部材間を通って内部に水や砂、ほこり等の異物が侵入し易いという問題がある。
【００１０】
ちなみに、ケーブルガイドの外部にゴムカバーを套嵌すれば、上述したような異物の侵入を防止できる上意匠的にも優れたものとすることができるが、高コスト化を招いてしまい、不適である。
【００１１】
そこで、この発明の課題は、水や砂、ほこり等の内部への侵入を防止できると共に、曲げ態様を規制できるケーブルガイドを提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決すべく、請求項１記載のケーブルガイドは、複数の環状細径部と複数の環状太径部とが交互に連続状に設けられた筒状体に形成され、前記筒状体の少なくとも一つの側部にその長手方向に沿って、隣合う前記各環状太径部同士を面一状態で連結する連結フラット部が設けられたものである。
【００１３】
なお、請求項２記載のように、前記各連結フラット部に、前記筒状体の周方向に沿ってスリット部が形成されていてもよい。
【００１４】
また、請求項３記載のように、前記筒状体の相対向する一対の側部にその長手方向に沿って、前記各連結フラット部が形成されていてもよい。
【００１５】
【発明の実施の形態】
｛第１の実施の形態｝
以下、この発明の第１の実施の形態に係るケーブルガイドについて説明する。
【００１６】
図１はケーブルガイド１を示す斜視図であり、図２は同ケーブルガイド１を示す平面図、図３は図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【００１７】
このケーブルガイド１は、例えば、相対移動する２つの部材間に配索されるケーブルをガイドするために用いられる。例えば、自動車において、車体とスライドドアとの間や、車体とトランクリッドとの間に、それらスライドドアの開閉装置やトランクリッドの照明灯等に常時給電するために、ケーブルが配索されることがある。このケーブルガイド１は、上述したようなケーブルがその内部に挿入配置されて、当該ケーブルのガイドを行い、スライドドアやトランクリッドの開閉に際して、ケーブルの曲げ態様を規制して、ケーブルが車体やスライドドア、トランクリッド等に干渉しないようにするといった機能を果す。
【００１８】
このケーブルガイド１は、樹脂等により形成されており、複数の環状細径部１０と複数の環状太径部１２とが交互に隙間無く連続して設けられた筒状体１４に形成されている。
【００１９】
環状細径部１０の外径は環状太径部１２の外径よりも小さく形成されている。
従って、筒状体１４の外周形状は、その長手方向に沿って凸凹が連続するようになっている。
【００２０】
また、本実施の形態では、これら環状細径部１０と環状太径部１２とは、略同一肉厚に形成されている。従って、筒状体１４の内周形状も、その長手方向に沿って凸凹が連続するようになっている。
【００２１】
また、筒状体１４の少なくとも一つの側部にその長手方向に沿って、所定の環状細径部１０を挟んで隣合う環状太径部１２同士を面一状態で連結する連結フラット部１６が形成されている。この本実施の形態では、筒状体１４の相対向する一対の両側部に、それぞれ当該筒状体１４の長手方向に沿って２列に各連結フラット部１６が形成されている。
【００２２】
この連結フラット部１６は、環状太径部１２と略同一厚みを有している。そして、筒状体１４の連結フラット部１６が形成された側部は、その内周側及び外周側の両方で凹凸が無い平坦（フラット）な部分に形成されている。
【００２３】
なお、上記環状細径部１０と環状太径部１２と連結フラット部１６とが必ずしも略同一肉厚である必要はなく、例えば、環状太径部１２が環状細径部１０よりも肉厚に形成されると共に、連結フラット部１６が環状太径部１２と略同一肉厚に形成されていてもよい。
【００２４】
また、筒状体１４の外周側及び内周側の両方で、連結フラット部１６が環状太径部１２に対して面一状である必要なく、外周側及び内周側のいずれか一方側において、面一状であれば、連結フラット部１６が環状太径部１２同士を面一状態で連結しており、比較的伸縮変形し難い側部ということになる。
【００２５】
このように構成されたケーブルガイド１では、筒状体１４のうち連結フラット部１６が形成された側部は、凸凹が無く平坦な部分に形成されているため、筒状体１４の軸方向に沿って比較的伸縮変形し難い。一方、筒状体１４のうち連結フラット部１６が形成された側部では、環状細径部１０と環状太径部１２とが交互に連続状に連結され凸凹形状に形成されているため、筒状体１４の軸方向に沿って比較的伸縮が容易である。
【００２６】
従って、図４に示すように、各連結フラット部１６が形成されていない一方側の側部を外周側に配置すると共に、各連結フラット部１６が形成されていない他方側の側部を内周側に配置するようにして曲げようとする力Ｆ１を加えた場合、それら各連結フラット部１６が形成されていない一方側及び他方側の側部は、比較的伸縮変形容易であるので、ケーブルガイド１は比較的容易に曲げ変形できる。
【００２７】
一方、図５に示すように、各連結フラット部１６が形成された一方側の側部を外周側に配置すると共に、各連結フラット部１６が形成された他方側の側部を内周側に配置するようにして曲げようとする力Ｆ２を加えた場合、各連結フラット部１６が形成された一方側の側部にはそれを引き伸そうとする力Ｆ３が加わり、各連結フラット部１６が形成された他方側の側部にはそれを圧縮させようとする力Ｆ４が加わる。ところが、それら一方側及び他方側の側部は、比較的伸縮変形し難いので、曲り難く、従って、ケーブルガイド１は当該方向での曲げ変形が抑制される。
【００２８】
従って、このケーブルガイド１は、各連結フラット部１６が形成されていない一方側及び他方側の側部を含む所定の平面内で曲げるように、その曲げ態様が規制されることとなる。
【００２９】
このケーブルガイド１内に上述したようなケーブルを挿入配置した場合に、当該ケーブルの曲げ態様を規制することができる。
【００３０】
以上のように構成されたケーブルガイド１によると、複数の環状細径部１０と複数の環状太径部１２とが交互に連続状に設けられて筒状体１４に形成されているため、水や砂、ほこり等の内部への侵入を防止できる。
【００３１】
また、隣合う前記各環状太径部１２同士を面一状態に連結する連結フラット部１６が、筒状体１４の側部にその長手方向に沿って配設されているため、当該筒状体１４のうち、各連結フラット部１６が形成された側部は比較的伸縮変形し難く、また、各連結フラット部１６が形成されていない側部では比較的伸縮容易である。このため、各連結フラット部１６を形成した側部を内周側或は外周側に配置するようにして曲げようとする場合には、ケーブルガイド１は曲げ難い。従って、ケーブルガイドの曲げ態様を規制することができる。
【００３２】
特に、この実施の形態におけるケーブルガイド１では、筒状体１４の相対向する一対の側部にその長手方向に沿って２列に、各連結フラット部１６が形成されているため、ケーブルガイド１がそれら相対向する一対の側部を内周側或は外周側に配置するようにして曲げ難くなるので、ケーブルガイド１が所定の平面内で曲がるように曲げ態様を規制することができる。
【００３３】
さらに、従来のコルゲートチューブを用いたケーブルガイドでは、その長手方向に伸縮自在で引張り強さが弱いため、内部のケーブルに直接引張り力が加わってしまうこととなり、これを防止するため、ケーブルガイド内のケーブルに補強用のワイヤーを付設するような構成が必要となり、高コスト化を招いていた。ところが、このケーブルガイド１では、筒状体１４の側部にその長手方向に沿って各連結フラット部１６が形成されているため、ケーブルガイド１に引張り力が加わった場合でも、当該ケーブルガイド１全体の伸長変形が防止され、従って、その内部のケーブルを引張り力から保護することができる。
【００３４】
なお、ケーブルガイド１の断面形状は、必ずしも略円形状である必要はない。
【００３５】
図６の変形例に示すケーブルガイド１Ｂでは、上記第１の実施の形態における環状細径部１０が断面略正方形状の環状細径部１０Ｂに形成されると共に、上記環状太径部１２が同じく断面略正方形状の環状太径部１２Ｂに形成されている。
そして、上記第１の実施の形態と同様の位置に、連結フラット部１６Ｂが形成されている。
【００３６】
また、図７の変形例に示すケーブルガイド１Ｃでは、上記第１の実施の形態における環状細径部１０が断面略楕円形状の環状細径部１０Ｃに形成されると共に、上記環状太径部１２が同じく断面略楕円形状の環状太径部１２Ｃに形成されている。
【００３７】
さらに、図８の変形例に示すケーブルガイド１Ｄでは、上記第１の実施の形態における環状細径部１０が断面略長方形状の環状細径部１０Ｄに形成されると共に、上記環状太径部１２が同じく断面略長方形状の環状太径部１２Ｄに形成されている。
【００３８】
これら、図７及び図８の変形例のように、環状細径部１０Ｃ，１０Ｄ及び環状太径部１２Ｃ，１２Ｄの断面形状を扁平な形状に形成した場合には、その扁平方向に沿って相対向する位置に連結フラット部１６Ｃ，１６Ｄを形成するとよい。
これにより、その扁平方向と直交する平面内において、矢符Ａ１，Ａ２に示す方向に、ケーブルガイド１Ｃ，１Ｄを曲げ易くなる。
【００３９】
なお、これら図６〜図８に示す変形例では、連結フラット部１６Ｂを、環状細径部１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄよりも肉厚に形成してある。
【００４０】
｛第２の実施の形態｝
この発明の第２の実施の形態に係るケーブルガイド１０１について説明する。
【００４１】
図９はケーブルガイド１０１を示す斜視図であり、図９は図８のＸ−Ｘ線断面図、図１１は図１０のＸＩ−ＸＩ線断面図である。
【００４２】
なお、本実施の形態の説明において、上記ケーブルガイド１の構成要素と同様の要素については同一符号を付してその説明を省略し、相違点を中心に説明する。
【００４３】
このケーブルガイド１０１では、上記連結フラット部１６に対応する連結フラット部１１６は、環状細径部１０の周方向の１箇所に設けられており、即ち、筒状体１４の側部に当該筒状体１４の長手方向に沿って一列に各連結フラット部１１６が形成されている。
【００４４】
また、各連結フラット部１１６に、各連結フラット部１１６を挟んで隣合う環状太径部１２を隔てる方向（即ち、環状細径部１０の周方向）に沿って、スリット部１１７が形成されている。
【００４５】
すなわち、連結フラット部１１６のうち筒状体１４の長手方向中間部に、その内周側に突出する凸部１１７Ｐが形成されている。そして、スリット部１１７が、連結フラット部１１６の幅方向全域に亘って、前記凸部１１７Ｐ外面側からその内面側に貫通しない程度の深さ寸法に形成されている。なお、このスリット部１１７について、筒状体１４の軸方向に沿った隙間寸法は、環状細径部１０の同方向の幅寸法よりも小さく、可及的に小さな寸法であることが好ましい。
【００４６】
このように構成されたケーブルガイド１０１では、連結フラット部１１６が形成された側部を外周側に配設すると共に当該側部とは反対側の側部を内周側に配設するようにして、図１１の矢符Ｂ２方向に曲げようとする力を加えた場合、連結フラット部１１６が形成された側部がスリット部１１７を割開くようにして伸びるように変形する。また、これとは反対側の連結フラット部１１６が形成されていない側部は上述したように比較的容易に縮み変形する。従って、当該方向への曲げは円滑に行われる。
【００４７】
一方、連結フラット部１１６が形成された側部を内周側に配設すると共に当該側部とは反対側の側部を外周側に配設するようにして、図１１の矢符Ｂ１方向に曲げようとする力を加えた場合、スリット部１１７は比較的小さい隙間なので、当該スリット部１１７を閉じるような変形量は比較的小さく、従って、連結フラット部１１６が形成された側部は比較的縮み変形し難いので、当該方向への曲げは妨げられる。
【００４８】
また、上記Ｂ１及びＢ２とは略直交する方向、即ち、図１１の矢符Ｂ３に示すいずれかの方向に曲げようとする力を加えた場合には、上記第１の実施の形態で説明したのと同様に、比較的容易に曲がる。
【００４９】
このため、このケーブルガイド１０１は、連結フラット部１１６が形成された側部を内周側に配設するようにして曲げようとした場合だけ、その方向への曲げを妨げて、ケーブルの曲げ態様を規制する機能を持つ。
【００５０】
このように連結フラット部１１６にスリット部１１７を形成することにより、ケーブルガイド１０１の曲げ方向の規制を多様なものとすることができる。
【００５１】
図１２は、変形例に係るケーブルガイド１０１Ｂを示している。
【００５２】
このケーブルガイド１０１Ｂでは、上記ケーブルガイド１０１において、連結フラット部１１６が形成された側の側部から、筒状体１４の周方向両側へ１／４周ずれた相対向する一対の側部の２列に、連結フラット部１１８を形成している。ここでの各連結フラット部１１８は、環状細径部１０よりも肉厚に形成されており、また、スリット部も形成されていない。
【００５３】
このケーブルガイド１０１Ｂでは、スリット部１１７を有する連結フラット部１１６が形成された側部を外周側に配設し、図１２の矢符Ｃ方向へ曲げようとする力を加えた場合には、上記したのと同様の理由により、容易に曲がる。その他の方向へは、上記第１及び第２の実施の形態において説明したのと同様の理由により、曲げが妨げられる。このため、主として１方向のみに曲げを許容するケーブルガイド１０１Ｂとして機能する。
【００５４】
【発明の効果】
以上のように、この発明の請求項１記載のケーブルガイドによると、複数の環状細径部と複数の環状太径部とが交互に連続状に設けられて筒状体に形成されているため、水や砂、ほこり等の内部への侵入を防止できる。
【００５５】
また、筒状体の少なくとも一つの側部にその長手方向に沿って、隣合う各環状太径部同士を面一状態で連結する連結フラット部が設けられているため、筒状体のうち当該連結フラット部が設けられた側部は伸縮変形し難く、また、各連結フラット部が形成されていない側部では比較的伸縮変形容易である。このため、各連結フラット部が形成された側部を内周側或は外周側に配置するようにして曲げようとする場合には、当該側部が比較的伸縮変形し難くいため、その方向にはケーブルガイドは曲げ難い。従って、ケーブルガイドの曲態様を規制することができる。
【００５６】
また、請求項２記載の発明によれば、各連結フラット部にスリット部が形成されているため、筒状体のうち連結フラット部が形成された側部を、縮み変形変形し難く、かつ、伸び易くすることができる。従って、筒状体のうち連結フラット部が形成された側の側部を内周側に配設するようにして曲げようとする場合には、当該側部が縮み変形し難く、ケーブルガイドは曲げ難い。一方、連結フラット部が形成された側部を外周側に配置するようにして曲げようとする場合に、当該側部が比較的容易に伸び変形することで、ケーブルが曲げ易くなる。
【００５７】
さらに、請求項３記載の発明によれば、筒状体のうち各連結フラット部の形成側部を内周側に配置するようにして曲げ難いので、ケーブルガイドが所定の平面内で曲げるように曲げ態様を規制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の第１の実施の形態に係るケーブルガイドを示す斜視図である。
【図２】同上のケーブルガイドを示す平面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図４】ケーブルガイドの曲げ規制を説明するための図である。
【図５】ケーブルガイドの曲げ規制態様を説明するための図である。
【図６】第１の実施の形態の変形例に係るケーブルガイドを示す断面図である。
【図７】第１の実施の形態の他の変形例に係るケーブルガイドを示す断面図である。
【図８】第１の実施の形態のさらに他の変形例に係るケーブルガイドを示す断面図である。
【図９】この発明の第２の実施の形態に係るケーブルガイドを示す斜視図である。
【図１０】図９のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線断面図である。
【図１２】第２の実施の形態の変形例に係るケーブルガイドを示す断面図である。
【符号の説明】
１，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ　ケーブルガイド
１０，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ　環状細径部
１２，１２Ｂ，１２Ｃ，１２Ｄ　環状太径部
１４　筒状体
１６，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ　連結フラット部
１０１，１０１Ｂ　ケーブルガイド
１１６，１１８　連結フラット部
１１７　スリット部
１１８　連結フラット部
【図１】
2004140963.tif 000003
【図２】
2004140963.tif 000004
【図３】
2004140963.tif 000005
【図４】
2004140963.tif 000006
【図５】
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【図６】
2004140963.tif 000008
【図７】
2004140963.tif 000009
【図８】
2004140963.tif 000010
【図９】
2004140963.tif 000011
【図１０】
2004140963.tif 000012
【図１１】
2004140963.tif 000013
【図１２】
2004140963.tif 000014