(57)【要約】【課題】無限軌道帯の付属部材により無限軌道帯が損傷したり、無限軌道帯の回転に対して抵抗になるような無限軌道帯の大きく変形を防いだ無限軌道帯式走行装置を提供すること。【解決手段】駆動輪２９と緊張輪３９と転輪フレーム３３の左右一側に設ける複数の従動輪３５、３５とに亘って無限軌道帯４４を巻回し、前記転輪フレーム３３の前端部前方であって、複数の従動輪３５、３５のうち最前部に位置する第一転輪３５ａの前方へ出ない位置に該第一転輪３５ａより小径の回転体５０を設け、転輪フレーム３３の後端部後方であって、複数の従動輪３５、３５のうち最後部に位置する最終転輪３５ｇの後方へ出ない位置に最終転輪３５ｇより小径の回転体５７を設けた。【選択図】    図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動輪２９と緊張輪３９と転輪フレーム３３の左右一側に設ける複数の従動輪３５、３５とに亘って無限軌道帯４４を巻回し、前記転輪フレーム３３の前端部前方であって、前記複数の従動輪３５、３５のうち最前部に位置する第一転輪３５ａの前方へ出ない位置に該第一転輪３５ａより小径の回転体５０を設けたことを特徴とする無限軌道帯式走行装置。
【請求項２】
前記転輪フレーム３３の後端部後方であって、前記複数の従動輪３５、３５のうち最後部に位置する最終転輪３５ｇの後方へ出ない位置に該最終転輪３５ｇより小径の回転体５７を設けたことを特徴とする請求項１記載の無限軌道帯式走行装置。
【請求項３】
前記転輪フレーム３３の左右一側に複数の従動輪３５、３５を設け、前記複数の従動輪３５、３５のうち、少なくとも最前部に位置する第一転輪３５ａと該第一転輪３５ａの後方に位置する転輪３５ｂに隣接し、かつ転輪フレーム３３の左右他側であって転輪フレーム３３の下端部３３ａ側方にガイド杆５１を設けたことを特徴とする請求項１記載の無限軌道帯式走行装置。
【請求項４】
前記転輪フレーム３３の左右一側に複数の従動輪３５、３５を設け、転輪フレーム３３の左右他側であって転輪フレーム３３の下端部３３ａに隣接して、かつ前記複数の従動輪３５、３５のうち、少なくとも最後部に位置する最終転輪３５ｇと該最終転輪３５ｇの前方に位置する転輪３５ｆと該転輪３５ｆの前方に設ける転輪３５ｅの側方にガイド杆５８を設けたことを特徴とする請求項２記載の無限軌道帯式走行装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、無限軌道帯式走行装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の無限軌道帯式走行装置では、転輪フレームの左右一側に複数の従動輪を設け、転輪フレームの左右他側に回転体を設ける技術が記載されている。（例えば、特許文献１参照。）。
また、転輪フレームの左右一側に複数の従動輪を設け、転輪フレームの左右他側にガイド杆を設ける技術が記載されている。そして、このガイド杆は従動輪を支持する回転軸の周囲のみに設けられている構成である。（例えば、特許文献２参照。）。
【０００３】
【特許文献１】
実開平５−６８７８７号公報
【０００４】
【特許文献２】
特開２００１−３０１６７０号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前記特許文献１に記載の技術においては、転輪フレームの前端部前方には回転体が設けられていないので、駆動輪と第一転輪との間の無限軌道帯が大きく変形すると、無限軌道帯が転輪フレームの前端部に当接して損傷するという問題点がある。
【０００６】
一方、前記特許文献２に記載の技術においては、回転体が設けられていないので、無限軌道帯に大きな負荷が作用して大きく変形すると、ガイド杆自体が無限軌道帯の回転に対して抵抗になるという問題点がある。さらに、転輪フレームの前端部前方には回転体が設けられていないので、駆動輪と第一転輪との間の無限軌道帯が大きく変形すると、無限軌道帯が転輪フレームの前端部に当接して損傷するという問題点がある。
【０００７】
本発明の課題は、無限軌道帯の付属部材により無限軌道帯が損傷したり、無限軌道帯の回転に対して抵抗になるような無限軌道帯の大きく変形を防いだ無限軌道帯式走行装置を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上述した課題を解決するために、次の如き技術手段を講ずるものである。
すなわち、請求項１記載の発明では、駆動輪２９と緊張輪３９と転輪フレーム３３の左右一側に設ける複数の従動輪３５、３５とに亘って無限軌道帯４４を巻回し、前記転輪フレーム３３の前端部前方であって、前記複数の従動輪３５、３５のうち最前部に位置する第一転輪３５ａの前方へ出ない位置に該第一転輪３５ａより小径の回転体５０を設けたことを特徴とする無限軌道帯式走行装置としたものである。
【０００９】
上記構成によると、駆動輪２９が駆動されると無限軌道帯４４は回転し、無限軌道帯４４が凸状の部分を走行すると、駆動輪２９と第一転輪３５ａとの間の無限軌道帯４４は内側に変形し、この変形した部分の無限軌道帯４４は、回転体５０に当接し、転輪フレーム３３の前端部には当接しない。
【００１０】
請求項２記載の発明は、前記転輪フレーム３３の後端部後方であって、前記複数の従動輪３５、３５のうち最後部に位置する最終転輪３５ｇの後方へ出ない位置に該最終転輪３５ｇより小径の回転体５７を設けた請求項１に記載の無限軌道帯式走行装置である。
【００１１】
上記構成によると、請求項１の作用とともに、無限軌道帯４４が凸状の部分を走行すると、緊張輪３９と最終転輪３５ｇとの間の無限軌道帯４４は内側に変形し、この変形した部分の無限軌道帯４４は、回転体５７に当接し、転輪フレーム３３の後端部には当接しない。
【００１２】
請求項３記載の発明は、前記転輪フレーム３３の左右一側に複数の従動輪３５、３５を設け、転輪フレーム３３の左右他側であって転輪フレーム３３の下端部３３ａ側方にガイド杆５１を設けるにあたり、該ガイド杆５１は前記複数の従動輪３５、３５のうち、少なくとも最前部に位置する第一転輪３５ａと該第一転輪３５ａの後方に位置する転輪３５ｂの位置に設けるように構成した請求項１に記載の無限軌道帯式走行装置である。
【００１３】
上記構成によると、請求項１の作用とともに、無限軌道帯４４が凸状の部分を走行すると、無限軌道帯４４の前部においては、駆動輪２９と第一転輪３５ａとの間の無限軌道帯４４が内側に変形することにつられて無限軌道帯４４が上方に変形するが、この無限軌道帯４４の上方への変形はガイド杆５１に当接し、転輪フレーム３３の下端部３３ａには当接しない。
【００１４】
請求項４記載の発明は、前記転輪フレーム３３の左右一側に複数の従動輪３５、３５を設け、転輪フレーム３３の左右他側であって転輪フレーム３３の下端部３３ａ側方にガイド杆５８を設けるにあたり、該ガイド杆５８は前記複数の従動輪３５、３５のうち、少なくとも最後部に位置する最終転輪３５ｇと該最終転輪３５ｇの前方に位置する転輪３５ｆと該転輪３５ｆの前方に設ける転輪３５ｅの位置に設けるように構成した請求項２に記載の無限軌道帯式走行装置である。
【００１５】
上記構成によると、請求項２の作用とともに、無限軌道帯４４が凸状の部分を走行すると、無限軌道帯４４の後部においては、緊張輪３９と最終転輪３５ｇとの間の無限軌道帯４４が内側に変形することにつられて無限軌道帯４４が上方に変形するが、この無限軌道帯４４の上方への変形はガイド杆５８に当接し、転輪フレーム３３の下端部３３ａには当接しない。
【００１６】
【発明の効果】
本発明は、前述のごとく構成したので、請求項１記載の発明では、駆動輪２９と第一転輪３５ａとの間の無限軌道帯４４は内側に変形しても、この変形した部分の無限軌道帯４４は、回転体５０に当接し、転輪フレーム３３の前端部には当接しないので、無限軌道帯４４はスムーズの回転するとともに損傷を防止できるようになる。
【００１７】
請求項２記載の発明においては、請求項１の効果とともに、緊張輪３９と最終転輪３５ｇとの間の無限軌道帯４４は内側に変形しても、この変形した部分の無限軌道帯４４は、回転体５７に当接し、転輪フレーム３３の後端部には当接しないので、無限軌道帯４４はスムーズの回転するとともに損傷を防止できるようになる。
【００１８】
請求項３記載の発明においては、請求項１の効果とともに、無限軌道帯４４が凸状の部分を走行すると、無限軌道帯４４の前部においては、駆動輪２９と第一転輪３５ａとの間の無限軌道帯４４が内側に変形することにつられて無限軌道帯４４が上方に変形するが、この無限軌道帯４４の上方への変形はガイド杆５１に当接し、転輪フレーム３３の下端部３３ａには当接しない。従って、無限軌道帯４４はスムーズの回転するとともに損傷を防止できるようになる。
【００１９】
請求項４記載の発明においては、請求項２の効果とともに、無限軌道帯４４が凸状の部分を走行すると、無限軌道帯４４の後部においては、緊張輪３９と最終転輪３５ｇとの間の無限軌道帯４４が内側に変形することにつられて無限軌道帯４４が上方に変形するが、この無限軌道帯４４の上方への変形はガイド杆５８に当接し、転輪フレーム３３の下端部３３ａには当接しない。従って、無限軌道帯４４はスムーズの回転するとともに損傷を防止できるようになる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
この発明の実施の形態について、図１及び図２に示すコンバインを例示して説明する。
走行装置１を有する車台２の前方には、刈取装置３が設けられている。この刈取装置３には、植立穀稈を分草する複数の分草具４と、植立穀稈を引き起こす複数の引起装置５と、植立穀稈を刈り取る刈刃６と、該刈刃６にて刈り取られた穀稈を挟持して後方に搬送する搬送装置７が設けられている。この搬送装置７は刈刃６後方の株元搬送装置８と該株元搬送装置８から搬送されてくる穀稈を引き継いで脱穀装置９に供給する供給搬送装置１０とから構成されている。
【００２１】
前記刈取装置３は、車台２の前部に立設する懸架台１１の上方に設ける回転軸１１ａを支点にして上下動する刈取装置支持フレーム１２にて、その略左右中間部で支持されている。そして、刈取装置３は操作部１３に設ける操向レバー１４を前後方向に傾動させることによって刈取装置支持フレーム１２と共に上下動する構成である。
【００２２】
車台２の上方には、前記供給搬送装置１０から搬送されてくる穀稈を引き継いで搬送するフィードチェン１５を有する脱穀装置９と、該脱穀装置９の右側方であって、この脱穀装置９で脱穀選別された穀粒を一時貯溜するグレンタンク１６と、該グレンタンク１６の前方に位置していてコンバインの各種操作を実行する操作部１３が載置されている。また、車台２の前部には走行装置１を駆動する走行伝動装置１７が設けられている。
【００２３】
脱穀装置９の後方には、前記フィードチェン１５から搬送されてくる排稈を引き継いで搬送する排稈チェン１８と、該排稈チェン１８の終端部下方には排稈を切断するカッター装置１９が設けられている。また、この実施例のカッター装置１９の後方には、排稈を結束するノッター等の他の作業機を装着してもよい。
【００２４】
前記グレンタンク１６内の穀粒量が満杯となると、揚穀筒２０と穀粒排出オーガ２１から穀粒を機外へと排出する。揚穀筒２０は電気モータ（図示せず）にて旋回可能に構成され、また、穀粒排出オーガ２１は油圧シリンダ２２にて昇降可能に構成されている。そして、穀粒排出オーガ２１は揚穀筒２０の上部に連結されて一体的に構成され、揚穀筒２０が旋回すると、穀粒排出オーガ２１も一緒に旋回する構成となっている。
【００２５】
また、コンバインは操作部１３に設ける副変速レバー２３を操作して走行伝動装置１７内の副変速の位置を決定し、その後、走行変速レバー２４を操作してエンジン（図示せず）からの動力を油圧無段変速装置（図示せず）及び走行伝動装置１７を介して走行装置１の左右のクローラタイプの無限軌道帯４４、４４に伝動して任意の速度で走行する構成である。このように、前記走行変速レバー２４の操作量によって速度が変速されるとともに、走行変速レバー２４の前方向と後方向の操作によってコンバインが前後進する構成である。
【００２６】
また、コンバインは操作部１３に設ける前記操向レバー１４を左右方向に傾倒操作することによって左右方向に旋回する構成であり、さらに、操向レバー１４の左右方向への傾倒操作量によって旋回半径が決定される構成である。
【００２７】
このようなコンバインを前進させて刈取作業をすると、圃場面に植立している穀稈は、分草具４にて分草され、その後、引起装置５にて引き起こされて刈刃６にて刈り取られる構成である。その後、刈り取られた穀稈は株元搬送装置８により後方へ搬送され、供給搬送装置１０へと引き継ぎ搬送される。この供給搬送装置１０に引き継がれた穀稈は、さらに後方へと搬送されて、脱穀装置９のフィードチェン１５へと引継ぎ搬送され、穀稈はフィードチェン１５で後方へ搬送されながら脱穀装置９にて脱穀選別される構成である。
【００２８】
このように脱穀選別された穀粒は、一番揚穀筒２６からグレンタンク１６内へと搬送されて一時貯留され、このグレンタンク１６内に貯留される穀粒量が満杯になると、操作部１３の報知手段（ブザーや表示装置）でオペレータに報知される構成である。その後、刈取作業を中断して、グレンタンク１６内の穀粒を機外へと排出する作業を開始する。コンバインを任意の位置（トラック近傍位置）へと移動させ、穀粒排出オーガ２１をオーガ受け２７から離脱させて穀粒排出口２１ａをトラックの荷台等の位置へ移動させる。そして、操作部１３に設けている穀粒排出レバー２８を入り状態として、グレンタンク１６内の穀粒を機外へと排出し、グレンタンク１６内の穀粒排出が終了すると、穀粒排出オーガ２１は再びオーガ受け２７へと収納されていく構成である。
【００２９】
前記車台２は複数の角パイプ状の鋼材から成るフレームを互いに溶接連結することによって、平面視矩形状に枠組み構成する。そして、該車台２の前端部に、左右の駆動輪２９、２９を駆動する走行伝動装置１７を取り付ける。また、車台２に対して、その前部下面に左右の前部フレ−ムフット３０、３０の上端部を溶接連結し、また、その中間部下面に左右の中間部フレ−ムフット３１、３１の上端部を溶接連結し、また、その後部下面に左右の後部フレ−ムフット３２、３２の上端部を溶接連結する。
【００３０】
そして、角パイプ状の鋼材によって前後方向長尺に形成する左右の転輪フレ−ム３３、３３の上面に前記左右の前部フレ−ムフット３０、３０の下端部と、左右の中間部フレ−ムフット３１、３１の下端部と、左右の後部フレ−ムフット３２、３２の下端部とを溶接連結する。
【００３１】
また、前記左右の転輪フレ−ム３３、３３の前端部には、前上がり傾斜姿勢に走行伝動装置１７のホイルパイプ取付ステ−３４、３４を溶接連結して設ける。これにより、前記走行伝動装置１７は、前記車台２側にその上部後面を連結支持され、前記転輪フレ−ム３３、３３側のホイルパイプ取付ステ−３４、３４にその下部のホイルパイプ部分を連結支持されることによって安定的に支持される構成である。なお、該走行伝動装置１７のホイルパイプ内のホイル軸により前記駆動輪２９、２９が回転駆動される構成である。
【００３２】
また、前記左右の転輪フレ−ム３３、３３には、その前端部から後端部にかけて、各７個の転輪３５ａ、３５ｂ、３５ｃ、３５ｄ、３５ｅ、３５ｆ、３５ｇ（従動輪３５群）を回転自在に軸支する。この従動輪３５群のうち転輪３５ｃと転輪３５ｄにあっては、揺動プレート４７の前後両端部に回転自在に軸支し、この揺動プレート４７を転輪フレ−ム３３、３３に設ける軸４６に対して回動自在に取り付ける構成とする。
【００３３】
また、前記転輪フレ−ム３３、３３の後端部には、該転輪フレ−ム３３、３３の上側に配置して緊張輪支持フレ−ム３６、３６を設ける。該緊張輪支持フレ−ム３６、３６は、平板状の鋼材より形成し、この緊張輪支持フレ−ム３６、３６は前後方向に２カ所設ける構成としている。この緊張輪支持フレ−ム３６、３６上には、前後方向に沿うスライドボス３７、３７を左右に並設する。そして、左右の緊張輪支持杆３８、３８を前記スライドボス３７、３７に前後スライド自在に挿通すると共に、該左右の緊張輪支持杆３８、３８の後端部に、緊張輪３９、３９を回転自在に支承する。これにより、前記緊張輪３９、３９は、最後部の転輪３５ｇ、３５ｇより高い位置に配置されると共に、前後位置調節可能に設けられる。また、緊張輪３９、３９には大きな負荷が作用するので、前側の緊張輪支持フレ−ム３６、３６に補強アーム４８、４８を固着して設け、さらに、この補強アーム４８、４８はプレート４９、４９を介して転輪フレ−ム３３、３３に連結する構成としている。
更に、前記転輪フレ−ム３３、３３の中間部の上側には、上側転輪４０、４０を回転自在に軸支して設ける。
【００３４】
以上のように構成、配置した駆動輪２９、２９、転輪３５ａ、３５ｂ、３５ｃ、３５ｄ、３５ｅ、３５ｆ、３５ｇ（従動輪３５群）、緊張輪３９、３９、上側転輪４０、４０に対して、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４、４４を券回して走行装置１を構成するものである。
【００３５】
また、上側転輪４０、４０は前記無限軌道帯４４、４４の垂れ下がりを防止するものである。そして、前記転輪３５ａ、３５ｂ、３５ｃ、３５ｄ、３５ｅ、３５ｆ、３５ｇ（従動輪３５群）の下側に、クロ−ラガイド４１、４１を設ける。該クロ−ラガイド４１、４１は、前後方向に長尺に形成した杆状の鋼材を、その中央部を上方へ凸状に彎曲させて形成する。そして、該クロ−ラガイド４１、４１の上部に形成した平板状の取付部４２ａ、４２ｂ、４２ｃを折り曲げて、前記転輪フレ−ム３３、３３の外側面に当接させてボルト４３締結して取り付ける。これによって、図４に示すように、クロ−ラガイド４１、４１を、無限軌道帯４４、４４の内周面に形成する左右の芯金突起４５、４５間に嵌入させて、該無限軌道帯４４、４４の脱輪を防ぐ構成である。
【００３６】
次に、図３と図４について説明する。
図３は、転輪フレ−ム３３を図２に示す矢視Ａ方向から見た図である。即ち、コンバインの進行方向に対して右側の転輪フレ−ム３３を機体内側から示した図である。図４は、図３の矢視Ｂ方向から見た図である。左右の転輪フレーム３３、３３は、左右対称の構成としているので、図４に示す右側の転輪フレ−ム３３について説明し、左側の転輪フレ−ム３３の説明は省略する。
【００３７】
前記従動輪３５群のうち、最も前側に位置する第一転輪３５ａの前方へはみ出さない位置であって、転輪フレ−ム３３の前方には、横幅方向の長さが転輪フレ−ム３３の長さと略同じ長さの回転体５０を設ける構成とする。この回転体５０の位置は第一転輪３５ａの内側近傍であればどこでもよいが、機種によって対地角度Ｄや転輪フレ−ム３３の前端部の位置が異なるため、この対地角度Ｄや転輪フレ−ム３３の前端部の位置によって最適な位置に設置するようにする。
【００３８】
一方、転輪フレ−ム３３の下端部３３ａの内側側方（従動輪３５群と反対側）にはガイド杆５１を設ける構成とする。このガイド杆５１は、前部と後部の２カ所に設けるＬ型プレート５２、５３を介してボルト５２ａ、５３ａで転輪フレ−ム３３に固定される構成である。また、このガイド杆５１の前部では上方に向かって折り曲げ部５１ａが形成され、折り曲げ部５１ａは第一転輪３５ａの前端部と略同じ位置になるように構成している。そして、ガイド杆５１の後部では斜め後方上方に向かって折り曲げ部５１ｂが形成され、折り曲げ部５１ｂは転輪３５ｂと転輪３５ｃの中間位置になるように構成している。
【００３９】
前記ガイド杆５１の折り曲げ部５１ａには、第一転輪３５ａ方向に向かって軸５４が固着して設けられている。この軸５４に対して前記回転体５０を遊嵌して回転自在に構成している。この回転体５０は、前述のごとく、第一転輪３５ａよりは前方へはみ出さないように構成しているが、さらに、前記ガイド杆５１の折り曲げ部５１ａよりは前方へはみ出すように構成している。そして、回転体５０の抜け止めとして、軸５４にＣ型止め輪５５をはめ込み、さらに、軸５４の内径部にスプリング座金付のボルト５６を締め付ける構成としている。
【００４０】
前記従動輪３５群のうち、最も後側に位置する最終転輪３５ｇの後方へはみ出さない位置であって、転輪フレ−ム３３の後方には、横幅方向の長さが転輪フレ−ム３３の長さと略同じ長さの回転体５７を設ける構成とする。この回転体５７の取り付け構成は、前記回転体５０と同じ構成で取り付けている。回転体５７の位置は最終転輪３５ｇの内側近傍であればどこでもよいが、機種によって対地角度Ｅや転輪フレ−ム３３の後端部の位置が異なるため、この対地角度Ｅや転輪フレ−ム３３の後端部の位置によって最適な位置に設置するようにする。
【００４１】
一方、転輪フレ−ム３３の下端部３３ａの内側側方（従動輪３５群と反対側）にはガイド杆５８を設ける構成とする。このガイド杆５８は、前部と後部の２カ所に設けるＬ型プレート５９、６０を介してボルト５９ａ、６０ａで転輪フレ−ム３３に固定される構成である。また、このガイド杆５８の後部では上方に向かって折り曲げ部５８ａが形成され、折り曲げ部５８ａは最終転輪３５ｇの後端部と略同じ位置になるように構成している。そして、ガイド杆５８の前部では斜め前方上方に向かって折り曲げ部５８ｂが形成され、折り曲げ部５８ｂは転輪３５ｅ前端部近傍位置になるように構成している。
【００４２】
前記ガイド杆５８の折り曲げ部５８ａには、最終転輪３５ｇ方向に向かって軸６１が固着して設けられている。この軸６１に対して前記回転体５７を遊嵌して回転自在に構成している。この回転体５７は、前述したように、最終転輪３５ｇよりは後方へはみ出さないように構成しているが、さらに、前記ガイド杆５８の折り曲げ部５８ａよりは後方へはみ出すように構成している。そして、回転体５７の抜け止め方法は、前述した回転体５０と同様の構成としている。
【００４３】
コンバインが前進走行をして畦などの凸部分の路面を乗り越える際に、駆動輪２９と第一転輪３５ａとの間に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４は内側Ｃ方向に向かって変形するが、回転体５０に当接することで転輪フレ−ム３３に当接するのを防止できるようになる。これにより、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４はスムーズに移動し、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４が転輪フレ−ム３３に当接して損傷するのを防止できるようになる。また、回転体５０は第一転輪３５ａよりも前方にはみ出さないように構成しているので、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４が回転体５０に与える負荷を小さくできるようになり、回転体５０の支持構成は簡素で廉価に構成可能となる。
【００４４】
さらに、前記ガイド杆５１の折り曲げ部５１ａを構成することにより、駆動輪２９と第一転輪３５ａとの間に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４の変形を、前記回転体５０と折り曲げ部５１ａの両方で支えることになるので、負荷を分散することができるようになる。また、ガイド杆５１の折り曲げ部５１ａよりも回転体５０が前方へはみ出すように構成しているので、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４が変形すると、先に回転体５０に当接するようになる。従って、固定のガイド杆５１の折り曲げ部５１ａよりも、負荷は軽減されて受けられるようになる。
【００４５】
また、前記ガイド杆５１は、前部と後部の２カ所で転輪フレ−ム３３に対して固定するように構成しているので、必要最小限の部品で廉価に固定可能となる。そして、ガイド杆５１は転輪フレーム３３に取り付けるので、ガイド杆５１を支持するための別の部材が不要となる。さらに、ガイド杆５１は、前部と後部の２カ所でボルト５２ａ、５３ａで取り付ける構成としているので、部品交換が容易に可能となり、オプション構成として後付けが容易にできるようになる。
【００４６】
前述のごとく、ガイド杆５１は転輪フレーム３３に対して第一転輪３５ａと転輪３５ｂの反対側であって、転輪フレ−ム３３の下端部３３ａの内側側方に設ける構成としている。これにより、第一転輪３５ａと転輪３５ｂの内側に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４が変形しても、ガイド杆５１に当接することで転輪フレ−ム３３に当接することを防止でき、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４はスムーズに移動して損傷を防止できるようになる。
【００４７】
また、コンバインが後進走行をして畦などの凸部分の路面を乗り越える際においても、緊張輪３９と最終転輪３５ｇとの間に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４は内側Ｆ方向に向かって変形するが、回転体５７に当接することで転輪フレ−ム３３の当接するのを防止できるようになる。これにより、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４はスムーズに移動し、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４が転輪フレ−ム３３に当接して損傷するのを防止できるようになる。また、回転体５７は最終転輪３５ｇよりも後方にはみ出さないように構成しているので、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４が回転体５７に与える負荷を小さくできるようになり、回転体５０の支持構成は簡素で廉価に構成可能となる。
【００４８】
さらに、前記ガイド杆５８の折り曲げ部５８ａを構成することにより、緊張輪３９と最終転輪３５ｇとの間に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４の変形を、前記回転体５７と折り曲げ部５８ａの両方で支えることになるので、負荷を分散することができるようになる。また、ガイド杆５８の折り曲げ部５８ａよりも、回転体５７が後方へはみ出すように構成しているので、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４が変形すると、先に回転体５７に当接するようになる。従って、固定のガイド杆５８の折り曲げ部５８ａよりも、負荷は軽減されて受けられるようになる。
【００４９】
また、前記ガイド杆５８は、前部と後部の２カ所で転輪フレ−ム３３に対して固定するように構成しているので、必要最小限の部品で廉価に固定可能となる。そして、ガイド杆５８は転輪フレーム３３に取り付けるので、ガイド杆５８を支持するための別の部材が不要となる。さらに、ガイド杆５８は、前部と後部の２カ所でボルト５９ａ、６０ａで取り付ける構成としているので、部品交換が容易に可能となり、オプション構成として後付けが容易にできるようになる。
【００５０】
前述のごとく、ガイド杆５８は転輪フレーム３３に対して最終転輪３５ｇと転輪３５ｅ及び転輪３５ｆの反対側であって、転輪フレ−ム３３の下端部３３ａの内側側方に設ける構成としている。これにより、最終転輪３５ｇと転輪３５ｅ及び転輪３５ｆの内側に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４が変形しても、ガイド杆５８に当接することで転輪フレ−ム３３に当接することを防止でき、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４はスムーズに移動して損傷を防止できるようになる。
【００５１】
また、転輪フレーム３３に対して転輪３５ｃと転輪３５ｄの反対側においては、ガイド杆を設けていない。転輪フレーム３３の中間部分にあっては、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４の変形量は少ないため、転輪フレーム３３の下端部３３ａに当接することは少なく、コストをかけてガイド杆を設けなくてもよい。
【００５２】
次に、図５のガイド杆５１の側面図について説明する。
前述したように、ガイド杆５１の前部と後部には転輪フレーム３３に取り付けるためのＬ型プレート５２、５３が溶接で固着して設けられているが、このＬ型プレート５２、５３の転輪フレーム３３への取り付け部分においては、それぞれ前後方向の長穴５２ｂ、５３ｂのように構成する。取付けボルト５２ａと５３ａは２点鎖線で示している。
【００５３】
このように、前後方向に長穴構成にすることにより、取付け部の誤差を吸収でき、ガイド杆５１の取付け作業が容易にできるようになる。さらに、ガイド杆５１を取り付けた状態では、上下方向には殆どずれないので、下方から変形してくるクロ−ラタイプの無限軌道帯４４を適切に受けることができる。前述したガイド杆５１の前後方向の長穴による取り付け構成は、ガイド杆５８の取り付け構成にも適用する。
【００５４】
次に、図６〜図９の転輪フレーム３３とその周りの部材群について説明する。転輪フレーム３３に対して第一転輪３５ａの反対側には回転体６２を設ける構成とし、この回転体６２は、直接転輪フレーム３３に取り付ける構成とする。回転体６２の前端部Ｇは、第一転輪３５ａの前端部Ｈよりも前方へはみ出さないように構成する。また、回転体６２の前端部Ｇは後方により過ぎると、転輪フレーム３３の下端部３３ａを覆うことができなくなるので、回転体６２の前端部Ｇの位置は、必然的に転輪フレーム３３の前端部から所定量前方へ離して位置させる必要がある。
【００５５】
また、前記回転体６２の取り付けは、図９に示すＳ１−Ｓ１断面の構成としている。即ち、第一転輪３５ａの回転軸６３と同軸芯で構成するようにする。転輪フレーム３３にはボス６４が溶接で固着され、このボス６４の内径部に回転軸６３が遊嵌されている。この回転軸６３の一端側（機体外側）には、第一転輪３５ａが２個の軸受６５で軸受されている。６６はオイルシールである。
【００５６】
一方、回転軸６３の他端側は、角軸６３ａに加工されていて、この角軸６３ａ部分に支持輪体６７を取り付けている。そして、この支持輪体６７の外周部分に回転輪６８を回転自在に遊嵌している。回転輪６８の外れ防止として、回転輪６８の両側部にＣ型止め輪６９、６９を設ける構成としている。さらに、前記支持輪体６７は、ボルト７０で回転軸６３へ締め付ける構成としている。
【００５７】
前述のごとく、回転体６２を設けることにより、コンバインが畦などの凸部分を乗り越える際、駆動輪２９と第一転輪３５ａの間に位置するクロ−ラタイプの無限軌道帯４４が上方に変形しても、回転体６２に当接することで、転輪フレーム３３に当接するのを防止でき、クロ−ラタイプの無限軌道帯４４はスムーズに回転して破損を防止できるようになる。また、回転体６２の取り付け軸芯を第一転輪３５ａの回転軸６３と同軸に構成することにより、簡素で廉価な構成となる。また、回転体６２を転輪フレーム３３に取り付けることにより、回転体６２を取り付ける別の部材が不要となる。
【００５８】
しかしながら、回転体６２の取り付け軸芯を第一転輪３５ａの回転軸６３と同軸に構成し、さらに、前述したように、回転体６２の前端部Ｇの位置を確保するようにすると、図１０に示すような不具合が発生する。即ち、回転体６２の外径線は、２点鎖線６２ａで示すように大径になってしまい、湿田での走行では泥押しによる走行抵抗が大きくなってしまう。また、回転体６２の後方に設ける吊り下げ部材７１と干渉してしまう。吊り下げ部材７１は、転輪フレーム３３単体を吊り下げて塗装したり、運搬するためのものである。
【００５９】
そこで、回転体６２の中心Ｉは、取り付け部である第一転輪３５ａの回転軸６３よりも前方へ偏芯させるようにする。回転体６２の中心Ｉは、前記回転体６２の前端部Ｇの位置を確保するために、上下方向には偏芯しないようにする。これにより、回転体６２をコンパクトに構成できるようになる。さらに、回転体６２の中心Ｉは、上下方向に偏芯させないことにより、回転体６２を左右の転輪フレーム３３、３３に取り付けた場合や、転輪フレーム３３の前後方向に取り付けた場合において、回転体６２を共用して使用可能となる。
【００６０】
前記回転体６２は、第一転輪３５ａの回転軸６３に取り付ける構成としているので、第一転輪３５ａが回転すると、回転体６２は回転軸６３を介して付き回ってしまう。この場合、回転体６２の中心Ｉは、回転軸６３に対して前方へ偏芯しているので、回転体６２が回転すると回転体６２の前端部Ｇの位置は後方にずれてしまう。そこで、回転体６２の支持輪体６７の回り止め部材７２を設ける構成とする。回り止め部材７２は、支持輪体６７の凸部６７ａの溝部６７ｂに挿入して溶接固定し、転輪フレーム３３の前端部に当接させるようにする（図１１）。また、回り止め部材７２は、回転体６２の取り付け部である第一転輪３５ａの回転軸６３に対して、上下方向には偏芯させないように構成する。
【００６１】
このように、回り止め部材７２を設けて回転体６２の回転を規制するようにしたので、回転体６２の前端部Ｇの位置が後方にずれるのを防止できるようになり、変形したクロ−ラタイプの無限軌道帯４４を適切に受けることができるようになる。また、回り止め部材７２は、回転体６２の取り付け部である第一転輪３５ａの回転軸６３に対して、上下方向には偏芯させないように構成しているので、回転体６２と回り止め部材７２を左右の転輪フレーム３３、３３に取り付けた場合や、転輪フレーム３３の前後方向に取り付けた場合において、回転体６２と回り止め部材７２とを共用して使用可能となる。
【００６２】
一方、転輪フレーム３３に対して最終転輪３５ｇの反対側には回転体７３を設ける構成とする。この転輪フレーム３３と最終転輪３５ｇ及び回転体７３の取り付け構成については、転輪フレーム３３の前後方向の中心線Ｊに対して対称に取り付ける構成としており、作用効果も同様であるので説明は省略する。
【００６３】
次に、図１２に無限軌道帯４４の駆動部材について説明する。
この図１２に示す転輪フレーム３３はコンバインの機体左側に設けられるものであり、機体右側の転輪フレーム３３は左右対称の構成としているので、説明は省略する。クロ−ラタイプの無限軌道帯４４はゴム材からなる弾性部材から構成されている。このため、走行路面がアスファルトなどの硬い路面において旋回内側の無限軌道帯４４の回転をゼロ回転数にしてブレーキ旋回を実行する場合、無限軌道帯４４の接地面はゴム材がある程度まで伸びるまで抵抗状態となり、旋回力がゴムの弾性範囲内を越えると、無限軌道帯４４が向きを変えていく状態になっている。そして、このような状態を繰り返すため、コンバインはハンチングを発生しながら旋回する状態となっている。このような状態では、運転者にとって乗り心地の悪い状態である。
【００６４】
そこで、このような問題点を解決するために、無限軌道帯４４の接地面を少なくなるように構成する。即ち、軸４６に対して互いに反対方向に上下回動する転輪３５ｃと転輪３５ｄの下端部Ｋは、その前後方向に位置する転輪３５ｂと転輪３５ｅの下端部Ｌよりも所定距離Ｍ下方へ下げた位置に設ける構成とする。また、前記転輪３５ｂの下端部Ｌに対して、第一転輪３５ａの下端部Ｎを所定距離Ｏ上方に位置させるようにする。さらに、前記転輪３５ｅの下端部Ｌに対して、最終転輪３５ｇの下端部Ｎを所定距離Ｏ上方に位置させるようにする。前記所定距離ＭとＯは、無限軌道帯４４の接地長Ｐの０．０５％程度に構成している。
【００６５】
このように、無限軌道帯４４の接地長Ｐの中間付近においては、転輪３５ｃと転輪３５ｄとをあらかじめ下方に下げて設ける構成としているので、前述のような旋回時における無限軌道帯４４の旋回抵抗が減少し、ハンチングを防止できるようになる。また、所定距離ＭとＯは、無限軌道帯４４の接地長Ｐの０．０５％程度に抑える構成としているので、前後進走行時におけるピッチングの発生も少なくすることができるようになる。
【００６６】
次に、図１３に転輪３５ｃと転輪３５ｄの支持部材ついて説明する。
図１３に示す転輪３５ｃと転輪３５ｄは、コンバインの機体左側に構成されるものであり、機体右側の転輪３５ｃと転輪３５ｄは左右対称の構成としているので、説明は省略する。前記転輪３５ｃにはプレート７４が設けられていて、プレート７４は転輪３５ｃと共に軸４６を軸芯として単独で回転可能に構成されている。また、転輪３５ｄにはプレート７５が設けられていて、プレート７５は転輪３５ｄと共に軸４６を軸芯として単独で回転可能に構成されている。そして、転輪３５ｃにはプレート７４ａが設けられ、転輪３５ｄにはプレート７５ｂが設けられている。このプレート７４ａとプレート７５ｂの間には油圧シリンダ７６が取り付けられている。そして、油圧シリンダ７６のピストンロッド７６ａが伸びると、転輪３５ｃは軸４６に対して反時計回りに回転し、一方、転輪３５ｄは軸４６に対して時計回りに回転する構成である。これにより、転輪３５ｃと転輪３５ｄの下端部Ｋは、下方に下がって、クローラタイプの無限軌道帯４４を下方に押し下げる構成としている。７７はポジションセンサであり、プレート７４ａに連結するロッド７８、ロッド７８ａを介して前記転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への下がり量を検出する構成としている。
【００６７】
コンバインは操作部１３に設ける操向レバー１４を左右方向に傾倒操作することによって左右方向に旋回する構成であり、さらに、操向レバー１４の左右方向への傾倒操作量によって旋回半径が決定される構成である。即ち、操向レバー１４の基部にはポジションセンサ（図示せず）が設けられていて、このポジションセンサで前記操向レバー１４の左右方向の傾動量を検出して、旋回方向と旋回内側の旋回半径を決定する構成としている。
【００６８】
さらに、図１４と図１５に示すように、操向レバー１４の傾動量に応じて、前記転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への下がり量を決定する構成としている。図１４においては、比例的に変化する構成のものであり、図１５においては階段状に変化する構成を示している。操向レバー１４を左又は右方向に傾動すると、操向レバー１４の基部に設けるポジションセンサが傾動量を検出し、この傾動量の応じた転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量となるように、制御手段（図示せず）が前記油圧シリンダ７６に出力する。そして、規定の下げ量になったことをポジションセンサ７７が検出すると、制御手段は油圧シリンダ７６への出力を停止する。
【００６９】
このように、操向レバー１４の傾動量に応じて、前記転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への下がり量を決定する構成、即ち、旋回半径が小さくなるに従って転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量を大きくするように構成しているので、旋回抵抗が大きくなっても押し下げ量が大きくなって一点旋回に近い状態となり、旋回抵抗を少なくすることができるようになる。このように、旋回抵抗が少なくなると、クローラタイプの無限軌道帯４４はハンチングを起すことなくスムーズに旋回していく。また、操向レバー１４の傾動量が小さい場合、即ち、旋回半径が大きい場合は、転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量を少なくするように構成している。操向レバー１４の傾動量が小さい場合は、刈取作業時における条合わせ時に頻繁に実行されるので、刈取作業時における一点旋回によって、急激な条合わせ作用を防止でき、刈取装置３の穀稈列への突込みを防止することができるようになる。
【００７０】
一方、図１６と図１７に示すように、コンバインの車速が速い場合において、操向レバー１４を傾動操作すると、転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量を大きくするようにする。そして、コンバインの車速が遅い場合においては、操向レバーを傾動操作すると、転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量を小さくするようにする。この場合、操向レバー１４の傾動量は関係ない。図１６では比例的に変化し、図１７においては階段状に変化する実施例である。コンバインの車速を検出する方法としては、駆動輪２９に動力を伝達する走行伝動装置１７内の任意の軸の回転数を車速センサで検出する構成としている。
【００７１】
これにより、車速が速い場合において旋回するときには、転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量を大きくするので、旋回抵抗が小さくなり、クローラの負担が少なくなって耐久性が向上するようになる。また、車速が遅い場合において旋回するときには、転輪３５ｃと転輪３５ｄの下方への押し下げ量を少なくすることによって、車体の上下移動が少なくなり、コンバインの操作性が向上するようになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態のコンバインの左側面図を示す。
【図２】図１のコンバインの正面図を示す。
【図３】図１のコンバインの右側の走行装置の左側面図を示す。
【図４】図１のコンバインの右側の走行装置の正面図を示す。
【図５】図１のコンバインのガイド杆の側面図を示す。
【図６】図１のコンバインの右側の走行装置の左側面図を示す。
【図７】図１のコンバインの右側の走行装置の一部の左側面図を示す。
【図８】図１のコンバインの右側の走行装置の正面図を示す。
【図９】図７のＳ１−Ｓ１断面図を示す。
【図１０】従来のコンバインの右側の走行装置の一部の左側面図を示す。
【図１１】図１のコンバインの右側の走行装置の一部の斜視図を示す。
【図１２】図１のコンバインの左側の走行装置の左側面図を示す。
【図１３】図１のコンバインの左側の走行装置の一部の左側面図を示す。
【図１４】図１のコンバインの操向レバーと転輪押し下げ量の関係図を示す。
【図１５】図１のコンバインの操向レバーと転輪押し下げ量の関係図を示す。
【図１６】図１のコンバインの車速と転輪押し下げ量の関係図を示す。
【図１７】図１のコンバインの車速と転輪押し下げ量の関係図を示す。
【符号の説明】
１  走行装置                          ２  車台
３  刈取装置                          ４  分草具
５  引起装置                          ６  刈刃
７  搬送装置                          ８  株元搬送装置
９  脱穀装置                          １０  供給搬送装置
１１  懸架台                          １１ａ  回転軸
１２  刈取装置支持フレーム            １３  操作部
１４  操向レバー                      １５  フィードチェン
１６  グレンタンク                    １７  走行伝動装置
１８  排稈チェン                      １９  カッター装置
２０  揚穀筒                          ２１  穀粒排出オーガ
２１ａ  穀粒排出口                    ２２  油圧シリンダ
２３  ２副変速レバー                  ２４  走行変速レバー４
２６  一番揚穀筒                      ２７  オーガ受け
２８  穀粒排出レバー                  ２９  駆動輪
３０  前部フレ−ムフット              ３１  中間部フレ−ムフット
３２  後部フレ−ムフット              ３３  転輪フレ−ム
３３ａ  下端部                        ３４  ホイルパイプ取付ステ−
３５ａ〜３５ｇ  転輪                  ３６  緊張輪支持フレ−ム
３７  スライドボス                    ３８  緊張輪支持杆
３９  緊張輪                          ４０  上側転輪
４１  クロ−ラガイド                  ４２ａ〜４２ｃ  取付部
４４  無限軌道帯                      ４５  芯金突起
４６、５４、６１  軸                  ４７  揺動プレート
４８  補強アーム                      ４９  プレート
５０、７３  回転体                    ５１  ガイド杆
５１ａ、５１ｂ  折り曲げ部            ５２、５３  Ｌ型プレート
５２ａ、５３ａ  ボルト                ５２ｂ、５３ｂ  長穴
５５、６９  Ｃ型止め輪                ５６  ボルト
５７、６２  回転体                    ５８  ガイド杆
５８ａ、５８ｂ  折り曲げ部            ５９、６０  Ｌ型プレート
５９ａ、６０ａ、７０  ボルト          ６３  回転軸
６３ａ  角軸                          ６４  ボス
６５  軸受                            ６６  オイルシール
６７  持輪体                          ６７ａ  凸部
６７ｂ  溝部                          ６８  回転輪
７１  吊り下げ部材                    ７２  回り止め部材
７４、７５  プレート                  ７６  油圧シリンダ
７６ａ  ピストンロッド                ７７  ポジションセンサ
７８、７８ａ  ロッド
【図１】
2004249758.tif 000003
【図２】
2004249758.tif 000004
【図３】
2004249758.tif 000005
【図４】
2004249758.tif 000006
【図５】
2004249758.tif 000007
【図６】
2004249758.tif 000008
【図７】
2004249758.tif 000009
【図８】
2004249758.tif 000010
【図９】
2004249758.tif 000011
【図１０】
2004249758.tif 000012
【図１１】
2004249758.tif 000013
【図１２】
2004249758.tif 000014
【図１３】
2004249758.tif 000015
【図１４】
2004249758.tif 000016
【図１５】
2004249758.tif 000017
【図１６】
2004249758.tif 000018
【図１７】
2004249758.tif 000019