(57)【要約】【課題】パワーローラの挟圧に起因した各部の変形に伴う接触位置ずれを補償するパワーローラ突き出し量が変速状態ごとに最適になるようにする。【解決手段】パワーローラ８，９は入出力ディスクからの挟圧力によりパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿う方向へ追い出される傾向にある。挟圧力に伴う各部の変形に起因したパワーローラ８，９と入出力ディスクとの間の接触位置のずれを補償するために、パワーローラ８，９がパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿い主軸１０に接近する方向へ突き出されるようリンク孔１６ａ，１７ａを形成する。リンク孔１６ａ，１７ａは、出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄと同心の波線ｎで例示したごとき円形とせず、リンク孔１６ａ，１７ａの中心ｍを曲率中心ｄに対し、図示のハイ側変速状態の時のパワーローラ回転軸線（Ｏ１）方向において主軸１０から遠ざかる方向へオフセットさせる。これにより、パワーローラ押し出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの領域γを、パワーローラ突き出し量がロー側変速時に大きくなる形状にし得る。【選択図】　　　　図４
2004068942.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主軸上に一対のディスクを嵌合して具え、一方のディスクを主軸上にストローク可能に回転係合させ、他方のディスクを主軸上にストローク不能にして回転自在に支持し、これらディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧したパワーローラにより該ディスク間での動力の受渡しを行い、該パワーローラをパワーローラ回転軸線と直交する首振り軸線周りに傾転させて変速を行うようにしたトロイダル型無段変速機において、
前記挟圧力に伴う変形に起因したパワーローラとディスクとの間の摩擦係合位置のずれを補償するようパワーローラを、ディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出し、その突き出し量を、前記傾転状態がハイ側変速状態である時よりもロー側変速状態である時の方が大きくなるよう構成したことを特徴とするトロイダル型無段変速機のパワーローラ支持構造。
【請求項２】
主軸上に一対のディスクを嵌合して具え、一方のディスクを主軸上にストローク可能に回転係合させ、他方のディスクを主軸上にストローク不能にして回転自在に支持し、これらディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧したパワーローラにより該ディスク間での動力の受渡しを行い、該パワーローラをパワーローラ支持トラニオンと共にパワーローラ回転軸線と直交する首振り軸線周りに傾転させて変速を行い、該トラニオンの両端をそれぞれアッパーリンクおよびロアリンクのリンク孔に嵌合して、パワーローラが前記挟圧力によりディスク回転軸線から遠ざかるパワーローラ回転軸線方向へ追い出されるのを阻止したトロイダル型無段変速機において、
前記挟圧力に伴う変形に起因したパワーローラとディスクとの間の摩擦係合位置のずれを補償すべくパワーローラがディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出されるよう、前記アッパーリンクおよびロアリンクの少なくとも一方のリンク孔を形成し、
該リンク孔の中心を、前記首振り軸線に直角でディスク回転軸線を含む面内における前記他方のディスクのパワーローラ接触面に関した曲率中心に対し、前記傾転状態がハイ側変速状態である時のパワーローラ回転軸線方向においてディスク回転軸線から遠ざかる方向へオフセットさせることにより、前記パワーローラ突き出し量を、前記傾転状態がハイ側変速状態である時よりもロー側変速状態である時の方が大きくなるよう構成したことを特徴とするトロイダル型無段変速機のパワーローラ支持構造。
【請求項３】
主軸上に一対のディスクを嵌合して具え、一方のディスクを主軸上にストローク可能に回転係合させ、他方のディスクを主軸上にストローク不能にして回転自在に支持し、これらディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧したパワーローラにより該ディスク間での動力の受渡しを行い、該パワーローラをパワーローラ支持トラニオンと共にパワーローラ回転軸線と直交する首振り軸線周りに傾転させて変速を行い、該トラニオンの両端をそれぞれアッパーリンクおよびロアリンクのリンク孔に嵌合して、パワーローラが前記挟圧力によりディスク回転軸線から遠ざかるパワーローラ回転軸線方向へ追い出されるのを阻止したトロイダル型無段変速機において、
前記挟圧力に伴う変形に起因したパワーローラとディスクとの間の摩擦係合位置のずれを補償すべくパワーローラがディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出されるよう、前記アッパーリンクおよびロアリンクの少なくとも一方のリンク孔を形成し、
該リンク孔の中心を、前記首振り軸線に直角でディスク回転軸線を含む面内における前記他方のディスクのパワーローラ接触面に関した曲率中心に対し、前記傾転状態がロー側変速状態である時のパワーローラ回転軸線方向においてディスク回転軸線に接近する方向へオフセットさせることにより、前記パワーローラ突き出し量を、前記傾転状態がハイ側変速状態である時よりもロー側変速状態である時の方が大きくなるよう構成したことを特徴とするトロイダル型無段変速機のパワーローラ支持構造。
【請求項４】
主軸上に一対のディスクを嵌合して具え、一方のディスクを主軸上にストローク可能に回転係合させ、他方のディスクを主軸上にストローク不能にして回転自在に支持し、これらディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧したパワーローラにより該ディスク間での動力の受渡しを行い、該パワーローラをパワーローラ支持トラニオンと共にパワーローラ回転軸線と直交する首振り軸線周りに傾転させて変速を行い、該トラニオンの両端をそれぞれアッパーリンクおよびロアリンクのリンク孔に嵌合して、パワーローラが前記挟圧力によりディスク回転軸線から遠ざかるパワーローラ回転軸線方向へ追い出されるのを阻止したトロイダル型無段変速機において、
前記挟圧力に伴う変形に起因したパワーローラとディスクとの間の摩擦係合位置のずれを補償すべくパワーローラがディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出されるよう、前記アッパーリンクおよびロアリンクの少なくとも一方のリンク孔を形成し、
パワーローラへの追い出し力を受け止める該リンク孔の円周領域を、前記傾転状態がハイ側変速状態である時のパワーローラ回転軸線方向においてディスク回転軸線から遠ざかる方向へ拡大し、ハイ側変速状態である時にパワーローラ追い出し力を受け止める円周箇所がロー側変速状態の時にパワーローラ追い出し力を受け止める円周箇所よりも、前記首振り軸線に直角でディスク回転軸線を含む面内における前記他方のディスクのパワーローラ接触面に関した曲率中心から遠くに位置するよう前記リンク孔拡大円周領域を形成することにより、前記パワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時よりもロー側変速状態の時に大きくなるよう構成したことを特徴とするトロイダル型無段変速機のパワーローラ支持構造。
【請求項５】
主軸上に一対のディスクを嵌合して具え、一方のディスクを主軸上にストローク可能に回転係合させ、他方のディスクを主軸上にストローク不能にして回転自在に支持し、これらディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧したパワーローラにより該ディスク間での動力の受渡しを行い、該パワーローラをパワーローラ支持トラニオンと共にパワーローラ回転軸線と直交する首振り軸線周りに傾転させて変速を行い、該トラニオンの両端をそれぞれアッパーリンクおよびロアリンクのリンク孔に嵌合して、パワーローラが前記挟圧力によりディスク回転軸線から遠ざかるパワーローラ回転軸線方向へ追い出されるのを阻止したトロイダル型無段変速機において、
前記挟圧力に伴う変形に起因したパワーローラとディスクとの間の摩擦係合位置のずれを補償すべくパワーローラがディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出されるよう、前記アッパーリンクおよびロアリンクの少なくとも一方のリンク孔を形成し、
パワーローラへの追い出し力を受け止める該リンク孔の円周領域を、前記傾転状態がロー側変速状態である時のパワーローラ回転軸線方向においてディスク回転軸線に接近する方向へ縮小し、ハイ側変速状態である時にパワーローラ追い出し力を受け止める円周箇所がロー側変速状態の時にパワーローラ追い出し力を受け止める円周箇所よりも、前記首振り軸線に直角でディスク回転軸線を含む面内における前記他方のディスクのパワーローラ接触面に関した曲率中心から遠くに位置するよう前記リンク孔縮小円周領域を形成することにより、前記パワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時よりもロー側変速状態の時に大きくなるよう構成したことを特徴とするトロイダル型無段変速機のパワーローラ支持構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、トロイダル型無段変速機のパワーローラ支持構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
トロイダル型無段変速機は通常、一対の入出力ディスクを同軸に対向配置して具え、これら入出力ディスク間にパワーローラを介在させて構成する。
そして、入力ディスクは主軸上にボールスプライン等によりストローク可能に回転係合させ、出力ディスクは主軸上にストローク不能にしてニードルベアリング等の軸受により回転自在に支持する。
【０００３】
動力伝達に当たっては、伝達トルクに応じたスラストで入力ディスクを出力ディスクに接近する方向へ付勢して入出力ディスク間にパワーローラを挟圧し、入出力ディスクとパワーローラとの間における油膜の剪断により入出力ディスク間での動力の受渡しを行う。
この間にパワーローラを、その回転軸線がディスク回転軸線と交差する中立位置から、パワーローラ回転軸線に直交する首振り軸線方向へオフセットさせると、パワーローラが首振り軸線周りの分力を受けて当該軸線まわりに傾転されて入出力ディスクとの接触位置を変更され、所定の変速を行うことができる。
【０００４】
ところでパワーローラは、入出力ディスクからの挟圧力により入出力ディスク回転軸線から遠ざかるパワーローラ回転軸線方向へ追い出される傾向にあり、これを阻止するために通常は、パワーローラを個々に回転自在に支持したトラニオンの上端同士をアッパーリンクにより相互に連節し、下端同士をロアリンクにより相互に連節する。
この連節に当たっては、トラニオンの対応端部をアッパーリンクおよびロアリンクのリンク孔に対し、外周側の外球面継手および内周側の軸受を介して嵌合する。
【０００５】
しかし、パワーローラを伝達トルクに応じた力で入出力ディスク間に挟圧することから、その挟圧力によりトラニオンが弾性変形を起こしたり、入出力ディスクが弾性変形するのを避けられず、これらの弾性変形により実際上はパワーローラが入出力ディスクに対して設計通りの箇所で接触し得ない。
これがため従来、特開平６−２８０９５９号公報に記載のごとく、上記の弾性変形により入出力ディスクに対するパワーローラの接触箇所が移動した時にパワーローラが入出力ディスクに対し所定の箇所で接触するようにすることを狙い、パワーローラを予めディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出した状態で組み付けるようにしたパワーローラ支持構造が提案されている。
【０００６】
つまり図８（ａ）に示すように、上記のトラニオン端部（外球面継ぎ手）ａを嵌合されてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔ｂを、ディスクのパワーローラ接触面ｃに関した中心ｄと同心にしたまま、半径ｒ１の適切な選択によりパワーローラｆをディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線ｇの方向（図の下方）へ突き出させるようにしたものである。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記のようにリンク孔ｂをパワーローラ接触面ｃの曲率中心ｄと同心にするのでは、リンク孔ｂの半径ｒ１で決まるパワーローラｆの突き出し量が、パワーローラｆを例えば実線で示す変速比１：１の傾転位置にした場合も、二点鎖線で示すハイ側変速状態の傾転位置にした場合も同じであり、以下に説明する問題を有する。
【０００８】
つまり、パワーローラ挟圧力は前記した通り伝達トルクに応じて異なり、従って、これによる前記弾性変形量も伝達トルク（伝達トルクにより変速比が決まるため実際上は変速状態）に応じて異なるため、当該弾性変形により入出力ディスクに対するパワーローラの接触箇所が移動するずれ量は伝達トルク（変速状態）に応じて変化する。
【０００９】
しかるに従来のようにパワーローラｆの突き出し量が伝達トルク（変速状態）に関係なくリンク孔ｂの半径ｒ１で決まる固定値である場合、パワーローラ突き出し量をどこかの変速状態に合わせて決定するしかない。
ところでパワーローラ突き出し量を、伝達トルクの小さなハイ側変速状態に合わせて小さくすると、伝達トルクの大きなロー側変速状態の時にパワーローラ突き出し量が不足してパワーローラの接触点開き角が大きくなり、パワーローラがディスクの端縁に接触する傾向になることからこれを懸念して変速比幅を大きくとることができなくなる等の問題を生ずる。
【００１０】
逆にパワーローラ突き出し量を、伝達トルクの大きなロー側変速状態に合わせて大きくすると、伝達トルクの小さなハイ側変速状態の時にパワーローラ突き出し量が過大になってパワーローラの接触点開き角が小さくなる。
これがため、パワーローラへのスラスト力が増加する傾向となり、その分だけパワーローラの使用寿命が低下し易く、これを避けるために耐久性を向上させる必要からトロイダル型無段変速機の大型にならざるを得ないという問題を生ずる。
【００１１】
本発明は、パワーローラの傾転につれパワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時は小さくなり、ロー側変速状態のときは大きくし得るようなトラニオン支持構造を提供することで、従来構造の前記した問題を解消することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
この目的のため、本発明によるトロイダル型無段変速機は請求項１に記載のごとく以下の構成とする。
動力伝達可能となるようパワーローラを両ディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧するが、この時の変形に起因したパワーローラとディスクとの間の摩擦係合位置のずれを補償するようパワーローラを、ディスク回転軸線に接近するパワーローラ回転軸線方向へ突き出す。
そして特にその突き出し量を、首振り軸線周りのパワーローラの傾転状態がハイ側変速状態である時よりもロー側変速状態である時の方が大きくなるようになす。
【００１３】
【発明の効果】
かかる本発明の構成によれば、以下の作用効果が奏し得られる。
つまり、パワーローラ挟圧力が伝達トルク（伝達トルクにより変速比が決まるため実際上は変速状態）に応じて異なることから、パワーローラ挟圧力による弾性変形に起因したディスクに対するパワーローラの接触箇所のずれ量も伝達トルク（変速状態）に応じ大伝達トルク（ロー側変速状態）で大きくなり、小伝達トルク（ハイ側変速状態）で小さくなるが、
本発明によれば当該ずれを補償するためのパワーローラ突き出し量をパワーローラの傾転状態がハイ側変速状態である時よりもロー側変速状態である時の方が大きくなるよう構成したから、
変速域の全般に亘りパワーローラ突き出し量を上記のずれ量に対応させることができる。
【００１４】
従って、従来のように一定のパワーローラ突き出し量を伝達トルクの小さなハイ側変速状態に合わせて小さくした場合に生ずる問題、つまり伝達トルクの大きなロー側変速状態の時にパワーローラ突き出し量が不足してパワーローラの接触点開き角が大きくなり、パワーローラがディスクの端縁に接触する傾向になるのを懸念して変速比幅を大きくとることができなくなるという問題や、
逆に一定のパワーローラ突き出し量を、伝達トルクの大きなロー側変速状態に合わせて大きくした場合に生ずる問題、つまり伝達トルクの小さなハイ側変速状態の時にパワーローラ突き出し量が過大になってパワーローラの接触点開き角が小さくなり、パワーローラへのスラスト力が増加してパワーローラの使用寿命が低下するという問題、そしてこれを避けるために耐久性を向上させる必要からトロイダル型無段変速機の大型になるという問題を回避することができる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき詳細に説明する。
本発明は、上記の目的を達成するために以下の理論を採用する。
つまり、図８（ｂ）に例示するようにリンク孔ｂの位置を同図（ａ）に示す位置から例えばｅだけずらして、リンク孔ｂの中心ｈを、ディスクのパワーローラ接触面ｃに関した中心ｄからオフセットさせた場合を考える。
この場合、パワーローラ追い出し力を受けてトラニオン端部（外球面継手）ａがリンク孔ｂの内周面に押し付けられた状態でパワーローラｆが例えば実線図示位置（１：１の変速状態）からαだけ傾転して二点鎖線位置（ハイ側変速状態）になった時、トラニオン端部（外球面継手）ａの中心ｄ（ここでは便宜上、ディスクのパワーローラ接触面ｃに関した中心ｄと同じとする）がｉへと変位し、パワーローラｆの突き出し量が実線図示位置（１：１の変速状態）の場合に比べδ＝ｅ×｛１−Ｃｏｓα｝だけ低下する
本発明はこの論理に基づき、パワーローラｆの傾転につれパワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時は小さくなり、ロー側変速状態のときは大きくし得るようなトラニオン支持構造を提供しようとするものである。
【００１６】
図１〜図３は、本発明の一実施の形態になるトラニオン支持構造を具えたトロイダル型無段変速機を示し、このトロイダル型無段変速機は図１に示すように、車両用として伝動容量を倍化するため、変速機ケース１内に２個のトロイダル伝動ユニット、つまり、フロント側トロイダル伝動ユニット２、およびリヤ側トロイダル伝動ユニット３をタンデムに収納した、所謂ダブルキャビティー式トロイダル型無段変速機とする。
【００１７】
これらトロイダル伝動ユニット２，３は、入力ディスク４，５と、これに同軸に対向配置した出力ディスク６，７と、対応する入出力ディスク間におけるパワーローラ８，９とを主たる要素とする同様な構成にする。
パワーローラ８，９は、フロント側トロイダル伝動ユニット２のパワーローラ８につき図２に明示するように、対応する入出力ディスク間で油膜の剪断により動力伝達を行うようこれら入出力ディスク間に介在させ、該入出力ディスクの回転軸線Ｏ３を挟んでその両側に対向配置する。
【００１８】
図１に示すようにフロント側トロイダル伝動ユニット２およびリヤ側トロイダル伝動ユニット３は、出力ディスク６，７が背中合わせになるよう同軸に配置し、この配置に当たっては、変速機ケース１内に主軸１０を回転自在に支持し、この主軸１０上に両トロイダル伝動ユニット２，３の入出力ディスク４〜７を支持する。
フロント側入力ディスク４およびリヤ側入力ディスク５はそれぞれ、ボールスプライン１１により主軸１０に回転係合させるも、軸線方向にスライド可能とし、リヤ側入力ディスク５は主軸１０に螺合させたナット１２により抜け止めする。
【００１９】
また出力ディスク６，７は中空出力軸１３を介して相互に一体結合し、この中空出力軸１３を主軸１０上に回転自在に支持することで、該中空出力軸１３およびニードルベアリングを可とする軸受５１により出力ディスク６，７を主軸１０上に軸線方向へ変位不能にして回転自在に支持する。
【００２０】
そしてパワーローラ８，９は夫々、上記したごとく対応する入出力ディスク４，６間、および５，７間で油膜の剪断により動力の受渡しを行うよう配置するが、これらパワーローラ８，９を個々のトラニオン１４，１５上に回転自在に支持する。
なおフロント側トロイダル伝動ユニット２のパワーローラ８を回転自在に支持するトラニオン１４については図２にその詳細形状を明示したが、リヤ側トロイダル伝動ユニット３のパワーローラ９を回転自在に支持するトラニオン１５の形状も同様である。
【００２１】
フロント側トロイダル伝動ユニット２の両トラニオン１４、およびリヤ側トロイダル伝動ユニット３の両トラニオン１５は、同じ側（変速機ケース１の頂壁に近い上側）にある相互に隣り合う上端同士を全てに共通な板状アッパーリンク１６の４隅角に連節する。
これがため板状アッパーリンク１６は平面形状とし、その４隅角に各トラニオン１４，１５の上端が進入するリンク孔１６ａ（図２および図３参照）を穿設する。
フロント側トロイダル伝動ユニット２の両トラニオン１４、およびリヤ側トロイダル伝動ユニット３の両トラニオン１５は更に、反対の下側にある相互に隣り合う下端同士も全てに共通な板状ロアリンク１７の４隅角に連節し、これがため板状ロアリンク１７も板状アッパーリンク１６と同様な平面形状とし、その４隅角に各トラニオン１４，１５の下端が進入するリンク孔１７ａを図２および図３に示すように穿設する。
【００２２】
これら板状リンク１６，１７のリンク孔１６ａ，１７ａに対し各トラニオン１４，１５の上端および下端を連節するに際しては、図２および図３のごとくリンク孔１６ａ，１７ａに外球面継手１８の外球面を嵌合し、該球面継手１８と各トラニオン１４，１５の上端および下端との間に回転軸受１９を介在させ、これらにより構成される複合継手により各トラニオン１４，１５の上端および下端を板状リンク１６，１７に対し回転自在に且つ交角変化可能に連節する。
そして上記の板状リンク１６，１７は、パワーローラ８，９が対応する入出力ディスク４，６間、および５，７間からの挟圧力によっても当該対応する入出力ディスク間から追い出されることのないよう機能する。
【００２３】
図１および図２に示すように、対をなすトラニオン１４の上端間および対をなすトラニオン１５の上端間において変速機ケース１にリンクサポート２０，２１をボルト２２，２３により取着し、トラニオン１４の下端間およびトラニオン１５の下端間において変速機ケース１にリンクサポート２４，２５をボルト２６により取着する。
そして板状リンク１６には図１および図２に示すようにリンクサポート２０，２１が貫入する開口１６ｂを形成し、板状リンク１７にも図１および図２に示すようにリンクサポート２４，２５が貫入する同様な開口１７ｂを形成する。
【００２４】
リンクサポート２０，２１にはそれぞれの外側面から主軸１０の軸線方向に突出するピン２７を植設し、リンクサポート２４，２５にもピン２８を嵌着し、これらピン２７，２８により板状リンク１６，１７を変速機ケース１に対して支持するが、ピン２７，２８が貫入するよう板状リンク１６，１７に設ける孔１６ｃ，１７ｃはトラニオン１４，１５の長手方向に長い長円形として、板状リンク１６，１７を同方向に変位可能に支持する。
【００２５】
かかる支持構造によれば、板状リンク１６，１７がトラニオン１４，１５の長手方向に変位可能であるため、トラニオン１４，１５以外の部品と干渉して動きを妨げられる虞がある。
この懸念をなくすため板状リンク１６，１７が同方向に変位するのをトラニオン１４，１５により規制する。つまり図２に示すごとく、トラニオン１４，１５の上端に球面継手１８および回転軸受１９を受け止めるよう設けた段差部（図２にトラニオン１４の段差部１４ａのみが見えている）と、板状アッパーリンク１６のリンク孔１６ａから突出したトラニオン１４，１５の上端にボルト２９で取着したストッパープレート３０との間に板状アッパーリンク１６を挟み、これらにより板状アッパーリンク１６がトラニオン長手方向に変位するのを規制する。
【００２６】
また、板状ロアリンク１７の規制については同じく図２に示す通り、トラニオン１４，１５の下端に球面継手１８および回転軸受１９を受け止めるよう設けた段差部（図２にトラニオン１４の段差部１４ｂのみが見えている）と、板状ロアリンク１７のリンク孔１７ａから突出するトラニオン１４，１５の下端に固設した前後ユニット変速同期用（傾転同期用）ワイヤプーリ３１との間に板状ロアリンク１７を挟み、これらにより板状ロアリンク１７がトラニオン長手方向に変位するのを規制する。
【００２７】
図１に示すごとく相互に背中合わせに配置した出力ディスク６，７間には出力ギヤハウジング３２を配置し、これをボルト３３で変速機ケース１に取着し、このギヤハウジング３２内に、中空出力軸１３の外周に一体成形した出力ギヤ３４を収納する。ギヤハウジング３２は同時に、ボールベアリング３５により中空出力軸１３を介して、主軸１０の中央部を変速機ケース１に対して回転自在に支持する。
出力ギヤ３４にはカウンタギヤ３６を噛合させ、このギヤをカウンタシャフト３７に結合することにより、トロイダル型無段変速機からの変速動力をカウンタシャフト３７から取り出すようにする。
【００２８】
図１の左側から伝達されてくる変速機入力回転はローディングカム３８を介して、両トロイダル伝動ユニット２，３の入力ディスク４，５へ入力するようになす。
ローディングカム３８はカムフランジ３９を具え、これをフロント側入力ディスク４の背面に同軸に対設して、主軸１０上にラジアル兼スラスト軸受４０で回転自在に支持し、入力ディスク４およびカムフランジ３９間にカムローラ４１を介在させた周知のものとする。
【００２９】
ローディングカム３８は、入力回転をフロント側入力ディスク４に、また主軸１０を介してリヤ側入力ディスク５に伝達すると共に、伝達トルクに応じたカムフランジ３９とディスク４との相対回転により入力ディスク４に出力ディスク６へ向かう方向（図３に矢ｊで示す）のスラストを付与し、
この時のスラストの反力はカムフランジ３９から、これを主軸１０上に回転自在に支持するラジアル兼スラスト軸受４０、主軸１０、ナット１２を順次経てリヤ側入力ディスク５に至り、このリヤ側入力ディスク５を出力ディスク７に向け（図３に矢ｊで示す）付勢する。
従って、パワーローラ８，９は対応する入出力ディスク間に伝達トルク対応の力で挟圧され、対応する入出力ディスク間での動力伝達を可能にする。
入出力ディスクによるパワーローラ挟圧力は、パワーローラ８，９をしてその回転軸線Ｏ１に沿い図３の矢ｋで示す方向へ追い出す傾向を生じ、これをトラニオン端部における外球面継手１８とリンク孔１６ａ（１７ａ）との図３に明示する衝接により阻止する。
【００３０】
フロント側トロイダル伝動ユニット２について示す図２のごとく、各トラニオン１４，１５の下端には更にサーボピストン４２を同軸に結合して設け、これらサーボピストン４２をコントロールバルブ４３により同位相（同じ変速方向）で同期してストロークさせることにより周知の変速制御を行うものとする。
以下に変速作用を概略説明するに、入力回転はローディングカム３８を介してフロント側入力ディスク４へ伝達され、この入力ディスク４への回転は同時に、ボールスプライン１１、主軸１０を経てリヤ側入力ディスク５にも同様に伝達される。
入力ディスク４，５の回転は、これらに油膜の剪断を介して係合するパワーローラ８，９に伝達され、パワーローラ８，９を軸線Ｏ１　の周りに回転させ、パワーローラ８，９は、これらに油膜の剪断を介して係合する出力ディスク６，７に回転を伝達し、この回転が共通な出力ギヤ３４からカウンターギヤ３６を経てカウンターシャフト３７に至り、このカウンターシャフトから動力を取り出すことができる。
【００３１】
ここで、パワーローラ８，９をサーボピストン４２によりトラニオン１４，１５を介し同期して、パワーローラ回転軸線Ｏ１　と直交する首振り軸線Ｏ２　の方向に同位相で、図１および図２に示す非変速位置からストロークさせ、パワーローラ回転軸線Ｏ１　をディスク回転軸線Ｏ３　からオフセットさせると、パワーローラ８，９が首振り軸線Ｏ２　の周りに回転分力を受け同期して同位相で傾転される。
これにより、入出力ディスクに対するパワーローラ８，９の接触軌跡円半径が連続的に変化し、入出力ディスク４，６間の伝動比、および入出力ディスク５，７間の伝動比を同じに保って無段階に変化させることができる。
なお、伝動比が所定の伝動比になったところで、パワーローラ８，９をオフセット０の初期ストローク位置に戻すことにより、当該伝動比を維持することができる。
【００３２】
ところで本実施の形態においては、トラニオン１４，１５の両端部を支持するリンク孔１６ａ，１７ａを図４につき以下に説明する特殊な構成とする。
これらリンク孔１６ａ，１７ａは前述したところから明らかなように、外球面継手１８を介して図３に示すごとく、パワーローラ８，９が入出力ディスクからの挟圧力によりパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿い主軸１０から遠ざかる方向へ追い出されるのを阻止するものであるが、
上記挟圧力に伴うトラニオン１４，１５や入出力ディスク４（５）および６（７）の変形に起因したパワーローラ８，９と入出力ディスク４（５）および６（７）との間の摩擦係合位置のずれを補償するために、パワーローラ８，９がパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿い主軸１０に接近する方向へ突き出されるようリンク孔１６ａ，１７ａを形成する。
【００３３】
一方でリンク孔１６ａ，１７ａは、ディスク回転軸線Ｏ３を含み首振り軸線Ｏ２に直角な面内における出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄと同心の波線ｎで例示したごとき円形とせず、リンク孔１６ａ，１７ａの中心ｍを出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄに対し、パワーローラ傾転状態が図４のごとくハイ側変速状態である時のパワーローラ回転軸線（Ｏ１）方向において主軸１０（ディスク回転軸線）から遠ざかる方向へオフセットさせる。
これにより、図４に示すハイ側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置からロー側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置までの間においてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの円周領域γを、パワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時よりもロー側変速状態の時に大きくなるような、そして変速状態ごとの要求突き出し量となるような形状にすることができる。
【００３４】
かように、パワーローラ突き出し量が変速状態に応じて要求突き出し量となるよう連続的に変化するパワーローラ支持構造となすことで、如何なる変速状態においてもパワーローラ突き出し量を、パワーローラ挟圧力による変形に起因したパワーローラ接触点位置のずれ量に対応させることができ、パワーローラ８，９を常時確実にディスクに対し設計通りの箇所で接触させることができる。
従って、従来のように一定のパワーローラ突き出し量を伝達トルクの小さなハイ側変速状態に合わせて小さくした場合に生ずる問題、つまり伝達トルクの大きなロー側変速状態の時にパワーローラ突き出し量が不足してパワーローラの接触点開き角が大きくなり、パワーローラがディスクの端縁に接触する傾向になるのを懸念して変速比幅を大きくとることができなくなるという問題や、
逆に一定のパワーローラ突き出し量を、伝達トルクの大きなロー側変速状態に合わせて大きくした場合に生ずる問題、つまり伝達トルクの小さなハイ側変速状態の時にパワーローラ突き出し量が過大になってパワーローラの接触点開き角が小さくなり、パワーローラへのスラスト力が増加してパワーローラの使用寿命が低下するという問題、そしてこれを避けるために耐久性を向上させる必要からトロイダル型無段変速機の大型になるという問題を回避することができる。
【００３５】
かかる作用効果は、リンク孔１６ａ，１７ａを図５に示すように形成しても達成することができる。
本実施の形態においても、上記した実施の形態におけると同様、パワーローラ挟圧力に伴うトラニオン１４，１５や入出力ディスク４（５）および６（７）の変形に起因したパワーローラ８，９と入出力ディスク４（５）および６（７）との間の摩擦係合位置のずれを補償するために、パワーローラ８，９がパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿い主軸１０に接近する方向へ突き出されるようリンク孔１６ａ，１７ａを形成する。
【００３６】
そしてリンク孔１６ａ，１７ａは、ディスク回転軸線Ｏ３を含み首振り軸線Ｏ２に直角な面内における出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄと同心の波線ｎで例示したごとき円形とせず、リンク孔１６ａ，１７ａの中心ｍを出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄに対し、パワーローラ傾転状態が図５のごとくロー側変速状態である時のパワーローラ回転軸線（Ｏ１）方向において主軸１０（ディスク回転軸線）に接近する方向へオフセットさせる。
これにより、図５に示すロー側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置からハイ側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置までの間においてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの円周領域γを、パワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時よりもロー側変速状態の時に大きくなるような、そして変速状態ごとの要求突き出し量となるような形状にすることができる。
【００３７】
この場合も、パワーローラ突き出し量が変速状態に応じて要求突き出し量となるよう連続的に変化することとなり、如何なる変速状態においてもパワーローラ突き出し量を、パワーローラ挟圧力による変形に起因したパワーローラ接触点位置のずれ量に対応させることができ、パワーローラ８，９を常時確実にディスクに対し設計通りの箇所で接触させることができて、前記した実施の形態におけると同様な作用効果を達成することができる。
【００３８】
図６は本発明の更に他の実施の形態を示し、本実施の形態においても、パワーローラ挟圧力に伴うトラニオン１４，１５や入出力ディスク４（５）および６（７）の変形に起因したパワーローラ８，９と入出力ディスク４（５）および６（７）との間の摩擦係合位置のずれを補償するために、パワーローラ８，９がパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿い主軸１０に接近する方向へ突き出されるようリンク孔１６ａ，１７ａを形成する。
【００３９】
一方でリンク孔１６ａ，１７ａは、ディスク回転軸線Ｏ３を含み首振り軸線Ｏ２に直角な面内における出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄと同心の波線ｎで例示したごとき円形を基準とするが、図６に示すハイ側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置からロー側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置までの間においてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの円周領域γを含む領域、好ましくはパワーローラ傾転状態が図６のごとくハイ側変速状態である時のパワーローラ回転軸線Ｏ１の両側１／４ずつの円周領域を、当該パワーローラ回転軸線（Ｏ１）方向において主軸１０（ディスク回転軸線）から遠ざかる方向へ拡大させる。
【００４０】
この拡大に当たっては、図示したハイ側変速状態である時にパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔円周箇所ｐから上記曲率中心ｄまでの距離ｒ２が、ロー側変速状態の時にパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔円周箇所ｑから上記曲率中心ｄまでの距離ｒ１よりも（Δｒ２−Δｒ１）だけ大きくなるよう、リンク孔円周箇所ｐ，ｑ間におけるリンク孔円周領域γの曲率を連続的に変化させる。
これにより、図６に示すハイ側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置からロー側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置までの間においてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの円周領域γを、パワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時よりもロー側変速状態の時に大きくなるような、そして変速状態ごとの要求突き出し量となるような形状にすることができる。
【００４１】
この場合も、パワーローラ突き出し量が変速状態に応じて要求突き出し量となるよう連続的に変化することとなり、如何なる変速状態においてもパワーローラ突き出し量を、パワーローラ挟圧力による変形に起因したパワーローラ接触点位置のずれ量に対応させることができ、パワーローラ８，９を常時確実にディスクに対し設計通りの箇所で接触させることができて、前記した実施の形態におけると同様な作用効果を達成することができる。
【００４２】
図７は本発明の更に別の実施の形態を示し、本実施の形態においても、パワーローラ挟圧力に伴うトラニオン１４，１５や入出力ディスク４（５）および６（７）の変形に起因したパワーローラ８，９と入出力ディスク４（５）および６（７）との間の摩擦係合位置のずれを補償するために、パワーローラ８，９がパワーローラ回転軸線Ｏ１に沿い主軸１０に接近する方向へ突き出されるようリンク孔１６ａ，１７ａを形成する。
【００４３】
また図６の場合と同様に、リンク孔１６ａ，１７ａは、ディスク回転軸線Ｏ３を含み首振り軸線Ｏ２に直角な面内における出力ディスク６（７）のパワーローラ接触面６ａ（７ａ）に関した曲率中心ｄと同心の波線ｎで例示したごとき円形を基準とするが、図７に示すロー側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置からハイ側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置までの間においてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの円周領域γを含む領域、好ましくはパワーローラ傾転状態が図７のごとくロー側変速状態である時のパワーローラ回転軸線Ｏ１の両側１／４ずつの円周領域を、当該パワーローラ回転軸線（Ｏ１）方向において主軸１０（ディスク回転軸線）から遠ざかる方向へ縮小させる。
【００４４】
この縮小に当たっては、図示したロー側変速状態である時にパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔円周箇所ｑから上記曲率中心ｄまでの距離ｒ１が、ハイ側変速状態の時にパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔円周箇所ｐから上記曲率中心ｄまでの距離ｒ２よりも（Δｒ１−Δｒ２）だけ小さくなるよう、リンク孔円周箇所ｐ，ｑ間におけるリンク孔円周領域γの曲率を連続的に変化させる。
これにより、図７に示すロー側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置からハイ側変速状態に対応したパワーローラ傾転位置までの間においてパワーローラ追い出し力を受け止めるリンク孔１６ａ，１７ａの円周領域γを、パワーローラ突き出し量がハイ側変速状態の時よりもロー側変速状態の時に大きくなるような、そして変速状態ごとの要求突き出し量となるような形状にすることができる。
【００４５】
この場合も、パワーローラ突き出し量が変速状態に応じて要求突き出し量となるよう連続的に変化することとなり、如何なる変速状態においてもパワーローラ突き出し量を、パワーローラ挟圧力による変形に起因したパワーローラ接触点位置のずれ量に対応させることができ、パワーローラ８，９を常時確実にディスクに対し設計通りの箇所で接触させることができて、前記した実施の形態におけると同様な作用効果を達成することができる。
【００４６】
なお、上記いずれの実施の形態においてもアッパーリンク６のリンク孔６ａおよびロアリンク７のリンク孔７ａの双方について同様に形成することとしたが、アッパーリンク６およびロアリンク７のうちいずれか一方のリンク孔に対して上記の対策を施すだけでも程度の差はあれ前記した作用効果を奏し得ること勿論である。
また、図４および図５におけるリンク孔オフセット量をアッパーリンク６とロアリンク７とで同じにすることとしたが、リンク孔オフセット量は両者間で異ならせることができ、更に図６および図７におけるリンク孔の拡大量および縮小量をアッパーリンク６とロアリンク７とで同じにすることとしたが、当該リンク孔の拡大量および縮小量もアッパーリンク６とロアリンク７との間で異ならせてもよいこと勿論である。
ただし、かようにアッパーリンク６とロアリンク７とでリンク孔を異ならせる場合は、その差分だけトラニオン１４，１５が傾斜することになり、この傾斜がトロイダル型無段変速機の変速に支障をきたさない程度のものとなるように当該差分を決定する必要があることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態になるトラニオン支持構造を具えたトロイダル型無段変速機を示す要部縦断側面図である。
【図２】同トロイダル型無段変速機を図１のＡ−Ａ線上で断面とし矢の方向に見て示す横断面図である。
【図３】同トロイダル型無段変速機のトラニオン支持部を拡大して示す拡大平面図である。
【図４】同実施の形態になるトラニオン支持構造の詳細を示す、リンク孔の決定要領説明図である。
【図５】本発明の他の実施の形態になるトラニオン支持構造の詳細を示す、リンク孔の決定要領説明図である。
【図６】本発明の更に他の実施の形態になるトラニオン支持構造の詳細を示す、リンク孔の決定要領説明図である。
【図７】本発明の更に別の実施の形態になるトラニオン支持構造の詳細を示す、リンク孔の決定要領説明図である。
【図８】本発明の発案論理を説明する図面で、
（ａ）は、従来のトラニオン支持構造を示す、リンク孔とトラニオン端部との嵌合状態に係わる説明図、
（ｂ）は、これとの比較において本発明の論理を説明するのに用いた説明図である。
【符号の説明】
１　変速機ケース
２　フロント側トロイダル伝動ユニット
３　リヤ側トロイダル伝動ユニット
４　入力ディスク
５　入力ディスク
６　出力ディスク
７　出力ディスク
８　パワーローラ
９　パワーローラ
１０　主軸
１１　ボールスプライン
１３　中空出力軸
１４　トラニオン
１５　トラニオン
１６　板状アッパーリンク
１６ａ　リンク孔
１７　板状ロアリンク
１７ａ　リンク孔
１８　外球面継手
１９　回転軸受
２７　アッパーリンク支持ピン
２８　ロアリンク支持ピン
３４　出力ギヤ
３６　カウンタギヤ
３７　カウンタシャフト
３８　ローディングカム
４２　サーボピストン
４３　コントロールバルブ
５１　軸受
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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