(57)【要約】【課題】蛍光強度の低下が有効に抑制され、水中に安定分散させることができ、また、特異的認識能を有する生体分子の結合が容易なＰＥＧ修飾半導体微粒子、その簡便な製造法及び生物学的診断用材料を提供すること。【解決手段】本発明の水溶性のＰＥＧ修飾半導体微粒子は、少なくとも片末端にチオール基を有する、数平均分子量３００〜２００００のＰＥＧが、カドミウムを介して、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶に結合した構造を有し、本発明の生物学的診断用材料は、前記微粒子のＰＥＧがヘテロ二官能性ＰＥＧである半導体微粒子を含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも片末端にチオール基を有する、数平均分子量３００〜２００００のポリエチレングリコールが、カドミウムを介して、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶に結合してなる水溶性のポリエチレングリコール修飾半導体微粒子。
【請求項２】
ＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶のコアが、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＣｄＴｅ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅである請求項１記載の半導体微粒子。
【請求項３】
前記ポリエチレングリコールが、片末端がチオール基、他端がアルデヒド基、水酸基、アミノ基又はカルボキシル基からなる群より選択される官能基（Ａ）を有する、ヘテロ二官能ポリエチレングリコールである請求項１又は２記載の半導体微粒子。
【請求項４】
前記へテロ二官能ポリエチレングリコールの官能基（Ａ）に、特異的認識能を有する生体分子が結合してなる請求項３記載の半導体微粒子。
【請求項５】
少なくとも片末端にチオール基を有する数平均分子量３００〜２００００のポリエチレングリコールと、カドミウム塩と、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶とを反応させることを特徴とする請求項１記載の半導体微粒子の製造法。
【請求項６】
前記ポリエチレングリコールとカドミウム塩とを反応させた後、前記半導体微結晶を反応させることを特徴とする請求項５記載の製造法。
【請求項７】
ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶の表面にカドミウムを付加させ、表面にカドミウムを有する半導体微結晶を得た後、少なくとも片末端にチオール基を有する数平均分子量３００〜２００００のポリエチレングリコールを反応させることを特徴とする請求項１記載の半導体微粒子の製造法。
【請求項８】
請求項４記載の半導体微粒子を有することを特徴とする生物学的診断用材料。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ポリエチレングリコール（以下、ＰＥＧと略す）によって修飾された、水溶性のナノメータサイズの半導体微粒子、その製造法及び該粒子を有する生物学的診断用材料に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＩＩ−ＶＩ族の半導体微結晶（半導体ナノ結晶）は、配位性溶媒であるトリアルキルフォスフィン／トリアルキルフォスフィンオキシド中において合成されることが報告されている（例えば、特許文献１参照）。該半導体微結晶は、バルクの半導体とは異なる光学特性を有することが知られている。例えば、半導体微結晶は、そのサイズを制御することにより様々な波長の光や色に発色し、また、吸収帯が広く、単一波長の励起光により発光させることができる。更に、その蛍光スペクトルは、幅が狭く良好な対称形を示す。更にまた、半導体微結晶は、有機色素に比べて耐久性、耐退色性に優れる等の特徴を有する。従って、半導体微結晶は、表示素子、記憶材料等の光学、電子分野への応用のみならず、蛍光マーカー、生物学的診断用途への応用研究が近年盛んに行われている。
【０００３】
半導体微結晶である量子ドットは、それ自身水に不溶性であるため、生物学的診断用途に用いる場合、結晶表面を改質／修飾することにより水中に安定分散させる必要がある。これまでに、量子ドットの水溶化方法としては、メルカプトエタノールやチオグリセロールを、またメルカプトウンデカン酸やリポ酸等の低分子チオール化合物を半導体微結晶の表面に結合させることにより水溶化させる方法が報告されている（例えば、非特許文献１、特許文献２参照）。
しかし、これらの水溶化剤は、生物学的診断法において、非特異的吸着が十分抑制できず、微量の目的物質のみを高感度で検出する際に問題が生じる。
また、オクチルアミンを部分修飾したポリアクリル酸を用いてＺｎＳシェルを有するＣｄＳｅ半導体微結晶を水中に分散させる報告がなされている（例えば、非特許文献２参照）。しかし、この方法は、半導体微結晶の水溶化に３段階の工程を要するために、非常に煩雑である。
更に、生物学的診断用材料として、連結剤を介して親和性分子を結合させた半導体微結晶の概念が示された文献も開示されている（例えば、特許文献３参照）。しかし、該文献には、連結剤に関して非特異的吸着の抑制に関する配慮がなされておらず、しかも実施例においては半導体微結晶の製造が示されるのみで、親和性分子を結合させた例は示されていない。
更にまた、生物学的診断用材料等として、片末端にチオール基を有するポリアルキレングリコールを、ＺｎＳシェルを有するＣｄＳｅ等の半導体微結晶に結合させ、該半導体微結晶を水溶化させる技術も提案されている（例えば、特許文献４参照）。しかし、該文献に記載された実施例には、ポリアルキレングリコールとして短鎖のトリアルキレングリコールの誘導体を用いた例が示されるに過ぎず、長鎖のポリアルキレングリコールを用いた例は示されていない。このようなトリアルキレングリコール誘導体を結合させた半導体微結晶を、例えば、生物学的診断用材料に使用する場合は、特定の物質に対して特異的親和性を有する有機分子を安定に結合させることができず、また非特異的吸着抑制効果が十分でなく、更には生理条件下において半導体微結晶を安定に分散させることができないという問題が生じる。
更にまた、上記短鎖のトリアルキレングリコール誘導体等の低分子チオール化合物を半導体微結晶の水溶化に用いた場合には、有機溶媒中に比べて蛍光強度が著しく低下するという問題が生じることも知られている（例えば、非特許文献３参照）。
【０００４】
【特許文献１】
米国特許第６２０７２２９号明細書
【特許文献２】
米国特許第６３１９４２６号明細書
【特許文献３】
米国特許第５９９０４７９号明細書
【特許文献４】
特開２００２−１２１５４９号公報
【非特許文献１】
Ｊｏｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｂ，１０３，３０６５（１９９９）
【非特許文献２】
Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，オンラインバージョン２（２００２）
【非特許文献３】
Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｏｌｌｏｉｄｓ  ａｎｄ  Ｓｕｒｆａｃｅｓ，２０２，１４５（２００２）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、蛍光強度の低下が有効に抑制され、水中に安定分散させることができ、また、特異的認識能を有する生体分子の結合が容易なＰＥＧ修飾半導体微粒子を提供することにある。
本発明の別の目的は、蛍光強度の低下が有効に抑制され、水中に安定分散させることができ、しかも生物学的診断に適したＰＥＧ修飾半導体微粒子及び該微粒子を用いた生物学的診断用材料を提供することにある。
本発明の他の目的は、蛍光強度の低下が有効に抑制され、水中に安定分散させることができる半導体微粒子を、簡便に製造することができるＰＥＧ修飾半導体微粒子の製造法を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した、まず、特定のＩＩ−ＶＩ族半導体微粒子を水溶化すると共に、例えば、生理条件下においても有機溶媒中に比して顕著な蛍光強度の低下が抑制できる半導体微結晶の水溶化剤について検討した。その結果、特定分子量範囲の片末端がチオール基であるＰＥＧが有用であることに注目した。しかし、このようなＰＥＧは、上記特許文献４に記載の方法を用いても、例えば、ＺｎＳシェルを有するＣｄＳｅ半導体結晶等に十分結合させることができなかった。そこで、更に検討した結果、カドミウムを介することにより、特定分子量範囲の片末端がチオール基であるＰＥＧを、ＺｎＳシェルを有するＣｄＳｅ半導体結晶等に容易に結合させることができること、更には、該ＰＥＧの他端に特定の官能基を設けることにより、生物学的診断用材料への応用が容易になることを見出し本発明を完成した。
【０００７】
すなわち、本発明によれば、少なくとも片末端にチオール基を有する、数平均分子量３００〜２００００のＰＥＧが、カドミウムを介して、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶に結合してなる水溶性のＰＥＧ修飾半導体微粒子が提供される。
また本発明によれば、前記ＰＥＧが、片末端がチオール基、他端がアルデヒド基、水酸基、アミノ基又はカルボキシル基からなる群より選択される官能基（Ａ）を有する、ヘテロ二官能ＰＥＧである前記半導体微粒子が提供される。
更に本発明によれば、前記へテロ二官能ＰＥＧの官能基（Ａ）に、特異的認識能を有する生体分子が結合してなる前記半導体微粒子が提供される。
更にまた本発明によれば、少なくとも片末端にチオール基を有する数平均分子量３００〜２００００のＰＥＧ水溶液と、カドミウム塩水溶液と、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶の溶液とを反応させることを特徴とする前記半導体微粒子の製造法が提供される。
また本発明によれば、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶の表面にカドミウムを付加させ、表面にカドミウムを有する半導体微結晶の溶液を得た後、少なくとも片末端にチオール基を有する数平均分子量３００〜２００００のＰＥＧ水溶液を反応させることを特徴とする前記半導体微粒子の製造法が提供される。
更に本発明によれば、へテロ二官能ＰＥＧの官能基（Ａ）に、特異的認識能を有する生体分子が結合してなる前記半導体微粒子を有することを特徴とする生物学的診断用材料が提供される。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明につき更に詳細に説明する。
本発明のＰＥＧ修飾半導体微粒子（以下本発明の粒子ということがある）は、少なくとも片末端にチオール基を有する特定分子量のＰＥＧが、カドミウムを介して、特定の半導体微結晶に結合した水溶性の半導体微粒子であり、量子ドット等として機能する。
ここで、水溶性とは、本発明の粒子を水に分散させた場合、目視的に濁りのない透明な溶液を与える状態を示すことを意味する。
【０００９】
本発明の粒子を構成する特定の半導体微結晶は、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ又はＺｎＴｅシェルを有するコアシェル構造のＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶である。該半導体結晶のコアは、シェルを形成する半導体化合物と異なり、且つ本発明の所望の目的が達成できれるＩＩ−ＶＩ族半導体化合物であれば特に限定されない。好ましくは、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＣｄＴｅ、ＺｎＳ又はＺｎＴｅ等が挙げられる。本発明の粒子を生物学的診断用材料に用いる場合に特に好ましい半導体微結晶のシェルとコアの組合せとしては、粒径分布が狭いものが好ましく、例えば、コアがＣｄＳ又はＣｄＳｅであり、シェルがＺｎＳである半導体微結晶が好ましい。このような粒径分布の狭いＩＩ−ＶＩ族半導体微結晶は、配位性溶媒であるトリアルキルフォスフィン／トリアルキルフォスフィンオキシド中において合成されることが知られている（米国特許第６２０７２２９号明細書）。
【００１０】
前記半導体微結晶の粒径は、通常１〜１０ｎｍ、量子効果による吸発光波長の制御の点で２〜８ｎｍが好ましい。また、前記半導体微結晶の粒度分布は、特に限定されないが、生物学的診断用材料に用いる場合には、通常、標準偏差として±２０％以内、特に±１０％以内が好ましい。
【００１１】
本発明の粒子を構成する特定分子量のＰＥＧは、少なくとも片末端がチオール基である、数平均分子量が３００〜２００００、好ましくは５００〜１００００、特に好ましくは１０００〜７０００のＰＥＧである。数平均分子量が３００未満では、得られる量子ドットの非特異的吸着抑制能が十分でなく、２００００を超えるとＰＥＧ自身の排除体積の問題により、前記半導体結晶表面へ十分結合させることができないので好ましくない。
前記特定分子量のＰＥＧは、単一の数平均分子量からなるものに限定される必要はない。即ち、好ましい２種以上の数平均分子量の混合物であっても良い。
【００１２】
前記特定分子量のＰＥＧは、少なくとも片末端にチオール基を有していれば良いが、例えば、生物学的診断用材料に用いる場合には、片末端がチオール基、他端がアルデヒド基、水酸基、アミノ基又はカルボキシル基からなる群より選択される官能基（Ａ）を有する、即ち、両末端に異なる官能基を有するヘテロ二官能ＰＥＧであることが好ましい。
前記へテロ二官能ＰＥＧは、例えば、式ＸＲ１−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒ２ＳＨで表される。ここで、式中Ｒ１は、炭素数が０〜７の炭化水素基を示し、Ｒ２は炭素数１〜７の炭化水素基を示し、Ｘはアルデヒド基、水酸基、アミノ基又はカルボキシル基を示す。またｎは、５〜４５０の整数である。
本発明の粒子を構成するＰＥＧとして、前記式で示されるヘテロ二官能性ＰＥＧを用いることにより、タンパク等の非特異的吸着を抑制する機能が付与でき、ドラッグデリバリーシステムや生理活性物質の分野でも有効に用いることが可能になり、生物学的診断の際に問題となるバックグラウンドやノイズを効果的に低減することができる。
【００１３】
前記ヘテロ二官能性ＰＥＧは、例えば、３，３−ジエトキシ−１−プロパノールを開始剤とし、エチレンオキシドを重合させてα−アセタール−ω−ヒドロキシルＰＥＧを得、得られたＰＥＧのヒドロキシル基を官能基変換する方法等により得ることができる（Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１１（６）  ９４７（２０００））。
このような方法においては、例えば、通常のＰＥＧと同様に、開始剤／エチレンオキシドの量的関係を制御することにより任意の分子量のヘテロ二官能性ＰＥＧを容易に合成でき、また通常のＰＥＧと同様に、単分散なヘテロ二官能性ＰＥＧが得られる他、α及びω末端の官能基をほぼ定量的に導入したヘテロ二官能性ＰＥＧも容易に得ることができる。
【００１４】
例えば、ヘテロ二官能性ＰＥＧとしてα−アルデヒド−ω−ヒドロキシルＰＥＧは、α−アセタール−ω−ヒドロキシルＰＥＧの末端水酸基を、メタンスルホニルクロリドによりメシル化した後、Ｏ−エチルジチオ炭酸カリウムによりジチオカーボネート化、更にアルキルアミンにより還元チオール化し、更に酸処理することにより得られる。また、α−ヒドロキシ−ω−チオールＰＥＧ、α−カルボキシル−ω−チオールＰＥＧ、α−アミノ−ω−チオールＰＥＧは、それぞれ、α−アルデヒド−ω−チオールＰＥＧを還元、酸化、アンモニア処理した後、還元アミノ化することにより得られる。
【００１５】
本発明の粒子は、前記半導体微結晶と、前記ヘテロ二官能性ＰＥＧ等の特定分子量のＰＥＧが、カドミウムを介して結合した半導体微粒子であるが、該カドミウムは、前記ＰＥＧが有するチオール基と、前記半導体微結晶のシェル表面と結合する。本発明の粒子はこのような構造を採ることにより、蛍光強度を保持した状態で、水中に安定分散（溶解）させることができる。
【００１６】
本発明の粒子は、例えば、生物学的診断用材料とする場合には、前記ヘテロ二官能ＰＥＧの官能基（Ａ）に、特異的認識能を有する生体分子が結合したものであっても良い。このような生体高分子は、前記官能基（Ａ）が以下に示す結合を容易に形成するので容易に導入することができる。即ち、前記官能基（Ａ）がアルデヒド基の場合は、１級アミノ基と容易に反応し、シッフ塩基が形成され、また、該シッフ塩基は、水素化ホウ素ナトリウム等により温和な条件により還元され、リガンドと更に安定な結合を形成する。前記官能基（Ａ）が水酸基である場合は、脱水縮合剤存在下、カルボキシル基と容易に反応し、エステル結合を形成する。前記官能基（Ａ）がカルボキシル基である場合は、脱水縮合剤存在下、水酸基と容易に反応し、エステル結合を形成する。前記官能基（Ａ）がアミノ基である場合は、脱水縮合剤存在下、カルボキシル基と容易に反応し、アミド結合を形成する。
【００１７】
前記特異的認識能を有する生体分子としては、一般に知られた分子生物学的な特異的認識能を有し、１級アミノ基、カルボキシル基あるいは水酸基を有する生体分子であればいかなる生体分子であっても良い。例えば、デオキシリボ核酸、糖、抗体に代表される蛋白質等の生体分子が好ましく挙げられる。
このような生体分子を有する本発明の粒子は、結合された生体分子の種類に応じて、例えば、遺伝子チップや蛍光イムノアッセイ等に用いる生物学的診断用材料とすることができる。
【００１８】
本発明の粒子を調製するには、例えば、前記特定の分子量を有するＰＥＧと、カドミウム塩と、前記半導体微結晶とを反応させる製造法（以下、第１の方法という）、若しくは。前記半導体微結晶の表面にカドミウムを付加させ、表面にカドミウムを有する半導体微結晶を得た後、前記特定の分子量を有するＰＥＧを反応させる方法（以下、第２の方法という）等により得ることができる。
前記第１及び第２の方法に用いる特定の分子量を有するＰＥＧ及び前記半導体微結晶としては、それぞれ前述した具体例のものを好ましく用いることができる。
前記第１及び第２の方法に用いるカドミウム塩は、カドミウムを含む水溶性の塩であれば特に限定されず、例えば、塩化カドミウム、酢酸カドミウム、炭酸カドミウム、蟻酸カドミウム、硝酸カドミウム、硫酸カドミウム、過塩素酸カドミウム等が挙げられる。該カドミウム塩の使用量は、反応させる対象に応じて適宜選択して決定することができる。
【００１９】
前記第１の方法において、前記特定の分子量を有するＰＥＧ、カドミウム塩及び前記半導体微結晶との反応は、前記特定の分子量を有するＰＥＧとカドミウム塩とを反応させた後、前記半導体微結晶を反応させることが好ましいが、これらを同一の反応系内に同時に投入して反応させても同様な反応を得ることができる。
前記第１の方法としては、例えば、前記特定の分子量を有するＰＥＧと、トリアルキルフォスフィン／トリアルキルフォスフィンオキシド中において合成して得られたアルキルフォスフィン／アルキルフォスフィンオキシドで修飾された前記半導体微結晶とを、水又は緩衝溶液と有機溶媒との混合系中でカドミウム塩の存在下に配位子交換反応させる方法等が挙げられる。
反応は、通常、不活性ガス雰囲気下、４〜６０℃で０．５〜３時間の条件で行うことができる。
【００２０】
一方、前記第２の方法としては、例えば、前記アルキルフォスフィン／アルキルフォスフィンオキシドで修飾された半導体微結晶の表面にカドミウムを付加させ、表面にカドミウムを有する半導体微結晶を得た後、前記特定の分子量を有するＰＥＧを、水又は緩衝溶液と有機溶媒との混合系中で配位子交換反応させる方法等が挙げられる。
前記表面にカドミウムを有する半導体微結晶を得る反応は、例えば、不活性ガス雰囲気下、６０〜３００℃、１分間〜１時間反応させる方法等により行うことができるが、この際、例えば、硫黄含有溶液を滴下して半導体結晶表面にカドミウムをＣｄＳとして付加することもできる。
前記カドミウムを有する半導体微結晶と、前記特定の分子量を有するＰＥＧとの配位子交換反応は、例えば、不活性ガス雰囲気下、４〜６０℃で０．５〜３時間の条件で行うことができる。
【００２１】
前記第１及び第２の方法において、配位子交換に用る有機溶媒としては、前記特定のＰＥＧ及び前記トリアルキルフォスフィン／トリアルキルフォスフィンオキシドにより修飾された半導体微結晶の両者が可溶な溶媒であれば特に限定されず、例えば、クロロホルム、ジクロロメタン、ベンゼン、トルエン、キシレン、酢酸エチル、酢酸メチル、酢酸ジイソプロピル、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルアセトアミド等が好ましく挙げられる。
該有機溶媒は、通常、前記半導体微結晶濃度が２μｇ／ｍｌ〜２０ｍｇ／ｍｌ程度になる割合で用いられる。
【００２２】
前記第１及び第２の方法において、前記特定の分子量を有するＰＥＧの使用量は、通常、前記半導体微結晶構成元素に対して０．１モル当量以上の過剰量使用するので、反応終了後、最終的に生ずる、未反応の特定の分子量を有するＰＥＧを除去する必要がある。該除去は、例えば、遠心分離により得られる本発明の粒子を沈積させる方法、あるいは透析操作又はカラムにより特定分子量を有するＰＥＧを除去する方法等により行うことができる。
【００２３】
前記第１又は第２の方法において、配位子交換反応させた後に本発明の粒子を得るには、例えば、配位子交換反応後の反応液に、非極性有機溶媒を添加し、有機相及び水相に二相分離することで、水相に溶解状態の本発明の粒子を得ることができる。このような本発明の粒子は、用途に応じてそのまま使用することができる他、抽出精製、乾燥等により粉末粒子として得ることもできる。
前記非極性有機溶媒とは、主に炭化水素系の有機溶媒であり、例えば、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン等が挙げられる。
【００２４】
【実施例】
以下実施例により本発明を更に詳細に説明するが本発明はこれらに限定されない。
製造例１    ＺｎＳシェルを有するＣｄＳｅ半導体微結晶（ＣｄＳｅ−ＺｎＳ半導体微結晶）の溶液の調製
半導体微結晶の合成は、Ｑｕ等；Ｊ．Ａｍｅｒ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２９（４）２０４９（２００２）に記載の方法に準じて以下に示す合成方法により行った。
（セレン溶液の調製）
セレン３１９．６ｍｇをナス型フラスコに秤とり、アルゴン雰囲気下、トリブチルフォスフィン１．１８６ｍｌ（以下ＴＢＰと略す）及びジオクチルアミン８．５１ｍｌ（以下ＤＯＡと略す）をシリンジ操作により加えた。セレンが完全に溶解し、無色透明の溶液が得られるまで室温で攪拌を行った。得られたセレン溶液は、使用する直前まで冷蔵保存した。
（ＣｄＳｅ微結晶の溶液の調製）
冷却管、温度計及び３方コックを装着した３ッ口フラスコをアルゴン置換し、酸化カドミウム（ＣｄＯ）５０．８ｍｇ及びステアリン酸４５６ｍｇを導入し、１５０℃に加熱することによりＣｄＯを完全に溶解させた。反応容器を室温付近まで冷却した後、トリオクチルフォスフィンオキシド７．７６ｇ（以下ＴＯＰＯと略す）及びヘキサデシルアミン７．７６ｇ（以下ＨＤＡと略す）を加え、３００℃まで昇温することにより無色透明の溶液を得た。続いて、前記セレン溶液１ｍｌ（Ｃｄ／Ｓｅ＝１／１）をシリンジ操作により一度に加え反応を開始した。反応開始より７分後に反応を停止し少量の反応溶液を採取し、ＵＶ照射し蛍光体が得られたことによりＣｄＳｅ微結晶が得られていることを確認した。従って、得られた反応液は、ＣｄＳｅ微結晶の溶液であることが判った。
【００２５】
（Ｚｎ／Ｓ含有溶液の調製）
ナス型フラスコをアルゴンガスによって置換し、ジエチル亜鉛１Ｍヘプタン溶液１ｍｌ（１ｍｍｏｌ）、ビストリメチルシリルスルフィド２６７μｌ（１．２５７ｍｍｏｌ）及びＴＢＰ  ７．５ｍｌをシリンジ操作により導入し反応させてＺｎ／Ｓ含有溶液を得た。この溶液は使用直前まで冷蔵保存した。
（ＣｄＳｅ−ＺｎＳ半導体微結晶の溶液の調製）
冷却管、温度計及び３方コックを装着した３ッ口フラスコをアルゴン雰囲気にした後、前記で調製したＣｄＳｅ微結晶の溶液２．５ｍｌを導入し、２２０℃に加熱した。次に、前記Ｚｎ／Ｓ含有溶液１．４ｍｌ（Ｃｄ／Ｚｎ＝１／４）を１滴／５秒の速度でゆっくり滴下した。滴下終了後、浴温度を１００℃まで冷却し、更に１時間攪拌を続けた。反応終了後、反応混合物を適量（２〜１０倍容量）のクロロホルムに溶解させた後、僅かに不溶物が精製するまでメタノールを加えた。遠心操作により不溶物を沈積させた後、デカンテーションにより上澄みを除去し、ＣｄＳｅ−ＺｎＳ微結晶の沈積物を得た。得られた沈積物に、該沈積物中のＣｄＳｅ含量が１０μｍｏｌ／ｍｌとなるようにクロロホルムを加え溶解させ、ＣｄＳｅ−ＺｎＳ微結晶の溶液を得た。
【００２６】
製造例２    ＺｎＳシェル表面にＣｄＳを付加したＣｄＳｅ半導体微結晶（ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体微結晶）の溶液の調製
（Ｓ含有溶液の調製）
ナス型フラスコをアルゴンガスによって置換した後、ビストリメチルシリルスルフィド２６７μｌ（１．２５７ｍｍｏｌ）及びＴＢＰ８．５ｍｌをシリンジ操作により導入し、Ｓ含有溶液を得た。この溶液は使用直前まで冷蔵保存した。
（ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体微結晶の合成）
冷却管、温度計及び３方コックを装着した３ッ口フラスコをアルゴン雰囲気とし、製造例１で調製したＣｄＳｅ−ＺｎＳ半導体微結晶の溶液２．５ｍｌを加え、クロロホルムを留去した後に、ＴＯＰ  ０．１ｇ及びステアリン酸カドミウム７．８ｍｇを導入し２２０℃に加熱した。更に、前記Ｓ含有溶液１７５μｌ（ＣｄＳｅ／ＣｄＳ＝１／０．５となる量）を１滴／５秒の速度でゆっくりと滴下した。滴下終了後、浴温度を１００℃まで冷却した後、更に１時間攪拌を続けた。反応終了後、反応混合物を適量（２〜１０倍容量）のクロロホルムに溶解させた後、僅かに不溶物が生成するまでメタノールを加えた。遠心操作により不溶物を沈積させた後、デカンテーションにより上澄みを除去し、ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体微結晶である沈積物を得た。得られた沈積物に、沈積物中のＣｄＳｅ含量が１０μｍｏｌ／ｍｌとなるようにクロロホルムを加え、ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体微結晶の溶液を調製した。
【００２７】
製造例３    α−アセタール−ω−チオール−ＰＥＧ（ヘテロ二官能性ＰＥＧ）の合成
α−アセタール−ω−チオール−ＰＥＧの合成は、秋山等；Ｂｉｏｃｏｎｊ．Ｃｈｅｍ，１１（６）９４７  ２０００）に記載の方法に従って以下に示すとおり合成した。
３，３−ジエトキシ−１−プロパノ−ルにカリウムナフタレン処理を行った後、エチレンオキシドの重合を行った。得られたα−アセタール−ω−ＯＨ−ＰＥＧの末端水酸基をメタンスルホニル化、Ｏ−エチルジチオカーボネート化及び還元反応を経てα−アセタール−ω−チオール−ＰＥＧを合成した。α−アセタール−ω−チオール−ＰＥＧの分子量は、開始剤とエチレンオキシドの量的関係を操作することにより調整し、数平均分子量５０００及び２０００の２種類のヘテロ二官能性ＰＥＧを得た。得られた各ヘテロ二官能性ＰＥＧは、１Ｈ−ＮＭＲ及びＧＰＣを用いて分析した結果、末端官能基が定量的に導入された所定分子量のα−アセタール−ω−チオール−ＰＥＧであることを確認した。
【００２８】
実施例１    ＰＥＧ修飾ＣｄＳｅ−ＺｎＳ半導体粒子の調製
製造例１で調製したＣｄＳｅ−ＺｎＳ半導体微結晶の溶液１００μｌに、製造例３で調製した数平均分子量５０００のヘテロ二官能性ＰＥＧ  ５０ｍｇ及びＣｄＣｌ３  １．６５ｍｇを溶解させたリン酸緩衝液１ｍｌを加え、斜光下、室温において激しく攪拌した。３０分後、ｎ−ヘキサン１０ｍｌ及びリン酸緩衝液９ｍｌを加え、更に５分間激しく攪拌を行った。静置、分液させた後にＵＶ（２５４ｎｍ）を照射したところ、下層（水相）のみに蛍光が認められた。
一方、ＣｄＣｌ３を添加しなかった場合は上層（有機相）のみに蛍光が認められた。従って、カドミウム塩を反応させることにより、ヘテロ二官能性ＰＥＧがＣｄＳｅ−ＺｎＳ半導体結晶表面に結合し、該半導体結晶を水溶化することが明らかとなった。
更に、上下層を分液した後に蛍光スペクトルを測定した結果、水相の蛍光スペクトルは、水溶化前のピーク位置、半値幅及び蛍光強度を保持していることが確認された。
【００２９】
実施例２    ＰＥＧ修飾ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体粒子の調製
製造例２で調製したＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体微結晶の溶液１００μｌに、リン酸緩衝液１ｍｌ及び製造例３で調製した数平均分子量２０００のヘテロ二官能性ＰＥＧ  ２０ｍｇを加え、斜光下、室温において激しく攪拌した。３０分後、ｎ−ヘキサン１０ｍｌ及びリン酸緩衝液９ｍｌを加え、更に５分間激しく攪拌を行った。３０分後、ｎ−ヘキサン１０ｍｌ及びリン酸緩衝液９ｍｌを加え、更に５分間激しく攪拌を行った。静置、分液させた後にＵＶ（２５４ｎｍ）を照射したところ、下層（水相）のみに蛍光が認められた。
次いで、得られた溶液を超遠心操作（２３００００ｇ×２０分）し、沈積物を沈積させた。上澄みを分離後、リン酸緩衝液を加え、同様の操作を更に２回繰り返した。得られたＰＥＧ修飾ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体粒子を凍結乾燥後、１Ｈ−ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ、積算６４回）を測定することにより、配位子交換状況を確認した。この結果、ＰＥＧ由来のプロトンのみが観測され、アルキルフォスフィン／アルキルフォスフィンオキシド及びヘキサデシルアミンに由来するメチルプロトンは、全く観測されなかった。
【００３０】
上記調製したＰＥＧ修飾ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体粒子の溶液を石英セルにとり、分光光度計により３７℃における透過光の経時変化を１８０時間測定した（透過光波長７００ｎｍ）。この結果、透過率の変化は全く認められず、生理条件下においてＰＥＧ修飾ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体粒子が凝集及び析出することなく安定に分散していた。また、経時変化測定後のサンプルにＵＶ（２５４ｎｍ）を照射したところ、サンプルが均質に発色していることが確認された。
【００３１】
実施例３    ビオチン−ＰＥＧ修飾量子ドットの調製
製造例３で調製した数平均分子量５０００のヘテロ二官能性ＰＥＧを水溶液とした後、１Ｎ及び０．１Ｎ塩酸を滴下してｐＨ＝２．１とした。室温において２時間攪拌した後に、１Ｎ及び０．１Ｎ水酸化ナトリウムを加えｐＨ＝８とした。この溶液を、透析操作により脱塩し、凍結乾燥することによりα−アルデヒド−ω−チオール−ＰＥＧをえた。α−アルデヒド−ω−チオール−ＰＥＧを水溶液とした後に同モル量のビオシチンヒドラジドを加え、室温にて攪拌した。２時間後にＮａＢＨ４を加え、更に１時間攪拌した。この溶液を上述と同様に透析／凍結乾燥を行った。その結果、得られた化合物がα−ビオチン−ω−チオール−ＰＥＧであることを１Ｈ−ＮＭＲ及びＧＰＣにより確認した。
次に、製造例３で調製した数平均分子量２０００のヘテロ二官能性ＰＥＧの代わりに、上記で得られたα−ビオチン−ω−チオール−ＰＥＧを用いた以外は、実施例２と同様に行い、α−ビオチン−ω−チオール−ＰＥＧ修飾ＣｄＳｅ−ＺｎＳ−ＣｄＳ半導体粒子であるビオチン−ＰＥＧ修飾量子ドット（生物学的診断材料）を調製した。
一方、生物学的診断用材料の比較のため、α−メトキシ−ω−チオール−ＰＥＧを用いて、同様な方法により、α−メトキシ−ω−チオール−ＰＥＧ修飾量子ドットを調製した。
得られたビオチン−ＰＥＧ修飾量子ドット及びα−メトキシ−ω−チオール−ＰＥＧ修飾量子ドットをそれぞれＰＢＳ溶液に溶解した後、市販のテキサスレッドラベル化アビジンを添加し、室温にて攪拌した。１時間後、蛍光スペクトルを測定し（励起波長４００ｎｍ）、テキサスレッドに由来する蛍光スペクトルの積分値（ピーク面積）を算出した。このような方法によって、α−ビオチン−ω−チオール−ＰＥＧ修飾量子ドット又はα−メトキシ−ω−チオール−ＴＥＧ修飾量子ドットと、テキサスレッド化アビジンとの量的関係を変化させて、量子ドットからテキサスレッドへのエネルギー移動について測定を行った。結果を図１に示す。
図１より、ビオジン−アビジンの特異的相互作用により量子ドットとテキサスレッドの距離が短くなり、効率的にエネルギー移動が起こることが判った。
【００３２】
【発明の効果】
本発明のＰＥＧ修飾半導体微粒子は、特定分子量のＰＥＧが半導体微結晶の表面に結合しているので、蛍光強度の低下が有効に抑制され、水中に安定分散させることができ、また、該特定分子量のＰＥＧが特異的認識能を有する生体分子を有する場合には、特に、生物学的診断用材料として有用である。
本発明の製造法では、カドミウムを介して特定分子量のＰＥＧと特定の半導体微結晶を反応させるので、蛍光強度の低下が有効に抑制され、水中に安定分散させることができる半導体微粒子を簡便に製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例３において測定した量子ドットからテキサスレッドへのエネルギー移動現象の測定結果を示すグラフである。
【図１】
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