(57)【要約】【課題】遮断弁の開閉動作に伴う不快感などを好適に緩和することのできる車載内燃機関の気体燃料供給装置を提供する。【解決手段】この装置は、気体燃料（圧縮天然ガス）を備蓄する２つの燃料ボンベ８ａ，８ｂ、及びそれらボンベ８ａ，８ｂに対応して各別に設けられる高圧配管１２ａ，１２ｂ、低圧配管１４ａ，１４ｂからなる２つの燃料供給系統２ａ，２ｂを備える。また、この装置は、各燃料供給系統２ａ，２ｂの間を連通する連通管２４と、連通管２４の途中に設けられる遮断弁２６とを備える。そして、適宜のタイミングで発せられる駆動信号に基づいて遮断弁２６を開閉駆動しつつ、各燃料供給系統２ａ，２ｂを通じて各燃料ボンベ８ａ，８ｂ内の燃料を内燃機関４の各気筒に供給する。車両１の暗騒音を監視し、その監視する暗騒音が所定のレベルよりも小さいときには遮断弁２６の開閉駆動を禁止する。【選択図】　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気体燃料を備蓄する複数の燃料ボンベ及びそれら燃料ボンベに対応して各別に設けられる燃料供給管からなる複数の燃料供給系統と、それら燃料供給系統間を連通する連通管と、同連通管の途中に設けられる遮断弁とを有し、適宜のタイミングで発せられる駆動信号に基づいて前記遮断弁を開閉駆動しつつ、前記複数の燃料供給系統を通じて前記燃料ボンベ内の気体燃料を車両に搭載された内燃機関の燃料供給部に供給する車載内燃機関の気体燃料供給装置において、
前記車両の暗騒音を監視し、該監視する暗騒音が所定のレベルよりも小さいときには前記遮断弁の開閉駆動を禁止する弁駆動禁止手段を備える
ことを特徴とする車載内燃機関の気体燃料供給装置。
【請求項２】
前記弁駆動禁止手段は、前記内燃機関の回転速度に基づいて前記車両の暗騒音を監視するものであり、該監視する回転速度が所定回転速度未満であることをもって前記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定する
請求項１に記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置。
【請求項３】
前記弁駆動禁止手段は、前記車両の走行速度に基づいて前記車両の暗騒音を監視するものであり、該監視する走行速度が所定速度未満であることをもって前記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定する
請求項１に記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置。
【請求項４】
前記弁駆動禁止手段は、前記内燃機関の回転速度及び前記車両の走行速度の少なくとも一方に基づいて前記車両の暗騒音を監視するものであり、該監視する回転速度が所定回転速度未満であること、及び走行速度が所定速度未満であること、の少なくとも一方をもって前記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定する
請求項１に記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置。
【請求項５】
前記複数の燃料供給系統は、前記内燃機関の複数の気筒群に対して各別に燃料を供給するものである
請求項１〜４のいずれかに記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、車載内燃機関の気体燃料供給装置に関し、特に複数の燃料供給系統を通じて車載内燃機関に燃料を供給する際に、各燃料供給系統間の連通及び遮断を切り替える遮断弁を備える装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、ＣＮＧ（圧縮天然ガス）等の気体燃料を用いる内燃機関が提案され、実用されている。こうした内燃機関では、燃料ボンベ内に気体燃料を圧縮して貯蔵し、同機関の運転時には燃料ボンベから気体燃料を燃料供給管を介して内燃機関のシリンダヘッド等に設けられている燃料噴射弁に供給している。
【０００３】
ここで、上記燃料ボンベは気体燃料を貯蔵しなくてはならないため、一般的に大きい容積が必要である。このため、例えば車載内燃機関に適用される場合のように燃料ボンベの設置スペースが限られている場合には、燃料ボンベを複数個設けることによってその設置スペース、ひいてはその容量を確保するようにしている（例えば特開平８−１５８９５０号公報参照）。
【０００４】
また、このように複数の燃料ボンベを有する装置をＶ型エンジンのように２つのバンクに分けられている内燃機関に適用する場合において、各バンク毎に専用の燃料ボンベを接続するとともに、それら燃料ボンベから各バンクに各別に気体燃料を供給することが提案されている。このように各々独立した気体燃料供給系統にすることで、一方の気体燃料供給系統に異常が生じた場合であっても、該当するバンクの燃焼が停止されるとはいえ、他方の気体燃料供給系統によりもう一つのバンクで運転を継続することは可能となる。従ってこの場合、内燃機関が完全に停止することがなく、修理工場までの退避走行等が可能となる。
【０００５】
しかしながら、こうした装置にあっては、配置スペース上などの理由から燃料ボンベの容量に違いがあったり、燃料ボンベへの燃料注入量に違いがあったりして、燃料ボンベ内の燃料残量に差が生じることがある。このような場合、バンク毎に気体燃料供給系統が独立していると、いずれか一方の燃料ボンベ内の燃料が先に無くなり、他方の燃料ボンベにはまだ燃料が存在しているといった状態となる。このため、いずれか一方の燃料ボンベ内に燃料が残っているにも関わらず、かつ故障でもないのに片方のバンクが停止するため、機関出力が低下して通常の運転に支障をきたすようになる。
【０００６】
そこで従来は、こうした不都合を抑制すべく、２つの気体燃料供給系統を連通する連通管と、同連通管を開閉する遮断弁とが設けられた装置なども提案されている。この装置では、例えば気体燃料供給系統間における圧力差が所定圧力以上になったことをもって、上記遮断弁が開弁される。これにより、気体燃料供給系統間を連通させて気体燃料を相互に移動させることが可能となり、同燃料を気体燃料供給系統間で融通して最後まで使い切ることができるようになる。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記従来の装置にあって、遮断弁は高圧の燃料が満たされた部分に配設されている。このため、そうした遮断弁を燃料の圧力に抗して速やかに動作させるためには、遮断弁としても自ずと駆動力が大きなものを用いざるを得ない。そして、こうした駆動力の大きい遮断弁は、必然的にその動作音も大きくなるため、車両の運転中にこの遮断弁が動作すると、その動作音が車室内に透過して運転者に不快感を与えるなどの不都合を招くことにもなっている。
【０００８】
なお、上述した各バンクに各別に気体燃料を供給する気体燃料供給装置に限らず、各燃料供給系統を連通する連通管と同連通管を開閉する遮断弁とを備える気体燃料供給装置にあっては、こうした実情も概ね共通したものとなっている。
【０００９】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、遮断弁の開閉動作に伴う不快感などを好適に緩和することのできる車載内燃機関の気体燃料供給装置を提供することにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
先ず、請求項１に記載の発明は、気体燃料を備蓄する複数の燃料ボンベ及びそれら燃料ボンベに対応して各別に設けられる燃料供給管からなる複数の燃料供給系統と、それら燃料供給系統間を連通する連通管と、同連通管の途中に設けられる遮断弁とを有し、適宜のタイミングで発せられる駆動信号に基づいて前記遮断弁を開閉駆動しつつ、前記複数の燃料供給系統を通じて前記燃料ボンベ内の気体燃料を車両に搭載された内燃機関の燃料供給部に供給する車載内燃機関の気体燃料供給装置において、前記車両の暗騒音を監視し、該監視する暗騒音が所定のレベルよりも小さいときには前記遮断弁の開閉駆動を禁止する弁駆動禁止手段を備えることをその要旨とする。
【００１１】
車両の運転や内燃機関の運転に伴って生じる騒音についてその車室内に透過する分、いわゆる車両の暗騒音は、運転に伴って定常的に生じている音であって運転者の操作に応じて大きくなる音であり、これが大きくなったとしても運転者に不快感を与えることはない。これに対し、上記構成によれば、こうした暗騒音が大きいときに限って遮断弁が開閉駆動されるようになり、その動作音を暗騒音に紛れ込ませて目立たなくすることができるようになる。これにより、遮断弁の開閉動作に伴う不快感などを好適に緩和することができるようになる。
【００１２】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置において、前記弁駆動禁止手段は、前記内燃機関の回転速度に基づいて前記車両の暗騒音を監視するものであり、該監視する回転速度が所定回転速度未満であることをもって前記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定することをその要旨とする。
【００１３】
上記構成によれば、内燃機関の回転速度が所定回転速度未満であることに基づいて同機関が発生しているノイズが小さいことを判断し、これをもって上記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定することができるようになる。
【００１４】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置において、前記弁駆動禁止手段は、前記車両の走行速度に基づいて前記車両の暗騒音を監視するものであり、該監視する走行速度が所定速度未満であることをもって前記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定することをその要旨とする。
【００１５】
上記構成によれば、車両の走行速度が所定速度未満であることに基づいて車両の走行に伴って生じるロードノイズや風切り音が大きくなっていることを判断し、これをもって上記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定することができる。
【００１６】
また、請求項４に記載の発明は、請求項１に記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置において、前記弁駆動禁止手段は、前記内燃機関の回転速度及び前記車両の走行速度の少なくとも一方に基づいて前記車両の暗騒音を監視するものであり、該監視する回転速度が所定回転速度未満であること、及び走行速度が所定速度未満であること、の少なくとも一方をもって前記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定することをその要旨とする。
【００１７】
内燃機関の回転速度及び車両の走行速度が共に高いときには、その後において車両の減速操作がなされた場合であっても、内燃機関の回転速度や車両の走行速度が比較的高い速度で推移する。換言すれば、このときには上記暗騒音が大きい状態が比較的長時間継続される。これに対し、上記構成によれば、そのときにおける上記暗騒音が小さいこと、あるいは同暗騒音が大きいとはいえ、その状態が比較的短い時間しか継続されない可能性があることを判定することができる。これにより、上記暗騒音が小さいときに遮断弁の開閉駆動を禁止することができるようになり、更には同暗騒音が大きくなっていることを判定した上で遮断弁を開閉駆動したにもかかわらず、実際の駆動時には暗騒音が小さくなってしまっているといった事態の発生を好適に抑制することもできるようになる。従って、同遮断弁の開閉駆動をより適切なタイミングで実行することができるようになる。
【００１８】
また、請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれかに記載の車載内燃機関の気体燃料供給装置において、前記複数の燃料供給系統は、前記内燃機関の複数の気筒群に対して各別に燃料を供給するものであることをその要旨とする。
【００１９】
上記構成によれば、正常な燃料供給系統のみによって内燃機関を運転する機能、及び複数の燃料ボンベに備蓄された燃料を最後まで使い切る機能といった共に前述した機能を、遮断弁の開閉動作に伴う不快感などの好適な緩和を図りつつ実現することができるようになる。
【００２０】
なお、ここで「気筒群」とは複数の気筒からなる構成ばかりでなく、１つの気筒からなる構成も含まれる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明にかかる車載内燃機関の気体燃料供給装置を具体化した一実施の形態について説明する。
【００２２】
なお、本実施の形態にかかる気体燃料供給装置は、燃料として圧縮天然ガス（ＣＮＧ）を使用する車載内燃機関に対して燃料の供給を行う装置を想定している。また、この気体燃料供給装置が適用される内燃機関としては、２つのバンクに分かれているＶ型の内燃機関を想定している。更に、本実施の形態では、一方のバンクに形成された複数の気筒と他方のバンクに設けられた複数の気筒とがそれぞれ気筒群に相当する。
【００２３】
ここでは先ず、図１を参照して、本実施の形態にかかる気体燃料供給装置の概略構成について説明する。
図１に示されるように、車両１に搭載された内燃機関４の各バンク４ａ，４ｂには、同一形状に形成されたデリバリパイプ６ａ，６ｂが各別に配置されている。これらデリバリパイプ６ａ，６ｂには、内燃機関４の各気筒（図示略）に対応して、それら気筒の吸気ポート（図示略）にＣＮＧを噴射する燃料噴射弁１０がそれぞれ設けられている。また、これらデリバリパイプ６ａ及び６ｂには、後述する第１燃料供給系統２ａ及び第２燃料供給系統２ｂを通じてＣＮＧが各別に供給されている。なお、本実施の形態の装置では、上記吸気ポートが、内燃機関４の燃料供給部に相当する。
【００２４】
また、本実施の形態の装置は、２つの燃料ボンベ８ａ，８ｂを備えている。なお、車両１内への配置スペース上の制約などにより、第１燃料ボンベ８ａは第２燃料ボンベ８ｂよりも容量が大きく形成されている。
【００２５】
そして、第１燃料ボンベ８ａは、第１高圧配管１２ａと第１低圧配管１４ａとを介して、左バンク４ａの第１デリバリパイプ６ａにＣＮＧを供給している。上記第１燃料供給系統２ａは、それら第１燃料ボンベ８ａ、第１高圧配管１２ａ、及び第１低圧配管１４ａ等により構成される。
【００２６】
加えて、この第１燃料供給系統２ａには、以下に記載する各種の制御弁が設けられている。すなわち、第１燃料ボンベ８ａと第１高圧配管１２ａとの間には第１元弁１６ａが設けられている。また、第１高圧配管１２ａと第１低圧配管１４ａとの間には第１レギュレータ遮断弁１８ａ及び第１レギュレータ２０ａが設けられている。更に、第１低圧配管１４ａと第１デリバリパイプ６ａとの間には第１デリバリ遮断弁２２ａが設けられている。
【００２７】
一方、上記第２燃料ボンベ８ｂは、第２高圧配管１２ｂと第２低圧配管１４ｂとを介して右バンク４ｂの第２デリバリパイプ６ｂにＣＮＧを供給している。上記第２燃料供給系統２ｂは、第２燃料ボンベ８ｂ、第２高圧配管１２ｂ及び第２低圧配管１４ｂ等により構成されている。また、この第２燃料供給系統２ｂにあっても、上記第１燃料供給系統２ａと同様の態様をもって、第２元弁１６ｂや、第２レギュレータ遮断弁１８ｂ、第２レギュレータ２０ｂ、第２デリバリ遮断弁２２ｂ等といった各種の制御弁が設けられている。なお、本実施の形態では、上記各高圧配管１２ａ，１２ｂ、及び各低圧配管１４ａ，１４ｂが、燃料供給管を構成する。
【００２８】
また、本実施の形態の装置では、第１高圧配管１２ａと第２高圧配管１２ｂとが連通管２４にて接続されている。更に、この連通管２４の途中には遮断弁２６が設けられている。そして、この遮断弁２６の開閉駆動を通じて、連通管２４を通じた第１高圧配管１２ａと第２高圧配管１２ｂとの連通及び遮断が適宜のタイミングで切り替えられるようになっている。
【００２９】
更に、上記各燃料ボンベ８ａ，８ｂには、上記各元弁１６ａ，１６ｂを介して、逆止弁２８ａを有する燃料充填管２８が接続されている。そして、この燃料充填管２８の充填口２８ｂからＣＮＧを導入することで、各燃料ボンベ８ａ，８ｂ内にＣＮＧを注入することが可能になっている。なお、上記各元弁１６ａ，１６ｂには、その燃料充填管２８との接続部分に逆止弁（図示略）が設けられている。この逆止弁により、燃料充填管２８から燃料ボンベ８ａ，８ｂ内へのＣＮＧの流入が許容される一方、燃料ボンベ８ａ，８ｂから燃料充填管２８側へのＣＮＧの漏洩が阻止されるようになっている。
【００３０】
また、本実施の形態の装置は、ＣＮＧの性状や内燃機関４の運転状態を検出するための各種センサを備えている。例えば、上記各高圧配管１２ａ，１２ｂには、同配管１２ａ，１２ｂ内のＣＮＧの圧力Ｐ１，Ｐ２を検出するための圧力センサ３４ａ，３４ｂが設けられている。また、上記各デリバリパイプ６ａ，６ｂには、同パイプ６ａ，６ｂ内のＣＮＧの圧力を検出するための圧力センサ３６ａ，３６ｂ、及び該ＣＮＧの温度を検出するための温度センサ３８ａ，３８ｂがそれぞれ設けられている。加えて、内燃機関４にはその出力軸（図示略）の回転速度（機関回転速度）ＮＥを検出するための回転速度センサ４０が、また車両１にはその走行速度ＳＰＤを検出するための車速センサ４２がそれぞれ設けられている。
【００３１】
一方、本実施の形態の装置は、例えばマイクロコンピュータ等からなる電子制御装置３０を備えており、この電子制御装置３０には上記各センサの検出信号が取り込まれている。そして、電子制御装置３０は、それら信号に基づき各種の演算を行い、それら演算結果に基づき駆動信号を出力することで、各元弁１６ａ，１６ｂや、各レギュレータ遮断弁１８ａ，１８ｂ、各デリバリ遮断弁２２ａ，２２ｂ、遮断弁２６の開閉制御を実行する。また、電子制御装置３０は、上記演算結果に基づいて各レギュレータ２０ａ，２０ｂを調整して、各デリバリパイプ６ａ，６ｂに供給されるＣＮＧの圧力を内燃機関４の運転状態に対応した状態に調整している。
【００３２】
更に、上記電子制御装置３０は、上記演算結果に基づく各燃料噴射弁１０の駆動制御を通じて、それら燃料噴射弁１０の燃料噴射量を調量する制御（燃料噴射制御）を実行している。この燃料噴射制御は、基本的には、以下のように行われる。
【００３３】
すなわち先ず、機関運転状態に基づいて目標とする燃料噴射量（開弁時間）の基本値が算出される。そして、この基本値にデリバリパイプ６ａ，６ｂ内のＣＮＧの温度及び圧力に応じて補正を加えた値が上記目標とする燃料噴射量として算出される。そして、この目標とする燃料噴射量に相当する時間だけ、各燃料噴射弁１０が開弁駆動される。このように、本実施の形態にかかる燃料噴射制御では、機関運転状態やデリバリパイプ６ａ，６ｂ内のＣＮＧの性状に応じたかたちで、各燃料噴射弁１０の駆動が制御されてその燃料噴射量が調量される。
【００３４】
ところで、本実施の形態にかかる内燃機関４のように、気体燃料が用いられる内燃機関にあっては、液体燃料が用いられる内燃機関と比べて、各デリバリパイプ内における燃料の圧力及び温度に偏りが生じ易い。こうした偏りは、上述した各燃料噴射弁１０の燃料噴射量に差を生じさせる一因となる。
【００３５】
こうした不都合を解消するためには、各デリバリパイプ６ａ，６ｂ毎に複数の圧力センサ及び温度センサを設けてそれらパイプ６ａ，６ｂ内におけるＣＮＧの温度分布や圧力分布を検出し、それら分布に応じて各燃料噴射弁１０の燃料噴射量を各別に調節することも考えられる。しかしながら、こうした構成は、制御構造の煩雑化やコストの増大を招くこととなり好ましくない。
【００３６】
そこで、本実施の形態の装置では、上記第１デリバリパイプ６ａ内のＣＮＧの性状を検出するための上記圧力センサ３６ａ及び温度センサ３８ａを、同パイプ６ａの基端側（図１中の矢印Ａ方向側）の部位に設けるようにしている。また、上記第２デリバリパイプ６ｂ内のＣＮＧの性状を検出するための上記圧力センサ３６ｂ及び温度センサ３８ｂについては、これを同パイプ６ｂの先端側（図１中の矢印Ａ方向と反対方向側）の部位に設けるようにしている。
【００３７】
そして、それら圧力センサ３６ａ，３６ｂ、及び温度センサ３８ａ，３８ｂの検出信号に基づいて各デリバリパイプ６ａ，６ｂ内の圧力分布及び温度分布がそれぞれ推定される。なお、この推定は、各デリバリパイプ６ａ，６ｂ内におけるＣＮＧの圧力分布及び温度分布がほぼ同一であり、且つそのＣＮＧの圧力及び温度が各デリバリパイプ６ａ，６ｂの基端側の端部から先端側の端部に向かうにつれて等しく変化していることを前提として行われる。
【００３８】
その後、上記推定された各分布に基づいて各燃料噴射弁１０に供給されているＣＮＧの温度及び圧力が各別に算出され、更にはそれら算出された各温度及び各圧力に基づいて、上記目標とする燃料噴射量が各燃料噴射弁１０毎に算出される。これにより、各デリバリパイプ６ａ，６ｂに圧力センサ及び温度センサをそれぞれ１つずつ設けるといった構成をもって、各燃料噴射弁１０の燃料噴射量が、供給されているＣＮＧの温度及び圧力に応じたかたちで各別に補正されて、精度よく調量されるようになっている。
【００３９】
ここで、上記車両１の車室内には、同車両１の走行に伴うロードノイズや風切り音、あるいは内燃機関４の運転に伴うノイズ等といった各種の騒音が透過している。また、この車室内にあっては、車両１に搭載されたオーディオ機器の音や、エアーコンディショナーの音等も生じている。そして、それら車室内において運転者の耳に入る騒音は「暗騒音」と呼ばれる。この暗騒音のち、特に上記車両１の走行に伴う騒音や内燃機関４の運転に伴う騒音は、車両１の運転に伴って定常的に生じている音であって、運転者の操作による車両１の走行速度ＳＰＤの上昇や機関回転速度ＮＥの上昇に伴って大きくなる音である。このため、それら騒音が大きくなったとしても運転者に不快感を与えることはない。
【００４０】
こうした実情をふまえ、本実施の形態の装置では、前述した遮断弁２６の開閉動作に伴う不快感を緩和すべく、車両１の走行速度ＳＰＤが低いときや機関回転速度ＮＥが低いときに上記遮断弁２６が開閉駆動されることを禁止するようにしている。すなわち、遮断弁２６の開閉駆動を上記暗騒音が大きくなっているときにのみ実行することで、その動作音を暗騒音に紛れ込ませて目立たなくするようにしている。
【００４１】
以下、こうした遮断弁２６を開閉駆動する処理の処理手順について、図２に示すフローチャートを参照して説明する。
なお、図２のフローチャートに示される一連の処理は、その処理手順を概念的に示したものであり、実際には、所定時間毎の割り込み処理として、前記電子制御装置３０により実行される。
【００４２】
図２に示されるように、この処理では先ず、開弁フラグが「オン」操作されているか否かが判断される（ステップＳ１０）。なお、この開弁フラグは、別途の処理を通じて遮断弁２６を開弁する必要があると判断されたときに「オン」操作されるとともに、本処理によって遮断弁２６の開弁駆動及び閉弁駆動がなされた後に「オフ」操作される（ステップＳ６０）フラグである。この開弁フラグが「オン」操作されるタイミングとしては、例えば以下のようなタイミングが挙げられる。
・内燃機関４が始動されたとき。
・第１高圧配管１２ａ内のＣＮＧの圧力Ｐ１と第２高圧配管１２ｂ内のＣＮＧの圧力Ｐ２との圧力差が所定値Ｂよりも大きくなっているとき。
・各燃料供給系統２ａ，２ｂの故障診断についての実行条件が満たされたこと。
【００４３】
そして、そうした開弁フラグが「オフ」操作されていると判断される場合には（ステップＳ１０：ＮＯ）、以下の処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。
【００４４】
一方、上記開弁フラグが「オン」操作されていると判断される場合には（ステップＳ１０：ＹＥＳ）、以下の（条件ａ）及び（条件ｂ）が共に満たされるか否かが判断される（ステップＳ２０）。
（条件ａ）車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α以上であること。
（条件ｂ）機関回転速度ＮＥが所定回転速度β以上であること。
【００４５】
ここでは、その後運転者によって車両１が減速された場合であっても、少なくとも車両１の走行速度ＳＰＤ及び機関回転速度ＮＥのいずれかが高い状態が継続される状況下にあるか否かが判断される。詳しくは、その後において遮断弁２６を開弁駆動した後に同遮断弁２６を閉弁駆動するといった後述する一連の処理（ステップＳ３０〜Ｓ５０）が実行される場合に、同処理が実行されている間、上記暗騒音の大きな状態が確実に継続される状況下にあるか否かが判断される。
【００４６】
そして、上記（条件ａ）及び（条件ｂ）のいずれか一方でも満たされていないと判断される場合には（ステップＳ２０：ＮＯ）、それら（条件ａ）及び（条件ｂ）が共に満たされるようになるまで、この処理（ステップＳ２０）が繰り返し実行される。すなわち、このとき車両１の暗騒音が小さいとして、あるいは暗騒音が大きいとはいえその状態が十分に継続されないとして、上記遮断弁２６の開弁駆動が禁止される。このように、本実施の形態では、このステップＳ２０の処理が遮断弁２６の開閉駆動を禁止する弁駆動禁止手段として機能する。
【００４７】
そしてその後、上記（条件ａ）及び（条件ｂ）が共に満たされるようになると（ステップＳ２０：ＹＥＳ）、このとき上記暗騒音が大きく、且つその状態が十分に長く継続される状況下になったとして、上記遮断弁２６が開弁駆動される（ステップＳ３０）。
【００４８】
その後、上記遮断弁２６を閉弁駆動する条件（閉弁条件）が満たされたか否かが判断される（ステップＳ４０）。この閉弁条件としては、例えば、以下のような条件が挙げられる。
・上記遮断弁２６が開弁された後、所定時間が経過したこと。
・第１高圧配管１２ａ内のＣＮＧの圧力Ｐ１と第２高圧配管１２ｂ内のＣＮＧの圧力Ｐ２との圧力差が所定値Ｃ未満になったこと。
【００４９】
そして、上記閉弁条件が未だ満たされていないと判断される場合には（ステップＳ４０：ＮＯ）、同条件が満たされるようになるまで、この処理（ステップＳ４０）が繰り返し実行される。そしてその後、上記閉弁条件が満たされると（ステップＳ４０：ＹＥＳ）、上記遮断弁２６が閉弁駆動される（ステップＳ５０）。そして、これに併せて、上記開弁フラグが「オフ」操作された後（ステップＳ６０）、本処理は一旦終了される。
【００５０】
以下、こうした遮断弁２６を開閉駆動する処理がどのように行われるのかを、図３に示すタイミングチャートを参照しつつ説明する。
なお、図３は上記処理の処理態様の一例を示している。また、同図３において、（ａ）は開弁フラグの操作状態の推移を、（ｂ）は機関回転速度ＮＥの推移を、（ｃ）は車両１の走行速度ＳＰＤの推移を、（ｄ）は遮断弁２６の動作状態の推移をそれぞれ示している。
【００５１】
また、同図３に示す例にあって、そのタイミングｔ１では、以下の各条件が満たされている。
・図３（ｂ）に示される機関回転速度ＮＥが所定回転速度β未満である。
・図３（ｃ）に示される車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α未満である。
・図３（ｄ）に示される遮断弁２６が閉弁されている。
【００５２】
さて、本例では、そうしたタイミングｔ１において、図３（ａ）に示されるように、開弁フラグが「オン」操作される。
しかしながら、このときには、図３（ｂ）に示されるように、機関回転速度ＮＥが所定回転速度β未満であり、且つ図３（ｂ）に示されるように、車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α未満である。このため、このとき車両１の暗騒音が小さいために、遮断弁２６を開弁駆動するとその動作音が目立って大きくなって運転者に不快感を与えるおそれがあるとして、図３（ｄ）に示されるように、遮断弁２６の開弁駆動が禁止される。
【００５３】
そしてその後、こうした遮断弁２６の開弁駆動の禁止は、図３（ｃ）に示されるように、車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α以上になり（タイミングｔ２）、更には図３（ｂ）に示されるように、機関回転速度ＮＥが所定回転速度β以上になるまでの期間（タイミングｔ１〜ｔ３）にわたって継続される。
【００５４】
そして、上記タイミングｔ３では、車両１の暗騒音が大きい状況下にあり、且つその状況がその後において遮断弁２６が閉弁駆動されるまでの期間（本例ではタイミングｔ３〜ｔ４）にわたって確実に継続される状況下になったとして、図３（ｄ）に示されるように、遮断弁２６が開弁駆動される。
【００５５】
そしてその後、タイミングｔ４において、前記閉弁条件が満たされたことをもって、図３（ｄ）に示されるように、遮断弁２６が閉弁駆動される。
以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。
【００５６】
（１）車両１の暗騒音が小さいときには、遮断弁２６の開閉駆動を禁止するようにした。これにより、遮断弁２６の開閉駆動を暗騒音が大きいときにのみ実行することができるようになり、その動作音を暗騒音に紛れ込ませて目立たなくすることができるようになる。従って、遮断弁２６の開閉動作に伴う運転者の不快感を好適に緩和することができるようになる。
【００５７】
（２）機関回転速度ＮＥが所定回転速度β未満であるときに、遮断弁２６の開閉駆動を禁止するようにした。これにより、内燃機関４が発生しているノイズが小さいことを判断し、これをもって上記暗騒音が上記不快感の好適な緩和を図ることの可能な所定レベルよりも小さいことを判定することができるようになる。
【００５８】
（３）車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α未満であるときに、遮断弁２６の開閉駆動を禁止するようにした。これにより、車両１の走行に伴うロードノイズや風切り音等が小さくなっていることを判断し、これをもって上記暗騒音が上記不快感の好適な緩和を図ることの可能な所定レベルよりも小さいことを判定することができるようになる。
【００５９】
（４）車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α以上であり、且つ機関回転速度ＮＥが所定回転速度β以上であるときにのみ、遮断弁２６の開弁駆動を許可するようにした。これにより、車両１の暗騒音が大きい状況下にあり、且つその状況がその後において同遮断弁２６が閉弁駆動されるまでの期間にわたって確実に継続される状況下になったときにのみ、遮断弁２６が開弁駆動されるようになる。従って、上記暗騒音が大きくなっていることを判定した上で遮断弁２６を開閉駆動したにもかかわらず、実際の駆動時には暗騒音が小さくなってしまっているといった事態の発生を好適に抑制することができるようになり、遮断弁２６の開閉駆動をより適切なタイミングで実行することができるようになる。
【００６０】
（５）正常な燃料供給系統２ａあるいは２ｂのみによって内燃機関４を運転する機能、及び各燃料ボンベ８ａ，８ｂに備蓄されたＣＮＧを最後まで使い切る機能といった共に前述した機能を、遮断弁２６の開閉動作に伴う運転者の不快感の好適な緩和を図りつつ実現することができるようになる。
【００６１】
なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。
・上記実施の形態では、車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度α以上であり、且つ機関回転速度ＮＥが所定回転速度β以上であることをもって、遮断弁２６の開弁駆動を許可するようにした。これに限らず、遮断弁２６の閉弁駆動が暗騒音の大きいときに確実になされるのであれば、車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度以上であることのみをもって、あるいは機関回転速度ＮＥが所定速度以上であることのみをもって、遮断弁２６の開弁駆動を許可するようにしてもよい。
【００６２】
・上記実施の形態にて述べた遮断弁２６を開閉駆動する処理（図２）に代えて、図４に示す処理を実行するようにしてもよい。なお、この図４に示す処理において、ステップＳ１０〜Ｓ３０、及びステップＳ４０〜Ｓ６０に示す処理は、先の図２に示した処理（ステップＳ１０〜Ｓ３０、及びステップＳ４０〜Ｓ６０）と同様の処理であるため、その詳細な説明は割愛する。
【００６３】
さて、この処理では、遮断弁２６が開弁駆動された後（ステップＳ３０）、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上であるか否かが判断される（ステップＳ３１）。ここでは、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上であることをもって、車両１の暗騒音が遮断弁２６の作動音を好適に紛れ込ませることが可能な程度に大きい状況下にあると判断される。
【００６４】
そして、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上であると判断される場合には（ステップＳ３１：ＹＥＳ）、前記閉弁条件が満たされたか否かが判断される（ステップＳ４０）。そして、同閉弁条件が未だ満たされていないと判断される場合には（ステップＳ４０：ＮＯ）、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上に維持された状態で、且つ上記閉弁条件が満たされるようになるまで、それら処理（ステップＳ３１及びＳ４０）が繰り返し実行される。そしてその後、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上であり、且つ上記閉弁条件が満たされるようになると（ステップＳ３１：ＹＥＳ且つステップＳ４０：ＹＥＳ）、遮断弁２６が閉弁駆動される（ステップＳ５０）。
【００６５】
一方、このように閉弁条件が満たされる以前に機関回転速度ＮＥが所定回転速度γを下回る場合にも（ステップＳ３１：ＮＯ）、遮断弁２６は閉弁駆動される（ステップＳ３２）。ただしこの場合には、これ以上遮断弁２６の閉弁駆動を遅らせると、暗騒音が過度に小さくなって、その閉弁駆動に伴って運転者に不快感を与えるおそれがあるとして、同遮断弁２６が強制的に閉弁駆動される。そしてその後、本処理はステップＳ２０の処理に戻る。
【００６６】
こうした処理によれば、車両１の暗騒音が過度に小さくなった状況下で、遮断弁２６が閉弁駆動されることを好適に抑制することができるようになる。
ここで、上記処理において、車両１の暗騒音が遮断弁２６の作動音を好適に紛れ込ませることが可能な程度に大きい状況下にあることを、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上であることのみによって判断するようにしたのは、次の理由による。先の図２にて説明したステップＳ２０の処理のように、暗騒音が大きく、且つ同暗騒音の大きな状態が比較的長期間継続されることを判断するためには、車両１の走行速度ＳＰＤ及び機関回転速度ＮＥが共に大きくなっていることを判断することが有効である。しかしながら、ここでは、そのときの暗騒音が大きくなっていることのみを判断することができればよい。また通常、車両１の暗騒音は、同車両１の走行速度ＳＰＤが大きくなった場合と比較して、機関回転速度ＮＥが大きくなった場合の方がより大きくなる。こうした実情をふまえ、上記処理では、機関回転速度ＮＥが所定回転速度γ以上であることのみによって、車両１の暗騒音が遮断弁２６の作動音を好適に紛れ込ませることが可能な程度に大きい状況下にあることを判断するようにしている。
【００６７】
なお、この判断を、車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度以上であることのみによって、あるいは車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度以上であり、且つ機関回転速度ＮＥが所定回転速度以上であることをもって行うことも勿論可能である。
【００６８】
・また、上記実施の形態において、遮断弁２６を閉弁駆動する条件として、機関回転速度ＮＥが所定速度以上であることや、車両１の走行速度ＳＰＤが所定速度以上であること、といった条件を新たに加えてもよい。
【００６９】
・上記実施の形態では、車両１の暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを、機関回転速度ＮＥや車両１の走行速度ＳＰＤに基づき判定するようにした。これに代えて、あるいはこれに併せて、車両１に搭載されたオーディオ機器の操作状態に基づいて車両１の暗騒音が所定レベルよりも小さいことを判定するようにしてもよい。また、車両１の車室内に騒音センサを設け、同センサの検出信号に基づいて上記暗騒音が所定のレベルよりも小さいことを判定することも可能である。
【００７０】
・上記実施の形態では、本発明を、各高圧配管１２ａ，１２ｂ同士を接続する連通管２４と同連通管２４を開閉する遮断弁２６とを有する気体燃料供給装置に適用するようにした。これに限らず、各燃料ボンベ８ａ，８ｂ同士を連通する連通管と同連通管を開閉する遮断弁とを有する気体燃料供給装置、あるいは各低圧配管１４ａ，１４ｂ同士を接続する連通管と同連通管を開閉する遮断弁とを有する気体燃料供給装置にも、本発明は適用可能である。
【００７１】
・上記実施の形態では、本発明を、左バンク４ａに設けられた複数の気筒と右バンク４ｂに設けられた複数の気筒とがそれぞれ気筒群として設定されるとともに、各気筒群毎に燃料供給系統２ａ，２ｂが設けられた装置に適用するようにした。これに限らず、各バンク４ａ，４ｂ毎に複数の気筒群が設定され、それら気筒群毎に燃料供給系統が設けられる装置にも本発明は適用可能である。要は、内燃機関の複数の気筒群に対して各別にＣＮＧを供給する複数の燃料供給系統と、それら各燃料供給系統間を連通する連通管と、同連通管を開閉する遮断弁とを備える装置であれば、本発明は適宜適用可能である。
【００７２】
・上記実施の形態では、本発明にかかる気体燃料供給装置が適用される内燃機関として、２つのバンク４ａ，４ｂを有するＶ型の内燃機関４を用いるようにしたが、これに代えて、２つのバンクを有する水平対向型の内燃機関を用いることもできる。また、直列型の内燃機関においても、複数の気筒群に分けるとともに各気筒群毎に燃料供給系統を設けることで、本発明を適用することはできる。
【００７３】
・また、本発明にかかる気体燃料供給装置を適用可能な装置は、複数の気筒群に対して各別にＣＮＧを供給する複数の燃料供給系統を備えた装置にも限られない。要は、複数の燃料供給系統と、それら燃料供給系統間を連通する連通管と、同連通管を開閉する遮断弁とを備えた気体燃料供給装置であれば、本発明は適宜適用することができる。
【００７４】
・上記実施の形態では、吸気ポートにＣＮＧを噴射するタイプの内燃機関に本発明を適用するようにしたが、これに限られない。本発明は、気筒内にＣＮＧを直接噴射するタイプの内燃機関にも適用することができる。
【００７５】
・上記実施の形態では、ＣＮＧを燃料とする内燃機関に用いられる気体燃料供給装置について言及したが、これに限られない。要は、内燃機関に気体燃料を供給する装置であれば、本発明にかかる気体燃料供給装置を採用することが可能である。
【００７６】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明の実施の形態には、次のような形態を含むものであることを付記しておく。
（１）ほぼ同一形状若しくはほぼ対称形状に形成された２本のデリバリパイプと、内燃機関の各燃料供給部位に対応して設けられ前記デリバリパイプ内の気体燃料を噴射する複数の燃料噴射弁とを備え、そのときどきの機関運転状態に基づいて目標とする燃料噴射量についての基本値を求めるとともに該基本値を燃料性状に基づき補正して前記目標とする燃料噴射量を算出し、その算出された目標とする燃料噴射量に基づく前記複数の燃料噴射弁の駆動制御を通じて車載内燃機関の各燃料供給部位に気体燃料を供給する気体燃料供給装置において、燃料の性状を検出するためのセンサを、一方のデリバリパイプにあってはその延設方向上流側に、また他方のデリバリパイプにあってはその延設方向下流側にそれぞれ設けることを特徴とする車載内燃機関の気体燃料供給装置。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明にかかる車載内燃機関の気体燃料供給装置の一実施の形態についてその概略構成を示すブロック図。
【図２】同実施の形態にかかる遮断弁を開閉駆動する処理についてその処理手順を示すフローチャート。
【図３】同処理の処理手順の一例を示すタイミングチャート。
【図４】同処理の変更例についてその処理手順を示すフローチャート。
【符号の説明】
１…車両、２ａ…第１燃料供給系統、２ｂ…第２燃料供給系統、４…内燃機関、４ａ…左バンク、４ｂ…右バンク、６ａ…第１デリバリパイプ、６ｂ…第２デリバリパイプ、８ａ…第１燃料ボンベ、８ｂ…第２燃料ボンベ、１０…燃料噴射弁、１２ａ…第１高圧配管、１２ｂ…第２高圧配管、１４ａ…第１低圧配管、１４ｂ…第２低圧配管、１６ａ…第１元弁、１６ｂ…第２元弁、１８ａ…第１レギュレータ遮断弁、１８ｂ…第２レギュレータ遮断弁、２０ａ…第１レギュレータ、２０ｂ…第２レギュレータ、２２ａ…第１デリバリ遮断弁、２２ｂ…第２デリバリ遮断弁、２４…連通管、２６…遮断弁、２８…燃料充填管、２８ａ…逆止弁、２８ｂ…充填口、３０…電子制御装置、３４ａ，３４ｂ，３６ａ，３６ｂ…圧力センサ、３８ａ，３８ｂ…温度センサ、４０…回転速度センサ、４２…車速センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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