(57)【要約】【課題】高品質、高効率、かつ低コストの光パルス圧縮の実現。【解決手段】コア２とクラッド３との比屈折率差Δ（％）を０．５＜Δ＜１．０に設定する。コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）を２０＜（ｂ／ａ）＜３０に設定する。クラッド直径（２×ｂ）を８０μｍ≦２×ｂ≦２００μｍに設定する。ファイバ一端側からファイバ他端側にかけてクラッド直径を漸減させる。そして、入射するパルス光に対して、次の（１）〜（３）式を満たす。１＜Ｎ＜１．５…（１），２＜（Ｌ／ＬＤｉｎ）＜５…（２），５＜（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）  …（３）［Ｎ：ソリトン次数，Ｌ：ファイバ長，ＬＤｉｎ：分散距離，Ｄｉｎ：入力分散値，Ｄｏｕｔ：出力分散値］【選択図】  図１
2004246245.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略ステップ形状の屈折率分布を有するとともに、コアとクラッドとの比屈折率差Δ（％）を０．５＜Δ＜１．０に設定し、
コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）を２０＜（ｂ／ａ）＜３０に設定し、
クラッド直径（２×ｂ）を８０μｍ≦（２×ｂ）≦２００μｍに設定し、
ファイバ一端側からファイバ他端側にかけてクラッド直径を漸減させた、
ことを特徴とする分散減少光ファイバ。
【請求項２】
請求項１に記載の分散減少光ファイバにおいて、入射するパルス光に対して、次の（１）〜（３）式を満たす特性を有することを特徴とする分散減少光ファイバ。
１＜Ｎ＜１．５  …（１）
Ｎ：ソリトン次数
２＜（Ｌ／ＬＤｉｎ）＜５  …（２）
Ｌ：ファイバ長
ＬＤｉｎ：分散距離
５＜（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）  …（３）
Ｄｉｎ：入力分散値
Ｄｏｕｔ：出力分散値
ただし、Ｎ＝（ＬＤｉｎ／ＬＮＬ）１／２
ＬＤｉｎ：分散距離
ＬＮＬ：非線形距離
ＬＤｉｎ＝２π×光速×（入力パルス幅／１．７６３）２／（入力分散値×波長×波長）
ＬＮＬ＝１／（非線形定数×入射光のピークパワー）
【請求項３】
コアとクラッドの比屈折率差Δ（％）が０．５＜Δ＜１．０に設定され、コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）が２５＜（ｂ／ａ）＜３０に設定された光ファイバプリフォームを形成する工程と、
前記光ファイバプリフォームを、クラッド直径（２×ｂ）が８０μｍ≦２ｂ≦２００μｍになるように、かつ、ファイバ一端側からファイバ他端側にかけてクラッド直径が漸減するように加熱延伸により線引きする工程と、
を含むことを特徴とする分散減少光ファイバの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、分散減少光ファイバに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、分散減少光ファイバが知られている。分散減少光ファイバは、コアの屈折率分布を略ステップ形状であるステップインデックス型にするとともに、コアの径を光の伝播方向に沿って次第に小さくすることで、コアを通過する光パルスを断熱圧縮している。（非特許文献１，２参照）
【０００３】
【非特許文献１】
ＪＯＵＲＮＡＬ  ＯＦ  ＬＩＧＨＴＷＡＶＥ  ＴＥＣＨＮＯＲＯＧＹ，  ＶＯＬ．９，  Ｎｏ．５  １９９１，  ｐｐ  ５６１−５６５
【非特許文献２】
ＯＰＴＩＣＡＬ  ＬＥＴＴＥＲＳ，  Ｖｏｌ．１８，  Ｎｏ．７，  １９９３，  ｐｐ  ４７６−４７８
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来例では、光パルスの圧縮を高品質、高効率、かつ低コストで実施する構成については何等開示されていなかった。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上述した課題を解決するために、本発明は、分散減少光ファイバを次のように構成している。
【０００６】
すなわち、略ステップ形状の屈折率分布を有するとともに、コアとクラッドの比屈折率差Δ（％）を０．５＜Δ＜１．０に設定している。コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）を２０＜（ｂ／ａ）＜３０に設定している。クラッド直径（２×ｂ）を８０μｍ≦（２×ｂ）≦２００μｍに設定している。さらに、ファイバ一端側からファイバ他端側にかけてクラッド直径を漸減させている。
【０００７】
本発明においては、さらに、入射するパルス光に対して、次の（１）〜（３）式を満たす特性を有するのが好ましい。
１＜Ｎ＜１．５  …（１）
Ｎ：ソリトン次数
２＜（Ｌ／ＬＤｉｎ）＜５  …（２）
Ｌ：ファイバ長
ＬＤｉｎ：分散距離
５＜（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）  …（３）
Ｄｉｎ：入力分散値
Ｄｏｕｔ：出力分散値
ただし、Ｎ＝（ＬＤｉｎ／ＬＮＬ）１／２
ＬＤｉｎ：分散距離
ＬＮＬ：非線形距離
ＬＤｉｎ＝２π×光速×（入力パルス幅／１．７６３）２／（入力分散値×波長×波長）
ＬＮＬ＝１／（非線形定数×入射光のピークパワー）
【０００８】
【発明の実施の形態】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１の分散減少光ファイバ１の構成を示す。分散減少光ファイバ１は、コア２とクラッド３とを有している。コア２は、公知の石英系光ファイバと同様に、屈折率を増加させるためにＧｅＯ２等のドーパントが添加されている。クラッド３は石英ガラスから構成されており、コア２の外周を覆って設けられている。このように構成された分散減少光ファイバ１は、略ステップインデックス型の屈折率分布を有している。
【０００９】
分散減少光ファイバ１は、長手方向にテーパ形状を有している。ここでいうテーパ形状とは、コア２の直径（２×ａ）とクラッド３の直径（２×ｂ）との間の比率（ｂ／ａ）をファイバ長さ方向に略同一に保ちながら双方の直径がファイバの大径側端部から小径側端部に向かってそれぞれ漸減するように傾斜する形状をいう。分散減少光ファイバ１では、この傾斜形状が直線的に変化するようにファイバ形状が設定されている。なお、コア２の直径（２×ａ）をファイバ長さ方向に急減に漸減させると伝送する光パルスが不安定となって断熱圧縮することができなくなるので、コア２の直径（２×ａ）は数ｋｍの長さに亘って緩やかに漸減されている。本実施形態では、分散減少光ファイバ１は４５００ｍの長さに形成されている。
【００１０】
以上の基本構成を有する分散減少光ファイバ１において、本発明では、コア２とクラッド３との比屈折率差Δ（％）が０．５＜Δ＜１．０に設定されている。また、コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）が２０＜（ｂ／ａ）＜３０に設定されている。また、クラッド直径（２×ｂ）が８０μｍ≦（２×ｂ）≦２００μｍに設定されている。
【００１１】
本発明において、上記条件が設定されている理由を説明する。まず、分散減少光ファイバ１におけるクラッド直径（２×ｂ）と、コア半径（ａ）とが、（２×ｂ）＝８０μｍ〜２００μｍ，（ａ）＝２．０μｍ〜３．５μｍに設定されている理由を説明する。このような基本寸法は、分散減少光ファイバ１を、クラッド直径１２５μｍのシングルモードファイバα，β（図１参照）に接続損を最小限に抑制した状態で物理的に融着接続可能な寸法である。クラッド直径１２５μｍのシングルモードファイバα，βは通信用光ファイバとして汎用される光ファイバである。
分散減少光ファイバ１ではこのような理由によりその基本寸法が設定されている。分散減少光ファイバ１をクラッド直径１２５μｍのシングルモードファイバα，βに接続損を十分に抑制した状態で融着接続するうえでは、クラッド直径（２×ｂ）を８０μｍ〜２００μｍに設定することが特に重要である。そのため、本発明では、クラッド直径（２×ｂ）を８０μｍ〜２００μｍに設定している。
【００１２】
次に、図２〜図４を参照して他の条件が設定されている理由を説明する。図２において、ｘ軸はコア半径（ａ）［範囲２．０μｍ〜３．５μｍ］を示し、ｙ軸は比屈折率差Δ（％）［範囲０．４〜１．１］を示す。図２において、ハッチング領域は、信号光波長１．５５μｍでの分散値が−１〜０の領域を示し、白色領域は、同分散値が０〜１の領域を示し、ハッチング領域と白色領域との境界は分散値０を示す。分散減少光ファイバ１では、出力側の分散値を−１〜０にする必要がある。図２では、比屈折率ΔがΔ≦０．５％であれば、すべてのコア半径（ａ）において、分散値は０〜１となる。これに対して、比屈折率ΔがΔ＜０．５％であれば、コア半径（ａ）を２．０〜２．２８の範囲で適宜設定することにより、分散値を−１〜０にすることが可能となる。これにより、比屈折率差は、０．５％＜Δを必要とする。
【００１３】
図３において、ｘ軸はコア半径（ａ）［範囲２．０μｍ〜３．５μｍ］を示し、ｙ軸は比屈折率差Δ（％）［範囲０．４〜１．１］を示す。図３において、ハッチング領域は、波長１．５５μｍでの規格化周波数Ｖ値が２．４〜２．５となる領域を示し、白色領域は、Ｖ値が２．３〜２．４となる領域を示し、ハッチング領域と白色領域との境界がＶ値２．４を示す。一般に分散減少光ファイバでは、Ｖ値が２．４より大きくなると、マルチモード動作となって使用できなくなる。したがって、本発明の分散減少光ファイバ１においてもＶ値を２．４より小さい白色領域にする必要がある。
【００１４】
このようなＶ値の設定範囲から図３を詳細に見てみると、比屈折率差Δが大きくなるに連れて、使用可能な規格化周波数Ｖ（Ｖ＜２．４）を設定できるコア半径（ａ）の範囲は狭くなる。そして、比屈折率差Δが１．０％以上となると、コア半径（ａ）の設定可能範囲は急激に狭くなり、コア半径（ａ）が２．０μｍ〜２．４μｍの範囲でしか、規格化周波数ＶをＶ＜２．４に設定できなくなる。
【００１５】
また、一般に、比屈折率Δが大きくなると、モードフィールド径が小さくなることが知られている。分散減少光ファイバ１は、一般的なシングルモードファイバα，βに接続することを前提にしている。一般的なシングルモードファイバα，βのモードフィールド径は１０μｍであり、このようなモードフィールド径を有するシングルモードファイバα，βに分散減少光ファイバを接続する場合、モードフィールド径が小さくなり過ぎると結合損失が大きくなる。具体的にいえば、比屈折率Δが１．０％以上となると、その結合損失は分散減少光ファイバからシングルモードファイバα，βにパルス光を伝送するうえで問題となる。したがって、比屈折率Δは、Δ＜１．０％を必要とする。
【００１６】
以上の観点から、分散減少光ファイバ１は、比屈折率Δが、０．５％＜Δ＜１．０％に設定されている。
【００１７】
図４において、ｘ軸は、コア半径（ａ）［範囲２．０μｍ〜３．５μｍ］を示し、ｙ軸は、クラッド直径（２×ｂ）［範囲８０μｍ〜２００μｍ］を示す。図４より明らかなように、クラッド直径１２５μｍのシングルモードファイバα，βに融着接続可能な分散減少光ファイバの寸法範囲を、クラッド直径（２×ｂ）＝８０〜２００μｍ，コア半径（ａ）＝２．０μｍ〜３．５μｍとすると、この寸法範囲において、分散減少光ファイバの基本構成（ファイバ一端側からファイバ他端側にかけてクラッド直径が漸減する）を実現するためには、比率ｂ／ａを２０〜３０に設定する必要がある。このような観点から分散減少光ファイバ１では、比率ｂ／ａが２０〜３０に設定されている。
【００１８】
以上が本発明において構造条件を設定した理由である。本実施形態の分散減少光ファイバ１では、このような本発明の基本構成を踏まえて、具体的に次のように構成している。すなわち、コア２とクラッド３の比屈折率差Δ（％）が０．８％に設定されている。この屈折率差Δ（％）は、本発明で規定した比屈折率差Δ（％）の範囲（０．５＜Δ＜１．０）を満たしている。コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）が２８に設定されている。この比（ｂ／ａ）は、本発明で規定した比（ｂ／ａ）の範囲（２５＜（ｂ／ａ）＜３０）を満たしている。クラッド直径（２×ｂ）が次のように設定されている。すなわち、大径端側のクラッド直径（２×ｂ）が１６５μｍに設定され、小径端側のクラッド直径（２×ｂ）が１１７μｍに設定されている。両端のクラッド外径（２×ｂ）ともに本発明で規定したクラッド直径（２×ｂ）の範囲（８０μｍ≦２×ｂ≦２００μｍ）を満たしている。
【００１９】
また、このように構成された分散減少光ファイバ１の分散値を測定したところ、ファイバ大径端（１６５μｍ）における分散値は１２．０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであり、ファイバ小径端（１１７μｍ）における分散値は０．５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであった。分散減少光ファイバ１においては、通常、ファイバ大径端にパルス光が入射され、ファイバ小径端からパルス光が出射される。そのため、本実施形態の分散減少光ファイバ１においては、ファイバ大径端の分散値（１２．０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ）が入力分散値Ｄｉｎとなり、ファイバ小径端の分散値（０．５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ）が出力分散値Ｄｏｕｔとなる。
【００２０】
このように構成された分散減少光ファイバ１においては、入射するパルス光に対して、次のような条件を満たすように、その特性が設定されており、これにより、光パルスを高品質、高効率、かつ低コストに断熱圧縮することができる。
【００２１】
すなわち、本実施形態では、パルスエネルギーと入力分散値との関係を示すソリトン次数Ｎが、Ｎ＝１．２に設定されている。ソリトン次数Ｎは、次の（Ａ）式により算出される。
Ｎ＝（ＬＤｉｎ／ＬＮＬ）１／２  …（Ａ）
（Ａ）式におけるＬＤｉｎは分散距離であり、ＬＮＬは非線形距離である。
【００２２】
分散距離ＬＤｉｎは、次の（Ｂ）式により算出される。
【００２３】
2004246245.tif 000003
また、非線形距離ＬＮＬは、次の（Ｃ）式により算出される。
ＬＮＬ＝１／（非線形定数×入射光のピークパワー）  …（Ｃ）
また、ファイバ長と入力分散値との関係を示す値である（Ｌ／ＬＤｉｎ）がＬ／ＬＤｉｎ＝４．４に設定されている。ここで、Ｌはファイバ長であり、ＬＤｉｎは、上記（Ｂ）式で規定される分散距離である。
【００２４】
また、入力分散値Ｄｉｎと出力分散値Ｄｏｕｔとの比（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）がＤｉｎ／Ｄｏｕｔ＝２４に設定されている。
【００２５】
分散減少光ファイバ１では、以上の構成を備えることで、光パルスを高品質、高効率、かつ低コストに断熱圧縮することができる。以下、具体的に分散減少光ファイバ１による断熱圧縮効果を測定した結果を図５を参照して説明する。なお、以下の説明では、入射パルス光として、パルス幅７．０ｐｓ，繰り返し周波数４０ＧＨｚ，平均電力２００ｍＷ（ピークパワー０．６３Ｗ）を入射するという条件のもとで分散減少光ファイバ１の断熱圧縮効果が測定された。
【００２６】
図５より明らかなように、分散減少光ファイバ１では、パルス幅７．０ｐｓのパルス光がパルス幅０．３ｐｓまで断熱圧縮されている。
【００２７】
次に本実施形態の分散減少光ファイバ１の製造方法を図６を参照して説明する。まず、光ファイバプリフォーム５が形成される。光ファイバプリフォーム５は、光ファイバコア２とクラッド３との比屈折率差Δ（％）が０．５＜Δ＜１．０（本実施形態では、Δ＝０．８％）に設定され、コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）が２０＜（ｂ／ａ）＜３０（本実施形態では、ｂ／ａ＝２８）に設定される。
【００２８】
そして、形成された光ファイバプリフォーム５が、コア２の直径（２×ａ）が数ｋｍの長さに亘って緩やかに漸減するように加熱延伸により線引きされる。これにより、大径端クラッド直径＝１６５μｍ，小径端クラッド直径＝１１７μｍの分散減少光ファイバ１が作製される。
【００２９】
（実施の形態２）
本実施の形態の分散減少光ファイバ１０の構成やその製造方法は、基本的には分散減少光ファイバ１と同様である。ただし、本実施形態の分散減少光ファイバ１０では、具体的に次のように構成している。すなわち、コア２とクラッド３の比屈折率差Δ（％）が０．８％に設定されている。この屈折率差Δ（％）は、本発明で規定した比屈折率差Δ（％）の範囲（０．５＜Δ＜１．０）を満たしている。コア直径（２×ａ）とクラッド直径（２×ｂ）との比（ｂ／ａ）が２６に設定されている。この比（ｂ／ａ）は、本発明で規定した比（ｂ／ａ）の範囲（２５＜（ｂ／ａ）＜３０）を満たしている。クラッド直径（２×ｂ）が次のように設定されている。すなわち、大径端側のクラッド直径（２×ｂ）が１２２μｍに設定され、小径端側のクラッド直径（２×ｂ）が１０７μｍに設定されている。両端のクラッド外径（２×ｂ）ともに本発明で規定したクラッド直径（２×ｂ）の範囲（８０μｍ≦（２×ｂ）≦２００μｍ）を満たしている。また、このように構成された分散減少光ファイバ１の分散値を測定したところ、ファイバ大径端（１２２μｍ）における分散値は５．０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであり、ファイバ小径端（１０７μｍ）における分散値は０．２ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであった。また、分散減少光ファイバ１０は８３００ｍの長さに形成されている。
【００３０】
このように構成された分散減少光ファイバ１０においては、入射するパルス光に対して、次のような条件を満たすように、その特性が設定されており、これにより、光パルスを高品質、高効率、かつ低コストに断熱圧縮することができる。
【００３１】
すなわち、本実施形態では、パルスエネルギーと入力分散値との関係を示すソリトン次数Ｎが、Ｎ＝１．３に設定されている。また、ファイバ長と入力分散値との関係を示す値である（Ｌ／ＬＤｉｎ）がＬ／ＬＤｉｎ＝３．４に設定されている。ここで、Ｌはファイバ長であり、ＬＤｉｎは、前記（Ｂ）式で規定される分散距離である。
【００３２】
また、入力分散値Ｄｉｎと出力分散値Ｄｏｕｔとの比（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）がＤｉｎ／Ｄｏｕｔ＝２５に設定されている。
【００３３】
分散減少光ファイバ１０では、以上の構成を備えることで、光パルスを高品質、高効率、かつ低コストに断熱圧縮することができる。以下、具体的に分散減少光ファイバ１による断熱圧縮効果を測定した結果を図７を参照して説明する。なお、以下の説明では、入射パルス光として、パルス幅７．０ｐｓ，繰り返し周波数４０ＧＨｚ，平均電力１００ｍＷ（ピークパワー０．３２Ｗ）を入射するという条件のもとで分散減少光ファイバ１の断熱圧縮効果を測定した。
【００３４】
図７より明らかなように、分散減少光ファイバ１０では、パルス幅７．０ｐｓのパルス光を、パルス幅０．４ｐｓまで断熱圧縮している。
【００３５】
次に、分散減少光ファイバ１０の構成において、ソリトン次数Ｎだけを変動させて測定した結果を、図８，図９を参照して説明する。図８において、縦軸は、ソリトン次数Ｎを示し、横軸は、圧縮後のパルス幅を示しており、図８は、ソリトン次数Ｎを順次変動させた分散減少光ファイバ１０で、上記パルス光（初期パルス幅７ｐｓ）を断熱圧縮した場合における圧縮結果を示している。図９は、Ｎ＝１．８とした場合における分散減少光ファイバ１０によるパルス光の圧縮状態を示している。
【００３６】
図８より明らかなように、１．０＜Ｎとすることで、分散減少光ファイバ１０は、７．０ｐｓのパルス光を３．０ｐｓ以下まで圧縮するという、非常に高い圧縮率での圧縮を実現させている。ただし、Ｎを（Ｎ＝１．８）という高い水準まで上昇させると、図９に示すように、圧縮後の波形にペデルタス成分γ（別名、ウィング成分や裾野成分と呼ばれる）が生じており、波形品質が劣化していることがわかる。
【００３７】
このことに基づき、分散減少光ファイバ１０では、ソリトン次数Ｎが、１．０＜Ｎ＜１．８に設定されている。
【００３８】
次に、分散減少光ファイバ１０の構成において、ファイバ長と入力分散値との関係を示す値である（Ｌ／ＬＤｉｎ）だけを変動させて測定した結果を、図１０を参照して説明する。図１０において、横軸は、（Ｌ／ＬＤｉｎ）を示し、縦軸は、圧縮後のパルス幅を示している。図１０は、（Ｌ／ＬＤｉｎ）を順次変動させた分散減少光ファイバ１０で、上記パルス光（初期パルス幅７ｐｓ）を断熱圧縮した場合における圧縮結果を示している
図１０より明らかなように、２＜（Ｌ／ＬＤｉｎ）とすることで、分散減少光ファイバ１０は、７．０ｐｓのパルス光を２．０ｐｓ以下まで圧縮するという、非常に高い圧縮率での圧縮を実現させている。ただし、ファイバ長Ｌは、長くなり過ぎると、製造コストを上昇させて都合が悪い。そのため、本発明では、製造コストの観点から、（Ｌ／ＬＤｉｎ）の上限値が（Ｌ／ＬＤｉｎ＜５）に設定されている。
【００３９】
次に、分散減少光ファイバ１０の構成において、入力分散値Ｄｉｎと出力分散値Ｄｏｕｔとの比（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）だけを変動させて測定した結果を、図１１を参照して説明する。図１１において、横軸は、（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）を示し、縦軸は、圧縮後のパルス幅を示している。図１１は、（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）を順次変動させた分散減少光ファイバ１０で、上記パルス光（初期パルス幅７ｐｓ）を断熱圧縮した場合における圧縮結果を示している
図１１より明らかなように、５＜（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）とすることで、分散減少光ファイバ１０は、７．０ｐｓのパルス光を１．３ｐｓ以下まで圧縮するという、非常に高い圧縮率での圧縮を実現させている。
【００４０】
このように、分散減少光ファイバ１０では、
１＜Ｎ＜１．５  …（１）
２＜（Ｌ／ＬＤｉｎ）＜５  …（２）
５＜（Ｄｉｎ／Ｄｏｕｔ）  …（３）
Ｎ：ソリトン次数
Ｌ：ファイバ長
ＬＤｉｎ：分散距離
Ｄｉｎ：入力分散値
Ｄｏｕｔ：出力分散値
と設定することで、パルス光を、高効率、高い品質、低コストでもって断熱圧縮することができる。このような本発明の特徴は、本実施形態に限らず、前述した実施の形態１の分散減少光ファイバ１においても同様に適用される。
【００４１】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、パルス光を、高効率、高い品質、低コストでもって断熱圧縮することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態１の分散減少光ファイバの構成を示す概略斜視図である。
【図２】実施の形態１の第１の特性を示す線図である。
【図３】実施の形態１の第２の特性を示す線図である。
【図４】実施の形態１の第３の特性を示す線図である。
【図５】実施の形態１の断熱圧縮結果を示す線図である。
【図６】実施の形態１の分散減少光ファイバの製造方法に供する図である。
【図７】本発明の実施の形態２の断熱圧縮効果を示す線図である。
【図８】実施の形態２の第１の特性を示す線図である。
【図９】実施の形態の比較例の断熱圧縮効果を示す線図である。
【図１０】実施の形態２の第２の特性を示す線図である。
【図１１】実施の形態２の第３の特性を示す線図である。
【符号の説明】
１  分散減少光ファイバ    ２  コア    ３  クラッド
５  光ファイバプリフォーム  １０  分散減少光ファイバ
【図１】
2004246245.tif 000004
【図２】
2004246245.tif 000005
【図３】
2004246245.tif 000006
【図４】
2004246245.tif 000007
【図５】
2004246245.tif 000008
【図６】
2004246245.tif 000009
【図７】
2004246245.tif 000010
【図８】
2004246245.tif 000011
【図９】
2004246245.tif 000012
【図１０】
2004246245.tif 000013
【図１１】
2004246245.tif 000014