(57)【要約】      （修正有）【課題】食品、医薬品、医薬部外品および化粧品等に利用できる新規で優れた抗酸化剤を提供することにある。【解決手段】下記一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体および／または下記一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体に優れた過酸化脂質生成抑制効果ならびにフリーラジカル消去効果を有しており、抗酸化剤として使用できることを見出し、本発明を完成させるに至った。2004224899.tif 000017（１）式（１）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を、Ｒ３はメチル基またはエチル基を、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基を示す。2004224899.tif 000018（２）式（２）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を、Ｒ３はメチル基またはエチル基を、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基を示す。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体および／または一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体からなることを特徴とする抗酸化剤。
【化１】
2004224899.tif 000015
（式（１）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を、Ｒ３はメチル基またはエチル基を、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基を示す。）
【化２】
2004224899.tif 000016
（式（２）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を、Ｒ３はメチル基またはエチル基を、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基を示す。）
【請求項２】
上記式（１）および／または式（２）で示される抗酸化剤を含有する食品、医薬品、医薬部外品または化粧品。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、食品、医薬品、医薬部外品および化粧品等に利用できる新規な抗酸化剤に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、活性酸素による酸化障害が、様々な疾病を引き起こすことが明らかになってきている。元来活性酸素は生体の免疫機構の中で生成し、外部から侵入した病原菌などを攻撃する働きをもっている。しかし活性酸素が過剰に生成し残存してしまうと、生体内の構成成分、すなわち脂質、タンパク質、ＤＮＡなどと反応し悪影響を及ぼす。なかでも生体膜等の構成成分である不飽和脂肪酸は酸化され易く、フリーラジカル中間体を経て過酸化脂質を生成する。この過酸化脂質は、動脈硬化、高血圧症、肝機能障害などを誘起することが知られており、老化現象にも密接に関係しているとも言われている。最近では腋臭の原因としても不飽和脂肪酸の酸化分解物が上げられている（例えば、非特許文献１参照）。また不飽和脂肪酸は食品、医薬品、化粧品等にも含まれているため、過酸化脂質が生成すると保存中の品質低下や摂取した際の人体への影響が問題となる。
このような問題を解決するために従来から抗酸化剤の開発が活発に進められている。それらのうち合成抗酸化剤としてはブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）およびブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、天然抗酸化剤としてはトコフェロール類、アスコルビン酸およびその誘導体、ユビキノンおよびその誘導体、フラボン誘導体、没食子酸誘導体、ポリフェノール類があげられる（例えば、非特許文献２および非特許文献３参照。）。これらのうちＢＨＴ、ＢＨＡは優れた抗酸化能を持つが、発癌性を疑われており安全性の面で問題がある。また、天然抗酸化剤は抗酸化能や利便性において十分でなく、必ずしも万能であるとは言えない。
【０００３】
【非特許文献１】飯田悟、外７名、「体臭発生機構の解析と対処」、第５１回ＳＣＣＪ研究討論会講演要旨集、２００２年、ｐ．６４−６７
【非特許文献２】福沢健治、「フリーラジカル防御の薬理学と薬物開発の展望」、日本臨床、１９８８年１０月、４６巻、１０号、ｐ．２２６９−２２７６
【非特許文献３】Ｓｉｅｓ，  Ｈ．、外２名、「Ａｎｔｉｏｘｉｄａｎｔ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｖｉｔａｍｉｎｓ」、Ａｎｎａｌｓ  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、１９９２年、６６９巻、ｐ．７−２０
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、以上のような状況をふまえ、食品、医薬品、医薬部外品および化粧品等に利用できる新規で優れた抗酸化剤を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を行った結果、ジンゲロール類縁体および／またはジンゲジオール類縁体に優れた過酸化脂質生成抑制効果ならびにフリーラジカル消去効果を有しており、抗酸化剤として使用できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００６】
すなわち本発明は、下記一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体および／または下記一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体である。
【０００７】
【化３】
2004224899.tif 000002
【０００８】
式（１）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を、Ｒ３はメチル基またはエチル基を、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基を示す。
【０００９】
【化４】
2004224899.tif 000003
【００１０】
式（２）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を、Ｒ３はメチル基またはエチル基を、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基を示す。
【００１１】
【発明の実施の形態】
はじめに前記一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体について説明する。
一般式（１）において、Ｒ１は炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基であり、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ぺプチル基、オクチル基、２−エチルへキシル基、ノニル基、デシル基、ラウリル基、ステアリル基などが例示できる。当該アルキル基としては、直鎖アルキル基が好ましく、さらに天然界に存在するジンゲロールの構造を考慮すると、Ｒ１の炭素数は偶数であることが好適である。具体的には、エチル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基が例示できる。
一般式（１）において、Ｒ２は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基であり、好ましくはメチル基またはエチル基であり、更に好ましくはメチル基である。
一般式（１）において、Ｒ３はメチル基またはエチル基であり、好ましくはメチル基である。
一般式（１）において、Ａは炭素数１〜４のアルキレン基であり、好ましくはエチレン基またはブチレン基であり、さらに好ましくはエチレン基である。
【００１２】
一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体は、例えば、化学合成または天然由来の一般式（３）で示されるショウガオール類にメタノールまたはエタノールを付加させることにより、容易に調製することができる。
【００１３】
【化５】
2004224899.tif 000004
【００１４】
式（３）中のＲ１は炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ２およびＲ４はそれぞれ独立に水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはフェノール性水酸基の保護基を示す。ただし、Ｒ２およびＲ４が同時に炭素数１〜４のアルキル基であることはない。
【００１５】
一般式（３）のＲ２およびＲ４がフェノール性水酸基の保護基であるときは、下記に説明する一般式（３）へのメタノールまたはエタノールの付加反応の触媒として使用するアルカリ触媒存在下で除去可能な保護基が好ましい。そのような保護基としては、シリル型保護基、アシル型保護基などが例示される。具体的には、トリメチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、アセチル基、プロピオニル基、ブチロイル基、イソブチロイル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、トルオイル基等が例示される。原料コスト、保護基の導入および脱保護反応の簡便性等を考慮すると、アセチル基、プロピオニル基、ブチロイル基、イソブチロイル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、トルオイル基が好ましい。
【００１６】
一般式（３）へのメタノールまたはエタノールの付加反応は、触媒の存在下に実施するのが好ましく、とりわけ、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アルコキシド（例えばナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシドなど）、水素化ナトリウムなどのアルカリ触媒を好適に使用することができる。使用する触媒量は、一般式（３）におけるＲ２およびＲ４の構造および触媒の種類により異なるが、０．０５から１０化学当量、好ましくは、０．１から５化学当量である。触媒の使用量が少なすぎる場合は反応の進行が遅く、使用量が多すぎる場合は反応後の処理に多量の中和剤が必要となる。
【００１７】
本付加反応は溶媒を用いても良く、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ヘキサメチルホスホリックトリアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピレンウレア、イソプロピルアルコール、水およびこれらの混合溶媒等を好適に使用することができる。
【００１８】
本反応温度は、−２０℃から１００℃、好ましくは０℃から８０℃である。反応温度が低すぎる場合は反応の進行が遅く、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する。
本反応時間は条件により異なるが、通常、数１０分から数時間である。
式（３）から式（１）への本反応終了後は、溶媒抽出、カラムクロマトグラフィーなどの公知の方法により、一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体を得ることができる。
【００１９】
式（３）は、下記式（４）および下記式（５）から強塩基性物質存在下で反応させることにより調製することができる。
【００２０】
Ｘ−ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ−Ｒ１  （４）
式（４）中のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基を示し、Ｘはベンゼンスルホニル基またはトルエンスルホニル基を示す。
【００２１】
【化６】
2004224899.tif 000005
【００２２】
式（５）のＲ２およびＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはフェノール性水酸基の保護基を示し、Ａは、炭素数１〜４のアルキレン基を示す。ただし、Ｒ２およびＲ４が同時に炭素数１〜４のアルキル基であることはない。
【００２３】
一般式（４）で示される化合物は、Ｋ．Ｉｎｏｍａｔａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．，９３１（１９８５）等の文献で調製法が報告されている化合物であり、これらの報告に従って合成することができる。
式（４）のＲ１は、炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基である。このアルキル基としては、原料入手の容易性および一般式（４）で示される化合物の合成収率から炭素数１〜１８の分岐を有してもよいアルキル基であり、好ましくは、直鎖の炭素数１から１８のアルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ぺプチル基、オクチル基、２−エチルへキシル基、ノニル基、デシル基、ラウリル基、ステアリル基などが例示できる。さらに、天然界に存在するショウガオール類の構造を考慮すると、Ｒ１の炭素数は偶数であることが好適である。具体的には、エチル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基などが例示できる。
【００２４】
一般式（５）で示される化合物は、Ｇ．Ｓｏｌｌａｄｉｅ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，５８，２１８１（１９９３）等の文献で調製法が報告されている化合物であり、これらの報告に従って合成することができる。
【００２５】
式（５）のＲ２およびＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはフェノール性水酸基の保護基を示す。そしてこれらは同じでも異なっていても良い。
式（５）のＲ２およびＲ４の炭素数１〜４のアルキル基としては、炭素数１〜３が好ましく、更に好ましくはメチル基である。
式（５）のＲ２およびＲ４のフェノール性水酸基の保護基としては、アセチル基、プロピオニル基、ブチロイル基、イソブチロイル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、トルオイル基、ベンジル基、アリル基、トリメチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基等が例示される。
フェノール性水酸基への保護基の導入および脱保護反応の簡便性および原料コスト等を考慮すると、アセチル基、プロピオニル基、ブチロイル基、イソブチロイル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、トルオイル基が好ましく、中でも、イソブチロイル基、ベンゾイル基が好適である。
式（５）のＡは、炭素数１〜４のアルキレン基であり、好ましくはエチレン基またはブチレン基であり、更に好ましくはエチレン基である。
【００２６】
前記一般式（３）で示される化合物は、例えば一般式（４）で示される化合物を強塩基性物質で処理し、引き続いて一般式（５）で示される化合物を作用させることにより調製することができる。
【００２７】
当該強塩基性物質としては、ｎ−ブチルリチウム、ｓ−ブチルリチウム、ｔ−ブチルリチウム、フェニルリチウム等のアルキルリチウム化合物、ｎ−ブチルマグネシウムクロリド、ｓ−ブチルマグネシウムクロリド、ｔ−ブチルマグネシウムクロリド、ｎ−ブチルマグネシウムブロミド、ｓ−ブチルマグネシウムブロミド、ｔ−ブチルマグネシウムブロミド等のグリニャール化合物、金属リチウム、金属ナトリウムなどのアルカリ金属類を例示することができ、ｎ−ブチルリチウム、ｎ−ブチルマグネシウムクロリド、ｎ−ブチルマグネシウムブロミドを好適に使用することができる。
【００２８】
当該強塩基性物質の使用量は、基本的には一般式（４）で示される化合物に対し、０．７から１．３化学当量が好ましく、さらに好ましくは、０．９から１．１化学当量である。
【００２９】
一般式（４）で示される化合物と当該強塩基性物質との反応は、非プロトン性の溶媒中で行うことが好ましく、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、ヘキサメチルホスホリックトリアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピレンウレアおよびこれらの混合溶媒等を好適に使用することができる。
【００３０】
式（４）の化合物と当該強塩基性物質との反応温度は、−１００℃から２５℃が好ましく、より好ましくは−８０℃から０℃である。反応温度が低すぎる場合は温度維持にコストがかかり、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する。
反応時間は条件により異なるが、通常、数分から数１０分である。
【００３１】
上述のごとく一般式（４）で示される化合物と強塩基性物質とを反応させたものに、引き続いて、一般式（５）で示される化合物でＡとしてエチレン基を用いると、一般式（３）で示される化合物を調製することができる。Ａをエチレン基以外のものを用いれば、それに該当する炭素鎖に相当するものが得られる。
【００３２】
一般式（５）で示される化合物を前記反応物に加える際の反応系の温度は、−１００℃から２５℃が好ましく、−８０℃から０℃が好適である。反応温度が低すぎる場合は温度維持にコストがかかり、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する。
本反応時間は条件により異なるが、通常、数分から数１０分である。
本反応終了後は、溶媒抽出、カラムクロマトグラフィーなどの公知の方法により、一般式（３）で示される化合物を単離精製することができる。
【００３３】
つぎに、前記一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体について説明する。
一般式（２）で示される化合物は、例えば、前記一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体のカルボニル基を還元することにより合成することができる。
【００３４】
一般式（１）のカルボニル基を水酸基に還元する還元剤としては、特に限定されるものではないが、水素化リチウムアルミニウム、水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウムなどの水素化金属類を好適に使用することができる。水素化金属類を用いる場合の好適な使用量は、水素化金属類の種類および一般式（１）におけるＲ２の構造により異なる。例えば、一般式（１）におけるＲ２がメチル基を示し、還元剤として水素化リチウムアルミニウムを用いる場合は、一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体１モルに対して、水素化リチウムアルミニウム０．５モルから３モルを使用するのが好適である。
【００３５】
本反応は溶媒を用いても良く、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、ジグライムおよびこれらの混合溶媒等を好適に使用することができる。
【００３６】
還元剤として水素化金属類を使用する場合の本反応低温は、−３０℃から１００℃が好ましく、−１０℃から８０℃が好適である。反応温度が低すぎる場合は反応の進行が遅く、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する。
本反応時間は条件により異なるが、通常、数１０分から数時間である。
【００３７】
本反応終了後は、溶媒抽出、カラムクロマトグラフィーなどの公知の方法により、一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体を得ることができる。
【００３８】
一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体および一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体は、食品、医薬品、医薬部外品、化粧品などの処方に配合して使用することができる。
【００３９】
【実施例】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、Ｔｓはｐ−トルエンスルホニル基を示す。
【００４０】
＜合成例１＞
はじめに、本発明の一般式（１）で示されるジンゲロール類縁体および一般式（２）で示されるジンゲジオール類縁体を得るための原料として、フェノール性水酸基をベンゾイル基で保護した［６］−ショウガオール（化合物４、下記式（９））を調製した。
すなわち、化合物１（下記式（６））および化合物２（下記式（７））を用いて化合物３（下記式（８））を調製した後、引き続いて、化合物４（下記式（９））を合成した。
具体的な合成法を以下に示した。
【００４１】
【化７】
2004224899.tif 000006
【００４２】
【化８】
2004224899.tif 000007
【００４３】
【化９】
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【００４４】
【化１０】
2004224899.tif 000009
【００４５】
５０ｍｌのテトラヒドロフランに３．４６ｇ（１３．７ｍｍｏｌ）の化合物１（上記式（６））を溶かし、ドライアイス／アセトンで−７８℃に冷却した。この溶液に、１．５Ｍのｎ−ブチルリチウム／ｎ−ヘキサン溶液９．１ｍｌ（１３．７ｍｍｏｌ）を滴下した。そして同温度で２０分間攪拌後、５０ｍｌのテトラヒドロフランに３．４９ｇ（１３．０ｍｍｏｌ）の化合物２（上記式（７））を溶かした溶液を滴下した。滴下後、同温度で１０分間攪拌後、徐々に昇温した。反応溶液の温度が−１０℃になったところで、メタノール  ２ｍｌを加えて反応を停止させた。この反応混合物に飽和食塩水  ３０ｍｌを加えて攪拌後、有機層を分取した。水層を酢酸エチルエステル  ３０ｍｌで抽出し、合せた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、淡黄色の高粘度液状の化合物  ５．７９ｇ（収率７９％）を得た。
本品の重クロロホルム中で測定した１Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、０．７２−０．８９（３Ｈ，ｍ）、０．９８−１．２４（４Ｈ，ｍ）、１．５２−２．０４（４Ｈ，ｍ）、２．４５（３Ｈ，ｓ）、２．８２−２．９４（２Ｈ，ｍ）、３．１６−３．６４（１Ｈ，ｍ）、３．７９（３Ｈ，ｓ）、４．０４−４．６５（２Ｈ，ｍ）、５．０３−５．８５（２Ｈ，ｍ）、６．７０−６．８４（２Ｈ，ｍ）、６．９６−７．０５（１Ｈ，ｍ）、７．３２（２Ｈ，ｄ）、７．４５−７．７５（５Ｈ，ｍ）、８．２０（２Ｈ，ｄ）であった。
また、赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒペレット法）で吸収があった波数（ｃｍ−１）は、３５２０，２９５０，２９３０，２８７０，１７４０，１６００，１５１０，１４５０，１２８０，１２６０，１２００，１１４０，１１２０，１０８０，１０６０，１０２０，７１０であった。
さらに、元素分析の結果は、炭素６９．２２％、水素６．５５％であった。
以上の分析により、得られた化合物が化合物３（上記式（８））であることを確認した。
【００４６】
１，２−ジクロロエタン３９ｇ、イソプロピルアルコール１３ｇおよびグリセリン１３ｇの混合溶媒に１．３１ｇ（２．５１ｍｍｏｌ）の化合物３（上記式（８））を溶かし、これにトリエチルアミン  １．０５ｍｌ（７．５３ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン  ３９．５ｍｇ（０．１５１ｍｍｏｌ）、およびテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０）  ８７．０ｍｇ（０．０７５３ｍｍｏｌ）を加えてバス温１００℃で１８時間攪拌した。つぎに、溶媒などを留去した後、蒸留水  ５０ｍｌ、飽和食塩水２０ｍｌおよび酢酸エチルエステル  ５０ｍｌを加えて分配し、有機層を分取した。この抽出後の水層を酢酸エチルエステル  ２０ｍｌで再抽出した。合せた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濃縮した。得られた反応混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した後、酢酸エチルエステルとｎ−ヘキサン混合溶媒による再結晶を行い、無色結晶性の化合物６０３ｍｇ（収率６３％）を得た。
本品の重クロロホルム中で測定した１Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、０．９１（３Ｈ，ｔ）、１．２５−１．６０（６Ｈ，ｍ）、２．２１（２Ｈ，ｑ）、２．８５−３．００（４Ｈ，ｍ）、３．８２（３Ｈ，ｓ）、６．１６（１Ｈ，ｄ）、６．７９−６．９４（３Ｈ，ｍ）、７．０５（１Ｈ，ｄ）、７．４５−７．６８（３Ｈ，ｍ）、８．２０（２Ｈ，ｄ）であった。
また、赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒペレット法）で吸収があった波数（ｃｍ−１）は、２９５０，２９３０，２８７０，１７３０，１６６０，１６００，１５１０，１４７０，１４５０，１４２０，１２７０，１２００，１１５０，１０６０，７１０であった。
さらに、ＣＨＮ元素分析の結果は、炭素７５．５６％、水素７．７０％であった。
以上の分析により、得られた化合物が化合物４（上記式（９））であることを確認した。
【００４７】
＜合成例２＞
上述の合成例１で得た化合物４（式（９））に水酸化ナトリウムの存在下でメタノールを付加させるとともに、ベンゾイル基の除去を行い、本発明のジンゲロール類縁体のひとつである化合物５（下記式（１０））を合成した。
【００４８】
【化１１】
2004224899.tif 000010
【００４９】
すなわち、化合物４（式（９））３３０ｍｇ（０．８６７ｍｍｏｌ）をイソプロピルアルコール  ２ｍｌに溶解した後、メタノール  ８ｍｌおよび１Ｎ水酸化ナトリウム水溶液０．９ｍｌを加え、室温で２時間攪拌した後、０．５Ｎ塩酸２ｍｌを加えて反応を停止させた。反応液中のメタノールを留去した後、飽和食塩水２５ｍｌを加え、酢酸エチル２５ｍｌで２回抽出した。これらの酢酸エチルエステルを合わせ無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮した。この濃縮物をシリカゲル薄層クロマトグラフィーにより精製し、無色液状の化合物  １９１ｍｇ（７１％）を得た。
本品の重クロロホルム中で測定した１Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、０．８９（３Ｈ，ｔ）、１．２０−１．８３（８Ｈ，ｍ）、２．３４−２．８９（６Ｈ，ｍ）、３．２８（３Ｈ，ｓ）、３．５７−３．７０（１Ｈ，ｍ）、３．８６（３Ｈ，ｓ）、５．４９（１Ｈ，ｓ）、６．６３−６．７３（２Ｈ，ｍ）、６．８１（１Ｈ，ｄ）であった。
また、赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒペレット法）で吸収があった波数（ｃｍ−１）は、３４００，２９３０，２８６０，１７１０，１６００，１５１０，１４６０，１４５０，１４３０，１３７０，１２７０，１２３０，１０９０，１０３０であった。
さらに、元素分析の結果は、炭素６９．８０％、水素８．９８％であった。
以上の分析により、得られた化合物が化合物５（上記式（１０））であることを確認した。
【００５０】
＜合成例３＞
合成例２で得られた化合物５（式（１０））を還元することにより、化合物６（下記式（１１））を合成した。
【００５１】
【化１２】
2004224899.tif 000011
【００５２】
すなわち、合成例２で得られた化合物５（式（１０））１５４ｍｇ（０．５０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン５ｍｌ溶液を水素化リチウムアルミニウム  １９．０ｍｇ（０．５０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン１ｍｌ溶液中に滴下し、室温で１６時間攪拌した。つぎに、蒸留水５ｍｌ、０．５Ｎ塩酸２ｍｌを滴下し、酢酸エチルエステル１０ｍｌで３回抽出した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、シリカゲル薄層クロマトグラフィーにより精製し、無色液状の化合物１４６ｍｇ（９４％）を得た。
本品の重クロロホルム中で測定した１Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、０．８９（３Ｈ，ｔ）、１．２０−１．８７（１２Ｈ，ｍ）、２．５２−２．８１（２Ｈ，ｍ）、３．３０−３．５５（４Ｈ，ｍ）、３．７２−４．００（４Ｈ，ｍ）、５．５５（１Ｈ，ｓ）、６．６５−６．７５（２Ｈ，ｍ）、６．８１（１Ｈ，ｄ）であった。また、赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒペレット法）で吸収があった波数（ｃｍ−１）は、３３９０，２９３０，２８６０，１６００，１５１０，１４６０，１４５０，１４３０，１３７０，１２７０，１２３０，１０８０，１０３０であった。
さらに、元素分析の結果は、炭素６９．７４％、水素９．４７％であった。
以上の分析により、得られた化合物が化合物６（上記式（１１））であることを確認した。
【００５３】
［実施例１］（過酸化脂質生成抑制試験）
合成例２で得られた化合物５、合成例３で得られた化合物６、およびｄｌ−α―トコフェロール（東京化成工業製）を用いて、リノール酸における過酸化脂質生成抑制試験を行った。
具体的な試験手順は以下のとおりである。
【００５４】
（１）５０ｍｌのスクリューバイアルに取ったリノール酸（０．２ｇ、東京化成工業製）、化合物５（０．０１ｇ）、および界面活性剤ニッサンＯＴ−２２１（０．４ｇ、日本油脂（株）製）にエタノール（２．０ｇ）を添加して溶解させた後、蒸留水（１７．３９ｇ）を加え攪拌し、密栓をして４０℃の恒温槽に放置した。これを２個調製した。
化合物６、ｄｌ−α―トコフェロールおよび検体無添加（ブランク）についても同様に行った。
（２）試験開始から１週間後、２週間後、３週間後、および４週間後のリノール酸残量をＨＰＬＣにより定量した。
ＨＰＬＣの分析条件は、検出波長：２１０ｎｍ、移動相：ｐＨ２．５に調整したリン酸水素二ナトリウム−リン酸緩衝液とメタノールとの混合溶液（１０：９０）、流速：１ｍｌ／ｍｉｎ、カラム：ＯＤＳ−８０Ｔｓ（４．６φｍｍ×１５０ｍｍ）、カラム温度４０℃の条件にて実施した。
（３）ＨＰＬＣでの定量はそれぞれの試料について２回ずつ行い、計４回の測定値の平均値からリノール酸残存率を算出した。この結果を表１に示した。
【００５５】
【表１】
2004224899.tif 000012
【００５６】
試験の結果、本発明の化合物５および化合物６は、既存の過酸化脂質生成抑制剤であるｄｌ−α−トコフェロール以上の効果を有することがわかった。
【００５７】
［実施例２］（ＤＰＰＨラジカル消去試験）
ラジカル消去活性については、安定ラジカルであるＤＰＰＨ（１，１−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−２−ｐｉｃｒｙｌｈｙｄｒａｚｙｌ）を用いて、化合物５、化合物６、およびｄｌ−α―トコフェロール（東京化成工業製）によるラジカル消去活性を求めた。測定方法については以下の通りとした。
【００５８】
１００ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ＝７．４）８００μｌと化合物５のエタノール溶液２００μｌ（最終濃度１０μｇ／ｍＬ）に２００μＭのＤＰＰＨエタノール溶液１ｍｌを添加し良く攪拌した。これを室温、暗所にて２０分間静置した後、５１７ｎｍの吸光度を測定した（試料溶液の吸光度）。
化合物６およびｄｌ−α―トコフェロールについても同様に行った。
対照として１００ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ＝７．４）８００μｌ、エタノール２００μｌおよび２００μＭのＤＰＰＨエタノール溶液１ｍｌを用いて上記と同様に操作し、吸光度を測定した（対照溶液の吸光度）。
それぞれ化合物について３回同様の測定を行い、その平均値を以下の式に代入し、ＤＰＰＨラジカル消去率を算出した。結果を表２に示した。
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【００５９】
【表２】
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【００６０】
試験の結果、化合物５および化合物６は、ｄｌ−α−トコフェロール以上のラジカル捕捉効果を有することがわかった。
【００６１】
【発明の効果】
本発明の抗酸化剤は優れた過酸化脂質生成抑制効果ならびにフリーラジカル消去効果を有しており、食品、医薬品および化粧品等への利用に有用である。