(57)【要約】【課題】外力によって変形するだけではなく、外力に応じて光を放出するという機能性を備えた弾性体、及びそれをベルトとして用いることで、ベルトの破断を未然に防ぐことができ、しかもベルトの配置の制限されることのない動力伝達装置を提供する。【解決手段】外力が加えられると発光する発光物質及びゴムを含んでなる弾性体とする。上記ゴムとして、シリコーンゴム、アクリルゴム、あるいはフッ素ゴムを用いることができる。そしてこのような弾性体からなるベルト１とするとともに、プーリ（ベルト車）２と、さらに検知手段３と、励起手段４を備えることで、動力伝達装置を構成する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外力が加えられると発光する発光物質及びゴムを含んでなることを特徴とする弾性体。
【請求項２】
上記ゴムが、シリコーンゴム、アクリルゴム、あるいはフッ素ゴムのいずれかであることを特徴とする請求項１に記載の弾性体。
【請求項３】
上記発光物質が、アルミン酸塩の少なくとも１種を母体物質とし、その中に希土類金属イオン及び遷移金属イオンの中から選ばれる少なくとも１種の金属イオンを発光中心の中心イオンとして含むものであることを特徴とする請求項１または２に記載の弾性体。
【請求項４】
動力発生装置によって発生した動力を伝達するためのベルト及びベルト車を備えた動力伝達装置において、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の弾性体からなるベルトを備えるとともに、
さらに上記ベルトから放出される光の強度を検知する検知手段を備えることを特徴とする動力伝達装置。
【請求項５】
動力発生装置によって発生した動力を伝達するためのベルト及びベルト車を備えた動力伝達装置において、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の弾性体を表面に有するベルトを備えるとともに、
さらに上記ベルトから放出される光の強度を検知する検知手段を備えることを特徴とする動力伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、圧力や張力などの応力によって光を放出する弾性体、及びそれを用いた動力伝達装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
外部からの刺激によって発光する物質として、これまでにも様々なものが開発されている。このような物質として、例えば、紫外線を吸収して可視光を放出する蛍光体が挙げられる。また、機械的な圧力（圧縮力）や張力（引張力）などの応力によって発光する物質もある。このような物質として、例えば、特許文献１〜７に開示されている応力発光物質が挙げられる。また特許文献８には、応力発光物質を微粒子にするとともにこれを透明樹脂に混入したものを被験体とし、その被験体の側面における応力分布測定を光学的に行なう測定システムが開示されている。
【０００３】
一方、送風機などは、モーターなどの動力発生装置によって発生した動力によって作動するものであるが、この際、上記動力は動力伝達装置を介して伝達されている。このような動力伝達装置では、その簡便性から、ベルトを用いて動力を伝達することが多い。この際、ベルトの素材としては、取り付け時の調整機能を付与するため、ゴムなど有機系の材料で、柔軟性・伸縮性を有するものが用いられる。
【０００４】
しかしながら、ゴムなどからなるベルトであれば、使用環境によるダメージや経年変化による劣化によって、ベルトが破断してしまうこともある。そこで、ベルトの破断を未然に防ぐために、ベルトの状態、すなわちベルトが劣化しているか否かに関わらず、一定の期間が経過する毎にベルトを一律に交換している。
【０００５】
けれども、ベルトの破断の原因は、ベルトのダメージなどに限られるものではない。外部から与えられた何らかの負荷によってベルトに傷がつき、これによってベルトが破断してしまうこともある。上述のベルトを一律に交換する方法では、このような予期せぬ原因によるベルトの破断には対応できなくなってしまう。例えば冷却機構用の送風機で、動力発生装置によって発生した動力を伝達しているような場合には、ベルトの破断が大きな事故につながってしまうということもある。
【０００６】
そこで、動力の送り側と受け側との両方に回転センサを取り付けて動力の伝達を監視し、動力の伝達の停止によって、動力伝達装置が作動しないようにすれば、上述したような大きな事故を防ぐことは可能である。しかしこの場合には、ベルトが破断して初めて動力の伝達が停止することになるので、ベルトの破断を未然に防ぐことはできないという問題がある。この問題を回避する方法として、ベルトを取り付けたプーリ（ベルト車）にベルトの張力を計測するためのセンサを取り付け、何らかの原因で発生したベルトの傷による張力の変動から、ベルトの状態を推定する方法が、非特許文献１に提案されている。
【０００７】
【特許文献１】
特開２００２−２２０５８７号公報（公開日  ２００２年８月９日）
【０００８】
【特許文献２】
特開２００２−１９４３４９号公報（公開日  ２００２年７月１０日）
【０００９】
【特許文献３】
特開２００１−６４６３８号公報（公開日  ２００１年３月１３日）
【００１０】
【特許文献４】
特開２００１−４９２５１号公報（公開日  ２００１年２月２０日）
【００１１】
【特許文献５】
特開２０００−６３８２４号公報（公開日  ２０００年２月２９日）
【００１２】
【特許文献６】
特開２０００−３１３８７８号公報（公開日  ２０００年１１月１４日）
【００１３】
【特許文献７】
特開２０００−１１９６４７号公報（公開日  ２０００年４月２５日）
【００１４】
【特許文献８】
特開２００１−２１５１５７号公報（公開日  ２００１年８月１０日）
【００１５】
【非特許文献１】
計測自動制御学会論文集２９巻４号３８５/３９４頁（発行日  １９９３年４月３０日）
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献８の測定システムでは、透明樹脂を用いているために、被験体が大きな変形を伴うような柔軟体の場合には、透明樹脂に割れやはがれが生じてしまい、その結果、応力分布測定を行なうことができなくなってしまう。
【００１７】
一方、非特許文献１の方法では、張力を計測するためのセンサを取り付けなければならないために、ベルトの配置が制限されてしまう。
【００１８】
そこで本発明は、大変形を伴う柔軟体の応力分布測定にも用いることのできる弾性体を提供することを目的としている。また、本発明はこの弾性体を、例えばベルトとして用いることで、ベルトの破断を未然に防ぐことが可能で、しかもベルトの配置が何ら制限されることのない動力伝達装置を提供することを目的としている。
【００１９】
【課題を解決するための手段】
本発明者等は、物質自体が圧力や張力などの応力により発光する発光物質をゴムに混合してなる弾性体であれば、弾性体の変形によって、この弾性体から光が放出されることから、このような弾性体を、被験体の表面に塗布すれば、大変形を伴う柔軟体であっても応力分布を光学的に測定することができることを見出した。さらに、動力伝達装置で使用されるベルトが破断しないよう、動力伝達装置に破断予知機能を付与する方法について鋭意研究を重ねた結果、上記弾性体からなるベルト、あるいは、既存のベルトの表面に上記弾性体を設けるとともに、ベルトとプーリ（ベルト車）との接触位置に、たとえば光センサを設置して、弾性体から放出される光の強度を計測すれば、ベルトの配置が制限されることなく、ベルトの傷や劣化を調べられることをも見出した。本発明者等は、これらの知見に基づいて、本発明を完成するに至った。
【００２０】
即ち、本発明にかかる新規な弾性体は、外力が加えられると発光する発光物質及びゴムを含んでなることを特徴としている。
【００２１】
また、本発明にかかる弾性体は、上記ゴムが、シリコーンゴム、アクリルゴム、あるいはフッ素ゴムのいずれかであることを特徴としている。
【００２２】
また、本発明にかかる弾性体は、上記発光物質が、アルミン酸塩の少なくとも１種を母体物質とし、その中に希土類金属イオン及び遷移金属イオンの中から選ばれる少なくとも１種の金属イオンを発光中心の中心イオンとして含むものであることを特徴としている。
【００２３】
上記発光物質は、一般に、摩擦力、せん断力、衝撃力、圧力、張力などの機械的な外力の刺激に応じて物質自体が発光するという性質を有するとともに、その外力の強度に比例して発光強度を変化させるという性質をも有している。そのため、圧力や張力といった応力や、ねじりなど、機械的な外力が与えられることによって弾性体が変形すると、この弾性体に与えられた外力に応じて、発光物質が発光する。このとき、発光物質は、外力の強度に比例して発光強度が変化する。そこで、弾性体に対して均一な外力を与えれば、弾性体全体から光は均一に放出される。しかしながら、例えば切り込みなどの傷や、ひび割れの生じた弾性体に対して均一な外力が与えられると、傷やひび割れの部分に応力集中が生じる。そして、それらの部分からは、他の部分よりも大きな光が放出されるために、結果として弾性体全体から放出される光の強度分布が不均一となる。
【００２４】
そこで、本発明者等は、このような性質を備える弾性体を、従来の動力伝達装置で使用されているベルトの代わりに用いることを発案した。
【００２５】
即ち、本発明にかかる動力伝達装置は、動力発生装置によって発生した動力を伝達するためのベルト及びベルト車を備えた動力伝達装置において、上記いずれかの弾性体からなるベルトを備えるとともに、さらに上記ベルトから放出される光の強度を検知する検知手段を備えることを特徴としている。
【００２６】
このように、本実施の形態にかかる弾性体をベルトとして用いれば、ベルトに傷などが発生したときには、応力集中により、傷などの生じた部分からはより大きな光が放出されることになるので、検知手段で検知される光の強度に変化が生じる。これによれば、弾性体から放出される光の強度に基づいて、ベルトに傷などが発生したことを知ることができるので、ベルトの破断を未然に防ぐことができる。また、上記の構成によれば、ベルトの配置される場所は何ら制限を受けることはない。これによれば、好適に使用される動力伝達装置を提供することができる。
【００２７】
また、本発明にかかる動力伝達装置は、上記弾性体からなるベルトの代わりに、弾性体を表面に有するベルトとして構成してもよい。したがって、従来の動力伝達装置で使用されている既存のベルトの表面に弾性体を設けることで、従来の動力伝達装置を、ベルトの破断を未然に防ぐことの可能な装置とすることができる。
【００２８】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の一形態について、以下に説明する。本発明にかかる弾性体は、外力が加えられると発光する発光物質及びゴムを含んでなるものである。
【００２９】
上記発光物質とは、応力によって発光する物質である。即ち、発光物質は、機械的な外力の刺激に応じて物質自体が発光するという性質を有するとともに、その外力の強度に比例して発光強度を変化させるという性質をも有している。本実施の形態では、発光物質として、従来公知の発光物質を用いることができる。
【００３０】
したがって、上記発光物質としては、例えば、アルミン酸塩の少なくとも１種を母体物質とし、その中に希土類金属イオン及び遷移金属イオンの中から選ばれる、少なくとも１種の金属イオンを、発光中心の中心イオンとして含んだものが挙げられる。
【００３１】
上記アルミン酸塩としては、具体的には、例えば、一般式ＭxＡｌyＯ2x+3y/2（ただし、Ｍはアルカリ土類金属、遷移金属、または希土類金属を示し、ｘ、ｙは整数を示す）で表わされるものが挙げられる。このとき、Ｍがアルカリ土類金属の場合には、Ｍｇ、Ｃａ、Ｂａ、Ｓｒのいずれかであることが好ましく、遷移金属の場合には、Ｚｎであることが好ましく、希土類金属の場合には、Ｙであることが好ましい。
【００３２】
また、発光中心の中心イオンとしての希土類金属イオンは、Ｓｃ、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕのいずれかのイオンであることが好ましく、Ｙ、Ｃｅ、Ｅｕ、Ｔｂのいずれかのイオンであることがより好ましい。
【００３３】
また、発光中心の中心イオンとしての遷移金属イオンは、Ｓｂ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗのいずれかのイオンであることが好ましく、Ｓｂ、Ｍｎ、Ｍｏのいずれかのイオンであることがより好ましい。
【００３４】
とりわけ、上記一般式におけるアルカリ土類金属が、化学量論的に、０．０１モル％〜２０モル％外れた格子欠陥をもつアルミン酸塩を母体物質とし、これに希土類金属イオン、または、遷移金属イオン０．０１モル％〜１０モル％を発光中心の中心イオンとして含むものは、高輝度を有しているので、本実施の形態において好ましい発光物質となる。
【００３５】
また例えば、発光物質としては、ＭＮ2Ｏ4で表される化合物（Ｍ及びＮは、Ｍｇ、Ｓｒ、Ｂａ、Ｚｎの群、及びＧａ、Ａｌの群からそれぞれ選ばれる少なくとも１つ以上の金属元素）で構成される酸化物を母体物質とし、その中に機械的エネルギーによって励起されたキャリアーが基底状態に戻る場合に発光するところの希土類金属イオンまたは遷移金属イオンから選ばれる１種以上の元素を、発光中心として含んだものも挙げられる。この際、Ｍで表される金属元素に対する発光中心元素のモル％を、０．００１％〜２０％とする。
【００３６】
このとき、母体物質が、ＭｇＧａ2Ｏ4、ＺｎＧａ2Ｏ4、ＺｎＡｌ2Ｏ4、ＳｎＺｎ2Ｏ4、ＢａＡｌ2Ｏ4またはＭｇＡｌ2Ｏ4で表される酸化物であることが好ましい。さらにこれらの酸化物を母体物質とし、上記ＭまたはＮに対して０．０００１モル％〜２０モル％の格子欠陥を有するもの、あるいは、母体物質がスピネル構造を有する化合物で構成されるものにおいては、擬スピネル構造、または逆スピネル構造を含んでいてもよい。
【００３７】
発光中心として希土類金属イオンを含む場合には、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕのいずれかのイオンを用いればよい。また発光中心として遷移金属イオンを含む場合には、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｓｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗのいずれかののイオンを用いればよい。なお、これら希土類金属イオンや遷移金属イオンを、１種、またはそれ以上用いることが好ましいが、母体物質の結晶構造によって、最適な発光中心は異なる。一般には、Ｅｕ、Ｃｅ、Ｓｍ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｎｄ、Ｍｎ、Ｓｎから選ばれる１種以上のイオンを発光中心とすればよいが、例えば、母体物質がＺｎＡｌ2Ｏ4の場合には、発光中心がＭｎであることが好ましい。また、母体物質がＢａＡｌ2Ｏ4の場合には、発光中心が、Ｃｅ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｍｎから選ばれるいずれかのイオンであることが好ましい。
【００３８】
あるいはまた、上記発光物質は、メリライト型構造の酸化物のうちの１種以上からなる母体物質が、機械的エネルギーによって励起された電子が基底状態に戻る場合に発光する希土類イオンまたは遷移金属イオンの１種以上からなる発光中心を含んでなるものであってもよい。
【００３９】
このとき、メリライト型構造の酸化物としては、ＣａＹＡｌ3Ｏ7、Ｃａ2Ａｌ2ＳｉＯ7、Ｃａ2（Ｍｇ,Ｆｅ）Ｓｉ2Ｏ7、Ｃａ2Ｂ2ＳｉＯ7、Ｃａ2ＢｅＳｉＯ7、Ｃａ2ＢｅＳｉ2Ｏ7、ＣａＮａＡｌＳｉ2Ｏ7、Ｃａ2Ａｌ（Ａｌ,Ｓｉ）2Ｏ7、Ｃａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7、（Ａｌ,Ｍｇ）（Ｓｉ,Ａｌ）2Ｏ7、Ｃａ2（Ｍｇ,Ａｌ）（Ａｌ,Ｓｉ）ＳｉＯ7を主成分としたものが好ましく、Ｃａ2Ａｌ2ＳｉＯ7、またはＣａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7がより好ましい。
【００４０】
この際、発光中心としての希土類イオンは、Ｓｃ、Ｙ，Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕから選ばれる１種、またはそれ以上の元素のイオンとすればよいが、母体物質によって最適な発光中心は異なる。例えば、母体物質がＣａ2Ａｌ2ＳｉＯ7、またはＣａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7の場合には、発光中心がＣｅイオンであることが好ましい。また、発光中心は、発光物質に対して０．００１重量％〜２０重量％とすればよい。
【００４１】
あるいはまた、上記発光物質は、非化学量論的組成を有するアルミン酸塩の少なくとも１種からなり、かつ機械的エネルギーによって励起されたキャリアーが基底状態に戻る際に発光する格子欠陥をもつ物質であってもよい。あるいは、上記発光物質は、非化学量論的組成を有するアルミン酸塩の少なくとも１種からなり、かつ機械的エネルギーによって励起されたキャリアーが基底状態に戻る際に発光する格子欠陥をもつ物質を母体物質とし、この母体物質中に希土類金属イオン及び遷移金属イオンの中から選ばれる、少なくとも１種の金属イオンを、発光中心の中心イオンとして含むものであってもよい。
【００４２】
このとき、上記非化学的量論組成を有するアルミン酸塩としては、アルカリ土類金属酸化物とアルミニウム酸化物とから構成され、かつこの中のアルカリ金属土類イオンの組成比を欠損させたアルカリ土類金属欠陥型のものが好ましく、具体的には、ＭxＡｌ2Ｏ3+x、ＭxＱＡｌ10Ｏ16+x、Ｍx1Ｑx2Ａｌ2Ｏ3+x1+x2、または、Ｍx1Ｑx2ＬＡｌ10Ｏ16+x1+x2｛なお、Ｍ、Ｑ及びＬは、それぞれ、Ｍｇ、Ｃａ、Ｓｒ、またはＢａを示し、ｘは０．８＜ｘ＜１、ｘ1及びｘ2は、０．８＜（ｘ1＋ｘ2）＜１を満たす数である｝で表されるものを主成分とするものが挙げられる。これらの中で、ＳｒxＡｌ2Ｏ3+x、または、ＳｒxＭｇＡｌ10Ｏ16+xが好ましい。
【００４３】
欠損濃度、すなわち、上記化合物における（１−ｘ）または[１−（ｘ1＋ｘ2）]の値を制御することにより、発光中心の中心イオンとして、他の金属イオンを含有させなくても、発光物質の強度を著しく向上させることができる。
【００４４】
また上記発光中心の中心イオンとしては、希土類金属イオンであれば、Ｓｃ、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕなどのイオンが挙げられる。また遷移金属イオンであれば、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗなどのイオンが挙げられる。
【００４５】
これらの金属イオンは、発光中心のイオンとして、１種含んでいてもよく、２種以上を含んでいてもよいが、母体物質の結晶構造に応じて最適な発光中心の中心イオンが異なる。例えば、母体物質がＭxＡｌ2Ｏ3+xの場合には、ＥｕやＣｅイオンを発光中心の中心イオンとすることが好ましく、ＭxＱＡｌ10Ｏ16+xの場合には、Ｅｕを発光中心の中心イオンとすることが好ましい。このとき、発光中心の中心として、上記金属イオンを０．０１モル％〜１０モル％の範囲内で含むことが好ましい。
【００４６】
あるいはまた、上記発光物質は、ＦｅＳ2構造の酸化物、硫化物、炭化物、及び窒化物の１種以上からなる母体物質が、機械的エネルギーによって励起された電子が基底状態に戻る場合に発光する希土類イオンまたは遷移金属イオンの１種以上の発光中心を含んでなるものであってもよい。
【００４７】
ＦｅＳ2構造としては、具体的には、Ｓｒ3Ａｌ2Ｏ6、Ｃａ3Ａｌ2Ｏ6、ＣａＣ2、ＣｏＳ2、ＭｎＳ2、ＮｉＳ2、ＲｕＳ2、ＮｉＳｅ2を主成分とするものが好ましく、中でも、Ｓｒ3Ａｌ2Ｏ6、またはＣａ3Ａｌ2Ｏ6が好ましい。
【００４８】
このとき、発光中心としては、Ｓｃ、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕから選ばれる希土類イオン、及び、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ，Ｗから選ばれる遷移金属イオンから選ばれる、１種またはそれ以上のイオンを含んでいることが好ましいが、母体物質の結晶構造によって最適な発光中心は異なる。例えば、母体物質がＳｒ3Ａｌ2Ｏ6の場合には、Ｅｕが発光中心として好ましく、母体物質がＣａ3Ａｌ2Ｏ6の場合には、Ｎｄが発光中心として好ましい。発光中心は、母体物質に対して、０．０１重量％〜２０重量％の範囲内で含まれていることが好ましい。
【００４９】
あるいは上記発光物質を、Ｙ、Ｂａ、及びＭｇの中から選ばれる、少なくとも１種の金属の酸化物と、Ｓｉの酸化物との複合体を少なくとも主成分とする母体物質に、機械的エネルギーによって励起された電子が基底状態に戻る際に発光する希土類金属及び遷移金属の中から選ばれる、少なくとも１種の発光中心を含んでなるものでもよい。この複合体としては、例えば、Ｙ2ＳｉＯ5、ＢａＳｉ2Ｏ5、及びＢａ3ＭｇＳｉ2Ｏ8の中から選ばれる、少なくとも１種の複合酸化物が挙げられ、中でも、Ｙ2ＳｉＯ5、Ｂａ3ＭｇＳｉ2Ｏ8が好ましい。
【００５０】
このような母体物質が発光中心として、希土類金属や遷移金属としては、第一イオン化エネルギーが８ｅＶ以下のものが好ましく、６ｅＶ以下のものがより好ましい。
【００５１】
この希土類金属や遷移金属は、不安定な３ｄ、４ｄ、５ｄ、または４ｆ電子殻を有するものである。希土類金属としては、Ｓｃ、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕが挙げられる。また、遷移金属としては、例えば、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗが挙げられる。
【００５２】
また、不安定な３ｄ電子殻を有する遷移金属の中で好ましいのは、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕなどであり、不安定な４ｄ電子殻をもつ遷移金属の中で好ましいのは、Ｎｂ、Ｍｏであり、不安定な５ｄ電子殻をもつ遷移金属の中で好ましいのは、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙなどである。他方、不安定な４ｆ電子殻をもつ希土類金属の中で好ましいのは、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙなどである。
【００５３】
これらの希土類金属や遷移金属は、母体物質に１種または２種以上含まれるものとする。なお、母体物質の種類によって、最適な発光中心は異なる。例えば、母体物質がＹ2ＳｉＯ5の場合には、発光中心としてＥｕやＣｅが好ましい。また母体物質がＢａＳｉ2Ｏ5の場合には、発光中心としてＰｄが好ましい。また母体物質がＢａ3ＭｇＳｉ2Ｏ8の場合には、発光物質としてＥｕが好ましい。
【００５４】
また、希土類金属や遷移金属の化合物としては、例えば、酸化物、硝酸塩などが挙げられる。また、原料として母体物質を形成しうる化合物を用いる場合には、その化合物として、例えば酸化イットリウム、酸化ケイ素、酸化バリウム、酸化マグネシウムなどの酸化物や、炭酸バリウム、炭酸マグネシウムなどの炭酸塩や、塩化ケイ素、塩化イットリウム、塩化マグネシウムなどのハロゲン化物や、例えばテトラエトキシシリコンのようなアルコキシ置換化合物などの有機ケイ素化合物が挙げられる。この際、発光中心となる材料を、０．０１モル％〜２０モル％含んでいればよい。
【００５５】
また上記発光物質としては、（Ａ）スピネル構造のＭｇＡｌ2Ｏ4やＣａＡｌ2Ｏ4、コランダム構造のＡｌ2Ｏ3、β−アルミナ構造のＳｒＭｇＡｌ10Ｏ17の中から選ばれる少なくとも１種の金属酸化物または複合酸化物の母体結晶中に、（Ｂ）不安定な３ｄ、４ｄ、５ｄまたは４ｆ電子殻を有し、この電子殻内で輻射転移を生起し得る希土類金属イオン及び遷移金属イオンの中から選ばれる少なくとも１種の金属イオンを発光中心の中心イオンとして含むものでもよい。
【００５６】
発光中心の中心イオンとして含有される希土類金属イオンや遷移金属イオンとしては、第一イオン化エネルギーが８ｅＶ以下、特に６ｅＶ以下のものが好ましい。
【００５７】
また不安定な３ｄ電子殻を有する遷移金属イオンの中では、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎなどが好ましい。また不安定な４ｄ電子殻をもつ遷移金属イオンの中では、ＮｂやＭｏが好ましい。また不安定な５ｄ電子殻をもつ遷移金属の中では、ＴａやＷが好ましい。他方、不安定な４ｆ電子殻をもつ希土類金属イオンの中では、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙなどが好ましい。これらの希土類金属イオンや遷移金属イオンは、母体の金属酸化物、または複合酸化物の結晶構造などに応じて、１種、または２種以上含んでいるものとする。
【００５８】
また、本実施の形態において、上記ゴムとは、天然ゴム及び合成ゴムを含む弾性を備えたゴムである。したがって、上記ゴムとして、例えば、オレフィン系ゴムを用いることができる。
【００５９】
上記オレフィン系ゴムとしては、具体的には、例えば、シリコーンゴム、フッ素ゴム、ブチルゴム、エチレン−プロピレンゴム、アクリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、ウレタンゴムが挙げられる。
【００６０】
さらに、本実施の形態では、発光物質やゴム以外の成分として、例えば、ある程度弾性があり、透明性を有する高分子系の物質を含んでいてもよく、具体的には、ＰＶＣ（ポリ塩化ビニル）や、ウレタンなどを含んでいても構わない。
【００６１】
さらに本実施の形態にかかるゴムは、例えば、信越化学工業株式会社製のＲＴＶゴムのように透明性を有するゴムでもよく、あるいは、一般に広く用いられている半透明性を有するゴム（つまり、完全に透明ではなく、多少の白濁があるゴム）であっても構わない。しかしながら、本実施形態にかかる弾性体は、発光物質がゴムに分散してなるものである。そのため半透明のゴムであると、弾性体内部に存在する発光物質からの光の一部が半透明のゴムに吸収されてしまい、これによって弾性体から放射される光の強度が劣ってしまう虞がある。このようなことから、本実施の形態では、上記ゴムが透明性を有していることが好ましい。
【００６２】
本実施形態にかかる弾性体は、ゴムに発光物質が分散されていればよく、その分散方法については特に限定されるものではない。したがって例えば、硬化する前の液体状態のゴムを型枠に入れた後、さらに、型枠に発光物質を加えてこれらを攪拌すれば、ゴム中に発光物質を均一に分散することができる。その後ゴムを硬化させれば、本実施の形態にかかる弾性体を得ることができる。なお、このときのゴムの硬化方法についても、特に限定されるものではないので、ゴムの種類に応じて、加熱や化学的変化による硬化を施せばよいものとする。
【００６３】
例えば、熱硬化型のシリコーンゴムを硬化させる場合には、１００℃〜１５０℃の範囲内で加熱をすれば、効率よく硬化を行なうことができる。なお、加熱によって、本実施形態にかかる発光物質の性質が変わることはない。
【００６４】
また、上述したＲＴＶゴムを用いた場合には、脱酢酸反応や脱アルコール反応、あるいは縮合反応によって硬化を行なえばよい。このような反応によって硬化させることで、本実施の形態にかかる弾性体を効率よく得ることができる。
【００６５】
また、特に限定されるものではないが、発光物質をゴムに分散させるときには、発光物質を微粒子にすることが好ましい。微粒子の発光物質であれば、ゴムの中により均一に分散されることになる。
【００６６】
本実施の形態によれば、発光物質の表面から発光された光のみが、弾性体から放出される光として観測されるため、弾性体から放出される光の発光効率は、発光物質の表面積に相関する。そのため、同じ体積の弾性体から、より効率よく光が放出されるためには、微粒子の直径を小さくするとともに、弾性体に含まれる微粒子の数を増やせばよい。
【００６７】
したがって、上記微粒子の直径の平均値は特に限定されるものではないが、その上限値が１０μｍであることが好ましい。微粒子の直径の平均値が１０μｍを上回ると、同じ体積の弾性体に含まれる発光物質の数が少なくなってしまうために、弾性体から放出される光の発光効率が低下してしまう。なお、微粒子の直径の下限値は、特に限定されるものではなく、２ｎｍ程度とすればよい。
【００６８】
また、本弾性体に含まれる発光物質とゴムとの比率（混合比率）は、特に限定されるものではない。したがって、本弾性体の使用目的などに応じて、上記比率を適宜調整すればよい。しかしながら、ゴムに対する発光物質の比率が大きくなってしまうと、弾性体が脆くなってしまうため好ましくない。また、ゴムに対する発光物質の比率が小さくなってしまうと、弾性体から好適に光が放出されなくなってしまうため好ましくない。このようなことから、本実施の形態では、弾性体に含まれる「発光物質：ゴム」の比を、体積比率で５：１００とすることが好ましい。また、本弾性体を、後述する動力伝達装置のベルトとして用いる場合には、上記の体積比を１０：１００とすることが好ましい。また、本弾性体を、従来の動力伝達装置で使用されている既存のベルトの表面に設ける構成とする場合には、上記の体積比を２０：１００としても構わない。
【００６９】
本実施の形態にかかる弾性体は、圧力や張力といった応力や、ねじりなどの機械的な外力が加えられることによって弾性体が変形すると、この弾性体に加えられた外力に応じて、発光物質が発光する。このとき、発光物質は、外力の強度に比例して発光強度が変化する。そこで、弾性体に対して均一な外力を与えれば、弾性体全体から、光が均一に放出されるが、例えば切り込みやひび割れなどの傷の生じた弾性体に対して均一な外力を与えると、それら傷の部分に応力集中が生じる。そして、傷の部分からは、より大きな光が放出されることになるので、弾性体全体から放出される光の強度分布は不均一となる。
【００７０】
このように、本実施の形態の弾性体は、外力によって形や体積が変化するだけではなく、外力に応じて光を放出するという機能性をも備えているため、その応用性は幅広い。なお、本弾性体は、１００Ｐａ程度の負荷によって効率よく光が放出されるという性質を備えていることから、本弾性体を、例えば、動力発生装置（原動機）によって発生した動力を、送風機や圧縮機などに伝達する際に使用される動力伝達装置のベルトとして用いることができる。以下に、本実施の形態にかかる弾性体を用いた動力伝達装置について、図１に基づいて説明する。
【００７１】
本実施の形態にかかる動力伝達装置は、図１に示すように、主として、ベルト１と、プーリ（ベルト車）２と、検知手段３と、励起手段４とを備えて構成されている。本動力伝達装置は、図示しない動力発生装置によって発生した動力を、ベルト１及びプーリ２により、図示しない送風機や圧縮機へ伝達するものである。なお、図示しないが、本発明にかかる動力伝達装置には、２個以上の複数のプーリ２が設けられているものとする。
【００７２】
検知手段３は、ベルト１から放出される光の強度を検知するためのものである。検知手段３として、例えば、フォトトランジスタを用いることができる。
【００７３】
本実施形態にかかる動力伝達装置では、プーリ２に掛かった（プーリ２と接触した）ベルト１からは、プール２による外力（曲げ力）の負荷によって光が放出される。検知手段３は、このときに放出される光を検知できるように配置されている。
【００７４】
このような構成の動力伝達装置において、ベルト１に傷やひび割れが発生していると、それらの部分で応力集中が発生する。そして、それらの部分から放出される光の強度は、傷やひび割れのない部分から放出される光の強度よりも大きくなる。光の強度は、傷やひび割れのある部分がプーリ２に掛かる度に生じるため、検知手段３では、周期的に大きな強度の光が検知されるようになる。これによれば、検知手段３で検知される光の強度に基づいて、ベルト１に傷やひび割れが発生したことを知ることができるので、傷やひび割れの原因によるベルト１の破断を未然に防ぐことができる。また、これによれば、ベルト１の配置される位置が制限を受けることがないので、好適に使用される動力伝達装置を提供することができる。
【００７５】
このとき、外乱による雑音の影響によって、検知手段３で検知される光の強度が大きくなることもある。そこで、検知手段３で検知される光の強度の増加が、外乱によるものか、あるいはベルト１の傷などによるものかを明確に判断するために、以下のようにすることが好ましい。
【００７６】
まず、ベルト１から放出される光の強度に対して、適当なしきい値を設定する。そして、ベルト１がプーリ間を一周する時間を周期として、ベルト１から放出される光がしきい値を超えた場合に、そのときの発光強度を積算していく。このようにすれば、外乱による雑音は周期性を持たないために周期を重ねても積算した発光強度は大きくなりにくいのに対し、ベルト１に傷が発生しているときには、積算した発光強度は周期を重ねる度に大きな値になるので、ベルト１に傷が発生していることを容易に知ることができる。
【００７７】
また、動力伝達装置の使用を繰り返すことで、ベルト１から放出される光は徐々に減衰していく。そこで、ベルト１を構成する弾性体に含まれる発光物質が、機械的エネルギーによって励起されたキャリアーが基底状態に戻る場合に発光する希土類金属イオンや遷移金属イオンを発光中心イオンとして含んでいるときには、さらに、図１に示すように、検知手段３の下流側に、励起手段４を設けることが好ましい。そしてベルト１から放出される光の強度が弱まったときには、この励起手段４を介して、弾性体内部に含まれる発光物質の含む発光中心を励起すれば、発光物質から発光される光の強度が減衰するのを防ぐことができる。なお、励起手段４は特に限定されるものではなく、例えば、該励起手段４としてレーザーを使用することができる。
【００７８】
また、本実施の形態では、弾性体からなるベルトの代わりに、弾性体を表面に有するベルトを用いて、動力伝達装置を構成してもよい。したがって、従来の動力伝達装置で使用されている既存のベルトの表面に弾性体を設けるとともに、さらに検知装置を備えることで、従来の動力伝達装置を、ベルト１の破断を未然に防ぐことのできる装置とすることもできる。
【００７９】
【実施例】
以下、実施例により、本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらにより何ら限定されるものではない。
【００８０】
〔実施例１〕
脱酢酸型の透明なシリコーンゴムを１ｃｍ×１ｃｍ×１ｍｍのアルミニウム製の型枠に流し込み、これに発光物質として、微粒子状のアルミン酸ストロンチウム２８ｍｇを投入し、攪拌によりアルミン酸ストロンチウムをシリコーンゴム中に分散させた。その後、シリコーンゴム中に分散されたアルミン酸ストロンチウムを１８時間放置することによりシリコーンゴムを硬化させ、これによりシート状の弾性体を得た。
【００８１】
次に、上記弾性体を固定台に貼り付け、この弾性体の上部からロッドによって圧力を負荷し、圧力を負荷させたままの状態でロッドを水平方向にずらしてズレ応力を負荷したところ、弾性体からは光が放出された。
【００８２】
【発明の効果】
本発明にかかる弾性体は、以上のように、外力が加えられると発光する発光物質及びゴムを含んでなる構成である。
【００８３】
また本発明にかかる弾性体は、以上のように、上記ゴムが、シリコーンゴム、アクリルゴム、あるいはフッ素ゴムのいずれかである構成である。
【００８４】
また本発明にかかる弾性体は、以上のように、上記発光物質が、アルミン酸塩の少なくとも１種を母体物質とし、その中に希土類金属イオン及び遷移金属イオンの中から選ばれる少なくとも１種の金属イオンを発光中心の中心イオンとして含むものである構成である。
【００８５】
それゆえ、圧力や張力といった応力や、ねじりなどの機械的な外力が加えられることによって弾性体が変形すると、この弾性体に加えられた外力に応じて光を放出する弾性体を提供することができるという効果を奏する。
【００８６】
本発明にかかる動力伝達装置は、以上のように、上記いずれかの弾性体からなるベルトを備えるとともに、さらに上記ベルトから放出される光の強度を検知する検知手段を備える構成である。
【００８７】
それゆえ、ベルトに傷が発生したときには、応力集中により、傷のある箇所からはより大きな光が放出されることになるので、検知手段で検知される光の強度に変化が生じる。これによれば、光の強度に基づいて、ベルトに傷が発生したことを知ることで、ベルトの破断を未然に防ぐことができる。また、これによれば、ベルトの配置される場所が何ら制限を受けることはないので、好適に使用される動力伝達装置を提供することができるという効果を奏する。
【００８８】
本発明にかかる動力伝達装置は、以上のように、上記いずれかの弾性体を表面に有するベルトを備えるとともに、さらに上記ベルトから放出される光の強度を検知する検知手段を備える構成である。
【００８９】
それゆえ、従来の動力伝達装置を、ベルトの破断を未然に防ぐことの可能な装置とすることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の一形態にかかる動力伝達装置の概略の構成を示す正面図である。
【符号の説明】
１  ベルト
２  プーリ（ベルト車）
３  検知手段
４  励起手段
【図１】
2004196916.tif 000003