(57)【要約】【課題】スポーツ走行ができることを目的としながら、必要に応じて走行安定性，操縦安定性を高くでき、ライダが疲れることなく楽にスポーツコースまでの往復路を走行できる雪上車の操舵装置を提供する。【解決手段】車体フレーム２の前部に左，右一対の操舵スキーを左右に回動自在に配設した雪上車１の操舵装置において、上記左，右の操舵スキー３，４の車幅方向間隔を少なくとも大，小に調整可能とするスキー間隔調整機構２０と、該スキー間隔調整機構２０により上記左，右の操舵スキー３，４の間隔を調整した状態で操舵ハンドル１２を左右に操舵することにより該左，右の操舵スキー３，４を左右に均等に回動させる操舵機構１９とを備えた。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体フレームの前部に左，右一対の操舵スキーを左右に回動自在に配設した雪上車の操舵装置において、上記左，右の操舵スキーの車幅方向間隔を少なくとも大，小に調整可能とするスキー間隔調整機構と、該スキー間隔調整機構により上記左，右の操舵スキーの間隔を調整した状態で操舵ハンドルを左右に操舵することにより該左，右の操舵スキーを左右に均等に回動させる操舵機構とを備えたことを特徴とする雪上車の操舵装置。
【請求項２】
請求項１において、上記スキー間隔調整機構は、シリンダ機構によりベルクランク機構を介して上記左，右の操舵スキーの間隔を調整可能に構成されており、上記操舵機構は、上記スキー間隔調整機構による左，右の操舵スキーの間隔の調整量を吸収しつつ該操舵ハンドルの回動動作量を左，右の操舵スキーに均等に伝達可能に構成されていることを特徴とする雪上車の操舵装置。
【請求項３】
請求項２において、上記スキー間隔調整機構は、左，右の操舵スキーに固定したロッド部材を該左，右操舵スキー間に回動可能に配設された駆動アームにリンク部材で連結し、該駆動アームをシリンダ機構で回転駆動するように構成されており、上記操舵機構は、上記左，右の操舵スキーを左右回動可能に支持する支持部材に固定したスキー側アームにリンク部材を介して操舵中間アームを連結し、該操舵中間アームをリンク部材でスライダに連結し、該スライダを操舵ハンドルにより駆動される操舵アームに固定したガイドロッドにより軸方向移動可能に支持した構成となっていることを特徴とする雪上車の操舵装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、車体フレームの前部に左右一対の操舵スキーを左右回動自在に配設してなる雪上車の操舵装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
雪上車は、車体フレームの前部に左右一対の操舵スキーを配設し、車体フレームの後部に環状のトラックベルトを配設し、エンジンでトラックベルトを回転駆動しつつ、操向ハンドルで左右の操舵スキーを左右に回動させることにより雪上を自由に走行可能としたものである（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
米国特許６３５４３９１Ｂ１
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、従来の雪上車より高重心化を図り、乗りこなすのに多少の熟練を要し、乗りこなすことに喜びが見出せるといったスポーツ走行が可能な雪上車の需要があるものと考えられる。
【０００５】
ところが上記スポーツ走行を主目的として車両の高重心化を図った場合、上記スポーツ走行を行なうために整備されたスポーツコースでの走行では、上述の乗りこなしに喜びを見出すいった目的に合致するものの、このスポーツコースまでの往復路での走行では、走行安定性が低く、操縦性が過敏となり、ライダが疲れてしまうといったことが予想される。
【０００６】
本発明は、上記従来の状況に鑑みてなされたものであり、スポーツ走行ができることを目的としながら、必要に応じて走行安定性，操縦安定性を高くでき、ライダが疲れることなく楽にスポーツコースまでの往復路を走行できる雪上車の操舵装置を提供すること課題としている。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明は、車体フレームの前部に左，右一対の操舵スキーを左右に回動自在に配設した雪上車の操舵装置において、上記左，右の操舵スキーの車幅方向間隔を少なくとも大，小に調整可能とするスキー間隔調整機構と、該スキー間隔調整機構により上記左，右の操舵スキーの間隔を調整した状態で操舵ハンドルを左右に操舵することにより該左，右の操舵スキーを左右に均等に回動させる操舵機構とを備えたことを特徴としている。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１において、上記スキー間隔調整機構は、シリンダ機構によりベルクランク機構を介して上記左，右の操舵スキーの間隔を調整可能に構成されており、上記操舵機構は、上記スキー間隔調整機構による左，右の操舵スキーの間隔の調整量を吸収しつつ該操舵ハンドルの回動動作量を左，右の操舵スキーに均等に伝達可能に構成されていることを特徴としている。
【０００９】
請求項３の発明は、請求項２において、上記スキー間隔調整機構は、左，右の操舵スキーに固定したロッド部材を該左，右操舵スキー間に回動可能に配設された駆動アームにリンク部材で連結し、該駆動アームをシリンダ機構で回転駆動するように構成されており、上記操舵機構は、上記左，右の操舵スキーを左右回動可能に支持する支持部材に固定したスキー側アームにリンク部材を介して操舵中間アームを連結し、該操舵中間アームをリンク部材でスライダに連結し、該スライダを操舵ハンドルにより駆動される操舵アームに固定したガイドロッドにより軸方向移動可能に支持した構成となっていることを特徴としている。
【００１０】
【発明の作用効果】
請求項１の発明によれば、左，右の操舵スキーの車幅方向間隔を少なくとも大，小に調整可能とするスキー間隔調整機構を設けたので、上述のスポーツ走行を行いたい場合には、左，右の操舵スキーの間隔を小にすることにより、車幅に対する重心が相対的に高くなり、操舵応答性の高い操縦特性が得られ、スポーツ走行を実現できる。一方、スポーツコースまでの往復路の走行では、左，右の操舵スキーの間隔を大にすることにより、車幅に対する重心が相対的に低くなり、走行安定性，操縦安定性を高めることができ、ライダの疲労を軽減できる。
【００１１】
また上記左，右操舵スキーの間隔を調整した場合でも操舵機構による操舵動作には支障はなく、左，右の操舵スキーを左右に均等に回動させることができる。
【００１２】
請求項２の発明によれば、シリンダ機構の伸縮動作をベルクランク機構を介して上記左，右の操舵スキーに伝達することにより、該操舵スキーの間隔を調整でき、また上記操舵機構は、上記スキー間隔調整機構による左，右の操舵スキーの間隔の調整量を吸収することにより、操操舵ハンドルの回動動作量を左，右の操舵スキーに均等に伝達でき、このようにして上記請求項１の作用効果を実現できる。
【００１３】
請求項３の発明によれば、シリンダ機構により駆動アームを回動させると、該駆動アームの回動動作がリンク部材を介してロッド部材の進退動作に変更され、これにより操舵スキーが車幅方向に移動し、もって操舵スキーの間隔が調整される。また上記操舵機構においては、上記左，右の操舵スキーの進退動作が、スキー側アームからリンク部材を介して操舵中間アームに伝達され、該操舵中間アームが回動し、リンク部材を介してスライダを進退させ、これにより操舵スキーの移動量が吸収される。そして操舵ハンドルを回動させると操舵アームに固定したガイドロッドが回動し、該回動により左，右の操舵スキーが回動する。
【００１４】
このようにして操舵スキーの間隔を大小に調整でき、スポーツ走行とライダの疲労の軽減の両方を実現でき、また操舵スキーの間隔調整量を吸収でき、支障なく操舵できる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態をを添付図面に基づいて説明する。
【００１６】
図１〜図８は本発明の一実施形態における雪上車の操舵装置を説明するための図であり、図１，図２は雪上車の側面図，正面図、図３は操舵スキー支持機構の斜視図、図４は操舵機構の中心部分の分解斜視図、図５，図６は操舵スキー間隔がワイド（大）、ナロー（小）時の操舵機構の平面図、図７はスキー間隔調整機構の平面図、図８は操舵機構，スキー間隔調整機構の中心部を示す断面側面図である。
【００１７】
図において、１は雪上車であり、これは車体フレーム２の前部に左右一対の操舵スキー３，４を有し、後部に駆動装置５を備えた概略構造のものである。この駆動装置５は、車体フレーム２に上下揺動可能に支持されたスライドレール６，ガイドプーリ７，８、駆動プーリ９にエンドレスのトラックベルト１０を巻回したものであり、上記駆動プーリ９がこれの前側に搭載されたエンジン（図示せず）により回転駆動される。
【００１８】
また上記車体フレーム２の後部上側には騎乗型のシート１１が搭載され、その前側には操舵ハンドル１２が左右に回動自在に配設されており、該操舵ハンドル１２の操舵軸１２ａは後述する操舵機構１９を介して上記左右の操舵スキー３，４に連結されている。
【００１９】
上記左，右操舵スキー３，４は左，右のテレスコピック式クッションユニット１３により上下動可能にかつ左，右操舵可能に支持されている。具体的には、上記クッションユニット１３のシリンダ１３ａは車幅方向に延びるように配置された上，下ロッド部材１４ａ，１４ｂの先端部に固定されており、該上ロッド部材１４ａは車体フレーム２の前部に配設されたガイドパイプ２１ａにより車幅方向にスライド可能に支持されており、また下ロッド部材１４ｂは車体フレーム２の前部に車幅方向に架設されたクロスパイプ２１ｂ内に挿入され、スライド可能に支持されている。
【００２０】
また上記シリンダ１３ａの下端部内にはガイド部材１３ｂが軸回りに回動自在に挿入配置され、該シリンダ１３ａ内に摺動自在に挿入配置されたピストン１３ｃに接続されたピストンロッド１３ｄは上記ガイド部材１３ｂを通って外部下方に突出し、該ピストンロッド１３ｄの下端に上記操舵スキー３，４が連結されている。また上記ガイド部材１３ｂとピストンロッド１３ｄの下端部とは、該ピストンロッド１３ｄの収縮に応じて折れ曲がる１組のリンク部材１３ｅ，１３ｆで連結されている。これにより上記ガイド部材１３ｂを左，右に回動させることで左，右の操舵スキー３，４が左，右に操舵されることとなる。
【００２１】
上記左右のクッションユニット１３，１３ひいては操舵スキー３，４には、該左，右の操舵スキー３，４の間隔をワイド（大）又はナロー（小）に調整可能のスキー間隔調整機構２０が接続されている。このスキー間隔調整機構２０は以下の構成となっている。なお、このスキー間隔調整機構については、左，右の操舵スキー３，４の間隔を任意の間隔に調整可能とすることも勿論可能である。
【００２２】
図７，図８に示すように、上記左，右のシリンダ１３ａに固定された左，右の上ロッド部材１４ａ，１４ａの内側端部はリンク部材１４ｅを介して駆動アーム１４ｆの両端部に連結され、該駆動アーム１４ｆの中心部は上記クロスパイプ２１ｂにより回動可能に支持されており、さらに該駆動アーム１４ｆにはシリンダ機構２２のピストンロッド２２ａが連結されている。該ピストンロッド２２ａの伸縮により左，右の操舵スキー３，４は車幅方向に移動し、両スキーの間隔はワイド，ナローに調整される。
【００２３】
上記操舵機構１９は以下の構成となっている。上記操舵ハンドル１２の操向軸１２ａに固定された操舵軸アーム１９ａはリンク部材１９ｂを介して操舵アーム１９ｃに連結されている。この操舵アーム１９ｃの上側，下側に中間アームアーム１６，左後中間アーム１６ｃが同軸配置され、これらのアーム１９ｃ，１６，１６ｃは上記クロスパイプ２１ｂの下面に回動可能に支持されている。
【００２４】
上記中間アーム１６の左前中間アーム１６ａ，上記左後中間アーム１６ｃは左前，左後リンク部材１７ａ，１７ｂを介して左前，左後スキー側アーム１５ａ，１５ｂに連結されており、該左前，左後スキー側アーム１５ａ，１５ｂは上記左操舵スキー３を支持する左ガイド部材１３ｂに前後方向に延びるように固定されている。また上記中間アーム１６の右後中間アーム１６ｂは右後リンク部材１７ｃを介して右後スキー側アーム１５ｃに連結されており、該右後スキー側アーム１５ｃは上記右操舵スキー４を支持する右ガイド部材１３ｂに後方に延びるように固定されている。上記左前，右後中間アーム１６ａ，１６ｂ及び左後中間アーム１６ｃにより操舵中間アームが構成されている。
【００２５】
また上記中間アーム１６の左前中間アーム１６ａ，左後中間アーム１６ｃには前，後リンク部材１８ａ，１８ｂを介してスライダ１８ｃが連結されている。  このスライダ１８ｃは六角棒からなるガイドロッド１８ｄにより車幅方向にスライド可能に支持されており、該ガイドロッド１８ｄは上記操舵アーム１９ｃに固定されている。
【００２６】
次に本実施形態雪上車１の動作及び作用効果について説明する。
左，右操舵スキー３，４の間隔を図５及び図７に示すワイド状態から図６に示すナロー状態に調整する場合及びその逆方向の調整は、走行中に行なう。上記スキー間隔調整機構２０において、上記シリンダ機構２２を図７の状態から収縮させる。するとピストンロッド２２ａが駆動アーム１４ｆを図示時計回り（矢印ａ参照）に回転させ、これにより上ロッド部材１４ａが内側に引っ張られ、左，右の操舵スキー３，４は内側のナロー位置に移動する。なお、このとき下ロッド部材１４ａはクロスパイプ２１ｂ内を内側にスライドする。
【００２７】
上記操舵機構１９は、図５のワイド状態から、上記左の操舵スキー３の内側への移動に伴って、左前，左後中間アーム１６ａ，１６ｃがそれぞれ時計回り，反時計回りに回動し、これに伴ってスライダ１８ｃが右方に移動する。また上記右の操舵スキー４の内側への移動に伴って上記右後中間アーム１６ｂは時計回りに回動し、これにより図６のナロー状態に変化する。
【００２８】
上記操舵ハンドル１２を例えば時計回りに操舵すると、操舵軸アーム１９ａが時計回りに回動し、これの回動量がリンク部材１９ｂを介して操舵アーム１９ｃに伝達され、該操舵アーム１９ｃがガイドロッド１８ｄを時計回りに回動させる。該ガイドロッド１８ｄの回動により後リンク部材１８ｂを介して左後中間アーム１６ｃを回動させ、さらに該左後中間アーム１６ｃが左後リンク部材１７ｂを介して左後スキー側アーム１５ｂを時計回りに回動させ、もって左操舵スキー３が時計回りに回動する。これと同時に前リンク部材１８ａを介して操舵中間アーム１６が時計回りに回動し、この回動により右後中間アーム１６ｂが右後リンク部材１７ｃを介して右後スキー側アーム１５ｃを時計回りに回動させ、もって右操舵スキー４が時計回りに回動する。このようにして雪上車１は右側に旋回することとなる。
【００２９】
このように本実施形態では、操舵スキー３，４の間隔をワイド状態とナロー状態に容易に切り換えることができるようにしたので、上述のスポーツ走行が可能であるとともに、スポーツコースまでの往復路においては走行安定性，操縦安定性が確保でき、ライダの疲労を軽減できる。即ち、上記操舵スキー３，４をナロー状態にすると、車幅に対する相対的な重心が高くなり、高い操縦応答性を有し、乗りこなすのに多少の熟練を要する走行特性を示す車両となる。一方、上記操舵スキー３，４の間隔をワイド状態に切り換えると車幅に対する相対的な重心が低くなり、走行安定性，操縦安定性が高くなり、上述の往復路の走行におけるライダの疲労を軽減できる。
【００３０】
また上記操舵スキー３，４の間隔の調整に伴って該操舵スキー３，４を車幅方向に移動させた場合、この移動量を操舵機構１９により吸収できる。即ち、図５，図６に示すように、操舵スキー３，４の間隔をワイド状態，ナロー状態の何れに調整した場合でも、操舵軸アーム１９ａ〜操舵アーム１９ｃは同じ位置関係にあり、操舵ハンドル１２を回動させることにより、左，右の操舵スキー３，４均等に回動させることができ、ライダは操舵スキー３，４の間隔の如何に関わらず左，右に同じ感覚で操舵できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態における雪上車の側面図である。
【図２】上記雪上車の正面図である。
【図３】上記雪上車の操舵スキー支持機構の斜視図である。
【図４】上記雪上車の操舵機構の中心部の分解斜視図である。
【図５】上記雪上車の操舵機構のワイド状態を示す平面図である。
【図６】上記雪上車の操舵機構のナロー状態を示す平面図である。
【図７】上記雪上車のスキー間隔調整機構のワイド状態を示す平面図である。
【図８】上記雪上車のスキー間隔調整機構，操舵機構の断面側面図（図７のVIII-VIII 線断面図）である。
【符号の説明】
１  雪上車
２  車体フレーム
３，４  左，右の操舵スキー
１２  操舵ハンドル
１３ｄ  ピストンロッド（支持部材）
１４ａ，１４ｂ  ロッド部材
１４ｅ  リンク部材
１４ｆ  駆動アーム
１５ａ〜１５ｃ  スキー側アーム
１６ａ〜１６ｃ  操舵中間アーム
１７ａ〜１７ｃ  リンク部材
１８ａ，１８ｂ  リンク部材
１８ｃ  スライダ
１８ｄ  ガイドロッド
１９  操舵機構
１９ｃ  操舵アーム
２０  スキー間隔調整機構
２２  シリンダ機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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