(57)【要約】【課題】黒皮の生成により、被圧延材の先端とワークロールの表面との間の実際の摩擦係数が小さくなっている場合や、次に圧延しようとする被圧延材が高炭素鋼の中でも硬質なものなどのような場合にも、被圧延材の先端とワークロールの表面との間のスリップを防止し、熱間圧延操業が円滑に継続できるようにする。【解決手段】圧延した本数などによって、被圧延材の先端とワークロールの表面の間の摩擦係数が所定以下まで低くなったと判定する場合に、該被圧延材を圧延する前に、該ワークロールをオンラインロールグラインダで研削する。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワークロール表面を研削するオンラインロールグラインダを備えた１又は２以上の圧延機を用いて被圧延材を熱間圧延するに際し、
次に圧延する被圧延材の先端と上記ワークロール表面とがスリップしやすいと判定すると、そのワークロールを有する圧延機で上記被圧延材を圧延する前に、上記ワークロール表面をオンラインロールグラインダで研削することを特徴とする熱間圧延におけるオンラインロール研削方法。
【請求項２】
前記請求項１に記載した構成に加え、次に圧延する被圧延材の、硬さと相関のある指標が、所定以上であると判定すると、その被圧延材を圧延する前に、上記ワークロール表面をオンラインロールグラインダで研削することを特徴とする請求項１に記載した熱間圧延におけるオンラインロール研削方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、オンラインロールグラインダを有する１又は２以上の圧延機を用いて被圧延材を熱間圧延する際における、オンラインでワークロールを研削する方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
熱間圧延とは、被圧延材となる金属材料（以下、単に被圧延材と呼ぶ）を、数１００〜千数１００℃に加熱した後、熱間圧延ライン上に抽出し、一対のロールでその被圧延材を挟圧しながらそのロールを回転させることで薄く延ばすことをいう。
【０００３】
図４に一例を示す熱間圧延ライン１００としては、３／４連続と呼ばれるタイプのものが多い。これは、被圧延材８の搬送方向上流から下流に向かう順に、加熱炉１０、複数の粗圧延機１２、クロップシャ１４、デスケーリング装置１６、仕上圧延機１８、冷却ゾーン２２、コイラー（巻取装置）２４を順次配置して構成される。
【０００４】
上記粗圧延機１２は、多くの場合４機配置されて、そのうち一部（多くの場合、１機）を往復圧延するようにし、残る圧延機で一方向圧延を行うようにする。ただし、４機中３機が一方向のタイプに限らず例えば３機中１機が一方向のタイプなども含め、３／４連続という。
なお、粗圧延機、仕上圧延機を構成する圧延機は複数あるのでそれぞれＲｏｕｇｈｅｒ  、Ｆｉｎｉｓｈｅｒの頭文字を取り、各圧延機（スタンド）にナンバーを付与して、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｆ１、Ｆ２    …    Ｆ７などと略称される。コイラーも同様に複数あって、号機ナンバーを付与して、ＤＣ１、ＤＣ２などと略称される。
【０００５】
そして、上記のような熱間圧延ライン１００では、仕上圧延機１８で被圧延材８の先端を噛み込んで圧延を開始し、尾端まで圧延して終わり、という動作を断続的に繰り返す操業形態をとるのが通常である。
ここで、熱間圧延の分野では、ワークロールを圧延機に組み入れたままで、且つ、高温の被圧延材を圧延する操業を継続したまま、ワークロールを圧延機内で回転させた状態で（以下、オンラインで、と称す）ワークロールを研削するオンラインロールグラインダが開発実用化され、被圧延材接続規制の緩和（所謂ロールチャンスフリー）や、ワークロール交換頻度の低減による熱間圧延ライン１００の操業の稼働率向上等に威力を発揮している。
【０００６】
このオンラインロールグラインダは、今まで、仕上圧延機１８を構成する複数のスタンドのうちの後段スタンドに導入されている。ここで、後段スタンドとは、国内鉄鋼各社で定義は３通りに分かれており、Ｆ４〜Ｆ７までの４スタンドを指すこともあるし、Ｆ５〜Ｆ７までの３スタンドを指すこともあるし、中には仕上圧延機１８を構成するスタンド数が６つしかないところもあり、そういうところではＦ４〜Ｆ６までの３スタンドを指すこともある。
【０００７】
従来、上記後段スタンドの対義語として呼称される前段スタンドには、オンラインロールグラインダが設置されたことはなかった。前段スタンドとは、前述の各社の後段スタンドに対する反対解釈として、少なくともＦ１からＦ３までの３スタンドはこれに該当する。そして、粗圧延機にもオンラインロールグラインダが設置されたことはない。
【０００８】
従来の仕上圧延機１８のＦ４、Ｆ５、Ｆ６、Ｆ７に設置されたオンラインロールグラインダ３０の側面図を図７に、鳥瞰図を図８に示すが、オンラインロールグラインダの原理は、円筒型（カップ型とも称する）の砥石を回転させた状態でワークロール（この場合１９）に押し当て、例えば、スクリューとナットによる螺合機構を用いて、スクリューを回転させることで、砥石をその回転機構ごと、ワークロール１９の軸方向に移動させる、というものである。ワークロール１９の軸方向に移動させることを、とくに、オシレートさせる、とも称する。オシレートとは、語源は、往復動作することであるが、往復動作させる場合のみならず、一方向動作させる場合も含めて、オシレートさせる、と称する。
【０００９】
砥石（回転させるので、以下、回転砥石３１と称す）をワークロール１９に押し当て、オシレートさせるに際し、回転砥石３１のワークロール１９への押し当てを実施したりやめたりすれば、ワークロール１９の軸方向の研削領域をワークロール１９の一部領域とすることが簡単にできるが、ワークロール１９のどの領域をどう研削するのか、その研削の仕方が種々研究されている。
【００１０】
例えば、特許文献１には、幅が同じ被圧延材を繰り返して圧延する場合、もしくは広幅から狭幅の被圧延材に移行して圧延する場合、被圧延材の通板部のみの圧延ロールもしくは被圧延材の非通板部を含む圧延ロールの全面を研削する方法が提案されている。
【００１１】
【特許文献１】
特開平５−  ４２３１０号公報
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
特許文献１に記載されているように、従来のオンラインロール研削は、圧延するワークロール表面の摩耗により発生する段差を解消して、常時円滑なワークロール表面を保持するために行われる。
しかし、熱間圧延操業中、何本かの被圧延材８を圧延していくうちに、それら高温の被圧延材８と直接接触する粗圧延機１２及び仕上圧延機１８の各ワークロール１３、１９の表面に対し、被圧延材８の表層に生ずるスケールの一部が徐々に付着して、当該各ワークロール１３、１９の表面が、黒皮と呼ばれるマグネタイト（Ｆｅ３  Ｏ  ４  ）の皮膜で覆われた状態になる。ワークロール１３、１９の表面がこの状態となると、被圧延材８と該ワークロール１３、１９の表面との間の摩擦係数が小さくなる。
【００１３】
摩擦係数が小さくなると、被圧延材８の先端部がワークロール１３、１９に噛み込む際に、被圧延材８と該ワークロール１３、１９の表面との間でスリップが生ずる場合がある。
ちなみに、被圧延材８と該ワークロール１３、１９の表面との間の摩擦係数μの下限は、次のようにして決まる。
【００１４】
すなわち、図５（ａ）に示すように、被圧延材８の先端がワークロール１９（図５では仕上圧延機１８のワークロール１９を例示しているが、粗圧延機１２のワークロールが１３であっても全く同様である。）に噛み込む際にワークロール１９から受ける力をＰとし、噛み込み角をαとすると、図５（ｂ）に示す力の関係の通り、被圧延材８を上下ワークロール１９同士の間隙すなわち図中に矢印で示す搬送方向に引き込もうとする力ｆｈが、ワークロール１９から被圧延材８の先端に作用する。その力ｆｈが、被圧延材８を上下ワークロール１９同士の間隙に進入するのを妨げて搬送方向と逆方向に押し戻そうとする力Ｐｈ以上であれば、被圧延材８の先端は、上下ワークロール１９同士の間隙に進入するから圧延を開始できる。そうでなければ、被圧延材８と該ワークロール１３、１９の表面との間でスリップが生ずる。このスリップが生ずるか否かの限界状態では、下記式が成立する。したがって、スリップしない摩擦係数μの下限は、ｔａｎαになる。
【００１５】
Ｐｈ＝ｆｈ
Ｐｓｉｎα＝ｆｃｏｓα
Ｐｓｉｎα＝μＰｃｏｓα
μ＝ｔａｎα
もっとも、被圧延材８と上記ワークロール１３、１９の表面との間の実際の摩擦係数は、上述のような黒皮の生成状況や、圧延条件である圧延油の付着量により変動する。
【００１６】
先にも述べた通り、ワークロール１３、１９を研磨したての状態よりも、黒皮の生成した状態の方が実際の摩擦係数が低くなる傾向にあり、スリップしやすい状態となる。また、噛み込み角αが大きくなると、スリップしない摩擦係数μの下限が大きくなる。よって、この場合もスリップしやすくなる。
【００１７】
一方、高炭素鋼やオーステナイト系ステンレス鋼、炭素含有量が０．１質量％以上のマルテンサイト系ステンレス鋼などに代表される硬質材は、材質的な特性としてワークロール１３、１９に噛み込みにくく、スリップしやすい傾向がある。これは、高炭素鋼などは材質上もともと硬質である上に、被圧延材８の先端が、図６に示すように、デスケ−リング装置１６から噴射される水によって３面抜熱されるため、先端以外の部位に比べ、局部的に冷却されやすいことが相乗することから、被圧延材８の先端がいよいよ硬質になって、変形しにくくなり、スムーズに上下ワークロール１９同士の間隙に入っていかなくなるからである。
【００１８】
近年の需要家の品質要求の高まり等による微量添加元素等の影響により、例えば、高炭素鋼の中でも一層硬質なものなどがあるが、圧延サイクル内にこのような硬質材が散在していると、被圧延材を順々に圧延していったときに急にこのような硬質材に出くわすことになり、この問題はいっそう顕著になる。
【００１９】
上述のようなことで、ワークロールと噛み込んだ被圧延材との間でスリップが発生すると、熱間圧延操業の円滑な継続に支障をきたすおそれがある。
本発明は、上記のような問題を解決すべくなされたもので、ワークロールと被圧延材との間のスリップの発生を防止して、熱間圧延操業が円滑に継続できるようにすることを課題とするものである。
【００２０】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明のうち請求項１に記載した発明は、ワークロール表面を研削するオンラインロールグラインダを備えた１又は２以上の圧延機を用いて被圧延材を熱間圧延するに際し、
次に圧延する被圧延材の先端と上記ワークロール表面とがスリップしやすいと判定すると、そのワークロールを有する圧延機で上記被圧延材を圧延する前に、上記ワークロール表面をオンラインロールグラインダで研削することを特徴とする熱間圧延におけるオンラインロール研削方法を提供するものである。
【００２１】
本発明によれば、ワークロール表面に黒皮が所定以上生成するなどして、スリップするおそれがあると判定すると、ワークロールの研削が実施される結果、上記スリップの発生が防止され、噛み込み失敗を防止できる。
次に、請求項２に記載した発明は、請求項１に記載した構成に加え、次に圧延する被圧延材の、硬さと相関のある指標が、所定以上であると判定すると、その被圧延材を圧延する前に、上記ワークロール表面をオンラインロールグラインダで研削することを特徴とするものである。
【００２２】
本発明によれば、被圧延材の先端とワークロールの表面との間の摩擦係数が上記のようにワークロール表面に黒皮が所定以上生成するなどしてスリップするおそれがある所定以下まで低下していなくても、次に圧延する被圧延材が所定以上の硬さを有する被圧延材である場合には、ワークロールの研削が実施されて、硬度の高い被圧延材とワークロールとの間のスリップが防止される。
【００２３】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の第１実施形態について説明する。
（第１実施形態）
図４に示すような熱間圧延ライン１００を考えて、圧延サイクル中、仕上圧延機１８の前段スタンドＦ１、Ｆ２、Ｆ３のうちの少なくとも一つ以上のスタンドのワークロール１９に黒皮が生成した状態、すなわち被圧延材８の先端とワークロール１９の表面との間の摩擦係数が所定以下の低い状態となった、すなわち、被圧延材の先端とワークロール表面がスリップしやすいと判定すると、被圧延材８の先端がワークロール１９に噛み込み易くするため、次の被圧延材８を圧延する直前に、ワークロール１９をオンラインロールグラインダ３０で研削する。これにより、ワークロール１９の表面の黒皮を取り除き、被圧延材８の先端とワークロール１９との間の摩擦係数を上げ、被圧延材８の先端がスリップしてワークロール１９に噛み込まなくなるのを防止する。
【００２４】
無論、今まで後段スタンドにしか設置しなかったオンラインロールグラインダ３０を、前段スタンドの少なくとも一つにも設置する。
ここで、上記した圧延サイクルとは、研磨したてのワークロール１９を仕上圧延機１８の全スタンドに組み入れてから、通常６０乃至１２０本程度の被圧延材８を圧延したら、次の別の研磨したてのワークロール１９を仕上圧延機１８の全スタンドに組み入れるようにして操業していることと関連した概念であり、研磨したてのワークロール１９を仕上圧延機１８の全スタンドに組み入れてから、次に別の研磨したてのワークロール１９を仕上圧延機１８の全スタンドに組み入れるまでに圧延する、６０〜１２０本程度の一群の被圧延材８を圧延順に並べた構成単位のことである。
【００２５】
発明者らの研究によれば、１５本を超えて被圧延材８を断続的に圧延すると、仕上圧延機１８の前段スタンドでは、黒皮の生成により、ワークロール１９の表面と被圧延材８の先端の間の摩擦係数が低くなって、スリップする場合があることを確認している。
この１５本という数字は、高炭素鋼の圧延サイクルにて検証した結果、見出したものであるため、より軟質な被圧延材を圧延する場合は、もっと大きな数字になるが、そのような場合も、適宜実験にて前記のようなスリップする臨界的な数字を見出すことによって、他の種類の被圧延材を圧延する場合にも本発明は適用できるが、ともあれ、上記の場合は、研磨したてのワークロール１９を仕上圧延機１８の全スタンドに組み入れてから、１６本目の被圧延材８の圧延の直前に、前段スタンドのワークロール１９をオンラインロールグラインダ３０で研削するようにする。
【００２６】
すなわち、本実施形態では、ワークロールの使用開始から、若しくは前回の研削から１５本の被圧延材を圧延すると、圧延する次の被圧延材の先端と上記ワークロール表面との間の摩擦係数が、スリップするおそれのある、所定以下の摩擦係数に低下したと判定する。
ここで、ワークローク表面のスリップ防止のための研削は、ワークロール１９の表面のうち、被圧延材８の通板部のみ、もしくは被圧延材８の非通板部を含む圧延ロールの全面、いずれを研削するようにしてもよい。あるいは、被圧延材８の通板部あるいは非通板部に跨る領域を研削するなどの研削の仕方も考えられるが、とにかく確実に、ワークロール１９の表面と被圧延材８の先端の間でのスリップを防止できるのであれば、いかなる研削の仕方をしてもよい。
【００２７】
１６本目の被圧延材８の圧延の直前でひとたび研削を実施すれば、次は、また、１５本の被圧延材８を圧延した後、すなわち３１本目の被圧延材の圧延の直前で研削を実施すればよく、以降、４６本目の直前、６１本目の直前、・・・という具合に、所定以下の摩擦係数に低下したと判定されて研削が行われる。
他の種類の被圧延材を圧延する場合には、予め実験して得られている、スリップする臨界的な数字がＮ本であった、とすると、（Ｎ＋１）本目の被圧延材の圧延の直前、（２Ｎ＋１）本目の直前、（３Ｎ＋１）本目の直前、・・・という具合に、研削を行えばよい。
【００２８】
なお、上記の例では、仕上圧延機１９の前段スタンド、すなわちＦ１からＦ３までについて、１５本の被圧延材８を圧延するごとに研削を実施する場合を例に説明したが、本発明はこれに限るものではない。各社の実情に合わせ、例えば、Ｆ１だけにオンラインロールグラインダ３０を設置した場合は、Ｆ１について、１５本ごとに研削を実施するなどすればよいし、仕上圧延機１８ではなく粗圧延機１２にオンラインロールグラインダ３０を設置した、あるいは、仕上圧延機１８の前段スタンドと粗圧延機１２の一部または全部のスタンドにもオンラインロールグラインダ３０を設置した、などの場合も、所定本数の被圧延材８を圧延するごとに研削を実施するようにすればよい。
【００２９】
また、粗圧延機と仕上圧延機あるいはさらに両者とも各スタンドごとに、被圧延材の温度が異なるため黒皮の生成の程度も異なるわけであり、前記した所定本数は、粗圧延機と仕上圧延機あるいはさらに各スタンド毎に異なる値としても良い。
さらに、被圧延材１本の長さは各社まちまちであるから、１５本に限らず、各社の実情に合わせ、適宜な本数圧延するごとに研削を実施するようにしてよい。すなわち、上記所定以下の摩擦係数に低下したと判定する上記本数は、被圧延材の条件や圧延設備の条件などによって異なるものである。
【００３０】
次に、第２実施形態について説明する。
（第２実施形態）
上記第１実施形態と同様な構成とした場合に、今、ある特定の圧延機にとって、次に圧延すべき被圧延材８の材質が高炭素鋼の中でも特に硬質なものであると判定した場合には、被圧延材８を圧延する直前に、ワークロール１３（１９）をオンラインロールグラインダ３０で研削することにより、ワークロール１９の表面の黒皮を取り除き、被圧延材８の先端とワークロール１９の表面との間の摩擦係数を上げる。これによって、被圧延材８の先端がスリップしてワークロール１９に噛み込まなくなるのを防止する。
【００３１】
すなわち、１５本の被圧延材８を圧延するごとに研削を実施することに代えて、又は併用して、材質が硬質である被圧延材８を圧延する直前に、ワークロール１９をオンラインロールグラインダ３０で研削するようにした点を除いて、第１実施形態と同様である。
材質が硬質である被圧延材８には、硬質であることを示す何らかの指標が、例えば、圧延命令組段階で、各被圧延材８に関連付けされたデータとして、後述の実施例中のビジネスコンピュータ９０などの計算機内にて付与される。この硬質であることを示す何らかの指標は、一例として常温での引張強さの命令値とするのが簡単であるが、これに限るものではない。例えば、ブリネル、ロックウエル、ビッカース、ショア各種の硬さの指標、あるいはその他であってももちろんよい。高温状態での硬さと常温での引張強さなどは、値としては違うわけであるが、硬軟に相関があるため、実用上、これで十分である。
【００３２】
【実施例】
図４に示す熱間圧延ライン１００に、本発明を適用した場合を例にして、以下、説明する。
ビジネスコンピュータ９０を用いて、オペレータ操作により圧延サイクルを作成する。これが情報伝達ルートＷを通じてプロセスコンピュータ７０に伝送される。プロセスコンピュータ７０では、被圧延材８の材質、粗圧延機１２、仕上圧延機１８の各スタンド出側の被圧延材厚、被圧延材幅をはじめとする各種の膨大なデータを記憶、認識している。
【００３３】
これらデータに基いて、プロセスコンピュータ７０から、制御装置５０に向けて、どのスタンド（圧延機）のオンラインロールグラインダ３０について、どの被圧延材８を圧延する直前に、ワークロール１３（１９）のどの領域について研削を実施するか、についての情報が情報伝達ルートＧを通じて伝送される。
そして、本実施例では、１５本の被圧延材を圧延すると、次に圧延する被圧延材の先端と上記ワークロール表面との間の摩擦係数が所定以下に低下した、すなわち、被圧延材の先端とワークロールの表面がスリップしやすいと判定すると共に、被圧延材の引張強さ（命令値）が５５０ＭＰａ以上の場合に、被圧延材の硬さと相関のある指標が所定以上と判定するように、プロセスコンピュータ７０に対しプログラムが組み込まれ、上記いずれかの判定を満足すると、次の被圧延材を圧延する前に、対象とする圧延機のワークロールをオンラインロールグラインダ３０で研削するように制御する。
【００３４】
図１に、仕上圧延機１８の前段スタンドＦ１、Ｆ２、Ｆ３にオンラインロールグラインダ３０を設置して研削した例を示す。
ここで、研削には、通常のＦ１インターバル４０ｓｅｃ内外よりも長い時間を要するため、プロセスコンピュータ７０からの指令により、図２に示すように、Ｆ１インターバルを７０ｓｅｃ程度に延ばすように設定してある。
【００３５】
上記のように、オンラインロールグラインダ３０で研削した結果、被圧延材８の先端とワークロール１９の表面の間でスリップは発生しなかった。なお、図１及び図２において、５０本目以降については図示を省略してある。
ちなみに、このときの被圧延材８の仕上圧延後厚、被圧延材幅、被圧延材長さ、引張強さ（命令値）についての、被圧延材圧延本数順の構成を図３に示す。
【００３６】
図１において、４９本目の直前に研削を実施しているのは、４９本目の被圧延材の引張強さ（命令値）が５５０ＭＰａと、他の被圧延材に比して高かったためである。本実施例では、引張強さ（命令値）が５５０ＭＰａ以上の被圧延材を次に圧延する場合は、上述のように、被圧延材の硬さと相関のある指標が所定以上の被圧延材であると判定して、その直前にＦ１、Ｆ２、Ｆ３のオンラインロールグラインダが研削を実施するようにプログラムしてある。
表１に、本実施例における被圧延材等についての情報を示す。
【００３７】
【表１】
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【００３８】
ここで、上記実施形態では、圧延した本数で所定以下の摩擦係数まで低下したかどうかを判定しているが、本発明はこれに限らない。例えば、特定の圧延機に着目した場合に、当該圧延機にとっての圧延インターバル（先行する被圧延材８の尾端が尻抜けしてから、次の被圧延材８の先端が噛み込むまでの時間）が、予定されるインターバル時間よりも所定時間を超えた場合も、被圧延材８の先端とワークロール１３（１９）の表面の間の摩擦係数が低下し、被圧延材８の先端とワークロール１３（１９）の間でスリップが生じやすいことが経験的にわかっている。したがって、その圧延機にとっての圧延インターバルが、予定されるインターバル時間よりも所定時間を超えた場合に、所定以下の摩擦係数まで低下したと判定して、次の被圧延材の圧延直前に、オンラインロールグラインダ３０により、ワークロール１３（１９）の表面を研削するようにしてもよい。
【００３９】
また、上述の説明では、全て自動で研削が行われるものとして説明したが、本発明はこれに限るものではない。圧延インターバルが所定時間を超えると予測されるため、オンラインロールグラインダによるワークロール研削時間が確保できるものと判断される場合に、人意判断により、被圧延材８が加熱炉１０より抽出される前にオペレータの釦押下などによりオンラインロールグラインダ３０への研削指示の予定入力を行えるような仕組、被圧延材８が加熱炉１０より抽出された後にオペレータの釦押下などにより被圧延材８の搬送を一旦停止させるとともに、オンラインロールグラインダ３０へ研削指示の（突発）入力を行えるような仕組、などにしてもよいし、あるいはこれらの仕組を、自動で研削が行われる仕組と併設してもよい。
【００４０】
さらに、上述の説明では、熱間圧延操業開始時の仕上圧延機１８のワークロール１９が研磨したてのワークロールであった例を示したが、熱間圧延操業開始時の仕上圧延機１８のワークロール１９が別の圧延チャンスで使用された再使用ロールであっても、ビジネスコンピュータ９０あるいはプロセスコンピュータ７０からの指令またはオペレータの判断により研削タイミングを調整しても構わない。また、オンラインロールグラインダによるワークロール研削時間が確保できるようにするために、オペレータの判断により、圧延インターバルを延ばすように調整してもよい。
【００４１】
また、仕上圧延機１８の前段スタンド以外の圧延機たとえば粗圧延機１２や仕上圧延機１８の後段スタンドに配置されたオンラインロールグラインダ３０であっても同様の効果が得られることは言うまでもない。
また、上述の説明では、引張強さの命令値により、被圧延材の硬さと相関のある指標が所定以上となったかどうかを判定して研削実施の有無を決定しているが、本発明はこれに限定されない。
【００４２】
実際のワークロール１３（１９）の表面の状態をＣＣＤカメラなどで観察した表面性状に基づき、所定以下の摩擦係数となっているか否かを判定して、研削実施の有無を決定することや、温度計による被圧延材８の先端部の実測温度にて、被圧延材の硬さと相関のある指標が所定以上となったか否かを判定することで、被圧延材８のワークロール１３（１９）への噛み込み難さを自動判断することで研削実施の有無を決定するようにした方がより高精度な被圧延材８の先端の噛み込み不良（スリップ）を回避できる手段であると考えられるため、そのようにしてももちろんよい。
【００４３】
【発明の効果】
以上説明してきたように、本発明によれば、黒皮の生成により被圧延材の先端とワークロール表面との間の実際の摩擦係数が所定以下まで小さくなっている場合や、次に圧延する被圧延材が高炭素鋼の中でも硬質なものとなった場合などにも、被圧延材の先端とワークロールの表面との間のスリップを防止し、熱間圧延操業が円滑に継続できるようになるという効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例を示す図である。
【図２】本発明の実施例を示す図である。
【図３】本発明の実施例を示す図である。
【図４】熱間圧延ラインの概要を示す図である。
【図５】スリップのメカニズムを図解するための図である。
【図６】被圧延材の先端が局部的に冷却されやすい理由を図解するための図である。
【図７】オンラインロールグラインダの側面図である。
【図８】オンラインロールグラインダの鳥瞰図である。
【符号の説明】
８…被圧延材
１０…加熱炉
１２…粗圧延機
１４…クロップシャ
１６…デスケーリング装置
１８…仕上圧延機
１３、１９…ワークロール
２２…冷却ゾーン
２４…コイラー
３０…オンラインロールグラインダ
３１…回転砥石
３２…オシレート用スクリュー、ナット
５０…制御装置
７０…プロセスコンピュータ
９０…ビジネスコンピュータ
１００…熱間圧延ライン
Ｗ、Ｇ…情報伝達ルート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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