(57)【要約】【課題】本発明は電子回路設計方法及びコンピュータプログラムに関し、設計者への依存度及び負荷を軽減すると共に、設計時間を短縮可能とすることを目的とする。【解決手段】配線ペアに対するノイズを解析し、ノイズの解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正するように構成する。【選択図】　　　図３
2004021766.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
配線ペアに対するノイズを解析する解析ステップと、
該解析ステップの解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正する修正ステップとを含むことを特徴とする、電子回路設計方法。
【請求項２】
前記修正ステップは、決定されたスペースに基づいた配線ルールを作成することを特徴とする、請求項１記載の電子回路設計方法。
【請求項３】
自動配線を行うソフトウェアにより、前記配線ルールに従いノイズエラーが発生しないスペースが開けられた配線を行う配線ステップを更に含むことを特徴とする、請求項２記載の電子回路設計方法。
【請求項４】
前記解析ステップは、ノイズエラーを検出すると、被害者ネット、加害者ネット、被害者ネットの許容ノイズ値、加害者ネットのノイズ値及び被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長を含むチェック結果リストを出力することを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項記載の電子回路設計方法。
【請求項５】
前記修正ステップは、前記チェック結果リストをソートし、前記隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定し、該スペースのスペース値を決定し、少なくとも決定された該スペース値を含む配線ルールを出力することを特徴とする、請求項４記載の電子回路設計方法。
【請求項６】
前記配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、及び／又は優先度が含まれることを特徴とする、請求項５記載の電子回路設計方法。
【請求項７】
前記修正ステップは、被害者ネット及びその積算平行長、被害者ネット及びその出現頻度、加害者ネット及びその出現頻度、又は、被害者ネット及び加害者ネットとして現れるネット及びその出現頻度に基づいてソートを行うことを特徴とする、請求項５又は６記載の電子回路設計方法。
【請求項８】
前記解析ステップは、許容される平行配線長をＬ、加害者側ドライバ抵抗をＲａ、被害者側ドライバ抵抗をＲｖ、２つの配線間の隣接容量をＣｃとすると、被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長が、Ｌ≦ｆ６（Ｒａ，Ｒｖ，Ｃｃ）で表現される平行配線長Ｌを超えるとノイズエラーを検出することを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項記載の電子回路設計方法。
【請求項９】
コンピュータに電子回路の設計を行わせるコンピュータプログラムであって、
コンピュータに、配線ペアに対するノイズを解析を行わせる解析手順と、
コンピュータに、該解析手順の解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正する修正手順とを含むことを特徴とする、コンピュータプログラム。
【請求項１０】
前記解析手順は、許容される平行配線長をＬ、加害者側ドライバ抵抗をＲａ、被害者側ドライバ抵抗をＲｖ、２つの配線間の隣接容量をＣｃとすると、コンピュータに、被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長が、Ｌ≦ｆ６（Ｒａ，Ｒｖ，Ｃｃ）で表現される平行配線長Ｌを超えるとノイズエラーを検出させることを特徴とする、請求項９記載のコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は電子回路設計方法及びコンピュータプログラムに係り、特に高速配線処理を自動的に行うのに適した電子回路設計方法及びコンピュータプログラムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＣＡＤにより大規模集積回路（ＬＳＩ）、マルチチップモジュール（ＭＣＭ）やプリント基板（ＰＣＢ）等の電子回路を設計する際には、シミュレーションによりノイズ解析を行い、ノイズ解析に応じてノイズ対策が取られる。ノイズ解析により解析されるノイズには、反射ノイズやクロストークノイズが含まれる。反射ノイズは、ドライバの内部抵抗と伝送線路の特性インピーダンスの不整合により発生する。他方、クロストークノイズは、ドライバの駆動能力と隣接する配線パターンのギャップ（ピッチ）に大きく依存する。
【０００３】
ノイズ対策とは、ノイズ解析の結果に基づいて、電子回路で発生する各種ノイズを抑えるために取られる各種対策を言う。近年、各種電子回路の小型化や高速化に伴い、電子回路を設計する際のノイズ解析及びノイズ対策が重要になってきている。
【０００４】
電子回路の設計は、決定されたノイズ対策に基づいて必要に応じて変更される。このような設計変更の後、再度ノイズ解析が行われ、ノイズが許容範囲内に収まるまで上記の如き手順を繰り返す。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
従来の電子回路設計方法では、ノイズ解析の結果、例えば許容範囲を超えるノイズが発生する配線ペアが検出されると、設計者が配線ペア間のスペースを増加する等の修正を配線に施す設計変更を行い、再度ノイズ解析を行う。再度のノイズ解析の結果、発生するノイズが依然として許容範囲を超える場合には、更に配線を修正する等の設計変更を行う必要がある。尚、設計変更の際には、設計者が変更内容を詳細に指定する必要があるが、配線が混雑している場合には、指定するスペースを全て確保することができない場合もあり、そのような場合には、設計が経験に基づいてスペースを確保するべき配線を指定する。
【０００６】
このように、ノイズ解析の結果、許容範囲を超えるノイズの発生が検出されると、設計者による設計変更及びノイズ解析を何回も繰り返す必要があり、設計に時間がかかるという問題があった。又、設計者が熟練していないと設計変更を要する回数が増加することが多く、設計者へ依存度及び負荷が大きいという問題もあった。
【０００７】
そこで、本発明は、設計者への依存度及び負荷を軽減すると共に、設計時間を短縮可能な電子回路設計方法及びコンピュータプログラムを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の課題は、配線ペアに対するノイズを解析する解析ステップと、該解析ステップの解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正する修正ステップとを含むことを特徴とする電子回路設計方法によって達成できる。
【０００９】
上記の課題は、コンピュータに電子回路の設計を行わせるコンピュータプログラムであって、コンピュータに、配線ペアに対するノイズを解析を行わせる解析手順と、コンピュータに、該解析手順の解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正する修正手順とを含むことを特徴とするコンピュータプログラムによっても達成できる。
【００１０】
従って、本発明によれば、設計者への依存度及び負荷を軽減すると共に、設計時間を短縮可能な電子回路設計方法及びコンピュータプログラムを実現することができる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明になる電子回路設計方法及びコンピュータプログラムの各実施例を、以下図面と共に説明する。
【００１２】
【実施例】
先ず、本発明になる電子回路設計方法を用いるシミュレーション装置について説明する。シミュレーション装置は、図１に示すような情報処理装置（コンピュータ）を用いて構成可能である。図１に示す情報処理装置は、ＣＰＵ（中央処理装置）９１、メモリ９２、入力装置９３、出力装置９４、外部記憶装置９５、媒体駆動装置９６及びネットワーク接続装置９７を備え、それらはバス９８により互いに接続されている。
【００１３】
メモリ９２は、例えば、ＲＯＭ、ＲＡＭ等を含み、本発明になるコンピュータプログラムを含む、処理に用いられるコンピュータプログラムと、データとを格納する。ＣＰＵ９１は、メモリ９２を利用してコンピュータプログラムを実行することにより、必要な処理を行う。
【００１４】
入力装置９３は、例えば、キーボード、ポインティングデバイス、タッチパネル等からなり、ユーザからの指示や情報の入力に用いられる。出力装置９４は、例えば、ディスプレイ、プリンタ、スピーカ等からなり、ユーザへの問い合わせや処理結果の出力に用いられる。
【００１５】
外部記憶装置９５は、例えば、磁気ディスク装置、光ディスク装置、光磁気ディスク装置、テープ装置等で構成される。情報処理装置は、この外部記憶装置９５に、上記コンピュータプログラムとデータを保存しておき、必要に応じて、それらをメモリ９２にロードして使用する。
【００１６】
媒体駆動装置９６は、可搬記録媒体９９を駆動し、その記録内容にアクセスする。可搬記録媒体９９としては、メモリカード、フロッピーディスク（登録商標）、ＣＤ−ＲＯＭ、光ディスク、光磁気ディスク等の、任意のコンピュータ読み取り可能な記録媒体が用いられる。ユーザは、この可搬記録媒体９９に上記コンピュータプログラムとデータを格納しておき、必要に応じて、それらをメモリ９２にロードして使用する。
【００１７】
ネットワーク接続装置９７は、ＬＡＮやインターネット等の任意の通信ネットワークに接続され、通信に伴うデータ変換を行う。情報処理装置は、上記コンピュータプログラムとデータをネットワーク接続装置９７を介して他の装置から受け取り、必要に応じて、それらをメモリ９２にロードして使用する。
【００１８】
図２は、図１の情報処理装置にコンピュータプログラムとデータを供給することのできるコンピュータ読み取り可能な記録媒体を示す図である。可搬記録媒体９９やサーバ１００のデータベース１０１に保存されたコンピュータプログラムとデータは、メモリ９２にロードされる。このとき、サーバ１００は、コンピュータプログラムとデータを搬送する搬送信号を生成し、ネットワーク上の任意の伝送媒体を介して情報処理装置に送信する。そして、ＣＰＵ９１は、そのデータを用いてそのコンピュータプログラムを実行し、必要な処理を行う。
【００１９】
図３は、シミュレーション装置の動作を説明するフローチャートである。同図に示す処理は、図１に示すＣＰＵ９１が本発明になるコンピュータプログラムを実行することにより行われる。図３に示す処理は、ステップＳ１，Ｓ２からなる論理設計処理と、ステップＳ３〜Ｓ７，Ｓ１１〜Ｓ１４からなる実装設計処理とからなる。
【００２０】
図３において、ステップＳ１は、設計するべき電子回路の論理回路を入力する。ステップＳ２は、入力した論理回路に基づいて論理シミュレーションを行う。
【００２１】
ステップＳ３は、フロアプランのセルの配置を行い、ステップＳ４は、セルの配置及び配線を行う。ステップＳ５は、信号のタイミング解析を行う。ステップＳ６は、タイミングエラーが発生したか否かを判定し、判定結果がＹＥＳであると、ステップＳ７は、ユーザからの指示に基づいて設計変更を行い、処理はステップＳ５へ戻る。設計するべき電子回路に対しては、予めタイミングの制約があり、ステップＳ６は、タイミングの制約を満足していない場合には、タイミングエラーが発生していると判定する。
【００２２】
ステップＳ６の判定結果がＮＯであると、処理は配線ルール出力処理ＳＴ１へ進む。配線ルール出力処理ＳＴ１は、ステップＳ１１〜Ｓ１４からなる。ステップＳ１１は、ノイズ解析を行い、ステップＳ１２は、ノイズ解析の結果、ノイズエラーが発生したか否かを判定する。設計するべき電子回路に対しては、予めノイズの制約があり、ステップＳ１２は、ノイズが許容範囲を超えておりノイズの制約を満足していない場合には、ノイズエラーが発生していると判定する。ノイズエラーが発生したネットについては、例えばチェック結果リストを出力する。
【００２３】
ステップＳ１２の判定結果がＹＥＳであると、ステップＳ１３は、例えばチェック結果リストに基づいて設計変更を行い、処理はステップＳ１１へ戻る。ステップＳ１３が行う設計変更には、例えば、ノイズエラーが発生する原因の配線ペアを特定し、この配線ペアに対してスペースを空けてノイズエラーが発生しないように配線を自動的に修正することが含まれる。従って、ステップＳ１３は、スペースを決定すると共に、決定されたスペースに基づいた配線ルールを自動的に作成する。ステップＳ１２の判定結果がＮＯであると、ステップＳ１４では、自動配線を行うソフトウェア（ラウター）により、配線ルールに従いノイズエラーが発生しないスペースが開けられた配線（スペース配線）を行う。尚、ステップＳ１４は、ユーザが手動で行うマニュアル配線を行っても、自動配線とマニュアル配線とを混在させても良い。
【００２４】
本発明は、ステップＳ１３の設計変更を自動的に行える点に特に特徴があり、熟練した設計者でなくても必要な設計変更を自動的に行うことができる。
【００２５】
第１実施例：
図４は、第１実施例において設計変更をする配線ペアを示す図である。配線ペアは、クロストークノイズの発生源となる加害者ネット１と、被害者ネット２とからなる。加害者ネット１が、被害者ネット２と隣接配線部分３において被害者ネット２と隣接しているために、被害者ネットに２にクロストークノイズが発生する。
【００２６】
隣接配線部分３においては、加害者ネット１が被害者ネット２に近すぎるため、クロストークノイズが被害者ネット２に発生する。そこで、図５に示すように、隣接配線部分３における加害者ネット１と被害者ネット２との間のスペース４を自動的に空けるように設計変更を自動的に行う。
【００２７】
図６は、第１実施例において、図３に示すステップＳ１１が出力するチェック結果リスト２０を示す図である。図６に示すチェック結果リスト２０には、ノイズエラーが発生した被害者ネット、被害者ネットに対する加害者ネット、被害者ネットの許容ノイズ値、加害者ネットのノイズ値、平行区間総長等が含まれる。図６中、各ネット名ＮＥＴ　Ｎａｍｅの上側の行が被害者ネット（例えば、ｎｅｔ＿ａ）を示し、下側の行が加害者ネット（例えば、ｎｅｔ＿ｂ）を示す。又、＊Ｌ×１は被害者ネットの許容ノイズ値を示し、Ｌ×１は加害者ネットのノイズ値を示す。平行区間総長は、加害者ネット１と被害者ネット２が隣接配線部分３において平行に隣接する区間の総長を示す。
【００２８】
図７は、第１実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。同図に示す処理は、図３に示すステップＳ１３に対応する。
【００２９】
図７において、ステップＳ１３−１は、チェック結果リスト２０を入力して、チェック結果リスト２０の内容をソートするソート処理を行う。ソート処理が採用するソート方法は特に限定されないが、例えば（１）被害者ネット及びその積算平行長、（２）被害者ネット及びその出現頻度、（３）加害者ネット及びその出現頻度、（４）被害者ネット及び加害者ネットとして現れるネット及びその出現頻度等に基づいてソートを行うことができる。
【００３０】
ステップＳ１３−２は、隣接配線部分３における加害者ネット１と被害者ネット２との間のスペース４を付与する優先度を決定する。スペースを付与する優先度とは、どのネットに優先的にスペースを確保するかを示す値である。例えば、配線が混雑しており指示された全てのネットに指示されたスペースを確保することができない場合に、優先度は、どのネットに優先的にスペースを確保するかを示す。
【００３１】
ステップＳ１３−３は、スペース４の値（スペース値）を決定する。例えば、通常スペース値がｘｘｘμｍの場合、ノイズ対策スペース値をｙｙｙμｍに決定する。
【００３２】
ステップＳ１３−４は、少なくとも決定されたスペース値を含む配線ルール（Ｒｕｌｅ　Ｆｏｒ　Ｅａｃｈ　Ｎｅｔ）を出力する。出力される配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値等が含まれ、優先度が含まれても良い。従って、図３に示すステップＳ１４は、出力された配線ルールに基づいて、ラウターにより自動配線を行うことができる。
【００３３】
第２実施例：
図８は、第２実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。同図に示す処理は、図３に示すステップＳ１３に対応する。
【００３４】
図８において、ステップＳ１３−１１は、図６に示す如きチェック結果リスト２０を入力し、ステップＳ１３−１２は、ソート処理を行うことで同図の右側に示す被害者ネット、加害者ネット及び加害者ネット及び被害者ネットの隣接配線部分が平行に走る平行長からなるリスト２１を生成する。ステップＳ１３−１３は、リスト２１の各被害者ネットに対する平行長を求める積算処理行い、リスト２２を生成する。ステップＳ１３−１４は、リスト２２に対してソート処理を行い、例えば平行長の長い順にリスト２２の内容をソートして、リスト２３を生成する。このようなソート処理では、１つのネットに対するスペース確保を行うことにより、より多くのノイズエラーが解決できる可能性の高い順に優先度を決めている。
【００３５】
ステップＳ１３−１５は、リスト２３に基づいて、隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定する。又、ステップＳ１３−１６は、スペース値を決定する。ステップＳ１３−１５及びステップＳ１３−１６により、リスト２４が生成される。リスト２４には、各被害者ネットに対して、スペース値及び優先度が記載されている。例えば、被害者ネットＮｅｔ＿ｂのスペース値はｙｙｙμｍであり、優先度は１である。ここでは、説明の便宜上、優先度は、その値が小さい程高い優先度を示すものとする。
【００３６】
ステップＳ１３−１７は、決定されたスペース値及び優先度を含む配線ルール（Ｒｕｌｅ　Ｆｏｒ　Ｅａｃｈ　Ｎｅｔ）をリスト２４に基づいて出力する。出力される配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、優先度等が含まれる。従って、図３に示すステップＳ１４は、出力された配線ルールに基づいて、ラウターにより自動配線を行うことができる。
【００３７】
第３実施例：
図９は、第３実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。同図に示す処理は、図３に示すステップＳ１３に対応する。
【００３８】
図９において、ステップＳ１３−２１は、図６に示す如きチェック結果リスト２０を入力し、ステップＳ１３−２２は、ソート処理を行うことで同図の右側に示す被害者ネット、加害者ネット及び加害者ネット及び被害者ネットの隣接配線部分が平行に走る平行長からなるリスト２１を生成する。ステップＳ１３−２３は、リスト２１の各被害者ネットの出現頻度を求める積算処理行い、リスト３２を生成する。ステップＳ１３−２４は、リスト３２に対してソート処理を行い、例えば出現頻度の高い順にリスト３２の内容をソートして、リスト３３を生成する。このようなソート処理では、１つのネットに対するスペース確保を行うことにより、より多くの被害者ネットが救える可能性の高い順に優先度を決めている。
【００３９】
ステップＳ１３−２５は、リスト３３に基づいて、隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定する。又、ステップＳ１３−２６は、スペース値を決定する。ステップＳ１３−２５及びステップＳ１３−２６により、リスト３４が生成される。リスト３４には、各被害者ネットに対して、スペース値及び優先度が記載されている。例えば、被害者ネットＮｅｔ＿ｂのスペース値はｙｙｙμｍであり、優先度は２である。ここでは、説明の便宜上、優先度は、その値が小さい程高い優先度を示すものとする。
【００４０】
ステップＳ１３−２７は、決定されたスペース値及び優先度を含む配線ルール（Ｒｕｌｅ　Ｆｏｒ　Ｅａｃｈ　Ｎｅｔ）をリスト３４に基づいて出力する。出力される配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、優先度等が含まれる。従って、図３に示すステップＳ１４は、出力された配線ルールに基づいて、ラウターにより自動配線を行うことができる。
【００４１】
第４実施例：
図１０は、第４実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。同図に示す処理は、図３に示すステップＳ１３に対応する。
【００４２】
図１０において、ステップＳ１３−３１は、図６に示す如きチェック結果リスト２０を入力し、ステップＳ１３−３２は、ソート処理を行うことで同図の右側に示す被害者ネット、加害者ネット及び加害者ネット及び被害者ネットの隣接配線部分が平行に走る平行長からなるリスト２１を生成する。ステップＳ１３−３３は、リスト２１の各加害者ネットの出現頻度を求める積算処理行い、リスト４２を生成する。ステップＳ１３−３４は、リスト４２に対してソート処理を行い、例えば出現頻度の高い順にリスト４２の内容をソートして、リスト４３を生成する。このようなソート処理では、１つのネットに対するスペース確保を行うことにより、より多くの加害者ネットが救える（加害者ネットとならないようにする）可能性の高い順に優先度を決めている。
【００４３】
ステップＳ１３−３５は、リスト４３に基づいて、隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定する。又、ステップＳ１３−３６は、スペース値を決定する。ステップＳ１３−３５及びステップＳ１３−３６により、リスト４４が生成される。リスト４４には、各加害者ネットに対して、スペース値及び優先度が記載されている。例えば、被害者ネットＮｅｔ＿ｘのスペース値はｙｙｙμｍであり、優先度は１である。ここでは、説明の便宜上、優先度は、その値が小さい程高い優先度を示すものとする。
【００４４】
ステップＳ１３−３７は、決定されたスペース値及び優先度を含む配線ルール（Ｒｕｌｅ　Ｆｏｒ　Ｅａｃｈ　Ｎｅｔ）をリスト４４に基づいて出力する。出力される配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、優先度等が含まれる。従って、図３に示すステップＳ１４は、出力された配線ルールに基づいて、ラウターにより自動配線を行うことができる。
【００４５】
第５実施例：
図１１は、第５実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。同図に示す処理は、図３に示すステップＳ１３に対応する。
【００４６】
図１１において、ステップＳ１３−４１は、図６に示す如きチェック結果リスト２０を入力し、ステップＳ１３−４２は、ソート処理を行うことで同図の右側に示す被害者ネット、加害者ネット及び加害者ネット及び被害者ネットの隣接配線部分が平行に走る平行長からなるリスト２１を生成する。ステップＳ１３−４３は、リスト２１の被害者ネット及び被害者ネットとして現れるネット（以下、被・加害者ネットと言う）の出現頻度を求める積算処理行い、リスト５２を生成する。ステップＳ１３−４４は、リスト５２に対してソート処理を行い、例えば出現頻度の高い順にリスト５２の内容をソートして、リスト５３を生成する。このようなソート処理では、１つのネットに対するスペース確保を行うことにより、より多くの被・加害者ネットを救える可能性の高い順に優先度を決めている。
【００４７】
ステップＳ１３−４５は、リスト５３に基づいて、隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定する。又、ステップＳ１３−４６は、スペース値を決定する。ステップＳ１３−４５及びステップＳ１３−４６により、リスト５４が生成される。リスト５４には、各被害者ネットに対して、スペース値及び優先度が記載されている。例えば、被・加害者ネットＮｅｔ＿ｙのスペース値はｙｙｙμｍであり、優先度は２である。ここでは、説明の便宜上、優先度は、その値が小さい程高い優先度を示すものとする。
【００４８】
ステップＳ１３−４７は、決定されたスペース値及び優先度を含む配線ルール（Ｒｕｌｅ　Ｆｏｒ　Ｅａｃｈ　Ｎｅｔ）をリスト５４に基づいて出力する。出力される配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、優先度等が含まれる。従って、図３に示すステップＳ１４は、出力された配線ルールに基づいて、ラウターにより自動配線を行うことができる。
【００４９】
第６実施例：
クロストークノイズの解析において、ゲート入力のピークノイズ値を式で表現することができる。クロストークモデルも様々なものがあり、解析手法も様々なものがある。従って、ピークノイズ値を求める式は一意的に決まるものではない。例えば、”Ａｎａｌｙｓｉｓ，　Ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ａｖｏｉｄａｎｃｅ　ｏｆ　Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ　ｏｎ　ＶＬＳＩ　Ｃｈｉｐｓ”，　ＩＢＭＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ　ｏｎ　ＰｈｙｓｉｃａｌＤｅｓｉｇｎ，　１９９８なる文献には、次のようなクロストークモデルに基づいてピークノイズ値を求める式が提案されている。
【００５０】
図１２は、第６実施例で用いるクロストークモデルを説明する図である。同図中、加害者ネット７１はドライバ６１、配線７２及びレシーバ６２からなり、被害者ネット７３はドライバ６３、配線７４及びレシーバ６４からなる。Ｒｏｕｔ，ａはドライバ６１の出力抵抗、Ｒｏｕｔ，ｖはドライバ６３の出力抵抗、Ｃｉ，ａは配線７２の固有容量、Ｃｉ，ｖは配線７４の固有容量、Ｃｃは配線７２，７４間の結合容量、Ｒｌｉｎｅ，ａは配線７２の配線長抵抗、Ｒｌｉｎｅ，ｖは配線７４の配線長抵抗を示すものとすると、ピークノイズ値Ｖｎｏｉｓｅは次式（１）で表すことができる。
Ｖｎｏｉｓｅ＝Ｖｄｄ／［｛（Ｒｏｕｔ，ａ×Ｃｉ，ａ）／｛（Ｒｏｕｔ，ｖ＋Ｒｌｉｎｅ，ｖ／２）×Ｃｃ｝＋（Ｃｉ，ｖ／Ｃｃ）｝］　　　　式（１）
上記の式（１）の如きピークノイズ値Ｖｐｅａｋは、一般的に、加害者側ドライバ抵抗Ｒａ、被害者側ドライバ抵抗Ｒｖ、配線の抵抗ｒ、配線の容量ｃ、平行配線長Ｌ及び配線間隣接容量Ｃｃの関数により、次式（２）のように表現することができる。
Ｖｐｅａｋ＝ｆ１（Ｒａ，Ｒｖ，ｒ，ｃ，Ｌ，Ｃｃ）　　　　　　式（２）
又、配線の抵抗ｒと容量ｃは、平行配線長Ｌの関数として夫々次式（３），（４）により表現することができる。
ｒ＝ｆ２（Ｌ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　式（３）
ｃ＝ｆ３（Ｌ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　式（４）
式（２）に式（３），（４）を代入すると、ピークノイズ値Ｖｐｅａｋは、次式（５）のように、平行配線長Ｌ及び配線間隣接容量Ｃｃの関数で表現することができる。
Ｖｐｅａｋ＝ｆ４（Ｒａ，Ｒｖ，Ｌ，Ｃｃ）　　　　　　　　　　式（５）
上記の式（５）から、ピークノイズ値Ｖｐｅａｋを電源電圧Ｖｄｄの１／Ｎに抑えるための条件は次式（６）により表現することができる。
Ｖｐｅａｋ＝ｆ４（Ｒａ，Ｒｖ，Ｌ，Ｃｃ）≦Ｖｄｄ／Ｎ　　　　式（６）
上記の式（６）より、平行配線長Ｌは次式（７）により表現することができる。
Ｌ≦ｆ５（Ｒａ，Ｒｖ，Ｃｃ，Ｖｄｄ，Ｎ）　　　　　　　　　　式（７）
上記の式（７）において、ＶｄｄとＮは固定であるので、許容される平行配線長Ｌは、次式（８）のように、加害者側ドライバ抵抗Ｒａ、被害者側ドライバ抵抗Ｒｖ及び２つの配線間の隣接容量Ｃｃにより次式（８）に示すように決定される。
Ｌ≦ｆ６（Ｒａ，Ｒｖ，Ｃｃ）　　　　　　　　　　　　　　　　式（８）
第６実施例では、図３に示すステップＳ１２におけるノイズエラーの判定を、次のように行う。つまり、クロストークノイズをチェックする際に、２つのネット間の隣接容量Ｃｃを求め、加害者側ドライバ抵抗Ｒａ及び被害者側ドライバ抵抗Ｒｖを用いて、上記式（８）により許容される平行配線長Ｌを求め、実際に２つの配線が隣接配線部分において平行に走っている距離がこの許容される平行配線長Ｌを超える場合にはクロストークノイズによるノイズエラーが発生したと判定する。
【００５１】
尚、本発明は、以下に付記する発明をも包含するものである。
【００５２】
（付記１）　配線ペアに対するノイズを解析する解析ステップと、
該解析ステップの解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正する修正ステップとを含むことを特徴とする、電子回路設計方法。
【００５３】
（付記２）　前記修正ステップは、決定されたスペースに基づいた配線ルールを作成することを特徴とする、付記１記載の電子回路設計方法。
【００５４】
（付記３）　自動配線を行うソフトウェアにより、前記配線ルールに従いノイズエラーが発生しないスペースが開けられた配線を行う配線ステップを更に含むことを特徴とする、付記２記載の電子回路設計方法。
【００５５】
（付記４）　前記解析ステップは、ノイズエラーを検出すると、被害者ネット、加害者ネット、被害者ネットの許容ノイズ値、加害者ネットのノイズ値及び被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長を含むチェック結果リストを出力することを特徴とする、付記１〜３のいずれか１項記載の電子回路設計方法。
【００５６】
（付記５）　前記修正ステップは、前記チェック結果リストをソートし、前記隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定し、該スペースのスペース値を決定し、少なくとも決定された該スペース値を含む配線ルールを出力することを特徴とする、付記４記載の電子回路設計方法。
【００５７】
（付記６）　前記配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、及び／又は優先度が含まれることを特徴とする、付記５記載の電子回路設計方法。
【００５８】
（付記７）　前記修正ステップは、被害者ネット及びその積算平行長、被害者ネット及びその出現頻度、加害者ネット及びその出現頻度、又は、被害者ネット及び加害者ネットとして現れるネット及びその出現頻度に基づいてソートを行うことを特徴とする、付記５又は６記載の電子回路設計方法。
【００５９】
（付記８）　前記解析ステップは、許容される平行配線長をＬ、加害者側ドライバ抵抗をＲａ、被害者側ドライバ抵抗をＲｖ、２つの配線間の隣接容量をＣｃとすると、被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長が、Ｌ≦ｆ６（Ｒａ，Ｒｖ，Ｃｃ）で表現される平行配線長Ｌを超えるとノイズエラーを検出することを特徴とする、付記１〜７のいずれか１項記載の電子回路設計方法。
【００６０】
（付記９）　コンピュータに電子回路の設計を行わせるコンピュータプログラムであって、
コンピュータに、配線ペアに対するノイズを解析を行わせる解析手順と、
コンピュータに、該解析手順の解析に基づいてノイズエラーが検出されると、ノイズエラーの発生を防止するように配線ペアの間のスペースを決定して配線ペアを自動的に修正する修正手順とを含むことを特徴とする、コンピュータプログラム。
【００６１】
（付記１０）　前記修正手順は、コンピュータに、決定されたスペースに基づいた配線ルールを作成させることを特徴とする、付記９記載のコンピュータプログラム。
【００６２】
（付記１１）　コンピュータに、自動配線を行うソフトウェアにより、前記配線ルールに従いノイズエラーが発生しないスペースが開けられた配線を行わせる配線手順を更に含むことを特徴とする、付記１０記載のコンピュータプログラム。
【００６３】
（付記１２）　前記解析手順は、コンピュータに、ノイズエラーを検出すると、被害者ネット、加害者ネット、被害者ネットの許容ノイズ値、加害者ネットのノイズ値及び被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長を含むチェック結果リストを出力させることを特徴とする、付記９〜１１のいずれか１項記載のコンピュータプログラム。
【００６４】
（付記１３）　前記修正手順は、コンピュータに、前記チェック結果リストをソートさせ、前記隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットとの間のスペースを付与する優先度を決定させ、該スペースのスペース値を決定させ、少なくとも決定された該スペース値を含む配線ルールを出力させることを特徴とする、付記１２記載のコンピュータプログラム。
【００６５】
（付記１４）　前記配線ルールには、ネット名、各ネットに対して隣接するネットが近づくことのできる許容スペース値、及び／又は優先度が含まれることを特徴とする、付記１３記載のコンピュータプログラム。
【００６６】
（付記１５）　前記修正手順は、被害者ネット及びその積算平行長、被害者ネット及びその出現頻度、加害者ネット及びその出現頻度、又は、被害者ネット及び加害者ネットとして現れるネット及びその出現頻度に基づいてソートを行わせることを特徴とする、付記１３又は１４記載のコンピュータプログラム。
【００６７】
（付記１６）　前記解析手順は、許容される平行配線長をＬ、加害者側ドライバ抵抗をＲａ、被害者側ドライバ抵抗をＲｖ、２つの配線間の隣接容量をＣｃとすると、コンピュータに、被害者ネットと加害者ネットとの間の隣接配線部分で配線が平行である平行長が、Ｌ≦ｆ６（Ｒａ，Ｒｖ，Ｃｃ）で表現される平行配線長Ｌを超えるとノイズエラーを検出させることを特徴とする、付記９〜１５のいずれか１項記載のコンピュータプログラム。
【００６８】
以上、本発明を実施例により説明したが、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、種々の変形及び改良が可能であることは、言うまでもない。
【００６９】
【発明の効果】
本発明によれば、設計者への依存度及び負荷を軽減すると共に、設計時間を短縮可能な電子回路設計方法及びコンピュータプログラムを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明になる電子回路設計方法を用いるシミュレーション装置を構成する情報処理装置を示すブロック図である。
【図２】図１の情報処理装置にコンピュータプログラムとデータを供給することのできるコンピュータ読み取り可能な記録媒体を示す図である。
【図３】シミュレーション装置の動作を説明するフローチャートである。
【図４】第１実施例において設計変更をする配線ペアを示す図である。
【図５】隣接配線部分における加害者ネットと被害者ネットの間のスペースを自動的に空ける設計変更を説明する図である。
【図６】図３に示すステップＳ１１が出力するチェック結果リストを示す図である。
【図７】第１実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。
【図８】第２実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。
【図９】第３実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。
【図１０】第４実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。
【図１１】第５実施例の動作の要部を説明するフローチャートである。
【図１２】第６実施例で用いるクロストークモデルを説明する図である。
【符号の説明】
１　　　加害者ネット
２　　　被害者ネット
３　　　隣接配線部分
４　　　スペース
９１　　　ＣＰＵ
９２　　　メモリ
９３　　　入力装置
９４　　　出力装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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