(57)【要約】【課題】ツイスト線を用いたコネクタに対し、その端子部分で電磁シールド効果及びクロストーク低減効果が破れることを防止できるコネクタを提供することにある。【解決手段】このコネクタ１Ａでは、第１端子９，１１及び第２端子２１，２３は、コネクタ連結状態で、一方の第１端子９と一方の第２端子２１とが接続して成る一方の端子接続体２７と、他方の第１端子１１と他方の第２端子２３とが接続して成る他方の端子接続体２９とが３次元的にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成される。【選択図】　　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１ハウジング内に一対の第１端子が配設され、その各第１端子の基端部に第１ツイスト線の各構成電線が接続されて構成された第１コネクタ部材と、第２ハウジング内にコネクタ連結状態で前記一対の第１端子と先端部同士で電気接続する一対の第２端子が配設され、その各第２端子の基端部に第２ツイスト線の各構成電線が接続されて構成された第２コネクタ部材とを備えたコネクタであって、
前記第１端子及び前記第２端子は、コネクタ連結状態で、一方の前記第１端子と一方の前記第２端子とが接続して成る一方の端子接続体と、他方の前記第１端子と他方の前記第２端子とが接続して成る他方の端子接続体とが２次元的又は３次元的にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成されたことを特徴とするコネクタ。
【請求項２】
前記一方の端子接続体及び前記他方の端子接続体はそれぞれ、２重螺構造を成して配置形成されることを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記一方の端子接続体及び前記他方の端子接続体はそれぞれ、平行で異なる平面内に制限されて該平面の垂直方向から見た状態で前記各端子接続体の位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成されることを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項４】
前記一対の第１端子及び前記一対の第２端子は、その各端子の先端部の配列と基端部の配列とが同じ配列であることを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れかに記載のコネクタ。
【請求項５】
前記一対の第１端子及び前記一対の第２端子のうち、一方の先端部はコネクタ連結方向に真直な雄端子に形成され、他方の先端部はコネクタ連結方向に真直で前記雄端子と嵌合する雌端子に形成されることを特徴とする請求項１乃至請求項４の何れかに記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば車載ＬＡＮ、一般通信及び高速伝送通信に使用されるコネクタのうちでツイスト線を用いたコネクタに関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、この種のコネクタ１００は、図９の様に、互いに嵌合接続する第１コネクタ部材１０１と第２コネクタ部材１０３とから構成される。第１コネクタ部材１０１は、第１ハウジング１０５内にコネクタ連結方向に真直な一対の例えば雄端子１０７ａ，１０７ｂが配設され、その各雄端子１０７ａ，１０７ｂの基端部にツイスト線１０９の各構成電線１０９ａ，１０９ｂが接続されて構成される。第２コネクタ部材１０３は、第２ハウジング１１１内にコネクタ連結方向に真直で各雄端子１０７ａ，１０７ｂと先端部同士で電気接続する一対の例えば雌端子１１３ａ，１１３ｂが配設され、その各雌端子１１３ａ，１１３ｂの基端部にツイスト線１１５の各構成電線１１５ａ，１１５ｂが接続されて構成される。
【０００３】
このコネクタ１００では、電線部分にツイスト線１０９，１１５が用いられることで電磁波シールド効果及びクロストーク低減効果が奏されている。
【０００４】
電磁波シールド効果は以下の機序で奏する。即ち、例えばツイスト線１０９は、図１０の様に、その各構成電線１０９ａ，１０９ｂが撚られることでその各構成電線１０９ａ，１０９ｂの位置が交互に入れ替えられて、各撚りピッチＰ毎にループＬが形成されている。
【０００５】
これにより、▲１▼ツイスト線１０９に信号電流Ｉが流れた場合は、各ループＬの向き（即ちループＬに沿って流れる信号電流Ｉの向き）が隣接ループＬ間で反対向きとなる為、各ループＬを貫く信号電流Ｉの作る磁界Ｈの向きが隣接ループＬ間で反対向きとなり、信号電流Ｉの作る磁界Ｈが隣り同士で相殺し、信号電流Ｉによる磁界Ｈ（従って信号電流Ｉからの放射ノイズ）が外部に漏れることが防止される。また、▲２▼ツイスト線１０９が電磁波Ｋを浴びた場合は、図１１の様に、その電磁波Ｋにより各ループＬ上には同じ向きの誘導電流Ｉが誘導されるが、各構成電線１０９ａ，１０９ｂに注目すると、その構成電線の各部分では隣接部分間で誘導電流Ｉの向きが逆向きとなる為、その構成電線上では誘導電流Ｉが相殺し、これにより各構成電線１０９ａ，１０９ｂ（従ってツイスト線１０９）内に外部からの電磁波Ｋ（放射ノイズ）による誘導電流Ｉが生じることが防止される。
【０００６】
また、クロストーク低減効果は以下の機序で奏される。即ち、通常、図１２の様に、２芯平行線１１９とＧＮＤ面（又は隣接誘導線）１２１との間で生じるクロストーク（漏話）は、２芯平行線１１９の各構成電線１１９ａ，１１９ｂとＧＮＤ面１２１との各距離ｄ１，ｄ２に差違が有ることで、各構成電線１１９ａ，１１９ｂとＧＮＤ面１２１との間の各結合容量（静電容量）に差違（静電容量不平衡）が生じる事に起因する。ところが、ツイスト線１０９の場合は、図１３の様に、その各構成電線１０９ａ，１０９ｂが撚られることでその各構成電線１０９ａ，１０９ｂの位置が交互に入れ替わっている為、各構成電線１０９ａ，１０９ｂとＧＮＤ面１２１との各距離ｄ３，ｄ４が平均して等しくなり、これにより静電容量不平衡が無くなってクロストークが低減される。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来のコネクタ１００では、雄端子１０７ａ，１０７ｂと雌端子１１３ａ，１１３ｂとが真直に形成されている為、端子部分１０７ａ，１０７ｂ，１１３ａ，１１３ｂで電線部分１０９，１１５からの撚りが解けてしまい、端子部分１０７ａ，１０７ｂ，１１３ａ，１１３ｂで上述の電磁シールド効果及びクロストーク低減効果が破れる欠点がある。
【０００８】
図１５に、後述の図１４のクロストーク評価方法により測定した従来のコネクタ１００（端子部分及び電線部分）のクロストークの測定結果（Ａ）とツイスト線１０９（電線部分）だけのクロストークの測定結果（Ｂ）との比較を示す。図１５より、従来のコネクタ１００では、上記の通り、端子部分１０７ａ，１０７ｂ，１１３ａ，１１３ｂが有る為にクロストークが増大してクロストーク低減効果が破られていることが判る。
【０００９】
上記の図１４のクロストーク評価方法について概説すると、この評価方法では、ネットアナワークアナライザａの出力端は、同軸ケーブルｂ、ＢＮＣコネクタｃ、１．５Ｄ同軸シールド無しの誘導線１２１、ＢＮＣコネクタｅ及び５０Ω抵抗ｆを介して接地される。他方、ネットアナワークアナライザａの入力端は、同軸ケーブルｇ、５０Ω・１００Ωバルンｈ、従来のコネクタ１００、５０Ω・１００Ωバルンｉ、５０Ω抵抗ｊを介して接地される。そして、従来のコネクタ１００の近傍に誘導線１２１を６０ｃｍに亘って併設した状態で、ネットアナワークアナライザａの出力端から掃引正弦波（出力：１０ｄＢｍ、ＩＦＢＷ：３００Ｈｚ）を１００ｋＨｚ〜１ＧＨｚの範囲で変化させて出力させ、誘導線１２１から放たれる電磁波Ｋを介して誘電体１２１から従来のコネクタ１００に漏れ出してネットアナワークアナライザａの入力端に入力される電力（クロストーク）を測定する。尚、ツイスト線１０９だけのクロストークを測定する場合は、従来のコネクタ１００の代わりにツイスト線１０９だけを接続する。
【００１０】
そこで、この発明の課題は、ツイスト線を用いたコネクタに対し、その端子部分で電磁シールド効果及びクロストーク低減効果が破れることを防止できるコネクタを提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するためには、請求項１に記載の発明は、第１ハウジング内に一対の第１端子が配設され、その各第１端子の基端部に第１ツイスト線の各構成電線が接続されて構成された第１コネクタ部材と、第２ハウジング内にコネクタ連結状態で前記一対の第１端子と先端部同士で電気接続する一対の第２端子が配設され、その各第２端子の基端部に第２ツイスト線の各構成電線が接続されて構成された第２コネクタ部材とを備えたコネクタであって、前記第１端子及び前記第２端子は、コネクタ連結状態で、一方の前記第１端子と一方の前記第２端子とが接続して成る一方の端子接続体と、他方の前記第１端子と他方の前記第２端子とが接続して成る他方の端子接続体とが２次元的又は３次元的にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成されたものである。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、前記一方の端子接続体及び前記他方の端子接続体はそれぞれ、２重螺構造を成して配置形成されるものである。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、前記一方の端子接続体及び前記他方の端子接続体はそれぞれ、平行で異なる平面内に制限されて該平面の垂直方向から見た状態で前記各端子接続体の位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成されるものである。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、前記一対の第１端子及び前記一対の第２端子は、その各端子の先端部の配列と基端部の配列とが同じ配列であるものである。
【００１５】
請求項５に記載の発明は、前記一対の第１端子及び前記一対の第２端子のうち、一方の先端部はコネクタ連結方向に真直な雄端子に形成され、他方の先端部はコネクタ連結方向に真直で前記雄端子と嵌合する雌端子に形成されるものである。
【００１６】
【発明の実施の形態】
＜第１の実施の形態＞
図１、本発明の第１の実施の形態に係るコネクタの斜視の模式図、図２は、図１の矢示Ｑ１方向から見た（即ち平面視の）コネクタの分解構成概略図、図３は、図２の矢示Ｐ方向から見たコネクタの側面視の構成概略図である。
【００１７】
この実施の形態に係るコネクタ１Ａは、図１乃至図３の様に、互いに嵌合接続する第１コネクタ部材３と第２コネクタ部材５とから構成される。第１コネクタ部材３は、例えば雌型ハウジング７内に一対の第１端子９，１１が配設され、その各第１端子９，１１の基端部９ａ，１１ａにツイスト線１３の各構成電線１３ａ，１３ｂが接続されて構成される。第２コネクタ部材５は、例えば雄型ハウジング１９内に各第１端子９，１１と先端部同士で電気接続する一対の第２端子２１，２３が配設され、その各第２端子２１，２３の基端部２１ａ，２３ａにツイスト線２５の各構成電線２５ａ，２５ｂが接続されて構成される。
【００１８】
そして、第１端子９，１１及び第２端子２１，２３は、コネクタ連結状態で、一方の第１端子９と一方の第２端子２１とが接続して成る一方の端子接続体２７と、他方の第１端子１１と他方の第２端子２３とが接続して成る他方の端子接続体２９とがコネクタ連結方向に沿って３次元的（立体的）にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成される。
【００１９】
より詳細には、各第１端子９，１１は、それぞれ例えば棒状体又は細長板状体から成り、互いが２重螺旋構造を成して配置形成される。ここでは、各第１端子９，１１は例えば整数回螺旋回転（図では例えば１回螺旋回転、即ち２回立体交差）されており、それら各端子９（１１）の先端部９ｂ（１１ｂ）と基端部９ａ（１１ａ）とは整数ピッチ（図では１ピッチ）離れた同じ位置（つまり２重螺旋構造の中心軸Ｐ１回りに関して同じ位置）に配置される。これにより一対の第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂの配列と基端部９ａ，１１ａの配列が同じ配列にされる。ここでは例えば、それら第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂは（同様にそれらの基端部９ａ，１１ａも）互いに２重螺旋構造の直径の両端に配置されている。
【００２０】
各第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂは、２重螺旋構造の中心軸Ｐ１方向に真直（平行）にされて雄端子として例えば棒状又は板状に形成される。各第１端子９，１１の基端部９ａ，１１ａは、２重螺旋構造の中心軸Ｐ１方向に真直にされて例えばカシメ接続構造に形成されて、ツイスト線１３の各構成電線１３ａ，１３ｂの端部がカシメ接続される。
【００２１】
各第１端子９，１１は、その各螺旋部９ｃ，１１ｃ及びその各基端部９ａ，１１ａが雌型ハウジング７内に埋設（モールド）され、その各先端部９ｂ，１１ｂが雌型ハウジング７の後述の筒状のガイド部７ａの内側に収容され該ガイド部７ａの筒軸方向（即ちコネクタ連結方向）に真直にされて露出される様にして、雌型ハウジング７内に配設される。
【００２２】
雌型ハウジング７は、その雄型ハウジング１９との連結面に雄型ハウジング１９の後述のガイド部１９ａを収容状に嵌合案内する為の例えば開口矩形状の筒状の上記ガイド部７ａが設けられると共に、その外周側面（図ではガイド部７ａの外周側面）にコネクタ嵌合状態で雄型ハウジング１９と係止接続する為の例えば係止フック７ｂとが設けられて形成される。
【００２３】
他方、各第２端子２１，２３も、第１端子９，１１と同様、それぞれ例えば棒状体又は細長板状体から成り、互いが２重螺旋構造を成して配置形成される。又、各第２端子２１，２３も例えば整数回螺旋回転（図１乃至図３では例えば１回螺旋回転、即ち２回立体交差）されており、それら各端子２１（２３）の先端部２１ｂ（２３ｂ）と基端部２１ａ（２３ａ）も整数ピッチ（図では１ピッチ）離れた同じ位置に配置される。尚、それら第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂも（同様にそれらの基端部２１ａ，２３ａも）互いに２重螺旋構造の直径の両端に配置されている。
【００２４】
各第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂは、２重螺旋構造の中心軸Ｐ２方向に真直にされて雌端子として第１端子９，１１の各先端部９ｂ，１１ｂと嵌合可能な例えば筒状に形成される。この筒状の雌端子の形成法としては、例えば、各第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂを平板状に加工して筒状に曲げ加工して形成される。各第２端子２１，２３の基端部２１ａ，２３ａも、第１端子９，１１と同様、２重螺旋構造の中心軸Ｐ２方向に真直にされて例えばカシメ接続構造に形成されて、ツイスト線２５の各構成電線２５ａ，２５ｂの端部がカシメ接続される。
【００２５】
各第２端子２１，２３は、その各螺旋部２１ｃ，２３ｃ及びその各基端部２１ａ，２３ａが雄型ハウジング１９内に埋設（モールド）され、その各先端部２１ｂ，２３ｂが雄型ハウジング１９の後述の筒状のガイド部１９ａの内側に収容され該ガイド部１９ａの筒軸方向（即ちコネクタ連結方向）に真直にされて露出される様にして、雄型ハウジング１９内に配設される。
【００２６】
雄型ハウジング１９には、その雌型ハウジング７との連結面に雌型ハウジング７のガイド部７ａの内側に嵌合する為の例えば開口矩形状の筒状のガイド部１９ａが設けられると共に、その外周側面（図３ではガイド部１９ａの外周側面）にコネクタ嵌合状態で雌型ハウジング７の係止フック７ｂと係止する例えば係止突起１９ｂとが設けられて形成される。
【００２７】
そして、第１コネクタ部材３と第２コネクタ部材５とが嵌合接続した状態では、各第１端子９（１１）及び各第２端子２１（２３）は、互いにそれらの先端部９ｂ，２１ｂ（１１ｂ，２３ｂ）同士で嵌合接続し、全体として終始同じ回転方向に螺旋回転する２重螺旋構造を成す様にして、一方の端子接続体２７と他方の端子接続体２９とが３次元的にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する端子構造となる。
【００２８】
以上のように構成されたコネクタ１Ａによれば、第１端子９，１１及び第２端子２１，２３が、コネクタ連結状態で、一方の端子接続体２７と他方の端子接続体２９とが３次元的にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成される為、端子部分９，１１，２１，２３でも、電線部分１３，２５と同じ機序により、電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を得ることができ、端子部分での電磁シールド効果及びクロストーク低減効果の破れを防止できる。
【００２９】
又、各端子接続体２７，２９がそれぞれ２重螺構造を成して配置形成される為、端子部分９，１１，２１，２３に於ける２重螺旋構造の中心軸回りの対称性が向上し、端子部分で高い電磁シールド効果及びクロストーク低減効果が得られる。
【００３０】
又、一対の第１端子９，１１は（同様に一対の第２端子２１，２３も）、その各端子９，１１（２１，２３）の先端部９ｂ，１１ｂ（２１ｂ，２３ｂ）の配列と基端部９ａ，１１ａ（２１ａ，２３ａ）の配列とが同じ配列である為、その各先端部９ｂ，１１ｂ（２１ｂ，２３ｂ）の配列とその各基端部９ａ，１１ａ（２１ａ，２３ａ）に接続されたツイスト線１３（２５）の各構成電線１３ａ，１３ｂ（２５ａ，２５ｂ）の配列とを同じ配列にでき、ツイスト線１３（２５）の構成電線１３ａ，１３ｂ（２５ａ，２５ｂ）の接続先を間違えることを防止できる。
【００３１】
又、一対の第１端子９，１１及び一対の第２端子２１，２３のうち、一方の各先端部９ａ，１１ａ（２１ａ，２３ａ）はコネクタ連結方向に真直な雄端子に形成され、他方の各先端部２１ａ，２３ａ（９ａ，１１ａ）はコネクタ連結方向に真直で雄端子と嵌合する雌端子に形成される為、適切に各第１端子９，１１と各第２端子２１，２３とを電気接続できる。
【００３２】
尚、この実施の形態では、一対の第１端子９，１１及び一対の第２端子２１，２３をともに整数回螺旋回転（整数ピッチ）させた場合で説明したが、この様に限定するものではない。各端子接続体２７，２９が少なくとも半回転２重螺旋回転（半ピッチ）すれば、各端子接続体２７，２９の位置は少なくとも１回交互に入れ替わるので、各端子接続体２７，２９が少なくとも半回転以上２重螺旋回転する様に、第１端子９，１１及び第２端子２１，２３を配置形成すればよい。
【００３３】
又、この実施の形態では、各第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂ及び基端部９ａ，１１ａを（同様に各第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂ及び基端部２１ａ，２３ａも）２重螺旋構造の中心軸Ｐ１（Ｐ２）方向に真直にした場合で説明したが、それらの先端部９ｂ，１１ｂ（２１ｂ，２３ｂ）及び基端部９ａ，１１ａ（２１ａ，２３ａ）も、２重螺旋構造に形成されることが望ましい。
これにより、端子部分９，１１，２１，２３に於ける２重螺旋構造の中心軸回りの対称性が高まり、より高い電磁シールド効果及びクロストーク低減効果が得られる。
【００３４】
又、この実施の形態では、第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂ及び第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂのうちの一方を雄端子に形成し他方を雌端子に形成する場合で説明したが、この様に限定するものではない。それらの先端部９ｂ，１１ｂ，２１ｂ，２３ｂに雄端子・雌端子以外の周知の端子形態を適用しても構わない。例えば、第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂ及び第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂをそれぞれ板状体により２重螺旋構造に形成し、コネクタ嵌合状態で、一方の端子９，２１同士（他方の端子１１，２３同士）がそれらの板状の先端部９ｂ，２１ｂ（１１ｂ，２３ｂ）の一方の面同士で当接する様にしても構わない。この様にすれば、容易に第１端子９，１１の先端部９ｂ，１１ｂ及び第２端子２１，２３の先端部２１ｂ，２３ｂを２重螺旋構造に形成できて、上述の通り、端子部分９，１１，２１，２３に於ける２重螺旋構造の中心軸回りの対称性を高めることができ、より高い電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を得ることができる。
【００３５】
又、この実施の形態では、各第１端子９，１１の基端部９ａ，１１ａを（同様に各第２端子２１，２３の基端部２１ａ，２３ａも）カシメ接続構造に形成する場合で説明したが、この様に限定するものではない。例えば、それら各端子の基端部９ａ，１１ａ（２１ａ，２３ａ）にツイスト線１３（２５）の構成電線１３ａ，１３ｂ（２５ａ，２５ｂ）を半田接続させる様にしてもよく、この場合は、それら各端子の基端部９ａ，１１ａ（２１ａ，２３ａ）を従来同様に半田接続に適した周知の形状に形成すればよい。
【００３６】
＜第２の実施の形態＞
図４は、本発明の第２の実施の形態に係るコネクタの斜視の模式図、図５は、図４の矢示Ｑ３方向から見た（即ち平面視の）コネクタの分解構成概略図、図６は、図４の矢示Ｑ４方向から見た（即ち側面視の）コネクタの分解構成概略図である。
【００３７】
この実施の形態に係るコネクタ１Ｂの第１端子３５，３７及び第２端子３９，４１は、図４の様に、コネクタ連結状態で、一方の第１端子３５と一方の第２端子３９とが接続して成る一方の端子接続体４７と、他方の第１端子３７と他方の第２端子４１とが接続して成る他方の端子接続体４９とがコネクタ連結方向に沿って２次元的（平面的）にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成される。この実施の形態に於けるハウジング７（１９）は、上記第１の実施の形態に於けるハウジング７（１９）と同様に形成されるので、同一符号を付してその説明は省略する。
【００３８】
この実施の形態に於ける第１コネクタ部材３１の一対の第１端子３５，３７は（同様に第２コネクタ部材３３の一対の第２端子３９，４１も）、図４乃至図６の様に、それぞれ棒状に形成され、互いに平行で異なる平面４３ａ，４３ｂ（４５ａ，４５ｂ）内に制限され（図６）、それら平面（図６中では紙面に垂直な平面）４３ａ，４３ｂ（４５ａ，４５ｂ）の垂直方向から見た状態で略Ｖ字状に配置形成される様に、互いの先端部３５ｂ，３７ｂ（３９ｂ，４１ｂ）が立体交差され、互いの基端部３５ａ，３７ａ（３９ａ，４１ａ）が離されて配置される。
ここでは、図６の様に、一方の第１端子３５（一方の第２端子３９）が上層平面４３ａ（４５ａ）内に配置され、他方の第１端子３７（他方の第２端子４１）が下層平面４３ｂ（４５ｂ）内に配置される。
【００３９】
各第１端子３５，３７の先端部３５ｂ，３７ｂは、図５の様に、略Ｖ字状配置の対称軸Ｐ３方向に真直にされて雄端子として例えば棒状又は板状に形成される。また、各第２端子３９，４１の先端部３９ｂ，４１ｂは、図５の様に、略Ｖ字状配置の対称軸Ｐ４方向に真直にされて雌端子として第１端子３５，３７の先端部３５ｂ，３７ｂと嵌合可能な例えば筒状に形成される。各第１端子３５，３７の基端部３５ａ，３７ａは（同様に第２端子３９，４１の基端部３９ａ，４１ａも）、図５の様に、略Ｖ字状配置の対称軸Ｐ３（Ｐ４）方向に真直にされて例えばカシメ接続構造に形成され、ツイスト線１３（２５）の各構成電線１３ａ，１３ｂ（２５ａ，２５ｂ）の端部がカシメ接続される。各第１端子３５，３７は（同様に各第２端子３９，４１も）、図５及び図６の様に、その各基体部３５ｃ，３７ｃ（３９ｃ，４１ｃ）及びその各基端部３５ａ，３７ａ（３９ａ，４１ａ）が雌型ハウジング７（雄型ハウジング１９）内に埋設され、その各先端部３５ｂ，３７ｂ（３９ｂ，４１ｂ）が雌型ハウジング７（雄型ハウジング１９）の筒状のガイド部７ａ（１９ａ）の内側に収容されて該ガイド部７ａ（１９ａ）の筒軸方向（即ちコネクタ連結方向）に真直にされて露出される様にして、雌型ハウジング７（雄型ハウジング１９）内に配設される。
【００４０】
そして、第１コネクタ部材３１と第２コネクタ部材３３とが嵌合接続した状態では、上層平面４３ａ，４５ａ内に配置形成された一方の第１端子３５と一方の第２端子３９とが先端部３５ｂ，３９ｂ同士で接続し、下層平面４３ｂ，４５ｂ内に配置形成された他方の第１端子３７と他方の第２端子４１とが先端部３７ｂ，４１ｂ同士で接続する。この状態では、平面４３ａ，４３ｂ，４５ａ，４５ｂの垂直方向から見た状態で、一方の第１端子３５と一方の第２端子３９とが接続して成る一方の端子接続体４７と、他方の第１端子３７と他方の第２端子４１とが接続して成る他方の端子接続体４９とがＸ字状にそれらの位置を交互に一回入れ替えながら立体交差する端子構造となる。
【００４１】
以上のように構成されたコネクタ１Ｂによれば、第１の実施の形態の場合と同様に、端子部分３５，３７，３９，４１でも電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を得ることができる。しかも、各第１端子３５，３７及び各第２端子３９，４１はそれぞれ各平面内４３ａ，４３ｂ，４５ａ，４５ｂに配置形成され、即ち平面的な端子構造に形成される為、簡単な端子構造で端子部分で電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を得ることができる。
【００４２】
尚、この実施の形態では、各端子接続体４７，４９が１回立体交差する場合で説明したが、各端子接続体４７，４９を２回以上立体交差させる場合は以下の様にすればよい。
【００４３】
即ち、各端子接続体４７，４９を２回立体交差させる場合は、図７の様に、各第１端子３５，３７（各第２端子３９，４１）をそれぞれ、それらの基体部３５ｃ，３７ｃ（３９ｃ，４１ｃ）で一回Ｘ字状に立体交差する様に、上層平面（紙面に平行：図示省略）内，下層平面（紙面に平行：図示省略）内で配置形成させる。又、各端子接続体４７，４９を３回立体交差させる場合は、図８の様に、一方の第１端子３５（他方の第２端子３９）を上層平面（紙面に平行：図示省略）内で略Ｖ字状（逆略Ｖ字状）に屈曲形成させ、他方の第１端子３７（他方の第２端子４１）を下層平面（紙面に平行：図示省略）内で逆略Ｖ字状（略Ｖ字状）に屈曲形成させて、例えば上層平面の垂直方向から見た状態で、各第１端子３５，３７（各第２端子３９，４１）の先端部３５ｂ，３７ｂ（３９ｂ，４１ｂ）同士と基体部３５ｃ，３７ｃ（３９ｃ，４１ｃ）同士とで計２回立体交差させる。一般に、各端子接続体４７，４９を４回以上立体交差させる場合は、適宜回数、一方の第１端子３５（一方の第２端子３９）を上層平面内でコネクタ連結方向に向かってジグザグ状に屈曲形成させ、他方の第１端子３７（他方の第２端子４１）を下層平面内でコネクタ連結方向に向かって逆ジグザグ状（一方の第１端子３５（一方の第２端子３９）のジグザグ状をコネクタ連結方向回りに反転させたジグザグ状）に屈曲形成させれば、それら平面の垂直方向から見た状態で、各端子接続体４７，４９を４回以上立体交差させることができる。この様にして、各端子接続体４７，４９の立体交差の回数を増やせば、平面的な端子構造で即ち簡単な端子構造で、端子部分３５，３７，３９，４１での電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を向上できる。
【００４４】
【発明の効果】
請求項１に記載の発明によれば、第１端子及び第２端子が、コネクタ連結状態で、一方の端子接続体と他方の端子接続体とが２次元的又は３次元的にそれらの位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成される為、コネクタの端子部分でも、電線部分と同様に、電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を得ることができ、端子部分での電磁シールド効果及びクロストーク低減効果の破れを防止できる。
【００４５】
請求項２に記載の発明によれば、一方の端子接続体及び他方の端子接続体がそれぞれ２重螺構造を成して配置形成される為、端子部分に於ける２重螺旋構造の中心軸回りの対称性が向上し、端子部分で高い電磁シールド効果及びクロストーク低減効果が得られる。
【００４６】
請求項３に記載の発明によれば、一方の端子接続体及び他方の端子接続体がそれぞれ、平行で異なる平面内に制限されて該平面の垂直方向から見た状態で前記各端子接続体の位置を交互に入れ替えながら立体交差する様にして配置形成される為、各第１端子及び各第２端子を平面的な端子構造に形成でき、従って簡単な端子構造で端子部分での電磁シールド効果及びクロストーク低減効果を得ることができる。
【００４７】
請求項４に記載の発明によれば、一対の第１端子は（同様に一対の第２端子も）、その各端子の先端部の配列と基端部の配列とが同じ配列である為、その各先端部の配列とその各基端部に接続されたツイスト線の各構成電線の配列とを同じ配列にでき、ツイスト線の構成電線の接続先を間違えることを防止できる。
【００４８】
請求項５に記載の発明によれば、一対の第１端子及び一対の第２端子のうち、一方の先端部はコネクタ連結方向に真直な雄端子に形成され、他方の先端部はコネクタ連結方向に真直で雄端子と嵌合する雌端子に形成される為、適切に各第１端子と各第２端子とを電気接続できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るコネクタの斜視の模式図である。
【図２】図１の矢示Ｑ１方向から見た（即ち平面視の）コネクタの分解構成概略図である。
【図３】図１の矢示Ｑ２方向から見た（即ち側面視の）コネクタの分解構成概略図である。
【図４】本発明の第２の実施の形態に係るコネクタの斜視の模式図である。
【図５】図４の矢示Ｑ３方向から見た（即ち平面視の）コネクタの分解構成概略図である。
【図６】図４の矢示Ｑ４方向から見た（即ち側面視の）コネクタの分解構成概略図である。
【図７】本発明の第２の実施の形態に係るコネクタの端子部分の変形例の平面視の構成概略図である。
【図８】本発明の第２の実施の形態に係るコネクタの端子部分の他の変形例の平面視の構成概略図である。
【図９】従来のコネクタの平面視の構成概略図である。
【図１０】ツイスト線の電磁波シールドの機序を説明する図である。
【図１１】ツイスト線の電磁波シールドの機序を説明する他の図である。
【図１２】２芯平行線のクロストークの機序を説明する図である。
【図１３】ツイスト線のクロストーク低減の機序を説明する図である。
【図１４】クロストークの測定方法を説明する図である。
【図１５】従来のコネクタのクロストーク量の測定結果を示す図である。
【符号の説明】
１Ａ，１Ｂ　コネクタ
３，３１　第１コネクタ部材
５，３３　第２コネクタ部材
７　雌型ハウジング
９，１１，３５，３７　第１端子
９ａ，１１ａ，３５ａ，３７ａ　基端部
９ｂ，１１ｂ，３５ｂ，３７ｂ　先端部
１３，２５　ツイスト線
１３ａ，１３ｂ，２５ａ，２５ｂ　構成電線
１９　雄型ハウジング
２１，２３，３９，４１　第２端子
２１ａ，２３ａ，３９ａ，４１ａ　基端部
２１ｂ，２３ｂ，３９ｂ，４１ｂ　先端部
２７，２９，４７，４９　端子接続体
４３ａ，４５ａ　上層平面
４３ｂ，４５ｂ　下層平面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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