(57)【要約】      （修正有）【課題】ＺｎまたはＳｎの少なくとも一方を含有し且つ熱間加工性に優れた銅基合金、およびその銅基合金を簡便に製造することができる銅基合金の製造方法を提供する。【解決手段】０．２〜１２重量％のＳｎと８〜４５重量％のＺｎの少なくとも一方を含む銅基合金の原料として、表面積が大きく表面にＣが吸着した銅基合金、液相線温度が１０５０℃以下の銅基合金、Ｓｎで表面処理した銅基合金または２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有する銅基合金を使用することにより、熱間加工性に優れた銅基合金を得る。必要に応じて、銅基合金の原料を溶解する際に、銅基合金の原料をＣを７０％以上含む固形物で被覆してもよく、あるいは、ＣよりＯとの親和力が強い固体脱酸剤を溶湯の重量に対して０．００５〜０．５重量％添加してもよい。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
８〜４５重量％のＺｎと０．２〜１２．０重量％のＳｎの少なくとも一方と、２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有し、残部がＣｕおよび不可避不純物からなることを特徴とする銅基合金。
【請求項２】
前記銅基合金が、さらに０．０１〜１０．０重量％のＭｎと、０．０１〜１０．０重量％のＡｌと、０．０１〜３．０重量％のＳｉと、０．０１〜１５．０重量％のＮｉと、０．０１〜５．０重量％のＦｅと、０．０１〜５．０重量％のＣｒと、０．０１〜２．５重量％のＣｏと、０．０１〜３．０重量％のＴｉと、０．００１〜４．０重量％のＢｉと、０．０５〜４．０重量％のＰｂと、０．０１〜２．０重量％のＭｇと、０．０１〜０．５重量％のＰと、０．０００５〜０．５重量％のＢと、０．０１〜０．１重量％のＣａと、０．０１〜０．１重量％のＹと、０．０１〜０．１重量％のＳｒと、０．０１〜１．０重量％のＢｅと、０．０１〜０．５重量％のＺｒと、０．１〜３．０重量％のＮｂと、０．１〜３．０重量％のＶと、０．１〜３．０重量％のＨｆと、０．１〜３．０重量％のＭｏと、０．１〜３．０重量％のＴａのうちの１種または２種以上の元素を、その総量が５０重量％以下になるように含むことを特徴とする、請求項１に記載の銅基合金。
【請求項３】
α相以外の相であり融点が８００℃以下である相が２０体積％以下であることを特徴とする、請求項１または２に記載の銅基合金。
【請求項４】
液相線温度と固相線温度の差が３０℃以上であることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれかに記載の銅基合金。
【請求項５】
銅基合金の原料を加熱して溶解した後に冷却することにより８〜４５重量％のＺｎと０．２〜１２．０重量％のＳｎの少なくとも一方を含有する銅基合金を製造する方法において、銅基合金の原料に２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有させることを特徴とする、銅基合金の製造方法。
【請求項６】
前記銅基合金の原料が、表面に吸着したＣを含むことを特徴とする、請求項５に記載の銅基合金の製造方法。
【請求項７】
前記銅基合金の原料が、Ｃを含有する母合金を含むことを特徴とする、請求項５または６に記載の銅基合金の製造方法。
【請求項８】
前記銅基合金の原料が、液相線温度１０５０℃以下の銅基合金を溶湯の重量に対して２０％以上含むことを特徴とする、請求項５乃至７のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【請求項９】
前記銅基合金の原料がＳｎで表面処理した材料を含むことを特徴とする、請求項５乃至８のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【請求項１０】
前記銅基合金の原料を、Ｃを７０％以上含む固形物で被覆した容器内で加熱して溶解させることを特徴とする、請求項５乃至９のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【請求項１１】
前記銅基合金の原料を溶解する際に、ＣよりＯとの親和力が強い固体脱酸剤を添加することを特徴とする、請求項５乃至１０のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【請求項１２】
前記固体脱酸剤として、Ｂ、Ｃａ、Ｙ、Ｐ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｍｇ、ＳｒおよびＢｅのうち１種以上を、溶湯の重量に対して０．００５〜０．５重量％添加することを特徴とする、請求項１１に記載の銅基合金の製造方法。
【請求項１３】
前記銅基合金が、さらに０．０１〜１０．０重量％のＭｎと、０．０１〜１０．０重量％のＡｌと、０．０１〜３．０重量％のＳｉと、０．０１〜１５．０重量％のＮｉと、０．０１〜５．０重量％のＦｅと、０．０１〜５．０重量％のＣｒと、０．０１〜２．５重量％のＣｏと、０．０１〜３．０重量％のＴｉと、０．００１〜４．０重量％のＢｉと、０．０５〜４．０重量％のＰｂと、０．０１〜２．０重量％のＭｇと、０．０１〜０．５重量％のＰと、０．０００５〜０．５重量％のＢと、０．０１〜０．１重量％のＣａと、０．０１〜０．１重量％のＹと、０．０１〜０．１重量％のＳｒと、０．０１〜１．０重量％のＢｅと、０．０１〜０．５重量％のＺｒと、０．１〜３．０重量％のＮｂと、０．１〜３．０重量％のＶと、０．１〜３．０重量％のＨｆと、０．１〜３．０重量％のＭｏと、０．１〜３．０重量％のＴａのうちの１種または２種以上の元素を、その総量が５０重量％以下になるように含むことを特徴とする、請求項５乃至１２のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【請求項１４】
前記銅基合金のα相以外の相であり融点が８００℃以下である相が２０体積％以下であることを特徴とする、請求項５乃至１３のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【請求項１５】
前記銅基合金の液相線温度と固相線温度の差が３０℃以上であることを特徴とする、請求項５乃至１４のいずれかに記載の銅基合金の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、コネクタなどの電気電子部品用材料として使用される熱間加工性に優れた銅基合金およびその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年のエレクトロニクスの発達により、種々の機械の電気配線の複雑化や高集積化が進み、それに伴ってコネクタなどの電気電子部品用の伸銅品材料の使用量が増加している。また、コネクタなどの電気電子部品は、軽量化、高信頼性化および低コスト化が要求されている。これらの要求を満たすために、コネクタ用銅合金材料は、薄肉化され、また、複雑な形状にプレスされるので、強度、弾性、導電性、曲げ加工性およびプレス成形性が良好でなければならない。
【０００３】
ＣｕにＳｎおよびＰを含むりん青銅は、優れたばね特性、加工性、プレス打抜き性などの特徴を有しており、コネクタなどの多くの電気電子部品に利用されているが、製造コストの低減や導電性の向上などが求められていた。また、りん青銅は、熱間加工性が悪く、熱間加工を行うと割れが生じ易いため、りん青銅の板状体を製造する一般的な方法として、横型連続鋳造により得られた厚さ１０〜３０ｍｍ程度の鋳塊の均質化処理、冷間圧延および焼鈍を繰り返すことによりりん青銅の板状体を製造する方法が使用されている。したがって、りん青銅の熱間加工性の向上は、りん青銅の製造コストの低減に大きく寄与することができる。このようなりん青銅の熱間加工性を向上させる方法として、熱間圧延時の温度条件や加工条件を所定の条件にすることによってりん青銅の熱間加工性を向上させる方法（例えば、特許文献１、特許文献２参照）や、熱間加工性を向上させるＦｅ、Ｎｉ、ＣｏおよびＭｎを添加するとともに熱間加工性を阻害する元素を微量に規制することによってりん青銅の熱間加工性を向上させる方法（例えば、特許文献３）が提案されている。
【０００４】
また、ＣｕにＺｎを含む黄銅は、優れた加工性、プレス抜き性、低コストなどの特徴を有しており、コネクタなどの多くの電気部品などに利用されている。しかしながら、部品の小型化や使用環境の劣悪化に対応するため、黄銅は、高強度化、高ばね性、耐応力緩和特性および耐応力腐食割れ性をさらに向上させることが求められていた。このような状況を鑑み、Ｃｕ−Ｚｎ系合金に所定量のＳｎを添加して上記の特性を向上させる方法が提案されている（例えば、特許文献４、特許文献５参照）。
【０００５】
【特許文献１】
特開昭６３−３５７６１号公報（２頁左上欄１８行−３頁右下欄４行）
【特許文献２】
特開昭６１−１３０４７８号公報（２頁左上欄２行−左上欄１１行）
【特許文献３】
特開２００２−２７５５６３号公報（段落番号０００６−０００７）
【特許文献４】
特開２００１−２９４９５７号公報（段落番号００１３−００１４）
【特許文献５】
特開２００１−３０３１５９号公報（段落番号０００９−００１０）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記の特許文献１〜３に開示された方法では、製造条件上の制約や成分元素の制約が多いため、これらの制約がより少ない方法が求められている。
【０００７】
また、上記の特許文献４および５に開示されたＣｕ−Ｚｎ−Ｓｎ合金は、通常、縦型連続鋳造によって鋳造し、得られた鋳塊を加熱炉で加熱し、この鋳塊を熱間圧延により伸展し、その後、冷間圧延と焼鈍を繰返すことによって、所定の板厚にされている。Ｃｕ−Ｚｎ−Ｓｎ合金は、Ｓｎを添加することにより、引張強さや０．２％耐力などの機械特性、耐応力緩和特性および耐応力腐食割れ性を向上させることができるが、熱間加工性の改善が望まれていた。すなわち、Ｃｕ−Ｚｎ−Ｓｎ合金では、熱間圧延時に割れが発生することがあり、製品の表面品質や歩留りの低下をもたらすことがあるため、熱間加工性の改善が望まれていた。
【０００８】
ＣｕやＣｕ−Ｚｎ合金にＳｎを添加することにより熱間加工性が低下する理由としては、銅基合金の液相線と固相線の温度差が大きくなる点が挙げられる。これにより、鋳造時にＳｎやＺｎが偏析し、凝固時に低融点の相が残存することにより、例えば、Ｃｕ−Ｚｎ−Ｓｎ系合金では、Ｃｕ−Ｓｎ系ε相、Ｃｕ−Ｚｎ系γ相、Ｓｎ固溶体にＣｕやＺｎが固溶した相などの低融点の相が残存することにより、熱間圧延を行う際の過熱時に残存した第二相が溶解し、熱間加工性の低下をもたらしており、より熱間加工性に優れた銅基合金が求められていた。Ｃｕ−Ｚｎ系合金にＳｎを添加した場合は、ＣｕにＳｎを添加した場合と比べて、さらに固相線温度と液相線温度の差が大きくなり易く、熱間加工性の改善が望まれていた。
【０００９】
また、Ｃｕ−Ｚｎ合金やＣｕ−Ｓｎ合金にＭｎ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｎｉ、Ｆｅ、Ｃｒ、Ｃｏ、Ｔｉ、Ｂｉ、Ｐｂ、Ｍｇ、Ｐ、Ｃａ、Ｙ、Ｓｒ、Ｂｅ、Ｚｒを添加した場合も、添加元素による０．２％耐力、引張強さ、ばね限界値、耐応力緩和特性、耐応力腐食割れ性および耐脱亜鉛性などの特性の向上は期待できるものの、上記の液相線と固相線の差（溶融凝固範囲）が大きくなることにより、熱間加工性が低下するため、より簡便に歩留りよく鋳造できる銅基合金が求められていた。
【００１０】
銅基合金における熱間加工時の割れを防ぐ方法として、例えば、特許文献４では、Ｃｕ−Ｚｎ−Ｓｎ合金において熱間割れの発生を防ぐために、組成の制限、溶解鋳造時の冷却速度の制御、さらに熱間圧延の最高温度の制限などの方法を提案しているが、より簡便に銅基合金の熱間加工性を改善する方法が望まれている。
【００１１】
したがって、本発明は、このような従来の問題点に鑑み、ＺｎまたはＳｎの少なくとも一方を含有し且つ熱間加工性に優れた銅基合金、およびその銅基合金を簡便に製造することができる銅基合金の製造方法を提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究した結果、ＺｎとＳｎの少なくとも一方を含有する銅基合金に微量のＣを含有させることにより銅基合金の熱間加工性が大幅に向上させることができることを見出し、また、通常Ｃｕ中の固溶度が小さく且つＣｕとの比重差が大きいために容易に銅基合金に含有させることが難しいＣを効率的に含有させる方法を見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
すなわち、本発明による銅基合金は、８〜４５重量％のＺｎと０．２〜１２．０重量％のＳｎの少なくとも一方と、２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有し、残部がＣｕおよび不可避不純物からなることを特徴とする。
【００１４】
この銅基合金は、さらに０．０１〜１０．０重量％のＭｎと、０．０１〜１０．０重量％のＡｌと、０．０１〜３．０重量％のＳｉと、０．０１〜１５．０重量％のＮｉと、０．０１〜５．０重量％のＦｅと、０．０１〜５．０重量％のＣｒと、０．０１〜２．５重量％のＣｏと、０．０１〜３．０重量％のＴｉと、０．００１〜４．０重量％のＢｉと、０．０５〜４．０重量％のＰｂと、０．０１〜２．０重量％のＭｇと、０．０１〜０．５重量％のＰと、０．０００５〜０．５重量％のＢと、０．０１〜０．１重量％のＣａと、０．０１〜０．１重量％のＹと、０．０１〜０．１重量％のＳｒと、０．０１〜１．０重量％のＢｅと、０．０１〜０．５重量％のＺｒと、０．１〜３．０重量％のＮｂと、０．１〜３．０重量％のＶと、０．１〜３．０重量％のＨｆと、０．１〜３．０重量％のＭｏと、０．１〜３．０重量％のＴａのうちの１種または２種以上の元素を、その総量が５０重量％以下になるように含んでもよい。また、上記の銅基合金において、α相以外の相であり融点が８００℃以下である相が２０体積％以下であるのが好ましい。さらに、液相線温度と固相線温度の差が３０℃以上であるのが好ましい。
【００１５】
また、本発明による銅基合金の製造方法は、銅基合金の原料を加熱して溶解した後に冷却することにより８〜４５重量％のＺｎと０．２〜１２．０重量％のＳｎの少なくとも一方を含有する銅基合金を製造する方法において、銅基合金の原料に２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有させることを特徴とする。
【００１６】
上記の銅基合金の製造方法において、銅基合金の原料が、表面に吸着したＣを含む原料、Ｃを含有する母合金、液相線温度１０５０℃以下の銅基合金を溶湯の重量に対して２０％以上含む原料、またはＳｎで表面処理した材料を含むのが好ましい。また、銅基合金の原料を、Ｃを７０％以上含む固形物で被覆した容器内で加熱して溶解させるのが好ましい。さらに、銅基合金の原料を溶解する際に、ＣよりＯとの親和力が強い固体脱酸剤を添加するのが好ましい。この固体脱酸剤として、Ｂ、Ｃａ、Ｙ、Ｐ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｍｇ、ＳｒおよびＢｅ  のうち１種以上を、溶湯の重量に対して０．００５〜０．５重量％添加するのが好ましい。
【００１７】
また、上記の銅基合金の製造方法において、銅基合金が、さらに０．０１〜１０．０重量％のＭｎと、０．０１〜１０．０重量％のＡｌと、０．０１〜３．０重量％のＳｉと、０．０１〜１５．０重量％のＮｉと、０．０１〜５．０重量％のＦｅと、０．０１〜５．０重量％のＣｒと、０．０１〜２．５重量％のＣｏと、０．０１〜３．０重量％のＴｉと、０．００１〜４．０重量％のＢｉと、０．０５〜４．０重量％のＰｂと、０．０１〜２．０重量％のＭｇと、０．０１〜０．５重量％のＰと、０．０００５〜０．５重量％のＢと、０．０１〜０．１重量％のＣａと、０．０１〜０．１重量％のＹと、０．０１〜０．１重量％のＳｒと、０．０１〜１．０重量％のＢｅと、０．０１〜０．５重量％のＺｒと、０．１〜３．０重量％のＮｂと、０．１〜３．０重量％のＶと、０．１〜３．０重量％のＨｆと、０．１〜３．０重量％のＭｏと、０．１〜３．０重量％のＴａのうちの１種または２種以上の元素を、その総量が５０重量％以下になるように含んでもよい。また、銅基合金のα相以外の相であり融点が８００℃以下である相が２０体積％以下であるのが好ましい。さらに、銅基合金の液相線温度と固相線温度の差が３０℃以上であるのが好ましい。
【００１８】
【発明の実施の形態】
本発明による銅基合金の実施の形態は、８〜４５重量％のＺｎと０．２〜１２重量％のＳｎの少なくとも一方と、２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有し、残部がＣｕおよび不可避不純物からなることを特徴とする。このように銅基合金の成分の量を限定した理由は以下の通りである。
【００１９】
本発明による銅基合金の実施の形態では、２０〜１０００ｐｐｍのＣを必須の含有元素とする。Ｃｕ−Ｚｎ合金やＣｕ−Ｓｎ合金などの液相線と固相線の温度差が大きい銅基合金では、鋳塊を熱間圧延すると、鋳塊のエッジ部または表面に熱間割れが発生することがあるが、２０〜１０００ｐｐｍのＣを含有させることにより、この熱間割れの発生を効果的に抑制することができる。これは、ＣはＣｕ中の固溶度が小さいため、鋳造時にＣ単体が析出し、あるいは添加元素または不純物Ｃの化合物が生成し、核生成サイトとして作用して、鋳塊の結晶粒の微細化をもたらすこと、あるいは結晶粒界へのＺｎやＳｎの過度の偏析を抑制し、成分の均一化をもたらし、熱間加工性に悪影響を与える低融点の第二相の析出を抑制するため、加熱中に粒界に偏析したＣが熱間圧延時の再結晶を促進することによると考えられる。
【００２０】
また、含有させられたＣは、脱酸剤として作用し、溶湯中の酸素を除去する作用を有する。溶湯中のＣは、Ｏと反応してＣＯまたはＣＯ２などのガス成分となり、溶湯から浮上し、溶湯の脱酸効果をもたらす。Ｃが２０ｐｐｍ未満では、これらの効果が十分に得られない。一方、Ｃが１０００ｐｐｍより多く存在すると、Ｃまたは添加元素の炭化物が粒界や粒内に大量に生成し、熱間加工性を低下させる。そのため、Ｃの量は、２０〜１０００ｐｐｍであることが必要であり、２５〜５００ｐｐｍであることがさらに望ましい。
【００２１】
このように、溶湯中にＣを含有させてＣを含む銅基合金にすることにより、熱間割れの発生を抑制することができる。この作用により、さらに、鋳造鋳型が摩耗することや冷却バランスが崩れることによって、鋳造条件が不安定になったことにより熱間割れが発生し易くなった場合でも、熱間割れの発生を抑制し、歩留りを向上させることが可能である。
【００２２】
上記のように銅基合金にＣを含有させることによって、銅基合金の熱間加工性を向上させることができるが、このような効果は、銅合金の液相線と固相線の温度差（溶融温度範囲）が３０℃以上あるような銅基合金、つまり、鋳造時に凝固偏析が発生し易く、熱間割れの発生し易い銅基合金において、その効果がより顕著に得られる。溶融温度範囲が広い材料では、鋳造時に凝固偏析が進み易く、凝固時に低融点の相が残存しやすい。したがって、液相線温度と固相線温度の差が３０℃以上である銅基合金では、その効果がより顕著に得られ、液相線温度と固相線温度の差が５０℃以上である銅基合金では、その効果がさらに有効に得られる。
【００２３】
さらに、Ｃを微量に含有させることにより、耐応力腐食割れ性および耐応力緩和特性の向上が可能になる。これは、含有させられたＣが、溶解および鋳造後の熱間圧延や焼鈍などの製造プロセスにおいて、結晶粒界に偏析し、結晶粒粗大化を抑制するとともに粒界の腐食を防止するためであると考えられる。
【００２４】
銅基合金にＺｎを添加すると、銅基合金の強度やばね性が向上し、耐マイグレーション性が向上する。また、ＺｎはＣｕより安価であるため、Ｚｎの添加量を増加させることにより、材料のコストダウンを図ることが可能である。しかしながら、Ｚｎの添加量の増加に伴い、耐応力腐食割れ性や耐食性が低下するため、用途に応じてＺｎ含有量を使い分ける必要がある。したがって、Ｚｎ含有量としては、８．０〜４５重量％の範囲内で用途に応じて選択することができる。銅基合金をばね材料として使用する場合には、Ｚｎ量が２０〜４５重量％であることが望ましい。これは、Ｚｎ量が２０重量％以下ではＺｎによる固溶強化が不十分であり、４５重量％を超えるとβ相が過度に析出して冷間加工性が極端に低下するためである。
【００２５】
銅基合金にＳｎを添加すると、銅基合金の０．２％耐力、引張強さ、ばね限界値などの強度・ばね性などの機械的特性が向上する。また、Ｓｎで表面処理した材料のリサイクルという観点からもＳｎを含有する銅基合金であることが望ましい。しかしながら、Ｓｎの添加量が多くなると、導電率が低下するだけでなく、熱間割れが発生し易くなる。また、Ｓｎの含有量が多くなると高コストになる。したがって、Ｓｎの含有量は０．２〜１２．０重量％の範囲内で選択することができる。ばね材料として使用する場合の望ましいＳｎの含有量は、０．３〜８．０重量％である。Ｓｎが０．２重量％未満であると、Ｓｎの固溶強化による強度の向上が不十分であり、１２．０重量％を超えるとδ相やε相などの相が過度に析出して冷間加工性が低下する。
【００２６】
また、銅基合金に、０．０１〜１０．０重量％のＭｎと、０．０１〜１０．０重量％のＡｌと、０．０１〜３．０重量％のＳｉと、０．０１〜１５．０重量％のＮｉと、０．０１〜５．０重量％のＦｅと、０．０１〜５．０重量％のＣｒと、０．０１〜２．５重量％のＣｏと、０．０１〜３．０重量％のＴｉと、０．００１〜４．０重量％のＢｉと、０．０５〜４．０重量％のＰｂと、０．０１〜２．０重量％のＭｇと、０．０１〜０．５重量％のＰと、０．０００５〜０．５重量％のＢと、０．０１〜０．１重量％のＣａと、０．０１〜０．１重量％のＹと、０．０１〜０．１重量％のＳｒと、０．０１〜１．０重量％のＢｅと、０．０１〜０．５重量％のＺｒと、０．１〜３．０重量％のＮｂと、０．１〜３．０重量％のＶと、０．１〜３．０重量％のＨｆと、０．１〜３．０重量％のＭｏと、０．１〜３．０重量％のＴａのうちの１種または２種以上の元素を添加することにより、０．２％耐力、強度、ばね限界値などの機械特性を向上させることができる。また、Ｓｉ、Ｎｉ、Ｍｇなど添加元素を選択することにより、耐応力腐食割れ性および耐応力緩和特性を向上させることができる。また、Ｃｒを添加することにより、耐熱性、耐応力緩和特性および耐力性を向上させることができ、Ｍｇ、Ｆｅ、Ｃｒ、Ｓｉ、Ｃａ、Ｐを添加することにより、鋳造組織の微細化による熱間割れを抑制することができる。さらに、Ｐｂ、Ｂｉを添加することにより快削性が向上する。
【００２７】
上記の添加元素を添加することにより、上記の範囲の下限値よりも低い値では、その効果が期待できず、上記の範囲を越えると、熱間加工性が低下するだけでなく、コスト面における不利をもたらす。
【００２８】
次に、ＳｎとＺｎと他の添加元素の間の含有量の関係について説明する。Ｃｕ−Ｚｎ合金にＳｎを添加すると、Ｃｕ−Ｚｎ合金の耐応力緩和特性および耐応力腐食割れ性を向上させることができる。しかしながら、ＺｎとＳｎの共存下では、液相線と固相線の差が大きくなり、Ｃの存在下でも熱間加工時の割れが発生し易くなる。良好な熱間加工性を得るためには、Ｚｎの含有量Ｘ（重量％）とＳｎの含有量Ｙ（重量％）の間に式（１）の関係が成り立つことが望ましい。
Ｘ＋５Ｙ≦５０        （１）
【００２９】
また、Ｍｎ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｎｉ、Ｆｅ、Ｃｒ、Ｃｏ、Ｔｉ、Ｂｉ、Ｐｂ、Ｍｇ、Ｐ、Ｂ、Ｃａ、Ｙ、Ｓｒ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｖ、Ｈｆ、Ｍｏ、Ｔａなどの添加元素を加えた場合も熱間加工性が変化する。このような場合、Ｚｎの含有量Ｘ（重量％）とＳｎの含有量Ｙ（重量％）とその他の添加元素の総量Ｚ（重量％）の間において、式（２）、（３）、（４）のいずれも満たされることが望ましい。
Ｘ＋５Ｙ＋４Ｚ≦５０      （２）
Ｘ＋４Ｚ≦５０            （３）
５Ｙ＋４Ｚ≦４５          （４）
【００３０】
上記の範囲を越える添加元素量になると、鋳造時に溶融凝固範囲が広くなり、たとえＣを含有させた場合でも、熱間加工時の割れが発生し易くなる。
【００３１】
次に、相の関係について説明する。上記の添加元素の組合せによっては、α相以外の第二相が生成する。この第二相として、Ｃｕ−Ｚｎβ相、γ相、ε相、Ｃｕ−Ｓｎβ相、ε相、η相、δ相などが挙げられる。また、ＮｉとＳｉを共添することによるＮｉ−Ｓｉ化合物、ＮｉやＦｅとＰを共添することによるＮｉ−Ｐ化合物やＦｅ−Ｐ化合物、ＣとＦｅやＳｉなどを共添することによるＦｅ３ＣやＳｉＣなどが挙げられる。また、Ｃｒ、Ｔｉ、Ｂｉ、Ｐｂなどは単体で析出物を形成する。このような添加元素の添加および共添による析出物、例えば、ＣｒやＴｉなどの高融点の析出物、Ｎｉ−Ｓｉ化合物、Ｎｉ−Ｐ化合物などは、銅基合金の耐応力緩和特性を向上させる効果があり、ＢｉやＰｂなどの析出物は、快削性を向上させる効果がある。しかしながら、これらの第二相、場合によって第三相の融点が８００℃以下であり、その体積分率が２０％以上である場合には、加熱時に第二相や第三相が溶融して、熱間割れが発生することがある。したがって、α相以外の相としては、８００℃以下の低融点の相の体積分率が２０％以下であることが望ましい。
【００３２】
次に、不純物について説明する。不純物のうちＳおよびＯはできるだけ少ない方が望ましい。Ｓを少量含有しても、熱間圧延における材料の変形能が著しく低下する。特に、電解銅などをそのまま鋳造原料に使用した場合などにＳが多く含まれることがあるが、この値を規制することにより、熱間圧延における割れ防止につなげることができる。このような効果を実現するためには、Ｓの量が３０ｐｐｍ以下、好ましくは１５ｐｐｍ以下であることが必要である。また、Ｏを多量に含有すると、Ｓｎなどの合金成分や、脱酸剤として添加した、例えば、Ｍｇ、Ｐ、Ａｌ、Ｂなどが酸化物を形成して、熱間加工性を低下させるだけでなく、めっき密着性などの銅基合金の諸特性を劣化させる可能性があるため、Ｏ含有量は５０ｐｐｍ以下であることが望ましい。
【００３３】
次に、本発明による銅基合金の製造方法の実施の形態について説明する。
【００３４】
まず、溶解・鋳造工程について説明する。本発明による銅基合金の製造方法の実施の形態では、銅基合金に適量のＣを含有させることによって、熱間加工性の向上を図っている。ここで、ＣはＣｕ中の固溶度が小さいこと、Ｃの比重はＣｕに比べて小さいことにより、銅基合金の溶湯にＣをそのまま溶解または分散させても、所定のＣ組成を得ることが難しい。この問題を解決するため、鋭意研究を行った結果、以下の方法によってＣｕ合金中にＣを含有させることができることがわかった。
【００３５】
原料を溶解するに際して、材料の製造工程中で発生する端材またはプレス打抜き屑などの表面積が大きくなるような材料を中心に原料として使用することができる。このような端材やプレス打抜き屑は、スリット油やプレス打抜き油などの油分や、表面に吸着したススや繊維などのＣを含んでいる。そのため、溶解時において溶湯中にＣを導入することができる。ここで、端材としては、スリット屑やコイル先後端の不要部などが挙げられる。このように、ＣｕやＺｎなどの鋳造原料である端材や、プレス打抜き屑中のＣを利用することにより、Ｃｕ中で固溶度の小さいＣを溶湯中に分散させることができる。また、スクラップを鋳造原料として利用することが可能なため、コスト的にも有利である。
【００３６】
使用する原料は、液相線温度が１０５０℃以下の銅基合金を多く使用することが望ましい。例えば、Ｚｎを多く含む銅基合金では、Ｚｎを２０重量％以上含む銅基合金が該当し、Ｓｎを含む合金では、Ｓｎを６重量％以上含む銅基合金が該当する。これは、融点が低くなることにより溶解時間が短くなること、溶解温度が低くなることにより溶解作業中にロスするＣの量を少なく抑えることができること、溶解中に含有する成分元素が溶湯表面で酸化皮膜を形成してＣのロスを防ぐことができることなどによると考えられる。ＺｎやＳｎなどの添加元素の含有により、融点が１０００℃以下の材料を原料として使用することにより、より好ましい効果が得られる。このような融点が低い原料の使用量は、溶湯の重量に対して２０％以上であるのが好ましい。２０％以下ではこのような効果が十分に得られないからである。
【００３７】
また、表面にＳｎめっきのようなＳｎで表面処理を施した材料の端材やプレス打抜き屑であれば、さらに効果的にＣを残存させることができる。これは、Ｓｎの表面処理材を使用することにより表面の油分の残存量が多くなること、Ｓｎめっき工程やＣｕ下地めっきに含まれるＣを利用することができること、溶解過程でＳｎが最初に溶解するために表面に吸着したＣの安定性が増すことなどによると考えられる。さらに、Ｓｎの原料費やＳｎめっきの剥離費用が低減できることにより、経済的にも有利である。
【００３８】
また、必要に応じて、Ｃを含有させるため、またはＣの含有量を増やすために、Ｆｅ−ＣなどのＣと化合物を生成する合金や、Ｃの固溶度が大きい金属の母合金を使用する方法も有効である。ただし、前述の成分範囲内であることが必要である。また、十分に攪拌を行って溶湯中に均一にＣを分散させることも重要である。
【００３９】
さらに、上記のように溶湯中にＣを含有させた場合でも、Ｃには脱酸効果があるため、脱酸過程においてＣがロスすることがある。溶湯中に固溶または分散させたＣのロスを防ぐための方法として、以下の方法が挙げられる。
【００４０】
まず、溶解・鋳造時のるつぼの表面やディストリビュータの表面を、木炭やＣ粉末などのＣを７０％以上含む固形物で被覆する方法が挙げられる。この方法を使用することにより、Ｃの酸化ロスを少なくすることができる。また、被覆に利用したＣを７０％以上含む固形物と溶湯との反応により、Ｃを溶湯中に含有させる効果も期待できる。さらに、溶湯の酸化によるＳｎなどの添加元素の酸化物の生成を抑えることができるという効果も得られる。同様に、溶解に使用するるつぼや、溶解後に鋳造まで保持するるつぼや、鋳型などにＣを７０％以上含むるつぼを使用する方法も効果的である。
【００４１】
次に、ＣよりＯとの親和力の強い固体脱酸剤を利用する方法が挙げられる。具体的には、Ｂ、Ｃａ、Ｙ、Ｐ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｍｇ、Ｓｒ、Ｍｎ、Ｂｅ、Ｚｒを添加する方法である。これらの固体脱酸剤を添加することにより、ＣとＯの反応より優先的に溶湯中のＯと反応し、溶湯中のＣの量の減少を抑制することができる。また、これら固体脱酸剤と成分元素は、化合物を生成し、鋳造時の鋳塊の結晶粒微細化効果をもたらすことが可能である。
【００４２】
具体的には、Ｂ−Ｏ系やＢ−Ｃ系などの化合物、Ｃａ−Ｓ系やＣａ−Ｏ系の化合物、Ｍｇ−Ｏ系の化合物、Ｓｉ−Ｃ系やＳｉ−Ｏ系の化合物、Ａｌ−Ｏ系の化合物などの酸化物、炭化物および硫化物が挙げられる。これら化合物は、溶湯中に微細に分散し、凝固時に核生成サイトとして働き、鋳造組織の微細化や粒界の均一化に効果をもたらす。
【００４３】
脱酸元素の添加量としては、溶湯の重量に対して０．００５％以上であり、０．５％以下であることが望ましい。０．００５％未満では十分な効果を得ることができず、０．５％より多いと経済的に好ましくないからである。この添加量は、合金中に残存する成分量ではなく、添加する重量である。当然、添加量に対して、酸化などによるロスによって合金中に含まれる成分量は低下する。
【００４４】
上記のＣを含有させる方法および溶湯の酸化防止方法は、それぞれ単独でも使用できるが、複合して使用することによって、より効果を発揮する。
【００４５】
【実施例】
以下、本発明による銅基合金およびその製造方法の実施例について詳細に説明する。
【００４６】
［実施例１〜８、比較例１〜４］
表１に化学成分を示す各銅基合金の原料を、シリカ（ＳｉＯ２）を主材料とするるつぼに入れ、１１００℃まで昇温し、溶湯の表面をＣの粉末で被覆した状態でそれぞれ３０分間保持することにより溶解した後、縦型の小型連続鋳造機を用いて、３０×７０×１０００（ｍｍ）の鋳塊に鋳造した。ここで、各銅基合金の原料については、ＪＩＳＣ２６００（Ｃｕ−３０Ｚｎ）のＳｎめっきスクラップを表１に示す重量比で使用し、その他の原料として、無酸素銅（ＪＩＳＣ１０２０）、Ｚｎ地金およびＳｎ地金を利用して成分を調整した。脱酸材として使用したＢ、ＭｇおよびＳｉは、Ｃｕ−Ｂ母合金、Ｃｕ−Ｍｇ母合金およびＣｕ−Ｓｉ母合金を使用して原料と一緒に溶解することによって添加した。また、ＣｒおよびＮｉは、Ｃｕ−Ｃｒ母合金およびＮｉ地金を利用して添加した。また、比較例４では、市販の無酸素銅のスクラップを使用し、残部をＺｎおよびＳｎが所定の成分になるように調整した。
【００４７】
その後、水素と窒素が１：１の混合雰囲気下で各鋳塊を８２０〜８５０℃に加熱した後、厚さ５ｍｍまで熱間圧延を行った。この熱間圧延後の試験片について、表面やエッジの割れの有無から熱間加工性を評価した。この評価の方法としては、表面を酸洗後に２４倍の実体顕微鏡観察によって割れが全く観察されないものを○、割れが観察されたものを×とした。この熱間加工性の評価結果を表２に示す。
【００４８】
ここで、表１に示す化学成分の分析については、熱間加工後の試験片の幅方向中央部から切り出した分析サンプルについて、ＣおよびＳの分析は、微量炭素硫黄分析装置（堀場社製ＥＭＩＡ−Ｕ５１０）、その他の元素の分析は、ＩＣＰ−質量分析装置（ＨＰ社製ＡＧＩＬＥＮＴ７５００ｉ）を用いて行った。表１において、ＣおよびＳが１０ｐｐｍ以下であった場合を「−」で示し、「その他」で示される元素が添加されていない場合を「−」で示している。
【００４９】
【表１】
2004225093.tif 000002
【００５０】
【表２】
2004225093.tif 000003
【００５１】
表２に示すように、実施例１〜８の銅基合金は、熱間圧延時に割れが観察されず、熱間加工性に優れていることがわかった。また、Ｃの量が少ない比較例１〜４では、熱間圧延によって圧延方向と垂直方向に複数の割れが発生した。割れの発生部分をエッチングした後に光学顕微鏡により観察したところ、割れが結晶粒界に沿って発生しており、粒界割れであることが確認された。
【００５２】
また、実施例１〜８と比較例１〜４の比較から、本発明による銅基合金の製造方法によって溶解・鋳造を行うことにより、銅基合金中にＣを含有させることができることがわかる。
【００５３】
［実施例９〜１０、比較例５］
次に、より大規模な条件における熱間加工性に与えるＣの影響を確認するため、シリカを主材料とするるつぼ中において、表３に示す化学成分の各銅基合金をそれぞれ１５０００ｋｇ溶解し、それぞれについて縦型連続鋳造機によって１８０ｍｍ×５００ｍｍ×３６００ｍｍの鋳塊を４本ずつ得た。使用したモールドとしては、表面の研磨を繰返しながらＪＩＳＣ２６００やＪＩＳＣ２８０１などのＣｕ−Ｚｎ系の銅合金を５０００回以上鋳造して表面の摩耗の進んだ銅製のモールドを使用した。
【００５４】
【表３】
2004225093.tif 000004
【００５５】
実施例９および１０の銅基合金では、主原料として、表面に油のついたＣ２６００のＳｎめっきスクラップを使用した。また、実施例９および１０の銅基合金を鋳造する際には、溶解・鋳造時の溶湯表面については、るつぼ表面とターンディッシュ表面を木炭およびカーボン粉末を用いて被覆を行った。これに対して、比較例５の銅基合金では、Ｃ１０２０およびＣ１１００のＣ含有量が１０ｐｐｍ以下であるスクラップをＣｕの原料とし、溶解・鋳造時に溶湯のカーボン粉末による被覆を行って鋳造した。従って、比較例５の銅基合金では、Ｃと接触した場所が溶湯表面だけである。
【００５６】
その後、鋳塊を８７０℃で２時間保持した後、熱間圧延を行い、厚さ１０．３ｍｍの熱間圧延材を得た。この過程で熱間圧延材の表面を観察し、４本の全てのコイルで割れが観察されなかったものを○、割れが観察されたものを×として熱間加工性の評価を行った。この熱間加工性の評価結果を表４に示す。
【００５７】
ここで、成分の調整および分析は、実施例１と同様に行った。また、酸素の分析は、酸素窒素同時分析装置（ＬＥＣＯ社製  ＴＣ−４３６）を用いて行った。
【００５８】
【表４】
2004225093.tif 000005
【００５９】
実施例９〜１０および比較例５のそれぞれについて、鋳造時には表面欠陥のない良好な鋳塊が得られた。また、鋳塊の表面観察からは、実施例９および１０と比較例５の銅基合金において差異は見られなかった。
【００６０】
表４に示すように、それぞれ２３０ｐｐｍおよび  ９０ｐｐｍのＣを含有する実施例９および１０の銅基合金は、鋳造時のケークの割れや熱間圧延時の割れなどの発生がなく、熱間加工性に優れていることが確認された。また、同一の条件で熱間圧延を行った比較例５では、熱間圧延時に複数個の割れが観察された。
【００６１】
このように、実施例９および１０の銅基合金は、熱間加工性に優れ、熱間圧延時の割れの発生を抑制することができるため、高い歩留りで製品を得ることができる。
【００６２】
また、実施例９および１０の方法を用いることにより、鋳塊中にＣが存在する状態で鋳造を行うことができることがわかる。鋳塊中のＣについては、鋳塊の先端および後端についても成分分析を行ったが、その差は小さかった。
【００６３】
［実施例１１、比較例６〜７］
上記のように製造した条の材料特性を確認するため、実施例１１として、実施例１０と同じ銅基合金について、冷間圧延と焼鈍を繰返して、厚さ１ｍｍで結晶粒径が約１０μｍの冷間圧延材を得た後、この冷間圧延材を板厚０．２５ｍｍまで圧延し、最終工程で２３０℃の低温焼鈍を施して、得られた条材から試験片を採取した。
【００６４】
以上のようにして得られた条材を用いて、０．２％耐力、引張強さ、ヤング率、導電率、応力緩和率および応力腐食割れ寿命の測定を行った。０．２％耐力、引張強さおよびヤング率の測定はＪＩＳ−Ｚ−２２４１、導電率はＪＩＳ−Ｈ−０５０５に従って行った。応力緩和試験は、圧延方向と平行方向について行い、試料表面に０．２％耐力の８０％に当たる曲げ応力を加え、１５０℃で５００時間保持し、曲げぐせを測定することによって行った。また、応力緩和率は、下記の式によって計算した。
応力緩和率（％）＝［（Ｌ１−Ｌ２）／（Ｌ１−Ｌ０）］×１００
［Ｌ０：治具の長さ（ｍｍ）、Ｌ１：開始時の試料長さ（ｍｍ）、Ｌ２：処理後の試料端間の水平距離（ｍｍ）］
【００６５】
応力腐食割れ試験は、圧延方向と平行方向について行い、０．２％耐力の８０％に当たる曲げ応力を加え、１２．５％のアンモニア水を入れたデシケータ内に保持することによって行った。暴露時間は、１０分単位とし、１５０分まで試験した。暴露後に各時間試験片を取り出して、必要に応じて皮膜を酸洗除去し、光学顕微鏡で１００倍の倍率で割れを観察した。そして、割れを確認した１０分前の時間を応力腐食割れ寿命とした。
【００６６】
また、比較例として、比較例５と同じ成分の銅基合金について実施例１１と同様に冷間圧延・焼鈍を行った銅基合金（比較例６）および市販の黄銅１種（Ｃ２６００）で最も高強度な質別であるＳＨ（Ｈ０８）材（比較例７）を用いて、実施例１１と同様の試験を行った。これらの試験結果を表５に示す。
【００６７】
【表５】
2004225093.tif 000006
【００６８】
表５に示す結果から、実施例１１の銅基合金は、Ｃの含有により、Ｃｕ−Ｚｎ−Ｓｎ系合金に対して、耐応力腐食割れ性および耐応力緩和特性が向上することがわかる。また、優れた機械特性と導電率を併せもっており、コネクタ用材料として最適であることがわかる。
【００６９】
【発明の効果】
上述したように、本発明による銅基合金は、熱間加工性に優れており、また、本発明による銅基合金の製造方法では、銅基合金に微量のＣを含有させることにより、容易に且つ歩留り良く銅基合金を得ることができる。さらに、本発明による銅基合金を、端子やコネクタなどの電気電子部品や、ばね材料に利用することにより、より安価に優れたばね性を有する部品を製造することができる。