(57)【要約】【課題】タイプ１−プラスミノゲンアクチベータインヒビター（ＰＡＩ−１）を抑制し得る血栓溶解促進の新規組成物を提供する。【解決手段】２．０ｍｇ／Ｌ〜３．２ｍｇ／Ｌのカリウムイオン、２．１ｍｇ／Ｌ〜２．５ｍｇ／Ｌのカルシウムイオン、２．０ｍｇ／Ｌ〜５．３ｍｇ／Ｌのマグネシウムイオン、ならびに４２ｍｇ／Ｌ〜８５ｍｇ／Ｌのナトリウムイオンを少なくとも含有する、血栓症発症予防用液状組成物、あるいは、海洋深層水を含有する、血栓症発症予防用液状組成物。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
２．０ｍｇ／Ｌ〜３．２ｍｇ／Ｌのカリウムイオン、２．１ｍｇ／Ｌ〜２．５ｍｇ／Ｌのカルシウムイオン、２．０ｍｇ／Ｌ〜５．３ｍｇ／Ｌのマグネシウムイオン、ならびに４２ｍｇ／Ｌ〜８５ｍｇ／Ｌのナトリウムイオンを少なくとも含有する、血栓症発症予防用液状組成物。
【請求項２】
海洋深層水を含有する、血栓症発症予防用液状組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、血栓症の発症予防作用を有する新規な液状組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
体内の血液の凝固によって引き起こされる血栓症は、高血圧、脳血栓、心筋梗塞などの重篤な疾患を引き起こす。通常、これらの疾患に対しては、抗血小板薬、抗血液凝固薬といった血液作用薬が用いられている。抗血小板薬は血栓形成の予防には有効であるが、血栓形成が明らかな患者に対しては効果が低く、新たな血栓症発症予防用物質が必要とされる。
【０００３】
線溶は、血管内でフィブリンが析出すると、ウロキナーゼ型プラスミノゲンアクチベータ（ｕ−ＰＡ）、組織性プラスミノゲンアクチベータ（ｔ−ＰＡ）などのプラスミノゲンアクチベータが作用して、プラスミノゲンからプラスミンが作られ、このプラスミンがフィブリンを分解することによってなされるものであり、この線溶によって、フィブリン血栓が溶解され、血管系から除去されて、血栓の形成が防止される。線溶療法は、上記線溶反応を進展させる因子を投与し、血栓を溶解除去しようとするものであり、ｔ−ＰＡ、ウロキナーゼ、ストレプトキナーゼ、プロウロキナーゼといった線溶系物質そのものの遺伝子組換え体が血栓溶解薬として用いられてきた。
【０００４】
上記線溶を阻害する因子としては、直接プラスミンを不活性化させるα2−アンチプラスミン、ならびに、ｕ−ＰＡおよびｔ−ＰＡのいずれもを特異的に阻害するタイプ１−プラスミノゲンアクチベータインヒビター（ＰＡＩ−１）が知られている。中でも、ＰＡＩ−１の活性が亢進すると、プラスミンの産生が抑制され血栓が形成されやすい状態となることから、血栓の形成防止剤としてＰＡＩ−１の放出を抑制し得る血栓症発症予防用の組成物の開発が要望されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的とするところは、タイプ１−プラスミノゲンアクチベータインヒビター（ＰＡＩ−１）を抑制し得る血栓症発症予防用の新規液状組成物を提供することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を行った結果、海洋深層水で調製した培地と、蒸留水で調製した培地とでそれぞれヒト臍帯静脈内皮細胞（ＨＵＶＥＣ：Human umbilical vein endothelial cell）を培養して比較実験したところ、海洋深層水で調製した培地において、有意にタイプ１−プラスミノゲンアクチベータインヒビターの放出を抑制し得ることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は以下のとおりである。
（１）２．０ｍｇ／Ｌ〜３．２ｍｇ／Ｌのカリウムイオン、２．１ｍｇ／Ｌ〜２．５ｍｇ／Ｌのカルシウムイオン、２．０ｍｇ／Ｌ〜５．３ｍｇ／Ｌのマグネシウムイオン、ならびに４２ｍｇ／Ｌ〜８５ｍｇ／Ｌのナトリウムイオンを少なくとも含有する、血栓症発症予防用液状組成物。
（２）海洋深層水を含有する、血栓症発症予防用液状組成物。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明の血栓溶解用液状組成物は、それぞれ特定の範囲内の含有量にてカリウムイオン、カルシウムイオン、マグネシウムイオンおよびナトリウムイオンを少なくとも含有するものであることを特徴とする。すなわち、カリウムイオンを２．０ｍｇ／Ｌ〜３．２ｍｇ／Ｌ、カルシウムイオンを２．１ｍｇ／Ｌ〜２．５ｍｇ／Ｌ、マグネシウムイオンを２．０ｍｇ／Ｌ〜５．３ｍｇ／Ｌ、ならびにナトリウムイオンを４２ｍｇ／Ｌ〜８５ｍｇ／Ｌ含有するものである。上記各含有量のカルシウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオンおよびナトリウムイオンのうち、どの成分がタイプ１−プラスミノゲンアクチベータインヒビター（ＰＡＩ−Ｉ）の放出の抑制に寄与しているのかは未だ不明であるが、本発明者は、これらミネラル成分をそれぞれ特定範囲内の量で含有する海洋深層水由来の液状組成物が、血管内皮細胞に直接作用し、血栓溶解作用を阻害するＰＡＩ−１の放出を特異的に抑制し、結果として血栓溶解を促進し得ることを知見した。かかる本発明の液状組成物は、血栓症発症の予防用として有用である。
【０００８】
上記成分のうち、カリウムイオン、カルシウムイオンおよびマグネシウムイオンについては飲料水水質検査に準拠したフレーム原子吸光法によって液状組成物中の各含有量を測定することができ、また、ナトリウムイオンについては飲料水水質検査に準拠したフレームレス原子吸光法によって液状組成物中の含有量を測定することができる。
【０００９】
また、本発明の液状組成物は、亜硝酸性窒素および硝酸性窒素の総含有量が、０．０５ｍｇ／Ｌ以下であることが好ましく、亜硝酸性窒素は０．０２ｍｇ／Ｌ以下、硝酸性窒素は０．０３ｍｇ／Ｌ以下であることがより好ましい。亜硝酸性窒素および硝酸性窒素は、飲料水水質検査に準拠した吸光光度法によって液状組成物中の含有量を測定することができる。
【００１０】
本発明の血栓症発症予防用液状組成物は、上記各成分を上述した特定範囲内で含有するものであればよく、その調製方法に特に制限はない。たとえば、後述する海洋深層水を使用することで好適に調製することができる。
【００１１】
また本発明は、海洋深層水を含有する血栓症発症予防用の液状組成物を提供するものである。海洋深層水とは、海面下６００メートル以深（好ましくは６００メートル〜１０００メートルの深度）の深海から取水した水であって、その清浄性と豊富なミネラル成分が需要者の注目を浴び、近年、飲料水の分野に進出してきている。海洋深層水は、現在世界中でも「ノルウェー沖」、「ハワイ沖」、「高知県の室戸岬沖」などの数箇所で実用的に取水されており、通常海洋表層でみられる風波とか表層温度変化に伴う対流、混合も生じない環境下にある海水で、地上で使用される各種の油類とか化学物質に起因する海洋汚染の影響を受けることがなく、しかも海水中の溶存有機物が非常に少なく、極めて清浄であるという特徴がある。
【００１２】
海洋深層水としては、市販の商品、たとえば、ハワイ深層水（カイルア・コナ(Kailua Kona)、Hawaii Deep Marine Water production plant L.P.製）、日本海深層水ブルーマリン（日本海深層水事業株式会社製）、海の深層水  天海の水２５０（高知県）などが挙げられる。
海洋深層水は、取水後そのままで用いることもできるし、常法による殺菌後、使用することも可能である。なお本発明においては、海洋深層水を使用するならば、各成分が上記範囲内になくとも、血栓症発症を予防することができるが、取水された海洋深層水から膜などの周知手段で脱塩処理された水に、上記カリウムイオン、カルシウムイオン、マグネシウムイオンおよびナトリウムイオンの水溶性ミネラル成分を、それぞれ上述した範囲内の含有量となるように添加あるいは希釈してもよい。海洋深層水のみを用いる場合には、無殺菌での使用も可能であり、経済上特に有利である。海洋深層水を前処理する場合には、従来公知の処理方法、たとえば、逆浸透膜を用いて水と濃縮水とに分離する方法、電気透析法または蒸留濃縮法などを好適に適用することができる。
【００１３】
【実施例】
以下に実施例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。
実験例１
海洋深層水で調製した培地と、蒸留水で調製した培地とでそれぞれヒト臍帯静脈内皮細胞（ＨＵＶＥＣ：Human umbilical vein endothelial cell）を培養して比較実験した。海洋深層水としては、ハワイ深層水（カイルア・コナ(Kailua Kona)、Hawaii Deep Marine Water production plant L.P.製）（以下、「ＨＤＳＷ」と呼ぶことがある。）を使用した。このハワイ深層水の主成分は、下記のとおりである。
＜ＨＤＳＷの組成＞
・カリウム                          ２．０ｍｇ／Ｌ
・カルシウム                        ２．５ｍｇ／Ｌ
・マグネシウム                      ５．３ｍｇ／Ｌ
・ナトリウム                        ４２ｍｇ／Ｌ
・亜硝酸性窒素および硝酸性窒素      ０．０３ｍｇ／Ｌ
・塩素                              １１７ｍｇ／Ｌ
・タンパク質                        ０ｍｇ／Ｌ
・脂質                              ０ｍｇ／Ｌ
・炭水化物                          ０ｍｇ／Ｌ
【００１４】
〔１〕ＨＵＶＥＣの細胞培養
ＲＰＭＩ−１６４０粉末（日水製薬（株）社製）を、ＨＤＳＷ、蒸留水のいずれかに溶解させ、フィルター（孔径：０．２μｍ、ステラディスクＴＭ、倉敷紡績（株）社製）により殺菌した。各ＲＰＭＩ−１６４０溶液に、２０％  ＦＣＳ（Gibco社製）、２０ｍＭ  グルタミン酸および１００μｇ／ｍｌ  リラシリン（武田製薬（株）社製）を添加して、ＨＤＳＷ、蒸留水のそれぞれを含有するＨＵＶＥＣ成長用培地（それぞれ以下、「ＨＤＳＷ培地」、「コントロール培地」と呼ぶ。）を調製した。
また、ＨＵＶＥＣ（４×１０6cells〜５×１０6cells）は、２〜３本の臍帯より、０．２５％トリプシンおよび０．０５％エチレンジアミンテトラ酢酸（ＥＤＴＡ）で酵素消化して調製した。３７℃、５％二酸化炭素下で１２時間培養し、２４穴プレート上にＨＵＶＥＣを付着させ、混入した血液細胞は完全に除去した。２４穴プレート（０．５×１０5cells/well）上で、ＨＤＳＷ培地、コントロール培地の各々で３７℃、５％二酸化炭素下で３〜４日間、それらが集密（２．２×１０5cells/well）（細胞数はトリプシン処理（０．２５％  トリプシン、０．０５％  ＥＤＴＡ）によって細胞をフラスコの底面から剥離後、トリパンブルーで染色し、ヘマトメータを用いて測定）を形成するまで培養した。
培地を除去した後、ＨＵＶＥＣをＦＣＳを含有しない以外は同じ組成の無血清培地（血清を含有しない以外は同様の組成の培地）で１２時間培養し、その培養液を線溶系因子の抗原および線溶因子の活性を測定するために用いた。さらに、細胞溶解産物の分画を、ライシスバッファ(0.5% Triton X-100)を用いて調製した。
ＨＵＶＥＣの細胞成長に関して、ＨＤＳＷ培地とコントロール培地とでその効果をみたところ、その間に著しい差異はなかった。
【００１５】
〔２〕ＰＡＩ−１抗原放出の抑制効果の測定
上述したようにして集密したＨＵＶＥＣと半集密ＨＵＶＥＣをＨＤＳＷ培地、コントロール培地でそれぞれ培養し、無血清培地に分泌されるＰＡＩ−１抗原量をＰＡＩ−１に対する抗体を用いたＥＬＩＳＡキット（Tint Elize PAI-1, Biopool社製）で測定し、ＰＡＩ−１抗原放出効果の差異を確認した。
図１は、集密状態、半集密状態でのＨＤＳＷ培地、コントロール培地でそれぞれ培養したＨＵＶＥＣの無血清培地におけるＰＡＩ−１抗原の量を示すグラフである。ＰＡＩ−１抗原の放出は、ＨＤＳＷ培地で培養した半集密、集密のいずれの状態でも著しく減少した。ＨＤＳＷ培地によるＰＡＩ−１放出の抑制の割合は、半集密状態のＨＵＶＥＣで５６．３％、集密状態のＨＵＶＥＣで５２．６％であった。このように、ＨＤＳＷ培地によるＰＡＩ−１放出の抑制効果は、増殖細胞と停止細胞の両方で等しく起こった。
【００１６】
〔３〕ｔ−ＰＡ、ｕ−ＰＡおよびＰＡ活性の測定
ｔ−ＰＡ活性およびｕ−ＰＡ活性を測定するために、発色性合成基質であるＳ−２２８８（H-D-Isoleucyl-L-prolyl-L-arginine-p-nitroanilide、１．７ｍＭ（ｔ−ＰＡ用基質として使用））、Ｓ−２４４４（L-pyroglutamyl-glycyl-L-arginine-p-nitroanilide、１．７ｍＭ（ｕ−ＰＡ用基質として使用））を各５０μｌずつ、上記ＨＤＳＷ培地、コントロール培地の無血清培地にそれぞれ添加し、４０５ｎｍにおける吸光度の増加をモニターし、Ｓ−２２８８またはＳ−２４４４のアミド分解活性をみた。
また、ＰＡ活性を測定するために、発色性合成基質であるＳ−２２５１（H-D-valyl-L-leucyl-L-lysine p-nitroanilide、２．５ｍＭ（プラスミン用基質として使用））を５０μｌ、ならびにヒトプラスミノゲンを１０μｇ／ｍｌ、上記ＨＤＳＷ培地、コントロール培地の無血清培地にそれぞれ添加し、４０５ｎｍにおける吸光度の増加をモニターし、Ｓ−２２５１のアミド分解活性をみた。ヒトプラスミノゲンは、ヒト血漿より硫酸アンモニウムを用いた分画、続いてリジン−セファロースカラムクロマトグラフィ、ならびにSephadex G-150を用いたゲル濾過により精製して、予め調製したものを用いた。
【００１７】
図２は、ＨＤＳＷ培地、コントロール培地のそれぞれで培養したＨＵＶＥＣの培養液中、ｔ−ＰＡ活性（図２Ａ）、ｕ−ＰＡ活性（図２Ｂ）、ＰＡ活性（図２Ｃ）を示すグラフである（平均値 ± 標準偏差 *p<0.05.）。図２に示すように、ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣの培養液中のｔ−ＰＡ活性、ｕ−ＰＡ活性は、コントロール培地で培養されたそれと比較して、著しく高かった。ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣにおけるＰＡ活性は、コントロール培地で培養されたそれと比較して高かったが、著しい差は観察されなかった(p=0.085)。
【００１８】
さらに、ＨＵＶＥＣに結合したｔ−ＰＡ（細胞結合ｔ−ＰＡ）の活性を測定するために、まず、９６穴プレート中で上記ＨＤＳＷ培地、コントロール培地のいずれかで培養したＨＵＶＥＣを、各培地で洗浄して死細胞を除去した後、酸処理（酸バッファとともにインキュベート）によって細胞性レセプターに結合していたｔ−ＰＡを除去した。その後、４℃で９０分間ｔ−ＰＡ（ジェネンティック社製）と一緒にインキュベートした。ＰＢＳ（phosphate-buffered saline）でＨＵＶＥＣを簡単に洗浄した後、上記Ｓ−２２８８（２．５ｍＭ）を添加し、４０５ｎｍにおける吸光度の増加をモニターし、細胞結合ｔ−ＰＡのアミド分解活性をみた。
図３は、ＨＤＳＷ培地、コントロール培地でそれぞれ培養したＨＵＶＥＣの培養液中ｔ−ＰＡ抗原量を示すグラフである。図３に示すように、ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣは、コントロール培地で培養されたＨＵＶＥＣよりもｔ−ＰＡ抗原の放出の著しい減少がみられた。
【００１９】
〔４〕トロンビン刺激
内皮細胞からのＰＡＩ−１産生に対して強い刺激となるトロンビン存在下でのＰＡＩ−１レベルに関するＨＤＳＷ培地の効果を検討した。
まず、臍帯静脈から得られた初代培養ＨＵＶＥＣを９６穴プレート上に載せ、ＨＤＳＷ培地、コントロール培地の各々で、３７℃、５％二酸化炭素下で３日間、それらが集密（２．２×１０5cells/well）を形成するまで培養した。ＨＤＳＷ培地またはコントロール培地を除去した後、各々対応する培地を添加して、３７℃、５％二酸化炭素下で３日間培養した。さらに、上記の無血清培地で、トロンビン(1 NIHu/ml）の存在下または非存在下で１２時間培養し、その間に放出されたＰＡＩ−１抗原量を、ＥＬＩＳＡ法によって測定した。ＨＤＳＷ、トロンビン刺激の効果をみるため、ＨＵＶＥＣが集密を形成した後、コントロール培地をＨＤＳＷ培地に変更し、またＨＤＳＷ培地をコントロール培地に変更した。
結果を表１に示す。
【００２０】
【表１】
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【００２１】
トロンビン(1 NIHu/ml)は、コントロール培地およびＨＤＳＷ培地でそれぞれ培養されたＨＵＶＥＣから、１２時間の間に２．２倍および１．６倍のＰＡＩ−１放出量の増加を示した。トロンビンによるＰＡＩ−1放出の増加割合は、コントロール培地で培養されたＨＵＶＥＣと比較して、ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣにおいて著しく低かった。このように、ＨＤＳＷ培地は、トロンビンの刺激効果を減少させた。加えて、コントロール培地からＨＤＳＷ培地への変更は、トロンビン刺激されたＰＡＩ−１放出の増加において著しい抑制効果があった。他方、ＨＤＳＷ培地からコントロール培地への変更は、トロンビンに誘導されたＰＡＩ−１の増加において阻害効果を減少させた。
【００２２】
〔５〕ノーザンブロッティング
ＨＤＳＷ培地、コントロール培地それぞれについて、ＰＡＩ−１  ｍＲＮＡの安定した状態の発現の有無を、ノーザンハイブリダイゼーションを用いて分析した。
まず、▲１▼３日間コントロール培地で培養し、さらに新鮮なコントロール培地に交換して３日間インキュベートしたＨＵＶＥＣ、▲２▼３日間ＨＤＳＷ培地で培養し、さらに新鮮なＨＤＳＷ培地に交換して３日間インキュベートしたＨＵＶＥＣ、▲３▼３日間コントロール培地で培養し、さらに新鮮なＨＤＳＷ培地に交換して３日間インキュベートしたＨＵＶＥＣ、および▲４▼３日間ＨＤＳＷ培地で培養し、さらに新鮮なコントロール培地に交換して３日間インキュベートしたＨＵＶＥＣ（少なくとも１×１０6個）のそれぞれから細胞性全ＲＮＡを、グアニジンチオシアネート／フェノール／クロロホルム抽出法の変法を用いたＲＮＡの精製キット(RNeasy, Qiagen社製)を用いて、精製した。波長２６０ｎｍ（Ａ２６０）での吸光度によってＲＮＡの量を評価し、Ａ２６０／Ａ２８０およびＡ２３４／Ａ２６０の割合を測定することによってその純度をみた。
細胞性全ＲＮＡ（２．５μｇ）を、１８％ホルムアルデヒドを含有する１．０％アガロースゲルで電気泳動し、分離したＲＮＡを、ニトロセルロース膜に転写した。ニトロセルロース膜を、２時間６８℃の条件で、Rapid-hyb buffer (アマシャムライフサイエンス社製）中で、α−[32Ｐ]ｄＡＴＰによって放射能標識されたヒトＰＡＩ−１ｃＤＮＡプローブを用いてハイブリダイズした。ニトロセルロース膜とレントゲンフィルムを密着させて鉛のカセットに入れ２日間感光した後、ハイブリダイズした放射能標識プローブを除去するために充分に洗浄した。その後、６８℃、２時間の条件下でニトロセルロース膜をα−[32Ｐ]ｄＣＴＰで放射能標識したヒトグリセルアルデヒド−３−ホスフェートデヒドロゲナーゼ（ＧＡＰＤＨ：２．１×１０7ｃｐｍ／ｐｍｏｌ）（シグマ社製）ｃＤＮＡプローブを用いて、再びハイブリダイズした。
【００２３】
図４は、上記ノーザンブロッティングの実験結果を示す図である。図４（Ａ）は、ＰＡＩ−１  ｍＲＮＡおよびＧＡＰＤＨ  ｍＲＮＡそれぞれのノーザンブロットを示す写真であり、図４（Ｂ）は各レーンにおけるＰＡＩ−１  ｍＲＮＡ量を示すグラフである。図４において、各レーンは、以下の場合を示す。
・レーン１：３日間コントロール培地で培養し、さらに新鮮なコントロール培地に交換して３日間インキュベートした場合、
・レーン２：３日間ＨＤＳＷ培地で培養し、さらに新鮮なＨＤＳＷ培地に交換して３日間インキュベートした場合、
・レーン３：３日間コントロール培地で培養し、さらに新鮮なＨＤＳＷ培地に交換して３日間インキュベートした場合、
・レーン４：３日間ＨＤＳＷ培地で培養し、さらに新鮮なコントロール培地に交換して３日間インキュベートした場合。
図４Ａに示すように３．２ｋｂおよび２．２ｋｂの、２つのＰＡＩ−１  ｍＲＮＡの転写産物が見つかったが、図４Ｂに示すように、上記各場合について、ｍＲＮＡの量に著しい差は認められなかった。このことは、仮にＨＵＶＥＣが増殖段階、停止段階のいずれにおいてＨＤＳＷ培地で培養されたとしても、ＰＡＩ−１  ｍＲＮＡの発現は変化しないことを指す。
【００２４】
〔６〕125Ｉ−フィブリン血栓溶解アッセイ
ＨＤＳＷ、蒸留水を用いて、上述したＨＤＳＷ培地およびコントロール培地をそれぞれ調製した。ヒトフィブリノゲンをリジン−セファロースカラムに通してプラスミノーゲンを除去した後、Ｉｏｄｏｇｅｎ(ピアス社製)とＮａＩ125（アマシャムファルマシアバイオテク社製）によりヨード化して放射能標識フィブリノゲン（３．０×１０4ｃｐｍ、６．０ｍｇ／ｍｌ）（125Ｉ-フィブリノゲン）を得た。そして125Ｉ-フィブリノゲンをトロンビンと作用させて、125Ｉ-フィブリン血栓を得た。▲１▼６日間コントロール培地で培養されたＨＵＶＥＣ、▲２▼３日間コントロール培地で培養され、その後３日間ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣ、▲３▼６日間ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣ、ならびに▲４▼３日間ＨＤＳＷ培地で培養され、その後３日間コントロール培地で培養されたＨＵＶＥＣ、のそれぞれのＨＵＶＥＣ上に25Ｉ-フィブリン血栓を静置した後、培養液中にプラスミノゲン（１２．５μｇ／ｍｌ）を添加した。125Ｉ−フィブリン血栓の分解によって生じる培養液中の放射能活性の増加をガンマカウンターを用いて測定し、線溶活性を評価した。
【００２５】
図５は、125Ｉ−フィブリン血栓溶解アッセイにより決定されたＨＵＶＥＣの線溶能力を示すグラフである。図５のグラフにおいて、各記号は、以下の場合を示す。
・(●-●)：６日間コントロール培地で培養されたＨＵＶＥＣにおける125Ｉ−フィブリン血栓分解能、
・(○-○)：３日間コントロール培地で培養され、その後３日間ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣにおける125Ｉ−フィブリン血栓分解能、
・(■-■)：６日間ＨＤＳＷ培地で培養されたＨＵＶＥＣにおける125Ｉ−フィブリン血栓分解能、
・(□-□)：３日間ＨＤＳＷ培地で培養され、その後３日間コントロール培地で培養されたＨＵＶＥＣにおける125Ｉ−フィブリン血栓分解能、
・(△-△)：ＨＵＶＥＣの非存在下における自然な125Ｉ−フィブリン血栓の分解。
【００２６】
【発明の効果】
以上の説明で明らかなように、本発明によれば、タイプ１−プラスミノゲンアクチベータインヒビター（ＰＡＩ−１）を抑制し得る血栓症発症予防用の新規液状組成物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】集密状態、半集密状態でのＨＤＳＷ培地、コントロール培地でそれぞれ培養したＨＵＶＥＣにおけるＰＡＩ−１抗原放出の抑制を示すグラフである。
【図２】ＨＤＳＷ培地、コントロール培地でそれぞれ培養したＨＵＶＥＣのｔ−ＰＡ活性（図２Ａ）、ｕ−ＰＡ活性（図２Ｂ）、ＰＡ活性（図２Ｃ）を示すグラフである。
【図３】ＨＤＳＷ培地、コントロール培地でそれぞれ培養したＨＵＶＥＣにおけるｔ−ＰＡ抗原の量を示すグラフである。
【図４】上記ノーザンブロッティングの実験結果を示す図であり、図４（Ａ）は、ＰＡＩ−１  ｍＲＮＡおよびＧＡＰＤＨ  ｍＲＮＡそれぞれのノーザンブロットを示す写真であり、図４（Ｂ）は各レーンにおけるＰＡＩ−１  ｍＲＮＡ量を示すグラフである。
【図５】125Ｉ−フィブリン血栓溶解アッセイにより決定されたＨＵＶＥＣの線溶能力を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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