(57)【要約】【課題】日車の回転をスムーズに案内し易いカレンダ機構及び該構造を備えた時計を提供すること【解決手段】時計１のカレンダ機構１０は、周方向に沿って日付が付された外側環状部３２及び内縁３６に被係合歯３７が形成された内側環状部３８を備えると共に外側環状部３２に対して垂直な向きに延在した円筒状部３４を備えた日車３０と、この日車３０の回転を案内する日車案内機構１１とを有し、日車案内機構１１が地板６に回転自在に支持され外周面６２で日車３０の円筒状部３４の周面に当接した複数の転動体６０からなる。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に沿って日付が付された外側環状部及び内縁に被係合歯が形成された内側環状部を備えると共に前記外側環状部に対して垂直な向きに延在した円筒状部を備えた日車と、
前記日車の回転を案内する日車案内機構と
を有するカレンダ機構であって、
前記日車案内機構が地板に回転自在に支持され外周面で前記日車の前記円筒状部の周面に当接した複数の転動体からなる
カレンダ機構。
【請求項２】
前記日車案内機構の前記各転動体が、前記地板の円柱状突起に中央穴で摺動回転自在に嵌合された円筒状転動体からなり、前記円筒状転動体の外周面で前記日車の前記円筒状部の周面に摩擦係合されるように構成されている請求項１に記載のカレンダ機構。
【請求項３】
前記日車案内機構が少なくとも三つの円筒状転動体を含む請求項２に記載のカレンダ機構。
【請求項４】
前記日車が、前記外側環状部、前記外側環状部の内周縁から垂下し前記円筒状部を構成する連結円筒状部、及び前記円筒状部の垂下端部から半径方向内向きに延び内縁に被係合歯を備えた内側環状部とを有し、前記日車案内機構を構成する前記円筒状転動体が連結円筒状部の外周面に摩擦係合するように構成されている請求項２又は３に記載のカレンダ機構。
【請求項５】
前記転動体がセラミック製あるいはルビー製である請求項１から４までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
【請求項６】
請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、カレンダ機構及びこれを備えた時計に係わる。
【０００２】
【従来の技術】
日付を表示し得る時計は、周知であり、時計の日付表示には、１から３１までの日付が全体として円を形成するように周方向に沿って環状面に付された日車を備えたカレンダ機構が用いられる。
【０００３】
この種の従来の時計１０１の日車１３０は、例えば、図５及び図６に示したように、外側環状板部１３２と、該外側環状板部１３２の内周縁１３３から垂下した円筒状部１３４と、該円筒状部１３４の垂下端部１３５から半径方向内向きに延び内縁１３６に被係合歯１３７を備えた内側環状板部１３８とを有する。
【０００４】
より詳しくは、この種の従来の時計１０１のカレンダ機構１００は、例えば、図５に示したように、日車１３０に加えて、筒車１１２と、日回し中間車１１４、１１６と、一方の主面１１９にピン１２０を備えた日回し車１１８と、日回し車１１８のピン１２０により１日に一回転される日回し爪１２４と、日車１３０のジャンパ１４０とを含む。
【０００５】
日車１３０は、日ジャンパ１４０によって躍制された状態においてその被係合歯１３７に日回し爪１２４の回転力を受けて一日に一ステップづつＰＡ方向に回転する。このような日車１３０の回転は、日車１３０の被係合歯１３７の内縁が当接ないし摺接する案内用の外周面１０４を備えた円柱状部１０５を有する地板１０６により支持・案内される。なお、円柱状部１０５は、典型的には、完全な円柱状ではなく、時計１０１の各種部品の配設及び動作を妨げない範囲内で、円筒状周面部分１０４を与えるような形状を有し、図示の例では、矢印ＰＮで指した向きを１２時の向きとして、例えば、３時から６時半の範囲にわたって比較的大きい円弧を規定する円筒状周面部分１０４ａと、ほぼ９時のところにおいて短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｂと、ほぼ１１時の前後において短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｃ、１０４ｄと、ほぼ１２時のところにおいて短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｅと、ほぼ１時半のところにおいて短い円弧を規定する円筒状周面部分１０４ｆとを含む。なお、図５では、矢印ＰＮが１２時の方向である。
【０００６】
このカレンダ機構１００では、日車１３０に日回し爪１２４のＰＡ方向の回動力が実際上かかっていない状態ないし一日のうちの大半の時間においては、日車１３０は、該日車１３０に躍制力を及ぼす日ジャンパ１４０により、図５において、ほぼ半径方向外向きＰＲの力を受けるので、この日ジャンパ１４０によるＰＲ方向の押圧力に抗して日車１３０を所定位置に保持すべく、日ジャンパ１４０の爪１４１と直径方向に対向する位置の円弧状部位１０４ａ１を含む円弧状部分１０４ａが日車１３０の被係合歯１３７の対応する部分１３７ａの先端部１３９ａに当接する。なお、日ジャンパ１４０のジャンプ動作の前後においては日車１３０にＰＲ方向に対して交差する方向ＰＲ１等の力が働くことから、該交差方向力に伴う日車１３０の位置ズレも主として、円弧状部分１０４ａが被係合歯１３７の対応する部分の先端部１３９に当接することにより規制する。
【０００７】
カレンダ機構１００では、また、一番及び二番日回し中間車１１４、１１６を介して筒車１１２に噛合された日回し車１１８のＰＢ方向回転に応じて日回し車１１８のピン１２０がＰＢ方向に回転される際、ピン１２０が日回し車１１８と同心で軸１２２に嵌合された日回し爪１２４の爪部１２５にＰＢ方向の回転力を及ぼし、該日回し爪１２４により、日車１３０の被係合歯１３７のうち丁度係合した被係合歯１３７ｂにＰＡ方向の回転力が加えられて、日車１３０がＰＡ方向に回転する。
【０００８】
このような日回し爪１２４による日車１３０のＰＡ方向の一ステップの回転駆動に際して、日車１３０には、半径方向外向きＰＳ及び回転方向ＰＴに力がかかる。このような半径方向外向きＰＳの力は、日車１３０の回転中心ＰＣに関して日回し爪１２４と直径方向に対向する位置にある地板１０６の円弧状周面部分１０４ｆで日車１３０の対応する被係合歯１３７ｃの先端部分１３９ｃの押圧力を受けて支えることにより、日車１３０を所定位置に保持し、また、回転方向ＰＴの力は、主として、地板１０６の円弧状周面部分１０４ｄ等で日車１３０の被係合歯１３７のうち対応する被係合歯１３７ｄ等の先端部分１３９ｄ等を受けることにより、日車１３０を所定位置に保持することになる。このような種類のカレンダ機構を備えた時計は、例えば、特許文献１に開示されている。
【０００９】
【特許文献１】
特開平１１−１８３６４９（図１０や図１３等）
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図５及び図６を用いて説明したような特許文献１の図１０や図１３等に記載のタイプの従来のカレンダ機構では、例えば、図５及び図６からもわかるように、日車１３０（特許文献１では符号１５０）の内側環状部１３８の被係合歯１３７の先端１３９が地板１０６に対して静置されるようにサライ等により形成された円柱状部分１０５の外周面１０４に当接してその回転が案内されるけれども、日回し爪１２４が内歯車の形態の被係合歯１３７のうちの一箇所に噛合して日車１３０に回転力を及ぼすので、日車１３０に円周方向の力だけでなく半径方向の力ＰＳ、ＰＲや横向きの力ＰＴ等がかかり、日車１３０の被係合歯１３７のうちの一部が各時点で地板１０６と一体的な円柱状部分１０４ａ、・・・、１０４ｄ、１０４ｅ、１０４ｆ等の一部に押付けられる。
【００１１】
ここで、被係合歯１３７は、その先端部すなわち歯先（時計１０１の中心軸線ＰＣに近接した部分）が多少なりとも尖っているので、典型的には、真鍮などからなる地板１０６の円柱状部分１０５の周面部分１０４に対して局所的な応力がかかるのを避け難く、被係合歯１３７の歯先が円柱状部分１０４の外周面に沿って摺動回転されるに際して摩擦抵抗が大きくなり易い。すなわち、日車１３０の回転に伴って被係合歯１３７が地板１０６の円柱状部分１０５の周面１０４に対して押付けられることにより、日車１３０のＰＡ方向の回転に対する摩擦抵抗等の回転抵抗が大きくなり易く、また、これに関連したエネルギ消費も大きくなり易い。従って、時計がクォーツ時計の場合には、電池寿命が多少なりとも短くなり、機械式時計の場合には、てんぷの振角落ちによる精度の低下や持続時間の低下（短縮）等が多少なりとも生じるのを避け難い。また、全ての被係合歯１３７の歯先が同一円周上に正確に位置するように仕上加工したり地板１０６の円柱状部１０５の案内用外周面１０４をきれいに仕上加工するには、寸法や仕上加工の精度に対して過度に厳格な要求をすることになり、製造コストが高くなり易い。
【００１２】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、日車の回転をスムーズに案内し易いカレンダ機構及び該構造を備えた時計を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、周方向に沿って日付が付された外側環状部及び内縁に被係合歯が形成された内側環状部を備えると共に外側環状部に対して垂直な向きに延在した円筒状部を備えた日車と、日車の回転を案内する日車案内機構とを有するカレンダ機構であって、日車案内機構が地板に回転自在に支持され外周面で日車の円筒状部の周面に当接した複数の転動体からなる。
【００１４】
本発明のカレンダ機構では、「日車の回転を案内する日車回転案内機構が地板に回転自在に支持され外周面で日車の円筒状部の周面に当接した複数の転動体からなる」ので、日車の回転が、該日車の円筒状部の周面に当接した複数の転動体の転動により確保され得、日車の被係合歯の歯先が他の部材に押付けられるのを避け得るから、日車のスムーズな回転が確保され得る。ここで、日車の周面と各転動体の周面とが相互に摩擦係合した状態で日車及び転動体が相互に転動し得るので、日車の回転に対する抵抗が最低限に抑えられ得る。また、このカレンダ機構では、転動体が日車の被係合歯の歯先ではなくて円筒状部に当接するので、その回転抵抗が低く抑えられ得る。その結果、このカレンダ機構では、日車の回転に際してのエネルギ消費が最小限に抑えられ得る。更に、このカレンダ機構では、日車の回転が地板の円柱状部の円筒状周面部ではなくて転動体の外周面によって案内されるから、地板の案内用円筒状周面部を与えるための連続的な領域を確保しなくてもよくなるので、他の時計部品の配置の自由度及びスペースが大きくなる。
【００１５】
なお、円筒状部は、転動体に当接する周面部が外側環状部に対して垂直に延びた円筒になっている限り、他の部分は垂直方向に対して傾いていてもよい。
【００１６】
本発明のカレンダ機構において、典型的には、日車案内機構の各転動体が、地板の円柱状突起に中央穴で摺動回転自在に嵌合された円筒状転動体からなり、該円筒状転動体の外周面で日車の円筒状部の周面に摩擦係合されるように構成されている。この場合、各転動体が地板の円柱状突起によって摺動回転可能に支持されるから、各転動体の回転に対する抵抗が最小限に抑えられ得る。
【００１７】
本発明のカレンダ機構において、典型的には、日車が、外側環状部、該外側環状部の内周縁から垂下し前記円筒状部を構成する連結円筒状部、及び該円筒状部の垂下端部から半径方向内向きに延び内縁に被係合歯を備えた内側環状部とを有し、日車案内機構を構成する円筒状転動体が連結円筒状部の外周面に摩擦係合するように構成されている。
【００１８】
すなわち、円筒状転動体は、典型的には、日車の円筒状部の外周面に当接せしめられるように配置されるけれども、所望ならば、円筒状転動体が日車の円筒状部の内周面に当接せしめられるように配置されても、複数の円筒状転動体のうちの一部の円筒状転動体が、日車の円筒状部の内周面に当接せしめられるように配置されてもよい。円筒状転動体が、日車の円筒状部の内周面に当接せしめられる場合、日車の外側及び内側環状部の間の連結円筒状部の内周面に摩擦係合せしめられてもよいけれども、所望ならば、例えば、周方向に沿って一方の主面に日付が付された外側環状部に更に外側円筒状部を形成し、この外側円筒状部の内周面に円筒状転動体が摩擦係合せしめられてもよい。なお、所望ならば、複数の円筒状転動体のうちの一部の円筒状転動体が日車の円筒状部（例えば連結円筒状部）の外周面に摩擦係合され、残りの一部の円筒状転動体が日車の円筒状部（例えば外側円筒状部）の内周面に摩擦係合されるようにしてもよい。
【００１９】
転動体が、日車の円筒状部の外周面に当接せしめられるか内周面に当接せしめられるかによって、転動体が円筒状部を支える半径方向の向きが反対になるので、典型的には、転動体の適正配置も異なることになる。
【００２０】
このように、本発明のカレンダ機構において、典型的には、日車案内機構は複数の前記転動体を含み、その数は少なくとも二つである。すなわち、複数の転動体は、日車がその回転中心軸線の周りで安定に回転するのを可能にするように配置される限り、どのように配置されてもよいけれども、日ジャンパと協働して日車の円筒状部の外周面を規定する円を位置決めし得るためには、少なくとも二つの転動体が用いられる。なお、日ジャンパは、典型的には、日車の回転方向に関して日回し爪の上流側で且つ日回し爪の近傍に配置される。
【００２１】
なお、転動体が日車の円筒状部の外周面に当接せしめられる場合、日ジャンパによる日車の歯に対する躍制力及び日回し爪による日車の回転駆動力が、夫々、日車の周方向の異なる箇所において非対称的に加えられることから、典型的には、日車案内機構が三つの転動体を含む。但し、例えば、日修正車によって日車に回転駆動力が加えられる箇所と日ジャンパや日回し爪が日車にちからをおよぼす箇所との相対的な位置関係次第では、所望ならば、四つ以上の転動体が日車の周方向に適宜分布・配置されてもよい。
【００２２】
なお、転動体が円筒状部の内周面に当接せしめられる場合も、転動体は、典型的には、少なくとも三つ設けられる。すなわち、この場合にも、日ジャンパによる日車の歯に対する躍制及び日回し爪による回転駆動が、夫々、日車の周方向の異なる箇所において非対称的に加えられることから、例えば、日車の回転中心軸線に関して日ジャンパの爪部及び日回し爪の夫々と直径方向に対向する位置に夫々一つの転動体が配置されると共に日回し車が日車に及ぼす回転駆動力を受ける位置（該回転駆動力により日車が並進されるのを禁止する位置）にもう一つの転動体が配置される。但し、この場合にも、例えば、日修正車によって日車に回転駆動力が加えられる箇所と日ジャンパや日回し爪が日車にちからをおよぼす箇所との相対的な位置関係次第では、所望ならば、四つ以上の転動体が日車の周方向に適宜分布して配置されてもよい。
【００２３】
本発明のカレンダ機構において、転動体は、典型的には、硬度の高いセラミック製であり、典型的には、時計分野において軸受等として多用されてきた硬度の高い「石」、例えば、人工ルビー等からなる。この場合、円筒状転動体の内周面と地板の円柱状突起の外周面との間の摩擦抵抗ないし回転負荷が最低限に抑えられ得る。ここで、時計においては、円筒状転動体は、典型的には、外径（直径）及び内径（直径）が夫々１．２ｍｍ程度及び０．６ｍｍ程度で、その高さが０．２５ｍｍ程度であり、典型的には、機械式等のアナログ式時計の分野で蓄積された精密加工技術によりその寸法や形状が所定の状態に形成されることになる。なお、当然ながら、円筒状転動体の寸法は、より大きくてもより小さくてもよく、より細長くてもその逆でもよい。
【００２４】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【００２５】
【実施例】
図１及び図２に示した本発明による好ましい一実施例の時計１は、図１からわかるように、ムーブメント２内にカレンダ機構１０を備え、カレンダ機構１０は、筒車１２と、一番日回し中間車１４と、二番日回し中間車１６と、日回し車１８と、日回し爪２４と、日車３０とを含む。２８は日車押さえである。なお、図１は、便宜上日車押さえ２８を取り外した状態を示している。
【００２６】
筒車１２は、回転中心軸線Ｃのまわりで回転可能に支持され、その先端に時針（図示せず）が取付けられて、１２時間で一回転する。この筒車１２は、分針が取付けられた二番車（図示せず）に日の裏車１３を介して噛合されている。
【００２７】
日回し車１８は、一番及び二番日回し中間車１４、１６を介して筒車１２に噛合され、その回転軸２２のまわりでＢ方向に２４時間で一回転する。なお、日回し車１８は、日回し中間車１４、１６等を介することなく直接筒車１２に噛合されていても、より多数の中間車を介して筒車１２の如き回転駆動源に結合されていてもよい。日回し車１８の一方の主面１９にはピン２０が植設されており、２４時間に一回づつ日回し爪２４の爪部２５の背面側部分２６にＢ方向の回転力を及ぼす。
【００２８】
日回し爪２４は、日回し車１８と同軸に且つ回転軸２２に対して回転自在に軸２２に嵌合され、その爪部２５が時計１のほぼ８時の位置において、日車３０の歯３７に係合可能である。なお、時計１の１２時の方向は、図１において矢印Ｎで示した向きであり、巻真５４のある向きが３時の向きである。
【００２９】
日車３０は、図２からわかるように、外側環状部としての外側環状板部３２と、該外側環状部３２の内周縁３３から垂下した連結円筒状部３４と、該円筒状部３４の垂下端部３５から半径方向内向きに延び内縁３６に被係合歯３７を備えた内側環状部としての内側環状板部３８と有する。
【００３０】
この明細書において、円筒状部３４に関して、「垂下」とは、図２に示したように、日車３０の外側環状板部３２が上に位置し内側環状板部３８が下に位置するように配置された状態において、中心軸線Ｃに対して実質的に垂直な面に沿って延在する外側及び内側環状板部３２、３８のうち外側環状板部３２から内側環状板部３８に向かって中心軸線Ｃと実質的に平行に延びる母線又は軸線を有するように配置されていることをいい、典型的には、日付が文字板３にできるだけ近接して位置するように、外側環状板部３２の表面３１に付された「１」から「３１」までの日付が上に向いた状態にあるときに、図２に示したような配置を採るけれども、所望ならば、図２の状態において、日付の文字が背面３１ａの側に付されていてもよい。また、円筒状部３４のうち後述の転動体としての穴石の外周面に摩擦係合する部分が中心軸線Ｃと実質的に平行に延びる中心軸線を有するような円筒状部分になる限り、筒状部３４は、全体としては、厳密には、円筒状である代わりに円錐台状の形状であってもよい。
【００３１】
日ジャンパ４０は、基端部４２において地板６に固定され且つアーム部４４の先端に形成された爪部４６で、時計１のほぼ９時半の位置において日車３０の被係合歯３７に対して半径方向外向きのＲ方向に押しつけられて、該被係合歯３７に係合される。
【００３２】
従って、通常は即ち一日の大半の時間は、日車３０の内側環状板部３８の周方向に隣接する被係合歯３７、３７の間に日ジャンパ４０の爪部４６がＲ方向に押付けられて日車３０を停止状態に保持する。その結果、日車３０に不測の外力がかかっても、日車３０が周方向に回転することなく、停止位置に保持され、文字板の日付表示窓（図示せず）から日車３０の外側環状板部３２に付された日付が視認される。
【００３３】
一方、一日の終りに近づくと、日送り状態に入り、日回し車１８のＢ方向の回転に伴って日回し車１８のピン２０が日回し爪２４の爪部２５をＢ方向に回すようになり、この爪部２５は、そのＢ方向変位に伴い、日車３０の内側環状板部３８の一つの被係合歯３７の上流側側面３７ａにその下流側側面部２７で係合するようになる。その後、日回し車１８のＢ方向回転に伴うピン２０のＢ方向の押圧に応じた日回し爪２４の爪部２５のＢ方向回転に従って、日ジャンパ４０のＲ方向のばね力に抗して、日車３０の被係合歯３７が中心軸線Ｃのまわりで、Ａ方向に回動変位されて日付が変わり始める。日車３０のこのＡ方向回転は、日ジャンパ４０の爪部４６の先端４７が日車３０の被係合歯３７の先端（歯先）３７ｂに達するまで、換言すれば、日車３０の被係合歯３７の歯先３７ｂが日ジャンパ４０の爪部４６の傾斜面４７に沿ってその先端４８に達するまで続けられる。被係合歯３７の先端３７ｂが日ジャンパ４０の爪部４６の先端４８を越えると即ち日ジャンパ４０の爪部４６の先端４８が日車３０の被係合歯３７の先端３７ｂを乗り越えると、日ジャンパ４０の係合爪４６がその下流側傾斜面４９で日車３０の被係合歯３７の先端３７ｂに係合するようになって、日ジャンパ４０のＲ方向のばね力が、日車３０の回転を抑制する代わりに日車３０をＡ方向に回転させるべく働いて、日車３０を速やかにＡ方向に回転させるとともに、次の隣接する被係合歯３７、３７の間に嵌り込むことにより、表示されるべき日付を一ステップ（一日）だけ進めて、安定な日付表示状態に戻る。
【００３４】
なお、以上のような日回し車１８及び日回し爪２４並びに日ジャンパ４０の働きが最大限に有効に機能し得るように、日ジャンパ４０は、日車３０の回転方向Ａに関して、日回し爪２４の回転中心軸２２の近傍で且つ日回し爪２４の爪部２５の上流側において、日車３０の被係合歯３７に対して躍制力を加える。
【００３５】
カレンダ機構１０は、また、日修正車５１、日修正伝え車５２、切換えレバー５３及び巻真５４を含む。巻真一段引きで切換えレバーに付加されている輪列が巻真の回転に応じて回転可能となる。従って巻真を回転すると日修正伝え車５２から日修正車５１へ回転伝達を行い、日修正車５１は回転方向によって図の実線位置からカレンダ修正可能な鎖線位置を揺動するという構造になっている。巻真５４のＰ１、Ｐ２方向の出入れに応じて、日修正車５１は、日車３０の被係合歯３７から離れた通常運針位置（図１において実線で示された位置）と被係合歯３７に噛合う日修正位置（図１において想像線で示された位置）との間でＱ方向に変位可能であり、日修正伝え車５２や切換えレバー５３等も日修正車５１に同期して変位される。巻真５４が引出された（典型的には一段だけ引出された）日修正位置では、巻真５４の回転が、日修正伝え車５２等を介して日修正車５１に伝えられ、日修正車５１が、時計１のほぼ１２時半〜１時の位置において、該日修正車５１の歯に噛合した日車３０の対応する位置の被係合歯３７に対してＡ２方向の力を及ぼして日車３０をＡ方向に回転させることにより、日付表示の修正が行われる。
【００３６】
時計１のカレンダ機構１０は、更に、日車案内機構１１を備える。この日車案内機構１１は、この例では、三つの円筒状転動体としての穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃ（総称するとき又は相互に区別しないときには符号６０で表わす）と、該穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃを回転自在に支持する円柱状突起７０ａ、７０ｂ、７０ｃ（総称するとき又は相互に区別しないときには符号７０で表わす）とからなる。
【００３７】
各円柱状突起７０は、地板６のうち日車３０の外側環状板部３１の背面３１ａに対面する位置に形成された円柱状のピンないし軸部からなる。より詳しくは、この例では、円柱状突起７０ａはほぼ１１時の位置に形成され、円柱状突起７０ｂは７時〜７時半の位置に形成され、円柱状突起７０ｃはほぼ５時の位置に形成されている。円柱状突起７０ａ、７０ｂ、７０ｃの位置は、典型的には、日ジャンパ４０の爪部４６の位置（図示の例では、９時半〜１０時の位置）及び日回し爪２４の爪部２５の位置（図示の例では、ほぼ８時の位置）に応じて、選択される。
【００３８】
転動体としての穴石６０は、円柱状突起７０の嵌合された人工ルビー製の厚肉で軸線方向高さの低い円筒状体ないし環状板状体からなり、内周面６１で対応する円柱状突起７０の外周面７１に摺動回転可能に当接し、且つ外周面６２で日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａに摩擦係合する。この穴石６０は、典型的には、外径（直径）が１．２ｍｍ程度、内径（直径）が０．６ｍｍ程度、高さが０．２５ｍｍ程度である。但し、夫々のサイズは、より小さくてもより大きくてもよく、円筒も典型的な太くて短い形状の代わりに細長くてもよい。穴石６０は、摩擦抵抗の増加の虞れを避け得るに十分な硬さを有し得る限り、人工ルビーの代わりに、他の結晶セラミック材料でも、アルミナの如きセラミック材料の焼結体でもよい。穴石６０が円柱状突起７０に摺動回転可能に支持され得る限り、穴石６０の穴は貫通孔の代わりに有底の盲穴になっていてもよい。なお、地板６は、典型的には、真鍮からなるけれども、従来の時計と異なり円柱状部の円筒状周面で日車の内歯の歯先を支えて日車の回転を案内する必要がないので、場合によっては、ステンレスなどの他の金属で形成されていてもよい。なお、円柱状突起７０として穴石６０に対する摩擦抵抗が長期間低く抑えられ得るものを用いる場合には、地板６の本体に対して円柱状突起７０の形態のピンなどを取付・固定するようにしておいてもよい。
【００３９】
日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａが穴石６０即ち穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃの外周面６２に摩擦係合されているので、日車３０がＡ方向に回転する際、穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃの夫々の外周面６２ａ、６２ｂ、６２ｃが日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａに対して実際上相対摺動することなく転動・回転するから、日車３０の回転に対する抵抗がころがり摩擦になって最低限に抑えられ得る。
【００４０】
すなわち、三つの穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃが、外周面６２ａ、６２ｂ、６２ｃで点状（当接部が軸線Ｃに平行な方向に延びているので実際には線状）に日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａに当接して、日車３０を支える。即ち、図１のような平面で見て、三つの穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃは、外周面６２ａ、６２ｂ、６２ｃで、日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａに対応する一つの円を規定する。日ジャンパ４０や日回し爪２４がないと仮定すると、この三つの穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃは、日車３０の円筒状部３４の円周に沿って等間隔に配置されるべきであるけれども、時計１のカレンダ機構１０では、日ジャンパ４０の爪部４６が、ほぼ９時半の位置において半径方向外向きＲに日車３０に躍制用押圧力を常時及ぼすので、このＲ方向の押圧力を支えるべく、日ジャンパ４０の爪部４６が日車３０を押す位置の両側に、穴石６０ａ、６０ｂが配置され、この二つの穴石６０ａ、６０ｂの外周面６２ａ、６２ｂで日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａを受ける。
【００４１】
より詳しくは、日回し爪２４の爪部２５が日車３０の被係合歯３７に係合されておらず日ジャンパ４０の爪部４６が日車３０の隣接する被係合歯３７、３７の間に深く嵌り込んで係合した状態では、実際には、日ジャンパ４０の爪部４６と、二つの穴石６０ａ、６０ｂとによって日車３０の位置が規定されることになる。なお、この時計１のカレンダ機構１０では、日回し爪２４がほぼ７時半の位置において日車３０に円周方向Ａに平行な向きＡ１の力を及ぼすので、穴石６０ｂは、この日回し爪２４の爪部２５によるＡ１方向の力を受ける際に日車３０の安定性が損なわれる虞れを避けるべく、日車３０の回転方向に関して、日回し爪２４の爪部２５が被係合歯３７に当たる部位よりも下流側において、日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａを支えるように、６時〜６時半の位置に配置されている。但し、所望ならば、日ジャンパ４０の爪部４６によるＲ方向の押付け力をより直接的に支え得るように、穴石６０ｂが日車３０の回転方向Ａに関して、日ジャンパ４０の爪部４６と日回し爪２４の爪部２５が係合する部位との間に配置され該部位において日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａに当るようにしてもよい。
【００４２】
なお、日回し爪２４の爪部２５が日車３０の被係合歯３７に対してＡ１方向の力を及ぼすことから、日車３０が全体としてＡ１方向に変位される虞れがあるので、日車３０が更にＡ１方向変位されるのを禁止すべく、日回し爪２４の爪部２５よりもＡ１方向にずれた位置において日車３０の円筒状部３４を支えるように、ほぼ５時の位置に第三の穴石６０ｃが配置されている。なお、この穴石６０ｃの位置は、大まかには、日車３０の回転中心軸線Ｃと日回し爪２４の爪部２５が被係合歯３７にＡ１方向力を及ぼす部位とを結ぶ線に対してほぼ９０度の方向である。なお、この例では、日ジャンパ４０が日車３０に及ぼすＲ方向の弾性変位力を考慮して、穴石６０ｃは、９０度よりもＲ方向に片寄ったところに配置されている。但し、日回し爪２４の爪部２５が日車３０に及ぼすＡ方向の強制回転力は日ジャンパ４０によるＲ方向押圧力よりも十分に大きくなり得ることを考慮すると、日ジャンパ４０の存在を無視して、穴石６０ｃの配置を決めてもよい。
【００４３】
なお、この例では、巻真の引出しを行う日修正操作の際において、日修正車５１から被係合歯３７を介して日車３０に加えられるＡ２方向の力は、穴石６０ａで日車３０の円筒状部３４の外周面３４ａを支えることにより支持することになる。但し、日ジャンパ４０の爪部４６や日回し爪２４の爪部２５の位置に対する日修正車５１の相対位置が異なって穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃではこのＡ２方向の力を十分には又は確実には支え難いような場合には、このＡ２方向の力を受けるために、別の円柱状突起７０に支持された別の穴石６０が配置され得る。
【００４４】
以上の如く構成されたカレンダ機構１０では、日回し車１８のＢ方向回転に伴なう日回し爪２４のＢ方向回転により日車３０がＡ１方向の力を受けてＡ方向に回転される際、日車３０がその円筒状部３４の外周面３４ａに外周面６２ａ、６２ｂ、６２ｃで摩擦係合された穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃの転動・回転により案内される。すなわち、日車３０の外周面３４ａは当接面６２ａ、６２ｂ、６２ｃに対して摺動するのではなくて転動するので、日車３０のＡ方向回転に対する抵抗が最低限に抑えられ得る。一方、穴石６０の円柱状突起７０による支持には、時計分野で長年にわたって蓄積されてきたいわゆる「石」による回転支持の技術が利用され得るので、穴石６０の回転に対する抵抗も最低限に抑えられ得、日車３０のＡ方向回転に際してのエネルギ消費が最小限に抑えられ得る。更に、このカレンダ機構１０では、穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃが日ジャンパ４０の爪部４６や日回し爪２５が日車３０に及ぼす力を安定に支え易いように、日車３０の周方向に分布して配置されているので、日車３０のＡ方向回転が常に安定に支持され得る。
【００４５】
また、時計１のカレンダ機構１０では、穴石６０により日車３０の回転が案内されるので、日車３０の内歯の形態の被係合歯３７を支える円筒状周面を与える円柱状部を地板６に形成しておく必要がないので、各種時計部品の配置の自由度やスペースが増す。即ち、図１において、符号６ａで示した円筒状部及び該円筒状部６ａを与える円柱状部６ｂはなくてもよい。
【００４６】
以上においては、穴石６０が日車３０の円筒状部を外周面側から支持する例について説明したけれども、穴石６０が日車３０の円筒状部３４を内周面３４ｂ側から支持するようにしてもよい。その場合、例えば、図３において、想像線６０で示したように、穴石が外周面６２で日車３０の円筒状部３４の内周面３４ｂに摩擦係合するようにしてもよい。
【００４７】
なお、円筒状部３４の内側における穴石の配設スペースが確保され難い等の場合には、例えば、図３及び図４に示したように、外側環状板部３２の外周縁に外側円筒状部３４Ａを垂下させ、該外側円筒状部３４Ａの内周面３４Ａｂに摩擦係合するように、穴石８０ａ、８０ｂ、８０ｃ（相互に区別しないときまたは総称するときには符号８０で示す）を配置して日車案内機構１１ａを形成しもよい。各穴石８０ａ、８０ｂ、８０ｃは、配設位置が異なる点を除いて、前述の穴石６０ａ、６０ｂ、６０ｃと同一であり、夫々、対応する円柱状突起９０ａ、９０ｂ、９０ｃ（相互に区別しないときまたは総称するときには符号９０で示す）に摺動回転自在に嵌合されている。ここで、各円柱状突起９０ａ、９０ｂ、９０ｃも形成ないし配設位置が異なる点を除いて、前述の軸７０ａ、７０ｂ、７０ｃと同一である。
【００４８】
図３及び図４に示した例では、穴石８０が日車３０を円筒状部の外周面ではなくて内周面で支えることから、穴石８０ａが日車３０の回転中心軸線Ｃに関して日ジャンパ４０の爪部４６とほぼ反対の（対向する）直径位置に配置され、穴石８０ｂが日車３０の回転中心軸線Ｃに関して日回し爪２４の爪部２５とほぼ反対の（対向する）直径位置に配置されると共に、日回し爪２４の爪部２５が日車３０の対応する被係合歯３７に及ぼす回転駆動力の向きＡ１とほぼ垂直な接平面を日車３０の円筒状部３４Ａの内周面３４Ａｂが有する位置に穴石８０ｃが配置されている。なお、例えば、日修正操作の際に、日修正車５１が日車３０に及ぼすＡ２方向の力を穴石８０ａと協働して支えるためには、例えば、更に、ほぼ６時の位置において穴石８０ｄが円柱状突起９０ｄに嵌合されていていもよい。
【００４９】
図３及び図４において、その他の部材ないし要素は、図１及び図２に示したものと同様であり、図３及び図４に示した時計１ａのカレンダ機構１０ａにおいても、図１及び図２に示した時計１のカレンダ機構１０と同様に、日車３０の回転に対する抵抗が最小限になるように、日車３０を支持し得ることは、明らかであろう。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による好ましい一実施例のカレンダ機構を備えた時計（日車押さえや文字板や時刻表示針を取外した状態）の一部破断平面説明図。
【図２】図１の時計のＩＩ−ＩＩ線断面説明図（時刻表示針を取外した状態）。
【図３】本発明による好ましい別の一実施例のカレンダ機構を備えた時計（日車押さえや文字板や時刻表示針を取外した状態）についての、図１と同様な、平面説明図。
【図４】図３の時計のＩＶ−ＩＶ線断面説明図（時刻表示針を取外した状態）。
【図５】従来のカレンダ機構を備えた時計（日車押さえや文字板や時刻表示針を取外した状態）についての、図１と同様な、平面説明図。
【図６】図５の時計のＶＩ−ＶＩ線断面説明図（文字板や時刻表示針を取外した状態）。
【符号の説明】
１、１ａ　時計
２　ムーブメント
６　地板
１０、１０ａ　カレンダ機構
１１、１１ａ　日車案内機構
１４、１６　日回し中間車
１８　日回し車
２０　ピン
２２　軸
２４　日回し爪
２５　爪部
３０　日車
３２　外側環状板部
３４、３４Ａ　円筒状部
３７　被係合歯
３８　内側環状板部
４０　日ジャンパ
４６　爪部
６０、６０ａ、６０ｂ、６０ｃ、８０、８０ａ、８０ｂ、８０ｃ、８０ｄ　穴石
６２　外周面
７０、７０ａ、７０ｂ、７０ｃ、９０、９０ａ、９０ｂ、９０ｃ、９０ｄ　円柱状突起
Ａ　日車の回転方向
Ａ１　日回し爪が日車を押す方向
Ｂ　日回し車の回転方向
Ｃ　日車の回転中心軸線
Ｒ　日ジャンパが日車を押す方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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