(57)【要約】【課題】油圧ポンプの駆動制御における高効率化に供し得る油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法を提供する。【解決手段】この書換方法は、車両に搭載される油圧ポンプ４０の目標回転速度とセカンダリシーブ圧Ｐｄとの関係を定めた吐出圧マップを書き換える。油圧ポンプ４０を車両の油圧系に接続し、同接続状態のもとで得られる油圧ポンプ４０の回転速度とセカンダリシーブ圧Ｐｄとの関係に基づいて吐出圧マップを書き換える。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載される油圧ポンプの吐出圧を設定する制御量と同吐出圧との関係を定めるマップを書き換える吐出圧マップ書換方法において、
前記油圧ポンプをその搭載対象である車両の油圧系に接続し、同接続状態のもとで得られる前記制御量と前記吐出圧との関係に基づいて前記吐出圧マップを書き換える
ことを特徴とする油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【請求項２】
前記吐出圧を所定圧力としたときの制御量を検出し、その検出される制御量と前記吐出圧マップから得られる前記所定圧力に対応する制御量との差分に基づいて吐出圧マップの書き換えを行う
請求項１記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【請求項３】
前記制御量を所定値としたときの吐出圧を検出し、その検出される吐出圧と前記吐出圧マップから得られる前記所定値に対応する吐出圧との差分に基づいて吐出圧マップの書き換えを行う
請求項１記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【請求項４】
前記油圧ポンプは電動油圧ポンプであり、前記制御量は同電動油圧ポンプの回転速度である
請求項１〜３の何れかに記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【請求項５】
前記車両には自動変速機が前記油圧系の一部として搭載される
請求項１〜４の何れかに記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【請求項６】
前記自動変速機は無段変速機である
請求項５に記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、車両に搭載される油圧ポンプの制御量とその吐出圧との関係を定めるマップを書き換える油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、車両の油圧機器や潤滑が必要とされる部位等に油を供給するための油圧ポンプとして、電動モータを駆動源とする電動式のものが採用されつつある。
【０００３】
例えば、特許文献１に記載されるものでは、電動油圧ポンプの回転速度と吐出圧との関係を定める関数マップが記憶されており、このマップに基づいて目標とする吐出圧が得られるように、その回転速度を制御するようにしている。
【０００４】
従って、こうした電動油圧ポンプを搭載する車両では、機関出力軸により駆動される機械式油圧ポンプを搭載するものと比較して、その吐出圧を油圧機器の作動状態や潤滑部位において要求される潤滑の程度に応じて変更するなど、柔軟な吐出圧の制御を行うことができる。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００１−９０８２８号公報（第６頁）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、こうした電動油圧ポンプ（機械式油圧ポンプと区別する場合を除き、以下では単に「油圧ポンプ」という）には、その吐出効率に個体差があるため、仮に同じ回転速度のもとで運転させても、その吐出圧は個々の油圧ポンプ毎にそれぞれ異なったものになる。一方、油圧機器や潤滑部位、或いはこれらを接続する通路等からの油漏出量についても、やはり個体差があり、同一の吐出能力を有した油圧ポンプを用いた場合でも、こうした個体差によってその吐出圧が異なったものとなる。
【０００７】
その結果、所定圧以上の油圧を確保して油圧機器の作動状態や潤滑部位における潤滑状態を良好に維持するためには、吐出能力の最も低い油圧ポンプと油漏出量が最も多い油圧系とが組み合わされた場合を想定して、先のマップを設定せざるを得ない。このため、油圧の不足に起因する不具合についてはこれを回避できるものの、大多数の場合には油圧ポンプから過剰な油量をもって油が吐出されることとなり、この点において未だ改善の余地を残すものとなっている。
【０００８】
因みに、こうした不都合を解消する方法として、そのときどきの吐出圧を検出するとともに、その吐出圧と目標吐出圧との偏差に基づいて油圧ポンプの回転速度をフィードバック制御するといった手法も考えられる。但し、こうしたフィードバック制御の本来の目的は、外乱等に起因する偶発的な吐出圧の変動を抑えることにある。このため、こうした油圧ポンプや油圧機器等の個体差に起因する吐出圧のずれまでも、フィードバック制御を通じて補償しようとすると、上述したような偶発的な吐出圧の変動について補償しきれなくなり、また制御の不安定化を招くおそれがある。従って、こうしたフィードバック制御による対処は上記不都合の根本的な解決策とはなり得ない。
【０００９】
なお、上記不都合は、上述した電動油圧ポンプに限らず、例えば斜板型油圧ポンプ等の可変容量型の油圧ポンプ等、吐出圧を設定する制御量と同吐出圧との関係を定めた関数マップに基づき駆動制御される油圧ポンプであれば、同様に生じ得る。
【００１０】
本発明は、こうした従来の実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、油圧ポンプの駆動制御における高効率化に供し得る油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１記載の発明は、車両に搭載される油圧ポンプの吐出圧を設定する制御量と同吐出圧との関係を定めるマップを書き換える吐出圧マップ書換方法において、前記油圧ポンプをその搭載対象である車両の油圧系に接続し、同接続状態のもとで得られる前記制御量と前記吐出圧との関係に基づいて前記吐出圧マップを書き換えることをその要旨とする。
【００１２】
また、請求項２記載の発明は、請求項１記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法において、前記吐出圧を所定圧力としたときの制御量を検出し、その検出される制御量と前記吐出圧マップから得られる前記所定圧力に対応する制御量との差分に基づいて吐出圧マップの書き換えを行うことをその要旨とする。
【００１３】
また、請求項３記載の発明は、請求項１記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法において、前記制御量を所定値としたときの吐出圧を検出し、その検出される吐出圧と前記吐出圧マップから得られる前記所定値に対応する吐出圧との差分に基づいて吐出圧マップの書き換えを行うことをその要旨とする。
【００１４】
また、請求項４記載の発明は、請求項１〜３の何れかに記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法において、前記油圧ポンプは電動油圧ポンプであり、前記制御量は同電動油圧ポンプの回転速度であることをその要旨とする。
【００１５】
また、請求項５記載の発明は、請求項１〜４の何れかに記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法において、前記車両には自動変速機が前記油圧系の一部として搭載されることをその要旨とする。
【００１６】
また、請求項６記載の発明は、請求項５に記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法において、前記自動変速機は無段変速機であることをその要旨とする。
（作用効果）
請求項１記載の構成によれば、油圧ポンプがその搭載対象となる車両の油圧系に接続された状態のもとで吐出圧マップを予め書き換えることにより、車両の走行に先立ち、換言すれば、油圧ポンプが実稼働状態となる前に、油圧ポンプや油圧系の個体差によって生じる上記マップの誤差を予め補償することができる。従って、油圧ポンプの駆動制御についてその高効率化を図ることができるようになる。
【００１７】
こうした手法は、請求項２によるように、前記吐出圧を所定圧力としたときの制御量を検出し、その検出される制御量と吐出圧マップから得られる所定圧力に対応する制御量との差分に基づいて吐出圧マップの書き換えを行う、といった手法により実現可能である。
【００１８】
また、請求項３によるように、前記制御量を所定値としたときの吐出圧を検出し、その検出される吐出圧と吐出圧マップから得られる所定値に対応する吐出圧との差分に基づいて吐出圧マップの書き換えを行う、といった手法を用いることも可能である。
【００１９】
また、請求項４記載の構成によれば、吐出圧マップに基づく回転速度の制御を通じて吐出圧が調節されるタイプの電動油圧ポンプが搭載される車両にあって、同ポンプの駆動制御の高効率化を図ることができる。
【００２０】
ここで、前記油圧系に自動変速機が接続される車両では、自動変速機が車両の走行に伴って頻繁に作動するため、これに伴って多量の油が消費される。その結果、油圧系からの油漏出量が大きくなり易く、その個体差に起因する吐出圧の誤差も大きくなり易い。また、自動変速機の中でも、変速比を無段階に変更する無段変速機が油圧系に接続される場合には、その変速比が高い頻度で変更されるために、上記吐出圧の誤差が大きくなり易い。
【００２１】
この点、請求項５記載の構成によれば、そうした自動変速機が油圧系の一部として搭載される車両にあって、また請求項６記載の構成によれば、無段変速機が油圧系の一部として搭載される車両にあって、吐出圧マップに定められた関係と実際の関係との誤差を好適に補償することができる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した一実施の形態について説明する。
ここでは先ず、図１を参照して、本実施の形態が適用される車両の概略構成について説明する。
【００２３】
図１に示される車両１０にあっては、エンジン１２のクランクシャフト１４に自動変速機１６が連結されている。そして、エンジン１２の駆動に基づくクランクシャフト１４の回転が自動変速機１６を介して駆動輪１８に伝達される。この自動変速機１６は、入力回転速度（エンジン１２側の回転速度）と出力回転速度（駆動輪１８側の回転速度）との比（変速比γ）を無段階に調節する、いわゆる無段変速機である。車両１０は、その各部に潤滑や作動に用いられる油を供給するための油圧発生装置２０及び油圧制御装置２２を備えている。
【００２４】
車両１０は、その運転状態を検出するための各種のセンサ類を備えている。こうしたセンサ類としては、例えば、車両１０の走行速度（車速ＳＰＤ）を検出するための車速センサや、乗員により踏み込み操作されるアクセルペダルの踏み込み量を検出するためのアクセルセンサ、クランクシャフト１４の回転速度を検出するための機関回転速度センサが挙げられる。また、油の温度ＴＨＯを検出するための温度センサ６４（図２）や、油圧制御装置２２から自動変速機１６に吐出される油の圧力（セカンダリシーブ圧Ｐｄ）を検出するための圧力センサ６６（図２）等も挙げられる。
【００２５】
また、車両１０は、例えばマイクロコンピュータ等からなる電子制御装置２４を備えている。この電子制御装置２４は、上記各種センサ類の検出信号を取り込むとともに、それら信号に基づく演算結果に応じて、エンジン１２や、自動変速機１６、油圧発生装置２０、油圧制御装置２２等の制御を実行する。
【００２６】
次に、図２を参照して、自動変速機１６、油圧発生装置２０、及び油圧制御装置２２の構成を具体的に説明する。
先ず、自動変速機１６の具体的な構成について説明する。
【００２７】
図２に示すように、自動変速機１６は、入力軸２６に設けられる入力側プーリ２８と、出力軸３０に設けられる出力側プーリ３２と、それらプーリ２８，３２間に巻き掛けられる伝動ベルト３４とを備えている。この自動変速機１６では、伝動ベルト３４と両プーリ２８，３２との間に生じる摩擦力によって動力伝達が行われる。
【００２８】
入力側プーリ２８は、２つの回転体２８ａ，２８ｂからなる。それら回転体２８ａ，２８ｂは、上記入力軸２６の軸まわりにおける相対回転不能に、且つ同入力軸２６の軸方向（図２の左右方向）における互いの距離を離間及び近接可能に取り付けられている。それら回転体２８ａ，２８ｂ間には、断面略Ｖ字状の溝（以下、Ｖ溝３６）が形成されている。
【００２９】
そして、入力側プーリ２８に油を供給、或いはそれから油を排出することで、回転体２８ａ，２８ｂの間隔が変化し、Ｖ溝３６の溝幅が変化する。この変化に伴い伝動ベルト３４の掛かり径（巻き掛け半径）、すなわち有効径が変更され、変速比γ（＝入力軸回転速度／出力軸回転速度）が連続的に（無段階に）変化させられる。このように、入力側プーリ２８は、自動変速機１６の変速比γを調節するべく、その溝幅（有効径）が可変制御される。
【００３０】
出力側プーリ３２は、２つの回転体３２ａ，３２ｂからなる。それら回転体３２ａ，３２ｂは、上記出力軸３０の軸まわりにおける相対回転不能に、且つ同出力軸３０の軸方向（図２の左右方向）における互いの距離を離間及び近接可能に取り付けられている。それら回転体３２ａ，３２ｂ間にも、断面略Ｖ字状の溝（以下、Ｖ溝３８）が形成されている。
【００３１】
そして、出力側プーリ３２では、両回転体３２ａ，３２ｂ間で伝動ベルト３４を挟み込む力（挟圧力）が、同出力側プーリ３２に供給される油圧（セカンダリシーブ圧Ｐｄ）に応じて変化する。この挟圧力は、伝動ベルト３４の張力に対応している。本実施の形態では、伝動ベルト３４と出力側プーリ３２との間に滑りが生じないようにベルト狭圧力を調節するべく、セカンダリシーブ圧Ｐｄが制御される。
【００３２】
次に、油圧発生装置２０の具体的な構成について説明する。
油圧発生装置２０は、歯車ポンプ等の回転式ポンプからなる油圧ポンプ４０や、同油圧ポンプ４０に駆動連結される電動モータ４２、バッテリ４４から電動モータ４２に供給される電力を調節するインバータ４６等により構成されている。そして、油圧ポンプ４０は、インバータ４６を通じた電動モータ４２の制御を通じてその駆動が制御されて、タンク４８内に備蓄された油を吸い上げるとともに油圧制御装置２２に向けて吐出する。
【００３３】
次に、油圧制御装置２２について説明する。
先ず、油圧ポンプ４０から吐出された油は、プライマリレギュレータバルブ５２によって所定のライン圧ＰＬに調圧される。このプライマリレギュレータバルブ５２にはその作動圧としてリニアソレノイド弁（図示略）の信号圧が供給され、その信号圧に応じてライン圧ＰＬが制御されるとともに、余剰の油が油路５４へ排出される。
【００３４】
油路５４へ排出された油は、油圧制御装置２２の各潤滑部位や、クーラ５６へ供給される。この際、油圧は、適量の油が潤滑部位、クーラ５６等へ供給されるように、セカンダリレギュレータバルブ５８によって所定値に調圧される。
【００３５】
油圧制御装置２２は、自動変速機１６の変速比γを制御するための回路（変速制御回路６０）や、ベルト張力を制御するための回路（狭圧制御回路６２）を備えている。そして、ライン圧ＰＬに調圧された油は、それら変速制御回路６０や、狭圧制御回路６２に供給される。
【００３６】
変速制御回路６０は、入力側プーリ２８に供給、或いはそれから排出する油の流量を調整する。これにより、回転体２８ａ，２８ｂの間隔を変化させて、Ｖ溝３６の溝幅、ひいては変速比γを変化させる。この変速制御回路６０は、油の温度ＴＨＯを検出するための前記温度センサ６４を備えている。
【００３７】
狭圧制御回路６２は、セカンダリシーブ圧Ｐｄを調節する。この調節は、狭圧制御回路６２が備える圧力制御弁（図示略）の開度が上記リニアソレノイド弁の信号圧に基づき調節されることにより実行される。この狭圧制御回路６２は、セカンダリシーブ圧Ｐｄを検出するための前記圧力センサ６６を備えている。
【００３８】
なお、ライン圧ＰＬに調圧された油は、作動油として、油圧式クラッチ等、自動変速機１６が有する他の作動部にも供給される。
ここで、そのときどきにエンジン１２や自動変速機１６等の車両各部で消費される油量は、油圧系の油漏れ特性や、車両１０の運転状態によって変化する油消費量に基づき推定することが可能である。従って、そのときどきにおける最低限必要な吐出圧で油圧ポンプ４０を駆動するためには、基本的に、ライン圧ＰＬの目標値と車両１０の運転状態との関係を実験等により求め、その求めた関係に基づいて、ライン圧ＰＬが上記目標値となるように、油圧ポンプ４０の駆動を制御すればよい。
【００３９】
本実施の形態では、前記リニアソレノイド弁が、自動変速機１６に入力されるトルク及び変速比γから算出される目標値に基づき開閉駆動される。そして、このリニアソレノイド弁の信号圧に基づいて前記圧力制御弁の開度が調節されることにより、ライン圧ＰＬが減圧され、セカンダリシーブ圧Ｐｄが調節される。本実施の形態では、油圧制御装置２２を通じてライン圧ＰＬが所望の値に調節されると、併せてセカンダリシーブ圧Ｐｄについても同装置２２により所望の値に制御される。従って、セカンダリシーブ圧Ｐｄが所望の値に制御されているときには、ライン圧ＰＬも所望の値に制御されていると云える。
【００４０】
これらをふまえ、本実施の形態では、セカンダリシーブ圧Ｐｄを所望の値に調節するべく、以下のように油圧ポンプ４０の駆動が制御される。
すなわち先ず、車速ＳＰＤと、アクセルペダルの踏み込み量に基づき推定される自動変速機１６の入力軸２６への入力トルクとに基づいて、セカンダリシーブ圧Ｐｄについての所望の値（目標圧力ＴＰｄ）が算出される。この目標圧力ＴＰｄとしては、車両１０の変速時や減速時等にベルト滑りが生じない範囲で、できるだけ低い圧力が設定される。
【００４１】
その後、その目標圧力ＴＰｄと油温度ＴＨＯとに基づいて、吐出圧マップ（図３参照）から、セカンダリシーブ圧Ｐｄを目標圧力ＴＰｄとすることが可能な電動モータ４２の回転速度（目標回転速度ＴＮＭ）が求められる。なお、このマップは、目標回転速度ＴＮＭを算出するためのマップであり、上記「最低限必要な吐出圧」での油圧ポンプ４０の駆動制御が実現される目標圧力ＴＰｄ、油温度ＴＨＯ、及び目標回転速度ＴＮＭの関係が実験などにより求められ、予め電子制御装置２４のメモリ２４ａに記憶されている。詳しくは、油温度ＴＨＯ毎に、目標圧力ＴＰｄと目標回転速度ＴＮＭとの関係が設定されている。
【００４２】
そして、インバータ４６の制御を通じて、電動モータ４２の回転速度が目標回転速度ＴＮＭになるようにフィードバック制御される。
このように、本実施の形態では、予め記憶しているマップから目標圧力ＴＰｄが達成される目標回転速度ＴＮＭを算出するとともに、この目標回転速度ＴＮＭに基づいて電動モータ４２の駆動を制御するといった、いわゆるフィードフォワード制御により、セカンダリシーブ圧Ｐｄが制御される。
【００４３】
ここで、前述したように、上記マップとして、全ての装置に共通の関係（マップ）が記憶される装置にあっては、その大多数の装置が余剰に油を吐出することとなる。
【００４４】
そこで、本実施の形態では、圧力センサ６６により検出されるセカンダリシーブ圧Ｐｄが所定圧力Ｐｄ１であるときの電動モータ４２の回転速度（ＮＭ）を検出するとともに、所定圧力Ｐｄ１に基づいて上記マップから目標回転速度ＴＮＭを求める。そして、それら回転速度ＮＭと目標回転速度ＴＮＭとの差ΔＮＭを算出するとともに、同差ΔＮＭに基づいて上記マップを書き換えるようにしている。
【００４５】
これにより、予め定められるマップが個々の装置の有する特性に応じた適正な関係に補正される。換言すれば、セカンダリシーブ圧Ｐｄと目標圧力ＴＰｄとの偏差に基づくフィードバック制御のように、油圧ポンプ４０や油圧機器等の個体差に起因するセカンダリシーブＰｄのずれを補償することができないフィードフォワード制御において、同セカンダリシーブ圧Ｐｄのずれが予め補償される。そしてこれにより、ひいては油圧ポンプ４０の余剰吐出分が低減される。
【００４６】
なお、本実施の形態では、図４に示されるように、マップの書き換えに際して接続される外部機器６８を通じて、その書き換えを行うようにしている。このため、その書換処理を一元管理することができ、例えば車両１０に搭載された電子制御装置２４によってこうした書換処理を行うようにした構成とは異なり、制御構造の簡素化を図ることができる。
【００４７】
また、この書換処理では、上記差ΔＮＭを、上記マップに定められた複数の関係のうち、２つの関係についてのみ算出するようにしている。そして、それら２つの関係については、それぞれ対応する差ΔＮＭを補正量として、その書き換えが実行される。その他の関係については、上記算出された２つの差ΔＮＭの関係から、それら差ΔＮＭを補間するかたちで各補正量が算出され、その書き換えがそれぞれ実行される。
【００４８】
これにより、上記回転速度ＮＭの検出を２つの関係についてのみ実行することで、全ての関係を補正することが可能になる。このため、全ての関係について上記回転速度ＮＭの検出を実行する構成と比べて、回転速度ＮＭを検出する回数、ひいては同検出にかかる時間が短縮され、書換処理にかかる時間の短縮が図られる。なお、上記２つの関係としては、車両１０の運転に際して、使用頻度が高い関係が選択されることが望ましい。
【００４９】
ところで、上記個体差に起因する誤差を抑制するためには、上記圧力センサ６６により検出されるセカンダリシーブ圧Ｐｄと目標圧力ＴＰｄとの比較に基づいて、電動モータ４２の回転速度ＮＭをフィードバック制御することも考えられる。しかしながら、現状では、車両１０の長期にわたる使用に耐えうるだけの圧力センサ６６の信頼性を補償することができないために、上記フィードバック制御を実行するといった構成はその実現性に乏しい。また、そもそも個体差に起因する誤差は、経時的な変化に伴う誤差とは異なり、一度補正を実行すれば、その後において適正に補償することが可能である。
【００５０】
本実施の形態では、これら実情をふまえ、圧力センサ６６の検出信号を用いた書換処理を、油圧ポンプ４０が車両１０の油圧系に接続された後、すなわち車両１０が走行可能な状態になった後に同車両１０が走行される前に例えば製造ラインにおいて実行するようにしている。
【００５１】
なお、上記「車両１０が走行可能な状態になる」とは、故障による交換等によって、油圧ポンプ４０、電子制御装置２４、及び同油圧ポンプ４０から油が供給される機器（例えばエンジン１２や自動変速機１６、油圧制御装置２２等）の組み合わせが変更されたこと、をも含む。すなわち、本実施の形態では、上記組み合わせが変更されたときには、改めて上記関係が書き換えられる。
【００５２】
以下、図５に示すフローチャートを参照して、こうした書換処理の具体的な処理手順を説明する。
なお、このフローチャートに示される一連の処理は、その処理手順を概念的に示したものである。また、この処理は、上記外部機器６８により、所定周期毎に実行される処理として実行される。
【００５３】
図５に示すように、この書換処理では先ず、油圧ポンプ４０の駆動が開始される（ステップＳ１０）。このとき、セカンダリシーブ圧Ｐｄが、予め定めた所定圧力Ｐｄ１となるように、電動モータ４２が制御される。
【００５４】
そしてその後、油温度ＴＨＯが予め定めた所定温度ＴＨＯａまで上昇したか否かが判断され（ステップＳ１２）、上記所定温度ＴＨＯａになると（ステップＳ１２：ＹＥＳ）、所定圧力Ｐｄ１に基づいて、上記マップに記憶された所定温度ＴＨＯａに対応する関係から、目標回転速度ＴＮＭが求められる。また、これに併せて、このときの電動モータ４２の回転速度（ＮＭａ）が検出される。そして、それら回転速度ＮＭａと目標回転速度ＴＮＭとの差ΔＮＭａ（＝ＮＭａ−ＴＮＭ）が算出、及び記憶される（ステップＳ１４）。
【００５５】
こうして上記差ΔＮＭａが記憶された後、次に、油温度ＴＨＯが予め定めた所定温度ＴＨＯｂまで上昇したか否かが判断される（ステップＳ１６）。
そしてその後、油温度ＴＨＯが上記所定温度ＴＨＯｂになると（ステップＳ１６：ＹＥＳ）、上記所定圧力Ｐｄ１に基づいて、上記マップに記憶された所定温度ＴＨＯｂに対応する関係から、目標回転速度ＴＮＭが求められる。また、これに併せて、このときの電動モータ４２の回転速度（ＮＭｂ）が検出される。そして、それら回転速度ＮＭｂと目標回転速度ＴＮＭとの差ΔＮＭｂ（＝ＮＭｂ−ＴＮＭ）が算出、及び記憶される（ステップＳ１８）。
【００５６】
その後、記憶されている各差ΔＮＭａ，ΔＮＭｂに基づいて、上記マップが書き換えられた後（ステップＳ２０）、本処理は一旦終了される。
以下、図６を参照しつつ、こうした吐出圧マップの書き換えがどのように行われるのかを説明する。
【００５７】
なお、図６は、上記差ΔＮＭａに基づいて所定温度ＴＨＯａに対応する関係を書き換える際の処理態様の一例を示している。
図６に示されるように、この書換処理では、所定温度ＴＨＯａに対応する関係（一点鎖線で示す関係）に記憶された各目標回転速度ＴＮＭに上記差ΔＮＭａを加算した値（＝ＴＮＭ＋ΔＮＭａ）が、新たな目標回転速度ＴＮＭとしてそれぞれ記憶され、新たな関係（実線で示す関係）が設定される。
【００５８】
また、所定温度ＴＨＯｂに対応する関係についても、同様に、該関係に記憶された各目標回転速度ＴＮＭに上記差ΔＮＭｂを加算した値（＝ＴＮＭ＋ΔＮＭｂ）が、新たな目標回転速度ＴＮＭとしてそれぞれ記憶され、新たな関係が設定される。
【００５９】
更に、その他の関係についても、同様に、該関係に記憶された各目標回転速度ＴＮＭに補正量Ｋｘを加算した値（＝ＴＮＭ＋Ｋｘ）が、新たな目標回転速度ＴＮＭとしてそれぞれ記憶され、新たな関係が設定される。但し、この処理では、補正量Ｋｘが、上記各差ΔＮＭａ，ΔＮＭｂの関係から、それら差ΔＮＭａ，ΔＮＭｂを補間するかたちで求められる。
【００６０】
このように、本実施の形態では、予めマップに記憶された関係が、該関係に定められた目標圧力ＴＰｄを達成可能な目標回転速度ＴＮＭと、実際に同目標圧力ＴＰｄが達成される回転速度ＮＭとの差（ΔＮＭａ，ΔＮＭｂ）に基づき書き換えられる。従って、マップに予め定められた目標回転速度ＴＮＭが実際に目標圧力ＴＰｄが達成される値に基づき補正され、セカンダリシーブ圧Ｐｄが目標圧力ＴＰｄに精度よく制御されるようになる。
【００６１】
従って、ライン圧ＰＬ、ひいては油圧ポンプ４０の吐出圧が、車両各部で消費される油量を確保するために最低限必要な吐出圧に、より近い圧力となるように油圧ポンプ４０が駆動されるようになり、その余剰吐出分が低減されて、その分だけ電動モータ４２の消費電力が低減されるようになる。なお、このように低減される消費電力は、図６に示す例にあっては、書き換え前の関係（一点鎖線で示す関係）と書き換え後の関係（実線で示す関係）とにより挟まれる部分の面積に相当する。
【００６２】
以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。
（１）油圧ポンプ４０を車両１０の油圧系に接続した後に車両１０が走行される以前に、同接続状態のもとで得られる油圧ポンプ４０の回転速度ＮＭとセカンダリシーブ圧Ｐｄとの関係に基づいて吐出圧マップを書き換えるようにした。これにより、車両１０の走行に先立って、吐出圧マップに定められた関係と実際の関係との誤差を補正するべく、吐出圧マップを予め書き換えることができる。従って、油圧ポンプ４０や油圧系の個体差によって生じる誤差を予め補償することができ、同油圧ポンプ４０の駆動制御についてその高効率化を図ることができる。
【００６３】
（２）また、こうした手法は、セカンダリシーブ圧Ｐｄを所定圧力Ｐｄ１としたときの電動モータ４２の回転速度ＮＭを検出し、同回転速度ＮＭと吐出圧マップから得られる所定圧力Ｐｄ１に対応する目標回転速度ＴＮＭとの差ΔＴＮＭに基づいて吐出圧マップの書き換えを行う、といった手法により実現することができる。
【００６４】
（３）油圧系に自動変速機１６が接続されているために油圧ポンプ４０の吐出圧の誤差が大きくなり易い車両１０にあって、吐出圧マップに定められた関係と実際の関係との誤差を好適に補償することができる。
【００６５】
なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。
・上記実施の形態における自動変速機１６として、無段変速機に代えて、複数の変速段を自動的に切り替えるタイプの自動変速機を用いるようにしてもよい。
【００６６】
・上記実施の形態では、差ΔＮＭａ，ΔＮＭｂや補正量Ｋｘを算出するとともに、それら差ΔＮＭａ，ΔＮＭｂや補正量Ｋｘをそれぞれ対応する関係に記憶された各目標回転速度ＴＮＭに加算した値を新たな目標回転速度ＴＮＭとして記憶し、新たな関係を設定するようにした。これに代えて、各関係についての補正係数Ｋｙを算出するとともに、それら補正係数Ｋｙを各関係に記憶された各目標回転速度ＴＮＭに乗じた値を新たな目標回転速度ＴＮＭとして記憶し、新たな関係を設定してもよい。なお、それら補正係数Ｋｙは、前記回転速度ＮＭａと目標回転速度ＴＮＭとの比（＝ＮＭａ／ＴＮＭ）、及び前記回転速度ＮＭｂと目標回転速度ＴＮＭとの比（＝ＮＭｂ／ＴＮＭ）を算出することにより、それぞれ算出可能である。
【００６７】
・また、各関係に記憶された目標回転速度ＴＮＭを書き換えて、新たな関係を設定する構成にも限られない。これに代えて、各関係から算出された目標回転速度ＴＮＭを補正するための補正項を設定し、この補正項を上記差ΔＮＭａ，ΔＮＭｂや、補正量Ｋｘ、或いは補正係数Ｋｙに書き換えるようにしてもよい。
【００６８】
・上記実施の形態において、吐出圧マップに定められた複数の関係のうち、３つ以上の関係について、差ΔＮＭをそれぞれ算出し、該関係を補正するための補正量として用いるようにしてもよい。こうした構成によれば、より多くの関係を、実際に検出される差ΔＮＭ、すなわちマップに予め定められた目標回転速度ＴＮＭと実際に目標圧力ＴＰｄが達成される回転速度ＮＭとの差分だけ補正することができるようになる。これにより、油圧ポンプ４０の吐出圧のより精度の良い制御が可能になる。
【００６９】
・また、マップに定められた複数の関係の全てを適正に補正することが可能であれば、そうした差ΔＮＭをそれら関係のうち、１つの関係についてのみ算出するようにしてもよい。
【００７０】
・上記実施の形態では、吐出圧マップに設定された関係と実際の関係との比較に基づいて同吐出圧マップを書き換えるようにしたが、これに限られない。実際の関係のみに基づいて目標回転速度ＴＮＭと目標圧力ＴＰｄとの関係を求め、これを新たな関係として吐出圧マップを書き換えるようにしてもよい。なお、この場合には、書換処理により書き換えられる以前の吐出圧マップに設定される各値は、例えば全て同じ値やランダムな値など、任意に設定可能である。
【００７１】
・上記実施の形態では、セカンダリシーブ圧Ｐｄについての目標圧力ＴＰｄと電動モータ４２の目標回転速度ＴＮＭとの関係を定めた吐出圧マップに、本発明にかかる書換方法を適用するようにしたが、これに限られない。本発明は、ライン圧ＰＬについての目標圧力と電動モータ４２の目標回転速度ＴＮＭとの関係を定めた吐出圧マップ等にも適用可能である。
【００７２】
・また、上記実施の形態において、油圧ポンプ４０及び電動モータ４２に代えて、クランクシャフト１４に駆動連結される斜板型油圧ポンプ等の可変容量型の油圧ポンプを採用するとともに、同油圧ポンプの駆動制御に用いられる吐出圧マップに、本発明を適用することも可能である。要は、車両１０に搭載される油圧ポンプの吐出圧を設定する制御量と同吐出圧との関係を定めたマップであれば、本発明は適宜適用可能である。
【００７３】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明の実施の形態には、次のような各種の形態を含むものであることを付記しておく。
（１）前記吐出圧マップは前記油圧ポンプの制御量と同制御量に基づいてフィードフォワード制御される吐出圧との関係を定めるマップである請求項１〜６の何れかに記載の油圧ポンプの吐出圧マップ切換方法。
【００７４】
（２）前記車両の搭載機器とは各別の外部機器を通じて前記吐出圧マップを書き換える請求項１〜６の何れかに記載の油圧ポンプの吐出圧マップ書換方法。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態が適用される車両の概略構成を示すブロック図。
【図２】同実施の形態にかかる油圧系及びその周辺構造を示すブロック図。
【図３】目標圧力と目標回転速度との関係を定めた吐出圧マップを示す略図。
【図４】外部機器の接続態様を示すブロック図。
【図５】同実施の形態にかかる書換処理の処理手順を示すフローチャート。
【図６】吐出圧マップの書き換え態様の一例を示すグラフ。
【符号の説明】
１０…車両、１２…エンジン、１４…クランクシャフト、１６…自動変速機、１８…駆動輪、２０…油圧発生装置、２２…油圧制御装置、２４…電子制御装置、２４ａ…メモリ、２６…入力軸、２８…入力側プーリ、２８ａ，２８ｂ，３２ａ，３２ｂ…回転体、３０…出力軸、３２…出力側プーリ、３４…伝動ベルト、３６，３８…Ｖ溝、４０…油圧ポンプ、４２…電動モータ、４４…バッテリ、４６…インバータ、４８…タンク、５２…プライマリレギュレータバルブ、５４…油路、５６…クーラ、５８…セカンダリレギュレータバルブ、６０…変速制御回路、６２…狭圧制御回路、６４…温度センサ、６６…圧力センサ、６８…外部機器。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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