(57)【要約】【課題】追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供する。【解決手段】基板１１と基板上に形成された少なくとも一層の記録層３１、３２を備えた追記型の光記録媒体１０に、少なくとも記録パワーＰｗおよび第一の基底パワーＰｂ１を含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームを照射し、記録層に少なくとも二つの記録マークを形成して、データを記録する方法であって、記録パワーＰｗからなるパルスの前後の少なくとも一方に、第一の基底パワーＰｂ１よりも強度の低い第二の基底パワーＰｂ２を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調することを特徴とする光記録媒体へのデータの記録方法。【選択図】　　　　　図３
2004047053.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板と前記基板上に形成された少なくとも一層の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームを照射し、前記記録層に少なくとも二つの記録マークを形成して、データを記録する方法であって、前記記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、前記第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調することを特徴とする光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項２】
前記光記録媒体が、さらに、光透過層と、前記基板と前記光透過層の間に形成された第一の記録層と第二の記録層を備え、前記光透過層を介して、レーザビームを照射して、前記第一の記録層に主成分として含まれている元素と、前記第二の記録層に主成分として含まれている元素とを混合させて、前記少なくとも二つの記録マークを形成することを特徴とする請求項１に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項３】
前記第二の記録層が、前記第一の記録層に接するように、形成されたことを特徴とする請求項２に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項４】
最短ブランク間隔と記録線速度との比を４０ｎｓｅｃ以下に設定して、少なくとも二つの記録マークを形成するように構成されたことを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項５】
最短ブランク間隔と記録線速度との比を２０ｎｓｅｃ以下に設定して、少なくとも二つの記録マークを形成するように構成されたことを特徴とする請求項４に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項６】
前記記録パワーからなるパルスが、前記記録マークの長さに対応する数の分割パルスによって構成されていることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項７】
前記分割パルス間においては、レーザビームのパワーが前記第一の基底パワーに設定されることを特徴とする請求項６に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項８】
前記光記録媒体に、４５０ｎｍ以下の波長を有するレーザビームを照射して、データを記録することを特徴とする請求項１ないし７のいずれか１項に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項９】
λ／ＮＡ≦６４０ｎｍを満たす開口数ＮＡを有する対物レンズおよび波長λを有するレーザビームを用い、前記対物レンズを介して、前記光記録媒体に、レーザビームを照射して、データを記録することを特徴とする請求項１ないし８のいずれか１項に記載の光記録媒体へのデータの記録方法。
【請求項１０】
基板と前記基板上に形成された少なくとも一層の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームを照射するレーザ照射手段を備えた光記録媒体へのデータの記録装置であって、前記レーザ照射手段が、前記記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、前記第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するように構成されたことを特徴とする光記録媒体へのデータの記録装置。
【請求項１１】
最短ブランク間隔と記録線速度との比を４０ｎｓｅｃ以下に設定されるように構成されたことを特徴とする請求項１０に記載の光記録媒体へのデータの記録装置。
【請求項１２】
最短ブランク間隔と記録線速度との比を２０ｎｓｅｃ以下に設定されるように構成されたことを特徴とする請求項１１に記載の光記録媒体へのデータの記録装置。
【請求項１３】
基板と前記基板上に形成された少なくとも一層の記録層を備え、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームが照射されて、前記記録層に少なくとも二つの記録マークが形成され、データが記録されるように構成された追記型の光記録媒体であって、前記記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、前記第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するために必要な記録条件設定用データが記録されていることを特徴とする光記録媒体。
【請求項１４】
さらに、光透過層と、前記基板と前記光透過層の間に形成された第一の記録層と第二の記録層を備え、前記光透過層を介して、レーザビームが照射されたときに、前記第一の記録層に主成分として含まれている元素と、前記第二の記録層に主成分として含まれている元素とが混合し、記録マークが形成されるように構成されたことを特徴とする請求項１３に記載の光記録媒体。
【請求項１５】
前記第二の記録層が、前記第一の記録層に接するように、形成されたことを特徴とする請求項１４に記載の光記録媒体。
【請求項１６】
前記光透過層が、１０ないし３００ｎｍの厚さを有するように形成されたことを特徴とする請求項１４または１５に記載の光記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、光記録媒体へのデータの記録方法、光記録媒体へのデータの記録装置および光記録媒体に関するものであり、さらに詳細には、ジッターの悪化を防止することができ、Ｃ／Ｎの低下を防止することができる追記型の光記録媒体へのデータの記録方法、追記型の光記録媒体へのデータの記録装置および追記型の光記録媒体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、デジタルデータを記録するための記録媒体として、ＣＤやＤＶＤに代表される光記録媒体が広く利用されている。これらの光記録媒体は、ＣＤ−ＲＯＭやＤＶＤ−ＲＯＭのように、データの追記や書き換えができないタイプの光記録媒体（ＲＯＭ型光記録媒体）と、ＣＤ−ＲやＤＶＤ−Ｒのように、データの追記はできるが、データの書き換えができないタイプの光記録媒体（追記型光記録媒体）と、ＣＤ−ＲＷやＤＶＤ−ＲＷのように、データの書き換えが可能なタイプの光記録媒体（書き換え型光記録媒体）とに大別することができる。
【０００３】
広く知られているように、ＲＯＭ型光記録媒体においては、製造段階において基板に形成されるプリピットにより、データが記録されることが一般的であり、書き換え型光記録媒体においては、たとえば、記録層の材料として相変化材料が用いられ、その相状態の変化に起因する光学特性の変化を利用して、データが記録されることが一般的である。
【０００４】
これに対し、追記型光記録媒体においては、記録層の材料として、シアニン系色素、フタロシアニン系色素、アゾ色素などの有機色素が用いられ、その化学的変化あるいは化学的変化および物理的変化に起因する光学特性の変化を利用して、データが記録されることが一般的である。
【０００５】
また、二層の記録層が積層された追記型光記録媒体も知られており（たとえば、特開昭６２−２０４４４２号公報参照）、この光記録媒体においては、レーザビームを照射することによって、二層の記録層を構成する元素を混合させ、周囲の領域とは異なる光学特性を有する領域を形成して、データが記録される。
【０００６】
本明細書において、光記録媒体が、有機色素を含む記録層を備えている場合には、レーザビームの照射を受けて、有機色素が化学的に、あるいは、化学的にかつ物理的に変化をした領域を、「記録マーク」といい、光記録媒体が、無機元素を主成分として含む二層の記録層を備えている場合には、レーザビームの照射を受けて、二層の記録層を構成する元素が混合した領域を、「記録マーク」という。
【０００７】
データを記録するために照射されるレーザビームの最適な強度変調方法は、一般に、「パルス列パターン」あるいは「記録ストラテジ」と呼ばれている。
【０００８】
図１０は、有機色素を用いた記録層を有するＣＤ−Ｒに、データを記録する場合の代表的なパルス列パターンを示す図であり、ＥＦＭ変調方式における３Ｔ信号ないし１１Ｔ信号を記録する場合のパルス列パターンを示している。
【０００９】
図１０に示されるように、ＣＤ−Ｒにデータを記録する場合には、一般に、形成すべき記録マークＭの長さに相当する幅の記録パルスが用いられる（たとえば、特開２０００−１８７８４２号公報参照）。
【００１０】
すなわち、レーザビームの強度は、記録マークＭを形成しないブランク領域においては、基底パワーＰｂに固定され、記録マークＭを形成すべき領域において記録パワーＰｗに固定される。その結果、記録マークＭを形成すべき領域においては、記録層に含まれる有機色素が分解、変質し、場合によっては、その領域が変形することによって、記録マークＭが形成される。ここに、ＣＤ−Ｒの等倍速における最短ブランク間隔（３Ｔ）と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）は、約７００ｎｓである。
【００１１】
図１１は、有機色素を用いた記録層を有するＤＶＤ−Ｒに、データを記録する場合の代表的なパルス列パターンを示す図であり、８／１６変調方式における７Ｔ信号を記録する場合のパルス列パターンを示している。
【００１２】
ＤＶＤ−Ｒに対しては、ＣＤ−Ｒに比して、高い記録線速度で、データの記録が行われるため、ＣＤ−Ｒにデータを記録する場合のように、記録マークＭの長さに相当する幅の記録パルスを用いる場合には、良好な形状の記録マークＭを形成することが困難である。
【００１３】
このため、ＤＶＤ−Ｒにデータを記録する場合には、図１１に示されるように、形成すべき一つの記録マークＭに対し、その長さに応じた数に分割されたパルス列を用いて、データが記録される。
【００１４】
具体的には、ｎＴ信号（ｎは、８／１６変調方式においては、３ないし１１および１４の整数である。）を形成するために、（ｎ−２）個の分割パルスを用い、レーザビームのパワーは、分割パルスのピークにおいては、記録パワーＰｗに、その他においては、基底パワーＰｂに設定される。本明細書においては、このようなパルス列パターンを「基本パルス列パターン」という。ここに、ＤＶＤ−Ｒの等倍速における最短ブランク間隔（３Ｔ）と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）は、約１１５ｎｓである。
【００１５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、本発明者の研究によれば、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）をさらに小さくすると、基本パルス列パターンを用いた場合に、短い記録マークにおいては、記録マークのレーザビームの進行方向側の縁部（以下、「記録マークの後縁部」という。）が、レーザビームの進行方向にずれやすく、その結果、記録マークが、所望の長さよりも長くなって、記録信号のジッターが悪化することが判明した。
【００１６】
このような現象は、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）が４０ｎｓ以下である場合に顕著となり、最短ブランク間隔と記録線速度との比が、さらに小さく、たとえば、２０ｎｓ以下になると、短い記録マークにおいては、記録マークのレーザビームの進行方向とは反対側の縁部（以下、「記録マークの前縁部」という。）もレーザビームの進行方向とは反対方向にずれやすく、その結果、記録マークが、所望の長さよりもさらに長くなり、さらに記録信号のジッターが悪化することが見出されている。
【００１７】
記録マークの後縁部がレーザビームの進行方向にずれるのは、その記録マークを形成するために照射した記録パワーＰｗを有するレーザビームによって生成された熱によって、記録マークの後縁部よりもレーザビームの進行方向側の領域においても、記録層の物理的および／または化学的な変化が生じるためと予測される。一方、記録マークの前縁部がレーザビームの進行方向とは反対方向にずれるのは、連続する記録マーク間の熱干渉によって、トラックの温度が上昇し、その結果、その記録マークを形成するために、記録パワーＰｗを有するレーザビームが照射された領域の温度が高くなりすぎるためと推測される。
【００１８】
記録マークの長さが、所望の長さよりも長くなると、記録信号のジッタが大幅に悪化するため、記録マークの長さが、所望の長さよりも長くなることを防止することが必要である。
【００１９】
記録マークの長さが、所望の長さよりも長くなることを防止するために、レーザビームの記録パワーＰｗを低下させて、記録マーク形成時に加わる総熱量を下げることが考えられる。
【００２０】
しかしながら、レーザビームの記録パワーＰｗを低下させると、記録マークの幅も細くなってしまうため、記録信号のＣ／Ｎ比（キャリア／ノイズ比）が低下するという問題が生じる。
【００２１】
記録マーク形成時に加えられる総熱量を下げる方法として、レーザビームが記録パワーＰｗを有している期間、すなわち、パルス幅を短くする方法も考えられるが、レーザビームの変調速度には限界があるため、記録線速度がとくに高い場合には、レーザビームのパルス幅を、所望の幅に設定できない場合もある。
【００２２】
このように、基本パルス列パターンを用いた場合には、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）が小さくなるほど、良好な信号特性を得ることが困難であることが判明している。
【００２３】
以上のような問題は、レーザビームを照射して、照射されたレーザビームによって生じる熱により、複数の記録層を構成する元素を混合させ、記録マークを形成する追記型光記録媒体において、とくに顕著である。
【００２４】
一方、近年、データの記録密度が高められ、かつ、非常に高いデータ転送レートを実現可能な次世代型の光記録媒体が提案されている。
【００２５】
このような次世代型の光記録媒体においては、記録容量を高めるとともに、非常に高いデータ転送レートを実現するため、必然的に、データの記録・再生に用いるレーザビームのビームスポット径を非常に小さく絞ることが要求される。
【００２６】
レーザビームのビームスポット径を小さく絞るためには、レーザビームを集束するための対物レンズの開口数（ＮＡ）を０．７以上、たとえば、０．８５程度まで大きくするとともに、レーザビームの波長λを４５０ｎｍ以下、たとえば、４００ｎｍ程度まで、短くすることが必要になる。
【００２７】
このように、レーザビームの波長が短くなると、単位面積当たりのエネルギーが増大するため、次世代型の光記録媒体においては、上述の問題はより深刻なものになり、良好な信号特性を得ることが一層困難になる。
【００２８】
加えて、次世代型の光記録媒体においては、非常に高い線速度で、データの記録が行われるため、レーザビームの記録パワーＰｗを高くすることが必要となるが、出力が大きい半導体レーザは高価であり、また、レーザビームの記録パワーＰｗを高くすると、半導体レーザの寿命が短くなるため、できるだけ小さな記録パワーＰｗのレーザビームを用いて、データを記録することが望ましい。
【００２９】
次世代型の光記録媒体において、より低い記録パワーＰｗのレーザビームを用いて、データを記録することを可能とするためには、基底パワーＰｂを高くして、記録パワーＰｗによる加熱を補助することが効果的である。
【００３０】
しかしながら、基底パワーＰｂを高くすると、記録マークの後縁部や前縁部のズレが、一層大きくなり、さらには、基底パワーＰｂを高くすると、ブランク領域においても、記録層の物理的および／または化学的な変化が生じ、データの記録自体ができなくなってしまうことがある。
【００３１】
したがって、本発明は、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することを目的とするものである。
【００３２】
本発明の別の目的は、最短ブランク間隔と記録線速度との比が小さい場合にも、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することにある。
【００３３】
本発明の他の目的は、低い記録パワーのレーザビームを用いて、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することにある。
【００３４】
本発明のさらに他の目的は、二層以上の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することにある。
【００３５】
本発明のさらに他の目的は、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することにある。
【００３６】
本発明のさらに他の目的は、最短ブランク間隔と記録線速度との比が小さい場合にも、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することにある。
【００３７】
本発明の他の目的は、低い記録パワーのレーザビームを用いて、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することにある。
【００３８】
本発明のさらに他の目的は、二層以上の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することにある。
【００３９】
本発明のさらに他の目的は、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる追記型の光記録媒体を提供することにある。
【００４０】
本発明のさらに他の目的は、最短ブランク間隔と記録線速度との比が小さい場合にも、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる追記型の光記録媒体を提供することにある。
【００４１】
本発明の他の目的は、低い記録パワーのレーザビームを用いて、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる追記型の光記録媒体を提供することにある。
【００４２】
本発明のさらに他の目的は、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる二層以上の記録層を備えた追記型の光記録媒体を提供することにある。
【００４３】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、本発明のかかる目的を達成するため、鋭意研究を重ねた結果、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームを光記録媒体に照射して、記録マークを形成する際に、記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調することによって、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができ、記録信号のジッターを悪化を防止し、Ｃ／Ｎ比の低下を防止し得ることを見出した。
【００４４】
したがって、本発明の前記目的は、基板と前記基板上に形成された少なくとも一層の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームを照射し、前記記録層に少なくとも二つの記録マークを形成して、データを記録する方法であって、前記記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、前記第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調することを特徴とする光記録媒体へのデータの記録方法によって達成される。
【００４５】
本明細書において、光記録媒体が、有機色素を含む記録層を備えている場合には、レーザビームの照射を受けて、有機色素が化学的に、あるいは、化学的にかつ物理的に変化をした領域を、「記録マーク」といい、光記録媒体が、無機元素を主成分として含む二層の記録層を備えている場合には、レーザビームの照射を受けて、二層の記録層を構成する元素が混合した領域を、「記録マーク」という。
【００４６】
本発明によれば、記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーが変調されるから、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーが、記録パワーからなるパルスの前に含まれているときは、連続する記録マークの間の熱干渉によって、加熱された記録マークの前縁部が効果的に冷却されるので、記録マークの前縁部よりもレーザビームの進行方向とは反対側の記録層の領域が、化学的に、あるいは、化学的かつ物理的に変化することを効果的に防止することが可能になるから、記録マークの前縁部がずれることを効果的に防止することができ、ジッターの悪化を防止することが可能になる。
【００４７】
また、本発明によれば、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーが、記録パワーからなるパルスの後に含まれているときは、レーザビームによって、加熱された記録マーＭの後縁部が効果的に冷却され、記録マークの後縁部よりもレーザビームの進行方向側の記録層の領域が、化学的に、あるいは、化学的かつ物理的に変化することを効果的に防止することが可能になるから、記録マークの後縁部がずれることを効果的に防止することができ、ジッターの悪化を防止することが可能になる。
【００４８】
さらに、本発明によれば、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーが、記録パワーからなるパルスの前後に含まれているときは、記録マークの前縁部および後縁部がずれることを効果的に防止することができ、ジッターの悪化を防止することが可能になる。
【００４９】
また、本発明者の研究によれば、記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録するときは、レーザビームの第一の基底パワーを高くして、低い記録パワーのレーザビームによって、データを記録しても、Ｃ／Ｎ比の低下を効果的に防止して、データが記録可能であることが見出されている。
【００５０】
本発明の好ましい実施態様においては、前記光記録媒体が、さらに、光透過層と、前記基板と前記光透過層の間に形成された第一の記録層と第二の記録層を備え、前記光透過層を介して、レーザビームを照射して、前記第一の記録層に主成分として含まれている元素と、前記第二の記録層に主成分として含まれている元素とを混合させて、前記少なくとも二つの記録マークを形成するように構成されている。
【００５１】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、前記第二の記録層が、前記第一の記録層に接するように、形成されている。
【００５２】
本発明の好ましい実施態様においては、最短ブランク間隔と記録線速度との比を４０ｎｓｅｃ以下に設定して、少なくとも二つの記録マークを形成するように構成されている。
【００５３】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、最短ブランク間隔と記録線速度との比を２０ｎｓｅｃ以下に設定して、少なくとも二つの記録マークを形成するように構成されている。
【００５４】
本発明の好ましい実施態様においては、前記記録パワーからなるパルスが、前記記録マークの長さに対応する数の分割パルスによって構成されている。
【００５５】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、前記分割パルス間においては、レーザビームのパワーが前記第一の基底パワーに設定されるように構成されている。
【００５６】
本発明の好ましい実施態様においては、前記光記録媒体に、４５０ｎｍ以下の波長を有するレーザビームを照射して、データを記録するように構成されている。
【００５７】
本発明の好ましい実施態様においては、λ／ＮＡ≦６４０ｎｍを満たす開口数ＮＡを有する対物レンズおよび波長λを有するレーザビームを用い、前記対物レンズを介して、前記光記録媒体に、レーザビームを照射して、データを記録するように構成されている。
【００５８】
本発明の前記目的はまた、基板と前記基板上に形成された少なくとも一層の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームを照射するレーザ照射手段を備えた光記録媒体へのデータの記録装置であって、前記レーザ照射手段が、前記記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、前記第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するように構成されたことを特徴とする光記録媒体へのデータの記録装置によって達成される。
【００５９】
本発明の前記目的はまた、基板と前記基板上に形成された少なくとも一層の記録層を備え、少なくとも記録パワーおよび第一の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって変調されたレーザビームが照射されて、前記記録層に少なくとも二つの記録マークが形成され、データが記録されるように構成された追記型の光記録媒体であって、前記記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、前記第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するために必要な記録条件設定用データが記録されていることを特徴とする光記録媒体によって達成される。
【００６０】
本発明によれば、光記録媒体に、記録パワーからなるパルスの前後の少なくとも一方に、第一の基底パワーよりも強度の低い第二の基底パワーを含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するために必要な記録条件設定用データが記録されているから、レーザビームを照射して、データを記録する際に、所望の長さと幅を有する記録マークが形成されるように、レーザビームのパワーを変調させることができ、したがって、ジッターの悪化を防止するとともに、Ｃ／Ｎ比の低下を防止することが可能になる。
【００６１】
本発明の好ましい実施態様においては、光記録媒体は、さらに、光透過層と、前記基板と前記光透過層の間に形成された第一の記録層と第二の記録層を備え、前記光透過層を介して、レーザビームが照射されたときに、前記第一の記録層に主成分として含まれている元素と、前記第二の記録層に主成分として含まれている元素とが混合し、記録マークが形成されるように構成されている。
【００６２】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、前記第二の記録層が、前記第一の記録層に接するように、形成されている。
【００６３】
本発明において、好ましくは、第一の記録層と第二の記録層は、互いに異なった元素を主成分として含み、第一の記録層および第二の記録層は、それぞれ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、Ａｕ、Ｚｎ、Ｃｕ、Ｂ、Ｍｇ、Ｔｉ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｇａ、Ｚｒ、ＡｇおよびＰｔよりなる群から選ばれる元素を主成分として含んでいる。
【００６４】
本発明の好ましい実施態様においては、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｃｕを主成分として含んでいる。
【００６５】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｃｕを主成分として含んでいる場合に、光記録媒体が、第一の記録層および第二の記録層に加えて、一もしくは二以上のＳｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含む記録層、または、一もしくは二以上のＣｕを主成分として含む記録層を備えていてもよい。
【００６６】
本発明において、さらに好ましくは、第一の記録層が、Ｇｅ、Ｓｉ、Ｍｇ、ＡｌおよびＳｎよりなる群から選ばれる元素を主成分として含んでいる。
【００６７】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｃｕを主成分として含んでいる場合には、第二の記録層に、Ａｌ、Ｓｉ、Ｚｎ、Ｍｇ、Ａｕ、Ｓｎ、Ｇｅ、Ａｇ、Ｐ、Ｃｒ、ＦｅおよびＴｉよりなる群から選ばれる少なくとも一種の元素が添加されていることが好ましく、Ａｌ、Ｚｎ、ＳｎおよびＡｕよりなる群から選ばれる少なくとも一種の元素が添加されていることがより好ましい。
【００６８】
本発明の別の好ましい実施態様においては、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、ＺｎおよびＣｕよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ａｌを主成分として含み、第一の記録層と第二の記録層が、その総厚が４０ｎｍ以下になるように形成されている。
【００６９】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、ＺｎおよびＣｕよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ａｌを主成分として含んでいる場合には、光記録媒体が、第一の記録層および第二の記録層に加えて、一もしくは二以上のＳｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、ＺｎおよびＣｕよりなる群から選ばれる元素を主成分として含む記録層、または、一もしくは二以上のＡｌを主成分として含む記録層を備えていてもよい。
【００７０】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、ＺｎおよびＣｕよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ａｌを主成分として含んでいる場合には、第二の記録層に、Ｍｇ、Ａｕ、ＴｉおよびＣｕよりなる群から選ばれた少なくとも一種の元素が添加されていることが好ましい。
【００７１】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、ＺｎおよびＣｕよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ａｌを主成分として含んでいる場合には、第一の記録層と第二の記録層が、好ましくは、その総厚が２ｎｍないし４０ｎｍとなるように、より好ましくは、第一の記録層と第二の記録層の総厚が２ｎｍないし３０ｎｍになるように、さらに好ましくは、第一の記録層と第二の記録層の総厚が２ｎｍないし２０ｎｍになるように形成される。
【００７２】
本発明の他の好ましい実施態様においては、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｚｎを主成分として含み、第一の記録層と第二の記録層が、その総厚が３０ｎｍ以下となるように形勢されている。
【００７３】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｚｎを主成分として含んでいる場合には、光記録媒体が、第一の記録層および第二の記録層に加えて、一もしくは二以上のＳｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含む記録層、または、一もしくは二以上のＺｎを主成分として含む記録層を備えていてもよい。
【００７４】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｚｎを主成分として含んでいる場合には、好ましくは、第一の記録層が、Ｓｉ、ＧｅおよびＣよりなる群から選ばれる元素を主成分として含んでいる。
【００７５】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｚｎを主成分として含んでいる場合には、好ましくは、第一の記録層および第二の記録層は、その総厚が２ｎｍないし３０ｎｍとなるように、より好ましくは、その総厚が２ｎｍないし２４ｎｍになるように、さらに好ましくは、その総厚が２ｎｍないし１２ｎｍになるように形成される。
【００７６】
本発明において、第一の記録層が、Ｓｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層が、Ｚｎを主成分として含んでいる場合には、第二の記録層に、Ｍｇ、ＣｕおよびＡｌよりなる群から選ばれた少なくとも一種の元素が添加されていることが好ましい。
【００７７】
本発明の好ましい実施態様においては、前記光透過層が、１０ないし３００ｎｍの厚さを有するように形成されている。
【００７８】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明の好ましい実施態様にかかる光記録媒体の構造を示す略断面図である。
【００７９】
図１に示されるように、本実施態様にかかる光記録媒体１０は、追記型の光記録媒体として構成され、基板１１と、基板１１の表面上に形成された反射層１２と、反射層１２の表面上に形成された第二の誘電体層１３と、第二の誘電体層１３の表面上に形成された第二の記録層３２と、第二の記録層３２の表面上に形成された第一の記録層３１と、第一の記録層３１の表面上に設けられた第一の誘電体層１５と、第一の誘電体層１５の表面上に形成された光透過層１６を備えている。
【００８０】
図１に示されるように、光記録媒体１０の中央部分には、センターホール１７が形成されている。
【００８１】
本実施態様においては、図１に示されるように、光透過層１６の表面に、レーザビームＬ１０が照射されて、光記録媒体１０にデータが記録され、光記録媒体１０から、データが再生されるように構成されている。
【００８２】
基板１１は、光記録媒体１０に求められる機械的強度を確保するための支持体として、機能する。
【００８３】
基板１１を形成するための材料は、光記録媒体１０の支持体として機能することができれば、とくに限定されるものではない。基板１１は、たとえば、ガラス、セラミックス、樹脂などによって、形成することができる。これらのうち、成形の容易性の観点から、樹脂が好ましく使用される。このような樹脂としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂、ＡＢＳ樹脂、ウレタン樹脂などが挙げられる。これらの中でも、加工性、光学特性などの点から、ポリカーボネート樹脂がとくに好ましい。
【００８４】
本実施態様においては、基板１１は、約１．１ｍｍの厚さを有している。
【００８５】
基板１１の形状は、とくに限定されるものではないが、通常は、ディスク状、カード状あるいはシート状である。
【００８６】
図１に示されるように、基板１１の表面には、交互に、グルーブ１１ａおよびランド１１ｂが形成されている。基板１１の表面に形成されたグルーブ１１ａおよび／またはランド１１ｂは、データを記録する場合およびデータを再生する場合において、レーザビームＬ１０のガイドトラックとして、機能する。
【００８７】
反射層１２は、光透過層１６を介して、入射したレーザビームＬ１０を反射し、再び、光透過層１６から出射させる機能を有している。
【００８８】
反射層１２の厚さは、とくに限定されるものではないが、１０ｎｍないし３００ｎｍであることが好ましく、２０ｎｍないし２００ｎｍであることが、とくに好ましい。
【００８９】
反射層１２を形成するための材料は、レーザビームを反射できればよく、とくに限定されるものではなく、Ｍｇ、Ａｌ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇｅ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕなどによって、反射層１２を形成することができる。これらのうち、高い反射率を有しているＡｌ、Ａｕ、Ａｇ、Ｃｕ、または、ＡｇとＣｕとの合金などのこれらの金属の少なくとも１つを含む合金などの金属材料が、反射層１２を形成するために、好ましく用いられる。
【００９０】
反射層１２は、レーザビームＬ１０を用いて、第一の記録層３１および第二の記録層３２に光記録されたデータを再生するときに、多重干渉効果によって、記録部と未記録部との反射率の差を大きくして、高い再生信号（Ｃ／Ｎ比）を得るために、設けられている。
【００９１】
第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３は、第一の記録層１１および第二の記録層１２を保護する役割を果たす。したがって、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３により、長期間にわたって、光記録されたデータの劣化を効果的に防止することができる。また、第二の誘電体層１３は、基板１１などの熱変形を防止する効果があり、したがって、変形に伴うジッターの悪化を効果的に防止することが可能になる。
【００９２】
第一の誘電体層１５および第２の誘電体層１３を形成するための誘電体材料は、透明な誘電体材料であれば、とくに限定されるものではなく、たとえば、酸化物、硫化物、窒化物またはこれらの組み合わせを主成分とする誘電体材料によって、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３を形成することができる。より具体的には、基板１１などの熱変形を防止し、第一の記録層３１および第二の記録層３２を保護するために、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３が、Ａｌ２Ｏ３、ＡｌＮ、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＧｅＮ、ＧｅＣｒＮ、ＣｅＯ、ＳｉＯ、ＳｉＯ２、ＳｉＮおよびＳｉＣよりなる群から選ばれる少なくとも１種の誘電体材料を主成分として含んでいることが好ましく、ＺｎＳ・ＳｉＯ２を主成分として含んでいることがより好ましい。
【００９３】
第一の誘電体層１５と第二の誘電体層１３は、互いに同じ誘電体材料によって形成されていてもよいが、異なる誘電体材料によって形成されていてもよい。さらに、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３の少なくとも一方が、複数の誘電体膜からなる多層構造であってもよい。
【００９４】
なお、本明細書において、誘電体層が、誘電体材料を主成分として含むとは、誘電体層に含まれている誘電体材料の中で、その誘電体材料の含有率が最も大きいことをいう。また、ＺｎＳ・ＳｉＯ２は、ＺｎＳとＳｉＯ２との混合物を意味する。
【００９５】
第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３の層厚は、とくに限定されるものではないが、３ないし２００ｎｍであることが好ましい。第一の誘電体層１５あるいは第二の誘電体層１３の層厚が３ｎｍ未満であると、上述した効果が得られにくくなる。一方、第一の誘電体層１５あるいは第二の誘電体層１３の層厚が２００ｎｍを越えると、成膜に要する時間が長くなり、光記録媒体１０の生産性が低下するおそれがあり、さらに、第一の誘電体層１５あるいは第二の誘電体層１３のもつ応力によって、光記録媒体１０にクラックが発生するおそれがある。
【００９６】
第一の記録層３１および第二の記録層３２は、データを記録する層である。図１に示されるように、本実施態様においては、第一の記録層３１は、光透過層１６側に配置され、第二の記録層３２は、基板１１側に配置されている。
【００９７】
本実施態様においては、第一の記録層３１は、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層３２は、Ｃｕを主成分として含んでいる。
【００９８】
このように、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含む第一の記録層３１およびＣｕを主成分として含む第二の記録層３２を設けることによって、光記録媒体１０の長期間の保存に対する信頼性を向上させることが可能になる。
【００９９】
また、これらの元素は、環境に関する負荷が小さく、地球環境を害するおそれがない。
【０１００】
再生信号のＣ／Ｎ比を十分に向上させためには、第一の記録層３１が、Ｇｅ、Ｓｉ、Ｍｇ、ＡｌおよびＳｎよりなる群から選ばれる元素を主成分として含んでいることが好ましく、Ｓｉを主成分として含んでいることがとくに好ましい。
【０１０１】
第二の記録層３２に主成分として含まれているＣｕは、レーザビームＬ１０が照射されたときに、第一の記録層３１に主成分として含まれている元素とともに速やかに混合し、その結果、第一の記録層３１および第二の記録層３２に、データを速やかに記録することが可能になる。
【０１０２】
第一の記録層３１の記録感度を向上させるために、第一の記録層３１に、さらに、Ｍｇ、Ａｌ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｕよりなる群から選ばれる少なくとも一種の元素が添加されていることが好ましい。
【０１０３】
第二の記録層３２の保存信頼性の向上させ、記録感度を向上させるために、第二の記録層３２に、さらに、Ａｌ、Ｓｉ、Ｚｎ、Ｍｇ、Ａｕ、Ｓｎ、Ｇｅ、Ａｇ、Ｐ、Ｃｒ、ＦｅおよびＴｉよりなる群から選ばれる少なくとも１種の元素が添加されていることが好ましい。
【０１０４】
第一の記録層３１および第二の記録層３２の層厚は、とくに限定されるものではないが、第一の記録層３１および第二の記録層３２の総厚が厚くなればなるほど、レーザビームＬ１０が照射される第一の記録層３１の表面平滑性が低下し、その結果、再生された信号中のノイズレベルが高くなるとともに、記録感度が低下する。その一方で、第一の記録層３１および第二の記録層３２の総厚が薄すぎると、データを記録する前後の反射率の差が少なくなり、高い再生信号（Ｃ／Ｎ比）を得ることができなくなり、膜厚制御も困難になる。
【０１０５】
そこで、本実施態様においては、第一の記録層３１と第二の記録層３２の総厚が、２ｎｍないし４０ｎｍになるように、第一の記録層３１および第二の記録層３２が形成されている。より高い再生信号（Ｃ／Ｎ比）を得るとともに、再生信号中のノイズレベルをより一層低下させるためには、第一の記録層３１と第二の記録層３２の総厚が、２ｎｍないし２０ｎｍであることが好ましく、２ｎｍないし１０ｎｍであることがより好ましい。
【０１０６】
第一の記録層３１および第二の記録層３２のそれぞれの層厚は、とくに限定されるものではないが、記録感度を十分に向上させ、データを記録する前後の反射率の変化を十分に大きくするためには、第一の記録層３１の層厚が、１ｎｍないし３０ｎｍであり、第二の記録層３２の層厚が、１ｎｍないし３０ｎｍであることが好ましい。さらに、レーザビームを照射する前後の反射率の変化を十分に大きくするために、第一の記録層３１の層厚と第二の記録層３２の層厚との比（第一の記録層３１の層厚／第二の記録層３２の層厚）は、０．２ないし５．０であることが好ましい。
【０１０７】
光透過層１６は、レーザビームＬ１０が透過する層であり、１０μｍないし３００μｍの厚さを有していることが好ましく、より好ましくは、光透過層１６は、５０μｍないし１５０μｍの厚さを有している。
【０１０８】
光透過層１６を形成するための材料は、とくに限定されるものではないが、スピンコーティング法などによって、光透過層１６を形成する場合には、紫外線硬化性樹脂、電子線硬化性樹脂などが好ましく用いられ、より好ましくは、紫外線硬化性樹脂によって、光透過層１６が形成される。
【０１０９】
光透過層１６は、第一の誘電体層１５の表面に、光透過性樹脂によって形成されたシートを、接着剤を用いて、接着することによって、形成されてもよい。
【０１１０】
以上のような構成を有する光記録媒体１０は、たとえば、以下のようにして、製造される。
【０１１１】
まず、グルーブ１１ａおよびランド１１ｂが形成された基板１１の表面上に、反射層１２が形成される。
【０１１２】
反射層１２は、たとえば、反射層１２の構成元素を含む化学種を用いた気相成長法によって、形成することができる。気相成長法としては、真空蒸着法、スパッタリング法などが挙げられる。
【０１１３】
次いで、反射層１２の表面上に、第二の誘電体層１３が形成される。
【０１１４】
第二の誘電体層１３は、たとえば、第二の誘電体層１３の構成元素を含む化学種を用いた気相成長法によって、形成することができる。気相成長法としては、真空蒸着法、スパッタリング法などが挙げられる。
【０１１５】
さらに、第二の誘電体層１３の表面上に、第二の記録層３２が形成される。第二の記録層３２も、第二の誘電体層１３と同様にして、第二の記録層３２の構成元素を含む化学種を用いた気相成長法によって、形成することができる。
【０１１６】
次いで、第二の記録層３２の表面上に、第一の記録層３１が形成される。第一の記録層３１も、第一の記録層３１の構成元素を含む化学種を用いた気相成長法によって形成することができる。
【０１１７】
さらに、第一の記録層３１の表面上に、第一の誘電体層１５が形成される。第一の誘電体層１５もまた、第一の誘電体層１５の構成元素を含む化学種を用いた気相成長法によって、形成することができる。
【０１１８】
最後に、第一の誘電体層１５の表面上に、光透過層１６が形成される。光透過層１６は、たとえば、粘度調整されたアクリル系の紫外線硬化性樹脂あるいはエポキシ系の紫外線硬化性樹脂を、スピンコーティング法などによって、第一の誘電体層１５の表面に塗布して、塗膜を形成し、紫外線を照射して、塗膜を硬化させることによって、形成することができる。
【０１１９】
以上のようにして、光記録媒体１０が製造される。
【０１２０】
以上のような構成を有する光記録媒体１０に、たとえば、以下のようにして、データが光記録される。
【０１２１】
まず、図１および図２（ａ）に示されるように、所定のパワーを有するレーザビームＬ１０が、光透過層１６を介して、第一の記録層３１および第二の記録層３２に照射される。
【０１２２】
データを高い記録密度で、光記録媒体１０に記録するためには、４５０ｎｍ以下の波長を有するレーザビームＬ１０を、開口数ＮＡが０．７以上の対物レンズ（図示せず）を用いて、光記録媒体１０上に集束することが好ましく、λ／ＮＡ≦６４０ｎｍであることがより好ましい。この場合には、第一の記録層３１の表面におけるレーザビームＬ１０のビームスポット径は０．６５μｍ以下になる。
【０１２３】
本実施態様においては、４０５ｎｍの波長を有するレーザビームＬ１０が、開口数が０．８５の対物レンズを用いて、第一の記録層３１の表面におけるレーザビームＬ１０のビームスポット径が約０．４３μｍとなるように、光記録媒体１０上に集束される。
【０１２４】
その結果、レーザビームＬ１０が照射された領域において、第一の記録層３１に主成分として含まれた元素と、第二の記録層３２に主成分として含まれた元素とが混合されて、図２（ｂ）に示されるように、第一の記録層３１に主成分として含まれた元素と、第二の記録層３２に主成分として含まれた元素とが混合されて、記録マークＭが形成される。
【０１２５】
第一の記録層３１に主成分として含まれた元素と、第二の記録層３２に主成分として含まれた元素とが混合されると、その領域の反射率が大きく変化し、したがって、こうして形成された記録マークＭの反射率は、その周囲の領域の反射率と大きく異なることになるので、光記録されたデータを再生する際に、高い再生信号（Ｃ／Ｎ比）が得ることが可能になる。
【０１２６】
レーザビームＬ１０が照射されると、第一の記録層３１および第二の記録層３２がレーザビームＬ１０によって加熱されるが、本実施態様においては、第一の記録層３１および第二の記録層３２の外側に、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３が配置されているので、基板１１および光透過層１６の熱変形を効果的に防止することが可能になる。
【０１２７】
図３は、１，７ＲＬＬ変調方式を用いた場合の第一のパルス列パターンを示す図であり、図３（ａ）は、２Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示し、図３（ｂ）は、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示している。
【０１２８】
第一のパルス列パターンは、記録マークＭの後縁部を冷却することが必要な場合に適したレーザビームＬ１０のパターンであり、とくに、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）が４０ｎｓｅｃ未満の場合に、好ましく選択される。
【０１２９】
図３（ａ）および図３（ｂ）に示されるように、第一のパルス列パターンにおいては、記録マークＭを形成するための記録パルスが、（ｎ−１）個に分割され、レーザビームＬ１０のパワーは、各分割パルスのピークにおいて、記録パワーＰｗに、最後の分割パルスの直後において、第２の基底パワーＰｂ２に、その他の期間において、第一の基底パワーＰｂ１に設定される。すなわち、第一のパルス列パターンは、図１１に示された基本パルス列パターンにおける最後の分割パルスの直後に、レーザビームＬ１０のパワーが、第２の基底パワーＰｂ２となる冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）が挿入された構成を有している。
【０１３０】
記録パワーＰｗは、レーザビームＬ１０の照射によって、第一の記録層３１に主成分として含まれる元素と、第２の記録層３２に主成分として含まれる元素が加熱されて、混合し、記録マークＭが形成されるような高いレベルに設定され、第一の基底パワーＰｂ１および第２の基底パワーＰｂ２は、レーザビームＬ１０が照射されても、第一の記録層３１に主成分として含まれる元素と、第２の記録層３２に主成分として含まれる元素が実質的に混合することがないような低いレベルに設定される。
【０１３１】
図３に示されるように、第一の基底パワーＰｂ１および第２の基底パワーＰｂ２は、Ｐｂ１＞Ｐｂ２となるように設定されており、これによって、記録マークＭを形成するために照射した記録パワーＰｗを有するレーザビームＬ１０によって、加熱された記録マークＭの後縁部が効果的に冷却され、記録マークＭの後縁部よりもレーザビームの進行方向側の領域において、第一の記録層３１に主成分として含まれる元素と、第２の記録層３２に主成分として含まれる元素とが混合することが防止される。
【０１３２】
したがって、第一のパルス列パターンを用いて、レーザビームＬ１０のパワーを変調し、光記録媒体１０にデータを記録する場合には、記録マークＭの長さを所望の長さに制御することが可能になるから、最短ブランク間隔と記録線速度との比を、たとえば、４０ｎｓｅｃ未満に設定して、データを記録する場合においても、記録信号のジッターを低下させるとともに、Ｃ／Ｎ比を向上させることが可能となる。
【０１３３】
図４は、１，７ＲＬＬ変調方式を用いた場合の第２のパルス列パターンを示す図であり、図４（ａ）は、２Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示し、図４（ｂ）は、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示している。
【０１３４】
第２のパルス列パターンは、記録マークＭの前縁部を冷却することが必要な場合、すなわち、記録速度の高速化および記録密度の高密度化にともなって、連続する記録マーク間での熱干渉が大きくなる場合で、かつ、低い記録パワーＰｗのレーザビームＬ１０を用いて、データを記録する場合に適したパターンであり、とくに、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）が２０ｎｓｅｃ未満で、かつ、記録感度が低い光記録媒体１０にデータを記録する場合に、好ましく選択される。
【０１３５】
図４（ａ）および図４（ｂ）に示されるように、第２のパルス列パターンにおいては、記録マークＭを形成するための記録パルスが、（ｎ−１）個に分割され、レーザビームＬ１０のパワーは、各分割パルスのピークにおいて、記録パワーＰｗに、最初の分割パルスの直前において、第２の基底パワーＰｂ２に、その他の期間において、第一の基底パワーＰｂ１に設定される。すなわち、図１１に示した基本パルス列パターンにおける最初の分割パルスの直前に、レーザビームＬ１０のパワーが、第２の基底パワーＰｂ２となる冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）が挿入されている。
【０１３６】
ここに、記録パワーＰｗ、第一の基底パワーＰｂ１および第２の基底パワーＰｂ２は、第一のパルス列パターンの場合と同様に設定される。
【０１３７】
第２のパルス列パターンを用いて、レーザビームＬ１０のパワーを変調し、光記録媒体１０にデータを記録する場合には、連続する記録マークＭの間の熱干渉によって、加熱された各記録マークＭの前縁部が効果的に冷却されるので、記録マークＭの前縁部よりもレーザビームの進行方向とは反対側の領域において、第一の記録層３１に主成分として含まれる元素と、第２の記録層３２に主成分として含まれる元素とが混合することが防止される。
【０１３８】
したがって、第２のパルス列パターンを用いて、レーザビームＬ１０のパワーを変調し、光記録媒体１０にデータを記録する場合には、混合領域Ｍの長さを所望の長さに制御することが可能になるから、最短ブランク間隔と記録線速度との比をさらに小さく、たとえば、２０ｎｓｅｃ未満に設定して、データを記録する場合においても、記録信号のジッターを低下させるとともに、Ｃ／Ｎ比を向上させることが可能となる。
【０１３９】
図５は、１，７ＲＬＬ変調方式を用いた場合の第３のパルス列パターンを示す図であり、図５（ａ）は、２Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示し、図５（ｂ）は、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示している。
【０１４０】
第３のパルス列パターンは、記録マークＭの前縁部および後縁部を冷却することが必要な場合、すなわち、記録速度の高速化および記録密度の高密度化にともなって、連続する記録マーク間での熱干渉が大きくなる場合に適したパターンであり、とくに、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）が２０ｎｓｅｃ未満である場合に、好ましく選択される。
【０１４１】
図５（ａ）および図５（ｂ）に示されるように、第３のパルス列パターンにおいては、記録マークＭを形成するための記録パルスが、（ｎ−１）個に分割され、レーザビームＬ１０のパワーは、各分割パルスのピークにおいて、記録パワーＰｗに、最初の分割パルスの直前および最後の分割パルスの直後において、第２の基底パワーＰｂ２に、その他の期間において、第一の基底パワーＰｂ１に設定される。すなわち、図１１に示した基本パルス列パターンにおける最初の分割パルスの直前に、冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）が挿入され、かつ、最後の分割パルスの直後に、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）が挿入されている。
【０１４２】
ここに、記録パワーＰｗ、第一の基底パワーＰｂ１および第２の基底パワーＰｂ２は、第一のパルス列パターンの場合と同様に設定される。
【０１４３】
第３のパルス列パターンにおいては、記録マークＭを形成するために照射した記録パワーＰｗを有するレーザビームＬ１０によって、加熱された記録マークＭの後縁部が効果的に冷却され、記録マークＭの後縁部よりもレーザビームの進行方向側の領域において、第一の記録層３１に主成分として含まれる元素と、第２の記録層３２に主成分として含まれる元素とが混合することが防止されるとともに、連続する記録マークＭの間の熱干渉によって、加熱された各記録マークＭの前縁部が効果的に冷却されるので、記録マークＭの前縁部よりもレーザビームの進行方向とは反対側の領域において、第一の記録層３１に主成分として含まれる元素と、第２の記録層３２に主成分として含まれる元素とが混合することが防止される。
【０１４４】
したがって、第３のパルス列パターンを用いて、レーザビームＬ１０のパワーを変調し、光記録媒体１０にデータを記録する場合には、記録マークＭの長さを所望の長さに制御することが可能になるから、最短ブランク間隔と記録線速度との比を非常に小さく設定して、データを記録する場合においても、記録信号のジッターを低下させるとともに、Ｃ／Ｎ比を向上させることが可能となる。
【０１４５】
本実施態様によれば、記録マークＭを形成するためのレーザビームＬ１０の記録パルスを（ｎ−ａ）個（ａは「０」、「１」または「２」であり、８／１６変調方式においては「２」、１，７ＲＬＬ変調方式においては「１」とすることが好ましい。）に分割するとともに、最後の分割パルスの直後に、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を挿入し、あるいは、最初の分割パルスの直前に冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）を挿入し、あるいは、最初の分割パルスの直前に、冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）を挿入するとともに、最後の分割パルスの直後に、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を挿入して、レーザビーム１０のパワーを変調するパルス列パターンが形成されているから、記録マークの後縁部および／または前縁部がずれることを効果的に防止することが可能になり、したがって、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）を小さく設定して、データを記録する場合においても、記録信号のジッタを低下させ、Ｃ／Ｎ比を向上させることが可能となる。
【０１４６】
図６は、本発明の好ましい実施態様にかかるデータ記録装置のブロックダイアグラムである。
【０１４７】
図６に示されるように、本実施態様にかかるデータ記録装置５０は、光記録媒体１０を回転させるためのスピンドルモータ５２と、光記録媒体１０に、レーザビームを照射するとともに、光記録媒体１０によって、反射された光を受光するヘッド５３と、スピンドルモータ５２およびヘッド５３の動作を制御するコントローラ５４と、ヘッド５３に、レーザ駆動信号を供給するレーザ駆動回路５５と、ヘッド５３に、レンズ駆動信号を供給するレンズ駆動回路５６とを備えている。
【０１４８】
図６に示されるように、コントローラ５４は、フォーカスサーボ追従回路５７、トラッキングサーボ追従回路５８およびレーザコントロール回路５９を備えている。
【０１４９】
フォーカスサーボ追従回路５７が活性化すると、回転している光記録媒体１０の第一の記録層３１に、レーザビームＬ１０がフォーカスされ、トラッキングサーボ追従回路５８が活性化すると、光記録媒体１０のトラックに対して、レーザビームのスポットが自動追従状態となる。
【０１５０】
図６に示されるように、フォーカスサーボ追従回路５７およびトラッキングサーボ追従回路５８は、それぞれ、フォーカスゲインを自動調整するためのオートゲインコントロール機能およびトラッキングゲインを自動調整するためのオートゲインコントロール機能を有している。
【０１５１】
また、レーザコントロール回路５９は、レーザ駆動回路５５により供給されるレーザ駆動信号を生成する回路である。
【０１５２】
本実施態様においては、上述した第一のパルス列パターン、第二のパルス列パターンあるいは第三のパルス列パターンを特定するためのデータが、データを記録する際に必要な記録線速度などの種々の記録条件を特定するためのデータとともに、記録条件設定用データとして、光記録媒体１０に、ウォブルやプレピットとして記録されている。
【０１５３】
したがって、レーザコントロール回路５９は、データを記録するのに先立って、光記録媒体１０に記録された記録条件設定用データを読み出し、読み出した記録条件設定用データに基づいて、第一のパルス列パターン、第二のパルス列パターンあるいは第三のパルス列パターンを選択し、レーザ駆動信号を生成し、レーザ駆動回路５５からヘッド５３に出力させる。
【０１５４】
こうして、所望の記録ストラテジにしたがって、光記録媒体１０にデータが記録される。
【０１５５】
本実施態様によれば、光記録媒体１０には、第一のパルス列パターン、第二のパルス列パターンあるいは第三のパルス列パターンを特定するためのデータが、データを記録する際に必要な記録線速度などの種々の記録条件を特定するためのデータとともに、記録条件設定用データとして、記録されており、光記録媒体１０にデータを記録するのに先立って、レーザコントロール回路５９により、記録条件設定用データが読み出され、読み出された記録条件設定用データに基づいて、第一のパルス列パターン、第二のパルス列パターンあるいは第三のパルス列パターンが選択され、光記録媒体１０に、レーザビームを照射するヘッド５３が制御されるように構成されているから、所望の記録ストラテジにしたがって、光記録媒体１０にデータを記録することが可能になる。
【０１５６】
【実施例】
以下、本発明の効果をより明瞭なものとするため、実施例および比較例を掲げる。
【０１５７】
［光記録媒体の作製］
以下のようにして、図１に示される光記録媒体１と同様の構成を有する光記録媒体を作製した。
【０１５８】
すなわち、まず、厚さ１．１ｍｍ、直径１２０ｍｍのポリカーボネート基板をスパッタリング装置にセットし、次いで、ポリカーボネート基板上に、Ａｇ、ＰｄおよびＣｕの混合物を含み、１００ｎｍの層厚を有する反射層、ＺｎＳとＳｉＯ２の混合物を含み、３０ｎｍの層厚を有する第二の誘電体層、Ｃｕを主成分として含み、５ｎｍの層厚を有する第二の記録層、Ｓｉを主成分として含み、５ｎｍの層厚を有する第一の記録層、ＺｎＳとＳｉＯ２の混合物を含み、２５ｎｍの層厚を有する第一の誘電体層を、順次、スパッタリング法によって、形成した。
【０１５９】
第一の誘電体層および第二の誘電体層に含まれたＺｎＳとＳｉＯ２の混合物中のＺｎＳとＳｉＯ２のモル比率は、８０：２０であった。
【０１６０】
さらに、第一の誘電体層上に、アクリル系紫外線硬化性樹脂を、スピンコーティング法によって、塗布して、塗布層を形成し、塗布層に紫外線を照射して、アクリル系紫外線硬化性樹脂を硬化させ、１００μｍの層厚を有する光透過層を形成した。
【０１６１】
実施例１
こうして作製した光記録媒体を、パルステック工業株式会社製の光記録媒体評価装置「ＤＤＵ１０００」（商品名）にセットし、波長が４０５ｎｍの青色レーザ光を、記録用レーザ光として用い、ＮＡ（開口数）が０．８５の対物レンズを用いて、レーザ光を、光透過層を介して、集光し、下記の記録条件で、データを記録した。
【０１６２】
変調方式：（１，７）ＲＬＬ
チャンネルビット長：０．１２μｍ
記録線速度：５．３ｍ／秒
チャンネルクロック：６６ＭＨｚ
記録信号：２Ｔないし８Ｔの混合信号
（ｎ−１）分割された記録パルスを用い、第一のパルス列パターンにしたがって、レーザビームを変調した。冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）の長さは１Ｔとし、第二の基底パワーＰｂ２を０．１ｍＷに固定した一方で、第一の基底パワーＰｂ１を０．５ｍＷ、１．０ｍＷ、１．５ｍＷに変化させるとともに、記録パワーＰｗを変化させて、データを記録した。ここに、ｎは２ないし８の整数である。
【０１６３】
また、フォーマット効率を８０％とした場合のデータ転送レートは約３５Ｍｂｐｓであり、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）は、３０．４ｎｓｅｃであった。
【０１６４】
実施例２
２Ｔ信号については、第一のパルス列パターンを用い、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号については、基本パルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調した以外は、実施例１と同様にして、光記録媒体にデータを記録した。
【０１６５】
実施例３
第二のパルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調した以外は、実施例１と同様にして、光記録媒体にデータを記録した。
【０１６６】
冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）の長さは１Ｔとした。
【０１６７】
実施例４
２Ｔ信号については、第二のパルス列パターンを用い、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号については、基本パルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調した以外は、実施例１と同様にして、光記録媒体にデータを記録した。
【０１６８】
冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）の長さは１Ｔとした。
【０１６９】
実施例５
第三のパルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調した以外は、実施例１と同様にして、光記録媒体にデータを記録した。
【０１７０】
冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）および冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）の長さは、それぞれ、１Ｔとした。
【０１７１】
実施例６
２Ｔ信号については、第三のパルス列パターンを用い、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号については、基本パルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調した以外は、実施例１と同様にして、光記録媒体にデータを記録した。
【０１７２】
冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）および冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）の長さは、それぞれ、１Ｔとした。
【０１７３】
比較例
基本パルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調した以外は、実施例１と同様にして、光記録媒体にデータを記録した。
【０１７４】
次いで、上述の光媒体評価装置を用いて、光記録媒体に記録されたデータを再生し、最適記録パワーＰｗを有するレーザビームを用いて、記録された２Ｔ信号のＣ／Ｎ比の値を測定した。データの再生にあたっては、レーザ光の波長を４０５ｎｍ、対物レンズのＮＡ（開口数）を０．８５とした。
【０１７５】
ここに、ジッターが最小になったときのレーザビームの記録パワーＰｗを最適記録パワーＰｗとした。
【０１７６】
測定結果は、図７に示されている。
【０１７７】
図７に示されるように、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例１、２、５および６においては、第一の基底パワーＰｂ１を高くしても、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比の悪化はほとんど認められなかった。
【０１７８】
したがって、約３５Ｍｂｐｓのデータ転送レートで、データを記録する場合には、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調すれば、第一の基底パワーＰｂ１を高くすることによって、低い記録パワーＰｗで、データを記録することができることが判明した。
【０１７９】
これに対して、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を含んでいないパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例３においては、第一の基底パワーＰｂ１を高くすると、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比が悪化し、実施例４においては、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比が全体的に低いことが判明した。これは、最短ブランク間隔と記録線速度との比が３０．４ｎｓｅｃである場合には、連続する記録マークの間の熱干渉によって、記録マークの前縁部がレーザビームの進行方向と反対側にずれるという現象が生じていなかったためと推測される。
【０１８０】
一方、図７に示されるように、基本パルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した比較例においては、第一の基底パワーＰｂ１を高くすると、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比が急激に悪化することがわかった。
【０１８１】
記録線速度を１０．６ｍ／ｓｅｃ、チャンネルクロックを１３３ＭＨｚに設定し、第一の基底パワーＰｂ１を、０．５ｍＷ、１．０ｍＷ、１．５ｍＷ、２．０ｍＷに変化させた以外は、上述したのと同様にして、光記録媒体に２Ｔ信号ないし８Ｔの混合信号を記録し、光記録媒体に記録されたデータを再生し、最適記録パワーＰｗを有するレーザビームを用いて、記録された２Ｔ信号のＣ／Ｎ比の値を測定した。
【０１８２】
この場合には、フォーマット効率を８０％とした場合のデータ転送レートは約７０Ｍｂｐｓであり、最短ブランク間隔と記録線速度との比（最短ブランク間隔／記録線速度）は、１５．２ｎｓｅｃであった。
【０１８３】
測定結果は、図８に示されている。
【０１８４】
図８に示されるように、いずれの場合も、第一の基底パワーＰｂ１を高くすると、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比が悪化したが、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例１および実施例２、冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）　を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例３および４ならびに冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）および冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）　を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例５および６においては、比較例に比し、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比が良好であった。
【０１８５】
したがって、約７０Ｍｂｐｓのデータ転送レートで、データを記録する場合には、冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）を含むパルス列パターン、冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）　を含むパルス列パターンあるいは冷却期間Ｔｃｌ（ｌａｓｔ）および冷却期間Ｔｃｌ（ｆｒｏｎｔ）　を含むパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、データを記録することが望ましいことが判明した。
【０１８６】
ことに、第一のパルス列パターンにしたがって、レーザビームを変調して、データを記録した実施例１、第二のパルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例３、第三のパルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調して、データを記録した実施例５および２Ｔ信号については、第三のパルス列パターンを用い、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号については、基本パルス列パターンを用いて、レーザビームのパワーを変調し、データを記録した実施例６においては、２Ｔ信号のＣ／Ｎ比は、第一の基底パワーＰｂ１を２ｍＷにまで高めても、第一の基底パワーを０．５ｍＷに設定し、基本パルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調し、データを記録した比較例の２Ｔ信号のＣ／Ｎ比とほぼ同等以上であり、これらのパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調して、光記録媒体に、データを記録する場合には、第一の基底パワーＰｂ１を高くし、低い記録パワーＰｗで、データを記録することができることが判明した。
【０１８７】
さらに、記録線速度を１０．６ｍ／ｓｅｃ、チャンネルクロックを１３３ＭＨｚに設定し、第一の基底パワーＰｂ１を、０．５ｍＷ、１．０ｍＷ、１．５ｍＷ、２．０ｍＷ、２．５ｍＷに変化させた以外は、上述したのと同様にして、光記録媒体に２Ｔないし８Ｔの混合信号を記録し、光記録媒体に記録されたデータを再生して、再生されたデータのＣ／Ｎ比を測定し、最適記録パワーＰｗと、第一の基底パワーＰｂ１との関係を測定した。
【０１８８】
測定結果は、図９に示されている。
【０１８９】
図９に示されるように、いずれの場合も、第一の基底パワーＰｂ１を高くすると、レーザビームの最適記録パワーＰｗが低下し、低い記録パワーＰｗのレーザビームを用いて、データを記録することができることがわかった。
【０１９０】
ただし、いずれの場合でも、第１の基底パワーＰｂ１を２．５ｍＷ以上に設定すると、ブランク領域においても、第一の記録層に主成分として含まれている元素と、第二の記録層に主成分として含まれている元素とが混合して、記録マークが形成され、Ｃ／Ｎ比が大幅に悪化することが認められた。
【０１９１】
本発明は、以上の実施態様および実施例に限定されることなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内で種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【０１９２】
たとえば、前記実施態様および前記実施例においては、第一の記録層３１と第二の記録層３２が、互いに接触するように形成されているが、第二の記録層３２は、レーザ光の照射を受けたときに、第一の記録層３１に主成分として含まれている元素と、第二の記録層１２に主成分として含まれている元素とが混合した領域が形成されるように、第一の記録層３１の近傍に配置されていればよく、第一の記録層３１と第二の記録層３２が、互いに接触するように形成されていることは必ずしも必要でなく、第一の記録層３１と第二の記録層３２の間に、誘電体層などの一または二以上の他の層が介在していてもよい。
【０１９３】
また、前記実施態様においては、第一の記録層３１は、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層３２は、Ｃｕを主成分として含んでいるが、第一の記録層３１が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層３２が、Ｃｕを主成分として含んでいることは必ずしも必要でなく、第一の記録層３１が、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、ＺｎおよびＣｕよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層３２が、Ａｌを主成分として含んでいてもよいし、第一の記録層３１が、Ｓｉ、Ｇｅ、ＣおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含み、第二の記録層３２が、Ｚｎを主成分として含んでいてもよい。さらには、第一の記録層３１と第二の記録層３２が、互いに異なった元素を主成分として含み、それぞれ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｃ、Ｓｎ、Ａｕ、Ｚｎ、Ｃｕ、Ｂ、Ｍｇ、Ｔｉ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｇａ、Ｚｒ、ＡｇおよびＰｔよりなる群から選ばれる元素を主成分として含んでいればよい。
【０１９４】
また、前記実施態様および前記実施例においては、光記録媒体１０は、第一の記録層３１および第二の記録層３２を備えているが、第一の記録層３１および第二の記録層３２に加えて、一もしくは二以上のＳｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｍｇ、Ｉｎ、Ｚｎ、ＢｉおよびＡｌよりなる群から選ばれる元素を主成分として含む記録層または一もしくは二以上のＣｕを主成分として含む記録層を備えていてもよい。
【０１９５】
さらに、前記実施態様および前記実施例においては、第一の記録層３１が光透過層１６側に配置され、第二の記録層３２が基板１１側に配置されているが、第一の記録層３１を基板１１側に配置し、第二の記録層３２を光透過層１６側に配置することもできる。
【０１９６】
また、前記実施態様および前記実施例においては、光記録媒体１０は、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３を備え、第一の記録層３１および第二の記録層３２が、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３の間に配置されているが、光記録媒体１０が、第一の誘電体層１５および第二の誘電体層１３を備えていることは必ずしも必要でなく、誘電体層を備えていなくてもよい。また、光記録媒体１０は、単一の誘電体層を有していてもよく、その場合には、誘電体層は、第一の記録層３１および第二の記録層３２に対して、基板１１側に配置されていても、あるいは、光透過層１６側に配置されていてもよい。
【０１９７】
さらに、前記実施例においては、第一の記録層と第二の記録層は、同じ厚さを有するように形成されているが、第一の記録層と第二の記録層を、同じ厚さを有するように形成することは必ずしも必要でない。
【０１９８】
また、前記実施態様および前記実施例においては、光記録媒体１０は反射層１２を備えているが、レーザ光が照射された結果、第一の記録層３１に主成分として含まれた元素と、第二の記録層３２に主成分として含まれた元素が混合して形成された記録マークＭにおける反射光のレベルと、それ以外の領域における反射光のレベルの差が十分に大きい場合には、反射層１２を省略することができる。
【０１９９】
さらに、前記実施態様においては、すべての記録マークＭが、第一のパルス列パターン、第二のパルス列パターンあるいは第三のパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーが変調されて、形成されているが、記録マークＭの前縁部および／または後縁部がずれて、記録マークＭの長さが、所望の長さよりも長くなることを防止するために、レーザビームの記録パワーＰｗを低下させたときに、記録マークＭの幅が細くなって、記録信号のＣ／Ｎ比（キャリア／ノイズ比）が顕著に低下するのは、記録マークＭの長さが短い場合であるから、記録マークＭの長さが最も短くなる２Ｔ信号を用いる場合だけに、第一のパルス列パターン、第二のパルス列パターンあるいは第三のパルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するようにし、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を用いて、記録マークＭを形成する場合には、基本パルス列パターンにしたがって、レーザビームのパワーを変調するようにしてもよい。
【０２００】
また、図６に示された実施態様においては、記録条件設定用データが、ウォブルやプレピットとして、光記録媒体１０に記録されているが、第一の記録層３１あるいは第二の記録層３２に、記録条件設定用データを記録するようにしてもよい。
【０２０１】
さらに、図６に示された実施態様においては、フォーカスサーボ追従回路５７、トラッキングサーボ追従回路５８およびレーザコントロール回路５９が、コントローラ５４内に組み込まれているが、フォーカスサーボ追従回路５７、トラッキングサーボ追従回路５８およびレーザコントロール回路５９を、コントローラ５４内に組み込むことは必ずしも必要でなく、コントローラ５４とは別体に、フォーカスサーボ追従回路５７、トラッキングサーボ追従回路５８およびレーザコントロール回路５９を設けることもできるし、フォーカスサーボ追従回路５７、トラッキングサーボ追従回路５８およびレーザコントロール回路５９の機能を果たすソフトウエアを、コントローラ５４内に組み込むようにしてもよい。
【０２０２】
また、前記実施態様および前記実施例においては、単位面積当たりのエネルギー量が非常に高いレーザビームが用いられるために、記録マークの後縁部および前縁部のずれがより生じやすい次世代型の光記録媒体にデータを記録する場合につき、説明を加えたが、本発明は、次世代型の光記録媒体にデータを記録する場合に限らず、次世代型の光記録媒体以外の追記型光記録媒体に、データを記録する場合に広く適用することができる。
【０２０３】
【発明の効果】
本発明によれば、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することが可能になる。
【０２０４】
また、本発明によれば、最短ブランク間隔と記録線速度との比が小さい場合にも、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することが可能になる。
【０２０５】
さらに、本発明によれば、低い記録パワーのレーザビームを用いて、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することが可能になる。
【０２０６】
また、本発明によれば、二層以上の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録方法を提供することが可能になる。
【０２０７】
さらに、本発明によれば、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することが可能になる。
【０２０８】
また、本発明によれば、最短ブランク間隔と記録線速度との比が小さい場合にも、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することが可能になる。
【０２０９】
さらに、本発明によれば、低い記録パワーのレーザビームを用いて、追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することが可能になる。
【０２１０】
また、本発明によれば、二層以上の記録層を備えた追記型の光記録媒体に、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができるデータの記録装置を提供することが可能になる。
【０２１１】
さらに、本発明によれば、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる追記型の光記録媒体を提供することが可能になる。
【０２１２】
また、本発明によれば、最短ブランク間隔と記録線速度との比が小さい場合にも、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる追記型の光記録媒体を提供することが可能になる。
【０２１３】
さらに、本発明によれば、低い記録パワーのレーザビームを用いて、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる追記型の光記録媒体を提供することが可能になる。
【０２１４】
また、本発明によれば、所望の長さと幅を有する記録マークを形成することができる二層以上の記録層を備えた追記型の光記録媒体を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の好ましい実施態様にかかる光記録媒体の構造を示す略断面図である。
【図２】図２（ａ）は、図１に示された光記録媒体の一部拡大略断面図であり、図２（ｂ）は、データが記録された後の光記録媒体の一部拡大略断面図である。
【図３】図３は、１，７ＲＬＬ変調方式を用いた場合の第一のパルス列パターンを示す図であり、図３（ａ）は、２Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示し、図３（ｂ）は、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示している。
【図４】図４は、１，７ＲＬＬ変調方式を用いた場合の第２のパルス列パターンを示す図であり、図４（ａ）は、２Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示し、図４（ｂ）は、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示している。
【図５】図５は、１，７ＲＬＬ変調方式を用いた場合の第３のパルス列パターンを示す図であり、図５（ａ）は、２Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示し、図５（ｂ）は、３Ｔ信号ないし８Ｔ信号を形成する場合のパルス列パターンを示している。
【図６】図６は、本発明の好ましい実施態様にかかるデータ記録装置のブロックダイアグラムである。
【図７】図７は、ジッターが最小になったときのレーザビームの記録パワーＰｗを最適記録パワーＰｗとしたときに、最適記録パワーＰｗを有するレーザビームを用いて、約３５Ｍｂｐｓのデータ転送レートで、データを記録した場合の２Ｔ信号のＣ／Ｎ比と、第一の基底パワーＰｂ１との関係を示すグラフである。
【図８】図８は、ジッターが最小になったときのレーザビームの記録パワーＰｗを最適記録パワーＰｗとしたときに、最適記録パワーＰｗを有するレーザビームを用いて、約７０Ｍｂｐｓのデータ転送レートで、データを記録した場合の２Ｔ信号のＣ／Ｎ比と、第一の基底パワーＰｂ１との関係を示すグラフである。
【図９】図９は、ジッターが最小になったときのレーザビームの記録パワーＰｗを最適記録パワーＰｗとしたときに、最適記録パワーＰｗを有するレーザビームを用いて、約７０Ｍｂｐｓのデータ転送レートで、データを記録した場合の最適記録パワーＰｗと、第一の基底パワーＰｂ１との関係を示すグラフである。
【図１０】図１０は、有機色素を用いたＣＤ−Ｒに、データを記録する場合の代表的なパルス列パターンを示す図である。
【図１１】図１１は、有機色素を用いたＤＶＤ−Ｒに、データを記録する場合の代表的なパルス列パターン（基本パルス列パターン）を示す図である。
【符号の説明】
１０　光記録媒体
１１　基板
１１ａ　ランド
１１ｂ　グルーブ
１２　反射層
１３　第二の誘電体層
１５　第一の誘電体層
１６　光透過層
１７　孔
３１　第一の反応層
３２　第二の反応層
５０　データ記録装置
５２　スピンドルモータ
５３　ヘッド
５４　コントローラ
５５　レーザ駆動回路
５６　レンズ駆動回路
５７　フォーカスサーボ追従回路
５８　トラッキングサーボ追従回路
５９　レーザコントロール回路
Ｌ１０　レーザビーム
Ｍ　記録マーク
【図１】
2004047053.tif 000003
【図２】
2004047053.tif 000004
【図３】
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【図４】
2004047053.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2004047053.tif 000009
【図８】
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【図９】
2004047053.tif 000011
【図１０】
2004047053.tif 000012
【図１１】
2004047053.tif 000013