(57)【要約】      （修正有）【課題】人若しくはペット等から排出される汚物の処理するための容器を便器上で洗浄すると、その洗浄時の動きの程度に応じて、洗浄時に生じる汚れた液体の飛散が生じる課題が生じていた。特に、大用等の比較的大きな容器を、無理なく洗浄することが困難で、飛散しないような洗浄に都合のよいシャワー手段を備えることが望まれている。【解決手段】便器で汚物の処理をするための洗浄システムでは、便器内で汚物の洗浄を行なうためのシャワー手段ｃ３と、該シャワー手段を用いて便器上で汚物の洗浄を行なう際に、便器の座り向きに対して少なくとも左右外側方向に向かって飛散する洗浄時の水分が、飛散しないように構成した飛散防止手段ｄ０とを備えたことを特徴としている。【選択図】  図５
2004190310.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
便器内で汚物の洗浄を行なうためのシャワー手段と、
該シャワー手段を用いて便器上で汚物の洗浄を行なう際に、便器の座り向きに対して少なくとも左右外側方向に向かって飛散する洗浄時の水分が、飛散しないように構成した飛散防止手段と、
を備えたことを特徴とする、便器で汚物の処理をするための洗浄システム。
【請求項２】
該シャワー手段が、少なくともトイレ用のタンク内に貯水された水を汲み上げる手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の便器で汚物の処理をするための洗浄システム。
【請求項３】
該飛散防止手段が、便器利用者の座位置を基準にして右手側方から便器の開口部の右側の側部に向かって面状に形成された、右側の飛散防止面と、左手側方から便器の開口部の左側の側部に向かって面状に形成された、左側の飛散防止面とを具備した、ことを特徴とする請求項１に記載の便器で汚物の処理をするための洗浄システム。
【請求項４】
該飛散防止手段が、便器利用者の座位置を基準にして左側部、右側部、前側部、後側部および上側部を具備し、かつ該シャワー手段からの洗浄水が上記左側、右側、前側、後側および上側で囲われた内側で放水されることを特徴とする請求項１に記載の洗浄システム。
【請求項５】
該飛散防止手段が、便器上に位置決めされる第１の形態と、該便器上から取り外した第２の形態がとれる、２種類の位置決め状態が得られるように構成したことを特徴とする請求項１に記載の洗浄システム。
【請求項６】
該飛散防止手段が、便器上に位置決めされる第１の形態と、該便器上から取り外した第２の形態がとれる、２種類の位置決め状態が得られるように構成し、且つ該第２の形態における該飛散防止手段が、汚物を密封内蔵可能とする密閉可能な容器状として利用が可能にした請求項１に記載の洗浄システム。
【請求項７】
該飛散防止手段が、移動可能な支持部と該支持部に垂下されたシート状部とから形成されるカーテン形状としたことを特徴とする請求項１に記載の洗浄システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、人若しくはペット等から排出される汚物の処理するための容器を便器上で無理なく洗浄を行えるように考えた洗浄システムに関する。また、該洗浄システムに専ら使用するための飛散防止装置に関しても例示することができる。
【０００２】
【従来の技術】
【特許文献１】実開平６−２０５７３号（発明の名称、しびん洗浄用便座従来、人若しくはペット等から排出される汚物の処理は、（ａ）汚物をその処理容器から流す、流し処理工程と、（ｂ）内容物を流し終わった状態でなおかつ容器の汚れを洗い流す、清掃行程とからなり、その後所望に応じて水分を拭き取る作業もしくは水分を乾燥させる行程が加わる。
従来において、（ａ）の行程は、一般家庭では便器上で行なう。一方、（ｂ）の行程は、特許文献２のように小用のみの簡易洗浄であれば、便器上で可能であるが、大用の場合には受け皿が大きく、且つ汚れている面積も大きいために、便器上で洗うことは、周囲に飛び散ることから不可能であった。
例えば、特許文献１では、溲瓶の小さい口から洗浄のための水をノズルを介して入れ、その後ゆすぐ行為をした後にその下方の便器へ流すものであり、その目的のために洗浄の水は、細いノズルから出てくる必要性がある。また、飛散防止の手段も備えていないために、大用の容器を便器上で洗うのに不可欠な条件を備えていない。
【０００３】
【発明が解決すべき課題】
このように、従来の技術では、大用等の比較的大きな容器を、無理なく洗浄する技術は開示されてない。即ち、汚物処理用の容器に対して、洗浄に都合のよいシャワー手段を備えることが望まれ、該シャワー手段で洗浄を行なう際に、背もたれ側は、程度の違いはあるものの飛散をくい止められる要素が存在し、その逆側である手前は作業をする人のエプロン等により飛散を防御可能である。つまり、第１ステップとして飛散がされて困る方向は、便器に対して左右方向である。また、左右側には、手摺等の構造物がある。すなわち、この手摺は、汚物処理を行なわなければならない人の前段階において必要とする介護用品であるために、本発明の利用時において手摺が付いていることが確率的に高いものであります。そして、この高い確率で設置されている手摺等の構造物を回避、あるいは共存しながら、飛散防止を行なえるようなシステムが望まれている。また、更に洗浄をする前処理として、乾燥しないように蓋を設けることが望まれ、さらに蓋を開けた際にこもった臭みを放出せずに、洗浄を終了することも望まれ、可能で有れば、手を使用せずに、一定のレベルまで自動洗浄がなされることも望まれている。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するために、請求項１で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、便器内で汚物の洗浄を行なうためのシャワー手段と、該シャワー手段を用いて便器上で汚物の洗浄を行なう際に、便器の座り向きに対して少なくとも左右外側方向に向かって飛散する洗浄時の水分が、飛散しないように構成した飛散防止手段とを備えたことを特徴とする。ここで、シャワー手段とは、該汚物を洗浄のために水もしくはお湯が有る程度勢い良く放出できるようにした手段を意味する。また、該洗浄システムで設けた、シャワー手段と該飛散防止手段は、その予め備える構成ならびに使用状態から、両手段の寿命は著しく異なるため、寿命の短い飛散防止装置に関しては（あるいは、予めシャワー手段を備えるトイレに対応して）、該洗浄システムに専ら使用するための、飛散防止装置としての提供を意図している。
【０００５】
【発明の実施の形態】
図１は介護用品としては頻繁に利用される手摺の要素を利用して、飛散防止手段を構成する実施例を示す斜視図である。
図２は図１の実施例を明確にするために様々な角度から描いた図である。
図３はシャワー手段の一例を示す斜視図である。
図４は変形型四角錐のタイプの飛散防止手段を様々な角度から見た図面である。
図５は図４で示した飛散防止手段を実際に使用した様子を示すものである。
図６は平置きボックスタイプの飛散防止手段を様々な角度から見た図面である。
図７は４本の支柱に布状部材を四角錐状に形成したタイプの飛散防止手段並びに、シャワー手段を二種類（必要なのは選択した１種類）を示す斜視図である。
図８は図７の実施例を明確にするために様々な角度から描いた図である。
図９は固定ボックスから延長可能なポールに支持された飛散防止部を飛び出すように形成した飛散防止手段の一実施例を示した斜視図である。
図１０は図９の実施例を明確にするために様々な角度から描いた図である。
図１１は密閉可能容器（バケツ型）タイプの飛散防止手段と、該密閉可能容器内に設置したシャワー手段の双方を示す斜視図ならびに、該シャワー手段のポンプ構造構造を説明する部分断面斜視図である。
図１２は図１１に示した密閉可能容器の内側構造を示す、各部を分離した図である。
図１３はシャワーの自動回転形の機構並びに、密閉可能容器の断面を示す部分断面斜視図である。
図１４は傘に類似した骨材とその骨材に緊張状態にシートを張設したタイプの飛散防止手段を様々な角度から見た説明図である。
以下、本発明の実施例を図１から図１４を参照して説明する。
実施例ａ（手摺から紙を出すタイプ）
図１は手摺の部材を備えた実施例である。この手摺は一般のトイレを体の不自由な例えば高齢者の方が利用するために改良する場合、筆頭に挙げられるほど利用頻度の高い要素である。そして、図１の実施例は、その利用頻度の高い手摺の要素を利用して、飛散防止手段を構成する提案をするものである。
その実施例は、図１中において、１ａは飛散防止手段を形成するロール状紙であり、１ｂは手摺部であり、該手摺部１ｂは上記ロール状紙が格納可能に形成され、また、１ｃは該手摺部１ｂの下方でやや便器側に貫通させた貫通溝であり、貫通溝１ｃを介して該ロール状紙１ａの端部が貫通し、該貫通したロール状紙１ａの端部は便器ｂ１の上部ｂ２に達するように延長されている。また、該ロール状紙１ａには適当な等間隔でミシン目１ｃが設けられ、このミシン目１ｃを目印に手摺部１ｂから紙の突出量を決定することができ、且つ突出した紙が汚れた際に、該ミシン目１ｃで破断して該汚れた紙を取り去り、新しい紙を所定量引き出すことにより、再び初期状態に戻すことができる。図１におけるロール状紙１ａは数回しか巻き込んでいないように図面では表現しているが、所望に応じて数十から数百の回数を巻き込んだロール状紙１ａとすることができる。手摺部１ｂは下方に向かってコの字状に連続し、下端には高さ調整足部１ｄが設けられ、中間部には断面がＬ字状の箱状の支持部１ｅに支持可能に接続されている。また、この支持部１ｅは左右の手摺部１ｂを左右対称の状態で、連続支持している。また、使用状態においては、手摺部１ｂのロール状紙１ａを挿入する開口部１ｆには図示していない開閉自在の蓋によって閉じられる。
図２は実施例ａの明確にするために様々な角度から描いた図である。以上の実施例ａは以下のように利用される。
手摺部１ｂは便器の両サイドに位置決めされ、ごく一般的なトイレ設置用の手摺として利用がなされる。次ぎに便座を上げ、さらに手摺部１ｂ（左右）に内蔵されるロール状紙１ａを上記の所定の長さ分だけ引き伸ばす。その後、図３で後述するシャワー手段を用いて、上記左右側のロール状紙１ａ間において、例えば汚物を受けるバケツ等を洗浄する。
【０００６】
図３はシャワー手段だけを抜粋して描いた実施例ｃの斜視図であり、図中において、便器ｂ１の後方にはタンクｂ３が設けられ、該タンクｂ３の両側方には、該タンクｂ３に予め設けられた貫通孔ｂ４が設けられる。そして、該貫通孔ｂ４の一方側には、排水用のレバー（図示せず）が、他方側には該貫通孔ｂ４に対して回動可能に設けられた円筒状の角度調節ノブｂ５が設置される。該角度調節ノブｂ５の中心部は、中空部ｂ６を備え、該中空部ｂ６には、導入ホースｂ８が貫通し、その一端が該タンクｂ３の底付近まで達するように位置決めされ、他端が外部ポンプｂ９の液体入力部へ接続されている。該外部ポンプｂ９の液体出力部にはシャワー用のホースｂ７の一端が接続され、この他端には汚物を洗浄するための液体放出部であるシャワーヘッドｃ３に接続される。なお、該外部ポンプｂ９は、タンクｂ３内の満水時における水面よりも下方に位置するように設置している。これは、該外部ポンプｂ９の液体入力部に対して通常時において水圧が得られるようにし、そうすることで待機時において、導入ホースｂ８内に水が満たされるようにしている。さらに、外部ポンプｂ９を水中に埋設しているタイプと異なり、同実施例においてモータやその他の電気構成部品は外気に触れ、水中には位置決めされていないので、長期間の利用が安心して可能となる。
【０００７】
一方、該角度調節ノブｂ５の側面には一定以上の力によって変形可能な延長支持シャフトｃ１が設けられ、該延長支持シャフトの先端には略Ｃ字状のシャワー保持部ｃ２を備えている。該シャワー保持部ｃ２には、シャワーヘッドｃ３が図のように保持される。該延長支持シャフトの回動軸側である該角度調節ノブｂ５の近傍には、前方の角度を規制する突出部ｃ４および、後方の角度を規制する突出部ｃ５が備えられている。この突出部ｃ４，ｃ５の設置に関しては、タンク基部は該角度調節ノブｂ５と連続し、該角度調節ノブｂ５と共にタンクｂ３に直接接続することもできるが、ここでは、角度調節ノブｂ５のタンクｂ３との装着部において、基板を設けこの基板に対して突出部ｃ４，ｃ５が取り付けられるように構成している。
【０００８】
以上のように構成されたシャワーの実施例は、次ぎのように利用される。シャワーヘッドｃ３をＣ字状のシャワー保持部ｃ２に取り付けられ、この状態で、該シャワーヘッドｃ３の向きが概ね便器の中央にいくように位置決めする。この位置決めに関しては、第１に該円筒支持シャフトｃ１が突出部ｃ４に当たる状態において、さらに足りない位置決めを該延長支持シャフトｃ１を、一定以上の力によって変形させて、シャワーヘッドｃ３の適切な位置を決定する。即ち、便座ｂ１０  を上げている状態では、便座ｂ１０  に水滴がかからないがなるべく便座ｂ１０  よりに向けて放水方向を決定する。また便座ｂ１０を下げて利用するタイプにおいては、便座ｂ１０  の中央開口部ｂ１１  の中央に放水方向がなるように調節をする。つぎに、該延長支持シャフトｃ１の形状を変えないようにして、後ろ方向に該延長支持シャフトｃ１を該角度調節ノブｂ５を中心にして回動し、該延長支持シャフトｃ１が突出部ｃ５に接触する位置まで移動する。この状態において、該シャワーヘッドｃ３が利用者の邪魔にならないところまで（例えばタンクｂ３の上部の範囲内に位置する）、後退していることを確認する。
【０００９】
以上の調節が終了後、該シャワーヘッドｃ３からの放水の確認をする。まず外部ポンプｂ９は電源を投入することで、作動開始し該導入ホースｂ８を介してタンクｂ３内の水が該外部ポンプｂ９内に導かれ、水圧が上げられた状態で、該ホースｂ７を経由して該シャワーヘッドｃ３から放水される。
以上、シャワー手段の基本的構成ならびに動作を説明してきたが、上記動作が不要になった際に、シャワーヘッドｃ３を待機させる形態は、図中上左側に記載したｃ７のスタイル、即ち、シャワーヘッドｃ３の向きが上下逆になるように設置変えすること。さらに、ｃ８で示したように、タンク側部に設置部を設けそこに掛けるようにすることが提案される。
【００１０】
次ぎに、便座を上げずに、その便座の開口部に飛散防止手段を差し込んで落ちつくようにした実施例ｄを示す。図４はその飛散防止手段を形成する変形型四角錐ｄ０を様々な角度から見た図面である。この図中において、四角錐を形成する４つの面、ｄ１（右側部），ｄ２（左側部），ｄ３（前側部），ｄ４（後側部）を備え、広い開口部ｄ７（上側部は開口している）と、狭い開口部ｄ８を備えている。これら面は、折り畳みが可能に設計されており、その折り畳みの一例としては同図４中の説明図に記載している。すなわち、面ｄ３およびｄ４の略中央には折り曲げ用の線ｄ５およびｄ６が設けられ、これら折り曲げ用の線を説明図で示した２つの矢印のように変形可能に設ける。また、この折り曲げと、飛散された水分に対して十分耐えられるように、本素材を厚いビニールコーティングを施した紙、もしくはプラスチックの素材とすることができる。正面図、底面図ならびに側面図で明確なように、狭い開口部ｄ８は中央にはなく、平面図を基準にすると後方にずれた位置に設けられている。このズレにより、便器に対して、適切に設置することができる。
【００１１】
図５は、図４で示した飛散防止手段を実際に使用した様子を示すものである。また、便器の周辺に設けられたシャワーに関連した設備は、基本的に図３を参照し説明をしたシャワー手段と一部を除いて同じ構成が設けらている。異なる点は、シャワーヘッドｃ３の先端にノズル部ｃ３’を設けたこと、ならびに基板部分を下方に延長して、ポンプｂ９を設置し、突出部ｃ４，ｃ５にかかる回転方向の力を、該ポンプｂ９の重さによって打ち消すようの形成している。
【００１２】
一方、便器の便座の中央の開口部（座面の中央空間）は、実施例ｄの飛散防止手段を形成する変形型四角錐ｄ０が、先端側から該中央の開口部に向かって下方向に荷重のみで落ちつくように保持される。同図の側面図で見られるように、後方側に下方の開口部ｄ８がずれるように位置決めがされる（図４で説明した構造のために、方向を間違えない限り、自ずと後方側にシフトした状態で設置がなされる）。また、さらに開口部ｄ８は便器の下面に触れないが、可能な限り下方に位置するように変形型四角錐ｄ０の形状を決定する。そうすることで、この四角錐状の飛散防止手段は、便座の内側に対して接触するだけで、支持がされる。
以上のように形成された実施例ｄは、以下のように利用される。
【００１３】
最初に変形型四角錐ｄ０は、図４の説明図に示したように、折り曲げ用の線ｄ５およびｄ６に沿って、平坦に畳まれており、所望に応じてスタンドを別途用意し、使用しない場合には、そのスタンドに立てて置く、この平坦に畳まれた状態の変形型四角錐ｄ０は、例えば内側に手を入れて外側に向かって緊張させることで、図４の斜視図に示す状態へ広げることができる。広げた後に、折り曲げ用の線ｄ５およびｄ６において、再び畳まれた状態に戻る力が働くが、その戻る力に対しては、例えば、断面がコの字状の長尺の補助具を別途用意し、この補助具を該折り曲げ用の線ｄ５およびｄ６の部分をまたぐように、嵌合させる。同様に、同部分をまたぐように比較的幅の広いクリップで挟み込むことで、該戻る力に対抗する構成を得ることが可能になる。
【００１４】
図６は実施例ｅの飛散防止手段を示す図面であり、この飛散防止手段は、平置きボックスタイプｅ０である。該平置きボックスタイプｅ０は、便座を上げた状態において、便器上面に乗せるように形成する形式である。同図では、使用状態は省略し、このボックスタイプｅ０の構造だけを示す。本実施例ｅの構造は、４方が同一形状からなる側壁部ｅ１、排水をするための下方開口部ｅ２、該下方開口部ｅ２に向かって流れるように傾斜を付けた底面部ｅ３からなり、該底面部ｅ３はプレス加工により、平面状の部材から形成することができる。また、４面の部材を組合せて、四角錐状に形成することも可能である。以上のように形成された実施例ｅの平置きボックスタイプｅ０は、便座を上げた状態における便器がほぼフラットに形成されたその平坦な縁面に乗せるようにするタイプであり、下面がわずかに角錐状に突出させたことにより、上記フラットな面に置いた状態であっても、横ずれを起こして落ちることを防止している。
【００１５】
実施例ｅは未使用時において、畳むことができる。例えば図６に示した山折りと谷折りを実施する（同図の折りたたみ過程図参照）と、側壁部ｅ１は該底面部ｅ３に対して平行な状態でフラットに近づく、また、底面部ｅ３も比較的浅い角錐形状であるために、実質的に折り畳み後はフラットな雰囲気に形成される。この折り畳んだ後は、例えばスタンド等を別途用意して僅かな隙間の場所においても収納が可能となる。
【００１６】
図７は実施例ｆの飛散防止手段およびシャワー手段を示す図面である。該飛散防止手段は、４本の支柱ｆ１と、該支柱ｆ１間をＸ状に伸縮自在に結合する連結部ｆ２および４本の支柱ｆ１の上部から垂下される布状部材ｆ３（該布状部材ｆ３の表面には、水や水分を多く含有する汚れを、滴状にしてはじく効果のある、溌水性のシートを設けることが好ましい）とから構成される。
該支柱ｆ１には上部に連結金具ｆ４が固定され、中間位置に同様の連結金具ｆ５が支柱ｆ１に沿って摺動可能に設けられている。該連結部ｆ２は該連結金具ｆ４、ｆ５に回動可能に装着され、該布状部材ｆ３はその四隅が該連結金具ｆ４に紐を介して接続され、下方は便器の座面よりも下方で、且つ底部に触れない程度に調節された長さを備える。
【００１７】
一方、シャワー手段は２種類の形態を説明のために設けている。最初に右後方の該支柱ｆ１の連結金具ｆ４に固定されるタイプを例示した。同タイプは連結金具ｆ４にフレキシブルパイプで構成される延長支持シャフトｆ６が溶着され、その端部は略Ｃ字状のシャワー保持部ｆ７が設けられている。該シャワー保持部ｆ７には、シャワーヘッドｆ８が図のように保持される。別のシャワー手段は便座ｂ１０  を上げた状態において上部縁部を把持するように構成した略Ｕ字形のホルダーｆ１０  と、該ホルダーｆ１０にと連結された延長支持シャフトｆ６、およびシャワー保持部ｆ７とから構成される。該ホルダーｆ１０  は便座の厚みに影響を受けにくいように、好ましくは厚みの調節装置が設けられ、便座ｂ１０  に対してシャワーヘッドｆ８から放出される水圧の反作用に対して十分抵抗可能にしっかりと把持させる。
以上の説明した２種類のシャワー手段は、何れか一方を選択して設けることができる。なお、図８は、実施例ｆの形態を明確にするために、様々な角度で描いた図である。
【００１８】
図９は実施例ｇの飛散防止手段およびシャワー手段を示す図面である。同図において、上側の斜視図は部分断面図であり、動作状態を説明するために、同一物品を複数回描いている。下方の斜視図は、標準的な斜視図である。両図を参考にして、実施例ｇの飛散防止手段について説明する。なお、この図面ではシャワー手段ならびに、便器は省略しており、例えば図５で説明した便器ならびにシャワー手段を用いることができる。
【００１９】
実施例ｇの飛散防止手段は、固定ボックスｇ１、可動ボックスｇ２、延長ポールｇ３および飛散防止布状部ｇ５から構成されている。固定ボックスｇ１は例えば図５における貯水用のタンクに装着されるもので、タンクとの装着は、例えばＬ字状フックｇ６を別途設けて、タンクの上部に引っかける状態で利用することが可能である。この固定ボックスｇ１内には適度に収納可能な容量を備え、内側上部には回動支持部ｇ４が固定ボックスｇ１に対して角度を付けて備えている。この回動支持部ｇ４を中心に間欠的にロックできるようにした軸受部ｇ５を介して延長ポールｇ３が回動自在に取り付けられる。以上の構造により固定ボックスｇ１に対して延長ポールｇ３は所望の角度に仮止め可能に上下することができる。また、角度を付けた回動支持部ｇ４を設けたことで、該延長ポールｇ３は、固定ボックスｇ１に収納される場合はセンター寄りに、一方固定ボックスｇ１に対して直角方向に該延長ポールｇ３を上げた状態に置いては左右方向へ広がるように運動する。
【００２０】
次ぎに、該延長ポールｇ３にはリングｇ６が複数個摺動可能に設けられ、これらリングｇ６には、飛散防止を目的とした飛散防止布状部ｇ５が垂下される。使用時においては上述の通り延長ポールｇ３は直角方向に仮固定がなされ、且つ左右へ広がる方向になる。その動作によって、延長オールｇ３が前へ突出した状態において、飛散防止布状部ｇ５は左右に緊張状態で広がる。また飛散防止布状部ｇ５の下方は荷重にまかせて垂下されるので、その緊張状態は下端までは保つことはできないが、下方に向かって細くなる四角錐状態の形状を有するために、比較的安定した状態が得られる。以上が飛散防止の使用が可能な状態であり、利用しない場合には延長ポールｇ３を下方に押し下げ、緊張が解ける飛散防止布状部ｇ５は適度に畳むことができ、その結果として固定ボックスｇ１に収納が可能となる。さらに、可動ボックスｇ２は、固定ボックスｇ１との間に備えたヒンジ部（図示せず）を中心に下方へ向けて下ろすことができ、最後に可動ボックスｇ２は固定ボックスｇ１の蓋となる。この蓋をすることにより、未使用時における飛散防止布状部ｇ５の濡れや臭いを気にせずに通常のトイレ利用が可能となる。なお、図１０は、実施例ｇの形態を明確にするために、様々な角度で描いた図である。また更に、該軸受部ｇ５は、回動支持部ｇ４を中心に間欠的にロックできる構成としたが、追加的な機能として、軸受部ｇ５と回動支持部ｇ４との間にスプリングを設け（図示せず）回動支持部ｇ４に対して軸受部ｇ５が回動力を受けるように構成し、軸受部ｇ５に連結される延長ポールｇ３が、自然と上方向に回動するように構成することが好ましい。
【００２１】
図１１は実施例ｈの飛散防止手段およびシャワー手段を示す図面である。同図の上左で示した図面は、その全体図を示す上側から見た斜視図である。図１２は該図１１の飛散防止手段を形成するバケツ形の密閉可能容器ｈ０の可動部を説明するための分離させた図である。両図を参考にして実施例ｈの全体構成を以下に説明する。
【００２２】
ベースとなる便器ｂ１の後方にはタンクｂ３が設けられ、該タンクｂ３の両側方には、該タンクｂ３に予め設けられた貫通孔ｂ４が設けられる。そして、該貫通孔ｂ４の一方側には、排水用のレバーが、他方側には該貫通孔ｂ４から延長された導管部ｂ５’が設置される。該導管部ｂ５’の中心部は、中空部ｂ６を備え、該中空部ｂ６には、導入ホースｂ８が貫通し、その一端が該タンクｂ３の底付近まで達するように位置決めされ、他端が外部ポンプｂ９の液体入力部へ接続されている。該外部ポンプｂ９の液体出力部にはシャワー用のホースｂ７の一端が接続され、この他端には、密閉可能容器ｈ０の一部を形成する蓋部ｈ１の中央に配置された自動回転形のシャワーｈ２の入力管ｈ３に接続される。なお底蓋ｈ４は密閉可能容器本体ｈ５の下部に設けられた大型開口部ｈ６に嵌合する蓋である。また、密閉可能容器本体ｈ５の上方側には図示（図１１）のように２箇所のフック部ｈ１９が設けられている。
【００２３】
図１３は該シャワーｈ２の自動回転形の機構並びに、密閉可能容器の断面を示すための説明図である。同図中の上左は、密閉可能容器ｈ０と便座ｂ１０を断面にした部分断面斜視図である。また、中央が該部分断面斜視図のシャワーｈ２の拡大図であり、下方の図は、シャワーｈ２を下方から見た図斜視図である。該拡大図において、ｈ１１は固定ケース部、ｈ１２は該固定ケースに装着された入力管ｈ３との連結部の付近において設けられた軸受である。該軸受ｈ１２は中央に回転可能なシャフトｈ１３を備え、さらに該入力管ｈ３の内壁に対して固定される円盤部ｈ１４を備える。該円盤部ｈ１４には軸方向に水が流動可能な貫通孔が複数設けられている。
【００２４】
一方、該シャフトｈ１３の下端には該固定ケース部の内周面に回転が自在でなおかつ大きな隙間ができないように形成された円盤部ｈ１５と、該円盤部ｈ１５の周方向に均等に板状の噴出用ノズルｈ１６が溶着されている。このように構成されたノズルｈ１６にはシャワー用の水圧ならびに水流が、点線で示したように流れる、即ち、入力管ｈ３を通過した水流は円盤部ｈ１４の貫通孔を通り、円盤部ｈ１５に達する、その後円盤部と固定ケース部ｈ１１との隙間を通過しつつ、噴出用ノズルｈ１６を経由して下方へ放出される。
なお、該噴出用ノズルｈ１６は同じ方向に傾斜させて設けているので、その傾斜に対応した回転力が得られ、結果として、回転可能なシャフトｈ１３を中心にして、円盤部ｈ１４ならびに噴出用ノズルｈ１６が一体的に回転する。当然ながら、その回転に伴い噴出される水流は勢い良く回転し、広範囲に渡って強く噴出される。
【００２５】
一方、上述のように、バケツ形の密閉可能容器ｈ０の下方の大型開口部ｈ６には、略円錐台形の底蓋ｈ４で閉栓されている。該底蓋ｈ４によって、通常においては該密閉可能容器ｈ０の下端は隙間無く塞がれている。また、この底蓋ｈ４の開放は、図１２で示したように、底蓋ｈ４の偏った位置に融着させたワイヤーｈ１７を端部に設けた球形の握り部ｈ１８を引くことより、開放が可能となる。なお、このワイヤーｈ１７は蓋部ｈ１に比較的小さな穴が設けられ、該握り部ｈ１８がその穴の上に置かれることで、水流は突出しない状態、すなわち、水流に対して、実質的に密閉状態が得られるように工夫されている。
【００２６】
以上のように構成された実施例ｈの使用例を次ぎに説明する。まず、底蓋ｈ４で下方が閉栓された状態の密閉可能容器本体ｈ５ならびに、蓋部ｈ１が組合わさった状態で、例えば看護するべき部屋に置く、この場合必要に応じて、設置用の皿等の上に置くことができる。そして、看護中に生じた、汚物は、乾燥する前に、該蓋部ｈ１を適度に上げて（ワイヤーの弛みの範囲内で）すばやく密閉可能容器本体ｈ５内に入れる。｛この入れる前に薄い紙を密閉可能容器本体ｈ５内に敷き詰めておくことも有効である。また、薄膜が形成かのうなスプレーを吹き付けておくことも有効と考えられる。｝つぎに、汚物が入った状態のままで、２つのフック部ｈ１９をもって、移動し、便器に便座を下ろした状態の上に置く。該密閉可能容器本体ｈ５の下方は、図１３の密閉可能容器ｈ０と便座ｂ１０を断面にした部分断面斜視図で明瞭に理解できるように、便座ｂ１０にはまるような段差が設けられている。その結果、便座ｂ１０に下ろした後に横方向に力がかかっても、容易には該密閉可能容器本体ｈ５は横ずれして落下することはない形状としている。設置後、該密閉可能容器本体ｈ５の蓋部ｈ１の中央に配置された自動回転形のシャワーｈ２の入力管ｈ３に対して、予め用意しておいたシャワー用のホースｂ７を隙間無く差し込む。その後、外部ポンプｂ９を作動させる。そうすると、汚物が入った状態のままで、上述のシャワーｈ２が作動して勢い良く洗浄が開始される。中にいれた汚物の量や汚染の度合いに応じて、設定した時間を放水する。この放水中において、該密閉可能容器本体ｈ５の内圧は出した水の量だけ上がるが、蓋部ｈ１に設けたワイヤーｈ１７を貫通している穴を通じて、必要量の空気が逃げ、内圧が上がりすぎて、該蓋部ｈ１が自然に上がるようなことがないように、該ワイヤーｈ１７の貫通穴の大きさを予め設定する。上述の一定量の放水が完了した時点で、上記ワイヤーｈ１７を握り部ｈ１８を引くことで緊張させ、ワイヤーの端部に接続した底蓋ｈ４を上げて、洗浄した水を流す。次ぎに、更に底蓋ｈ４が上がった状態で、再度放水を行なうことにより、汚物ならびに底蓋の仕上げの洗い流しをさせることができる。なお、この底蓋ｈ４の大きさは、希望する汚物処理の物品よりも小さく設定することが必要である。
【００２７】
また、前述のように、薄い紙を密閉可能容器本体ｈ５内に敷き詰めておく場合、該底蓋ｈ４開放と同時にその、薄い紙は解け出して流れる。そうすることで、内壁の汚れがいつも簡単に落とせる状態に保つことができる。また、該回転可能な放水を行なうシャワーシステムを一例として挙げたが、必ずしもその必要はなく、単純な放水を蓋内部で行なうように構成した放水装置とすることができる。
【００２８】
図１４は実施例ｊの飛散防止手段部のみを表す図面である。シャワー手段に関しては、前述の例えば図３で表したシャワー手段を用いることができる。同図中において、（ａ）および（ｂ）は飛散防止手段を形成する傘形組立体ｊ０であり、構成は（ａ）が平面図、（ｂ）が断面図である。両図において、ｊ１が下部骨材、ｊ２が中間骨材、ｊ３が上部骨材であり、これら骨材は互いに連結され、一方側のみに折れる構造（一般的な傘の構造）を形成している、但し、この実施例においては、その折れ曲がる方向は逆に形成されている。同様に通常の傘とは逆側に、シート部ｊ５が設けられている。また、中央にはウエイトｊ５、ならびにリングｊ６が設けられている。このウエイトの役割は、使用状態すなわち、シート部ｊ５が緊張する状態へ変位する際に、ウエイトによる荷重を利用する（分銅式）もので、畳まれた状態から緊張状態までの過程を図中における（ｃ），（ｄ），（ｅ）で表した。すなわち、畳まれている状態（ｃ）ではウエイトｊ５は一番上に位置し、最初に骨材を矢印のように人の力で押し広げる。（ｄ）その後はウエイトｊ５の勢いを付けるために、手で振り下ろす。（ｅ）ウエイトの慣性に任せて、デットポイントを越える状態まで変位させることで、実質的にシートが開放した状態でロックされる。戻す際には、上方向へ本体を移動して、同様に上方向の慣性に任せて、該ロックを解除させて、一気に閉じる。手早くシートを開閉させることが可能となる。なお、（ｆ）図において、各部の素材に関して説明をする。ｊ５はウエイトを形成するために金属であることが有利。また、下端のリングｊ６は重みは必要ないので、プラスチック等の素材で作ることができる。なお、この使用方法に関しては図４および図５で説明した使用状態をそのまま利用することが可能である。また、更に実施例ｊでは、上方から釣り下げる方法でも、利用が可能である。その形態からすると、実施例ｇのような延長ポールｇ３の先端から紐等を利用して垂下させる方法もとり得る。
【００２９】
【発明の効果】
請求項１で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、便器内で汚物の洗浄を行なうためのシャワー手段と、該シャワー手段を用いて便器上で汚物の洗浄を行なう際に、便器の座り向きに対して少なくとも左右外側方向に向かって飛散する洗浄時の水分が、飛散しないように構成した飛散防止手段とを備えたことを特徴としている。
従って、従来のように、便器上で汚物を処理するバケツやその他のユーティリティー製品を洗い流す際に、水分が飛び散る傾向があったが、特に左右方向においてその飛散を防止することが可能になる。例えば、介護時において、平行して導入される確率の高い手摺システムなどが、その飛散によって汚れる傾向が高かったが、それが防止することができる。なお、全方向に対して飛散防止を行なうことが望ましい。
【００３０】
請求項２で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、請求項１の構成に加えて、該シャワー手段が、少なくともトイレ用のタンク内に貯水された水を汲み上げる手段を備えたことを特徴とする。
トイレ用のタンク内の貯水した水を利用することは、すなわち、水道システムに工事をするよりも、即座に準備が可能である。つまり、介護において、配管工事を待つことは困難で、必要な時に即座に対応可能とするシステムであることに大きな価値が見いだせる。なお、トイレ用のタンク内の水をポンプ等で汲み上げる場合、使用するポンプをタンクの外に出すことが好ましい。即ちタンク内にポンプが沈められる状態の常設は好ましくない。該常設は、トイレ内の清掃を困難にする。トイレ内の排水用の機構（浮き、弁システム）などの構造と接触して故障を起こしやすくなる。タンク内にポンプという汚れの面積を増加させる要素が加わるので、それだけでもカビや汚れの増加につながる。従って、ポンプは外に設置することが望ましい。
【００３１】
請求項３で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、請求項１の構成に加えて、該飛散防止手段が、便器利用者の座位置を基準にして右手側方から便器の開口部の右側の側部に向かって面状に形成された、右側の飛散防止面と、左手側方から便器の開口部の左側の側部に向かって面状に形成された、左側の飛散防止面とを具備した、ことを特徴とする。
従って、介護用品として高確率で設置されている手摺要素（右手側方ならびに左側方）を用いて、そこから、便器に向かって面状に飛散防止手段を形成することで、トイレ内の狭い場所の有効利用を促す。
【００３２】
請求項４で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、請求項１の構成に加えて、該飛散防止手段が、便器利用者の座位置を基準にして左側部、右側部、前側部、後側部および上側部を具備し、かつ該シャワー手段からの洗浄水が上記左側、右側、前側、後側および上側で囲われた内側で放水される。汚物の汚れは、放置する時間に関連して非常に落としにくい汚れに変わる場合があり、そのような場合には念入りに洗浄を行わなければならない。このような作業においては、全方向に飛散防止を施すことが重要であり、また可能な限り広い作業面積を稼ぐ必要もあり、上記構成により、それら要望を得ることが可能となる。
【００３３】
請求項５で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、請求項１の構成に加えて、該飛散防止手段が、便器上に位置決めされる第１の形態と、該便器上から取り外した第２の形態がとれる、２種類の位置決め状態が得られるように構成した。
このように構成したことにより、狭いトイレ内において最大限の飛散防止手段を備えた、大きな作業場を設けることが可能になり、好ましくは便器上から取り外した際に折り畳めるようにして、第２の形態においてはコンパクトになることが望ましい。
【００３４】
請求項６で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、請求項１の構成に加えて、該飛散防止手段が、便器上に位置決めされる第１の形態と、該便器上から取り外した第２の形態がとれる、２種類の位置決め状態が得られるように構成し、且つ該第２の形態における該飛散防止手段が、汚物を密封内蔵可能とする密閉可能な容器状として利用が可能にした。
このように構成したことにより、汚物処理をした小さなバケツや小道具は、即座にその密閉可能な容器に入れることができ、洗浄する場合にはその容器ごと便器上に位置決めして洗浄作業にうつることができる。結果として、放置によって汚れが付着するのを防ぐことができ、また、汚れの物品を移動する場合にも、安心で且つ清潔であるという好ましい効果がある。
【００３５】
請求項７で定義される便器で汚物の処理をするための洗浄システムは、請求項１の構成に加えて、該飛散防止手段が、移動可能な支持部と該支持部に垂下されたシート状部とから形成されるカーテン形状としたことを特徴とする。
このような構成にしたことで、飛散防止手段はかなりコンパクトに構成することができ、また、使用しないときにおいても場所をとらない構成とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】手摺の要素を利用した飛散防止手段を構成する本発明の１実施例を示す斜視図。
【図２】図１の実施例を明確にするために様々な角度から描いた本発明の１実施例を示す図。
【図３】本発明の１実施例の一部を構成するシャワー手段を示す斜視図。
【図４】変形型四角錐タイプの飛散防止手段を様々な角度から見た本発明の一部を構成する図。
【図５】図４で示した飛散防止手段を実際に使用した様子を示す本発明の一部を構成する説明図。
【図６】平置きボックスタイプの飛散防止手段を様々な角度から見た本発明の一部を構成する図面。
【図７】４本の支柱に布状部材を四角錐状に形成したタイプの飛散防止手段並びシャワー手段を示す本発明の一実施例を示す斜視図。
【図８】図７の実施例を明確にするために様々な角度から描いた図。
【図９】固定ボックスから延長可能なポールに支持された飛散防止部を飛び出すように形成した飛散防止手段の一実施例を示した本発明の一実施例を示す斜視図。
【図１０】図９の実施例を明確にするために様々な角度から描いた図。
【図１１】密閉可能容器（バケツ型）タイプの飛散防止手段と、該密閉可能容器内に設置したシャワー手段の双方を示す斜視図ならびに、該シャワー手段のポンプ構造構造を説明する部分断面斜視図。
【図１２】図１１に示した密閉可能容器の内側構造を示す、各部を分離した図である。
【図１３】シャワーの自動回転形の機構並びに、密閉可能容器の断面を示す部分断面斜視図である。
【図１４】傘に類似した骨材とその骨材に緊張状態にシートを張設したタイプの飛散防止手段を様々な角度から見た、本発明の一部を構成する説明図である。
【符号の説明】
１ａ：ロール状紙、１ｂ：手摺部、１ｃ：貫通溝、
１ｄ：高さ調整足部、１ｅ：支持部、１ｆ：開口部
ｂ１：便器ｂ１、ｂ３：タンク、ｂ９：外部ポンプ
ｃ３：シャワーヘッド
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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