(57)【要約】【課題】設置スペースが小さく、給電点が１つで済み、回路構成が簡単な周波数共用アンテナを提供する。【解決手段】第１アンテナ素子１１が逆Ｆ型であって、第２アンテナ素子１２が逆Ｌ型であるため、第１アンテナ素子１１の外側縁に沿って第２アンテナ素子１２を配置して、第１及び第２アンテナ素子１１，１２を接近させることができ、設置スペースを小さくすることができる。また、第１及び第２アンテナ素子１１，１２を適宜に接近させて、第１及び第２アンテナ素子１１，１２を結合させることができるので、第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数を１つの給電点Ｖａｃを通じて利用することができる。つまり、この周波数共用アンテナ１０を第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数に対応する２つの無線周波数帯域で利用することができる。【選択図】図１
2004129062.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
逆Ｆ型の第１アンテナ素子、及び逆Ｌ型の第２アンテナ素子を備え、
第１アンテナ素子は、グランド面に略平行な逆Ｆ型用第１導体と、逆Ｆ型用第１導体の一端を給電点に接続する逆Ｆ型用第２導体と、逆Ｆ型用第１導体の両端から外れる部位をグランド面に接続する逆Ｆ型用第３導体とを有し、
第２アンテナ素子は、グランド面に略平行な逆Ｌ型用第１導体と、逆Ｌ型用第１導体の一端をグランド面に接続する逆Ｌ型用第２導体とを有することを特徴とする周波数共用アンテナ。
【請求項２】
逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体が略平行であることを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項３】
グランド面からの逆Ｆ型用第１導体の高さと逆Ｌ型用第１導体の高さが異なることを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項４】
逆Ｌ型用第１導体が逆Ｆ型用第１導体よりも上方に配置されたことを特徴とする請求項３に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項５】
逆Ｆ型用第１導体と逆Ｆ型用第２導体の長さの和が逆Ｌ型用第１導体と逆Ｌ型用第２導体の長さの和とは異なることを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項６】
逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体の少なくとも一方の先端をループ状に形成したことを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項７】
逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体の少なくとも一方の先端にパッチを設けたことを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項８】
第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子の少なくとも一方の各導体が板状であることを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項９】
板状の各導体の幅方向がグランド面に対して略垂直な面に沿うことを特徴とする請求項８に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項１０】
逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体の少なくとも一方の先端を折り曲げたことを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項１１】
長さの略等しい複数の第２アンテナ素子を備えることを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【請求項１２】
少なくとも１つの逆Ｌ型の第３アンテナ素子を更に備え、
第３アンテナ素子は、グランド面に略平行な逆Ｌ型用第１導体と、逆Ｌ型用第１導体の一端をグランド面に接続する逆Ｌ型用第２導体とを有し、
第３アンテナ素子の逆Ｌ型用第１導体と逆Ｌ型用第２導体の長さの和は、第１アンテナ素子の逆Ｆ型用第１導体と逆Ｆ型用第２導体の長さの和、及び第２アンテナ素子の逆Ｌ型用第１導体と逆Ｌ型用第２導体の長さの和のいずれとも異なることを特徴とする請求項１に記載の周波数共用アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の無線周波数帯域に対応可能な周波数共用アンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
周知の様に無線通信機器には、複数の無線周波数帯域の通信を行なうものがある。例えば、ＦＤＤ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ　ｄｉｖｉｓｉｏｎ　ｄｕｐｌｅｘ）方式では、送信と受信別に、それぞれの無線周波数帯域を用いる。また、ＴＤＤ（ｔｉｍｅ　ｄｉｖｉｓｉｏｎ　ｄｕｐｌｅｘ）方式では、送信と受信で同一の無線周波数帯域を用いるものの、異なる規格（異なる無線周波数帯域）の通信を選択的に行なうことが多く、１つの無線周波数とその２倍の他の無線周波数のいずれでも、送受信を行なうことがある。
【０００３】
一方、小型の携帯用無線通信機器等においては、機器の筐体に収めるべくアンテナの小型化が必要とされ、この小型化のために逆Ｆ型アンテナが広く採用されている。ところが、この逆Ｆ型アンテナの無線周波数帯域幅は、比帯域で数％程度であって狭い。また、一般に、アンテナを小型化する程、その無線周波数帯域が狭くなる。従って、小型の逆Ｆ型アンテナにより、複数の無線周波数帯域の通信を行なうことは困難であった。
【０００４】
このため、例えば図１２に示す様に相互に異なるそれぞれの無線周波数帯域を有する複数の逆Ｆ型アンテナ１０１，１０２をグランド面１０４上に設け、各逆Ｆ型アンテナ１０１，１０２をアンテナスイッチ１０３を介して送受信回路及びベースバンド回路１０５に切り換え接続し、各無線周波数帯域の通信を選択的に行なっていた（特許文献１を参照）。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００１−２５７６１９号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図１２に示す従来の方法では、複数の逆Ｆ型アンテナを相互に離間させて設けるので、それぞれのアンテナの設置スペースが必要となり、小型の通信機器への適用そのものが困難であった。また、各逆Ｆ型アンテナにそれぞれの給電点Ｖａｃを設け、それぞれの給電線を引き回す必要があって、繁雑な作業が必要となり、この点でも小型の通信機器への適用が困難であり、かつコストが上昇した。
【０００７】
そこで、本発明は、上記従来の問題点に鑑みてなされたものであり、設置スペースが小さく、給電点が１つで済み、回路構成が簡単な周波数共用アンテナを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の周波数共用アンテナは、逆Ｆ型の第１アンテナ素子、及び逆Ｌ型の第２アンテナ素子を備え、第１アンテナ素子は、グランド面に略平行な逆Ｆ型用第１導体と、逆Ｆ型用第１導体の一端を給電点に接続する逆Ｆ型用第２導体と、逆Ｆ型用第１導体の両端から外れる部位をグランド面に接続する逆Ｆ型用第３導体とを有し、第２アンテナ素子は、グランド面に略平行な逆Ｌ型用第１導体と、逆Ｌ型用第１導体の一端をグランド面に接続する逆Ｌ型用第２導体とを有している。
【０００９】
この様な構成の本発明の周波数共用アンテナによれば、第１アンテナ素子が逆Ｆ型であって、第２アンテナ素子が逆Ｌ型である。これらのアンテナ素子の形状の設定により、これらのアンテナ素子を相互に接近させて設置することができ、設置スペースを小さくすることができる。また、第１及び第２アンテナ素子を適宜に接近させて、これらのアンテナ素子を結合させることができるので、これらのアンテナ素子の共振周波数を１つの給電点を通じて利用することができる。更に、第１アンテナ素子が逆Ｆ型なので、逆Ｆ型用第３導体の位置を調整することにより、この周波数共用アンテナのインピーダンスマッチングを図ることができる。
【００１０】
また、本発明においては、逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体が略平行である。
【００１１】
この様に逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体を略平行にすれば、この周波数共用アンテナの特性を良好なものに設定することができ、かつ小型化を図ることができる。
【００１２】
更に、本発明においては、グランド面からの逆Ｆ型用第１導体の高さと逆Ｌ型用第１導体の高さが異なっている。そして、逆Ｌ型用第１導体が逆Ｆ型用第１導体よりも上方に配置されている。
【００１３】
この場合は、逆Ｆ型用第１導体の高さと逆Ｌ型用第１導体の高さをそれぞれ適宜に設定することにより、第１及び第２アンテナ素子を適宜に接近させることができ、設置スペースを小さくすることができる。
【００１４】
また、本発明においては、逆Ｆ型用第１導体と逆Ｆ型用第２導体の長さの和が逆Ｌ型用第１導体と逆Ｌ型用第２導体の長さの和とは異なっている。
【００１５】
これにより第１及び第２アンテナ素子の共振周波数を相互に適宜にずらすことができ、それぞれの無線周波数帯域の通信を行なうことが可能になる。
【００１６】
更に、本発明においては、逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体の少なくとも一方の先端をループ状に形成している。
【００１７】
この様に逆Ｆ型用第１導体や逆Ｌ型用第１導体の先端をループ状に形成すれば、第１アンテナ素子や第２アンテナ素子の無線周波数帯域を広げることができる。特に、第１及び第２アンテナ素子間の結合が不足して、第２アンテナ素子の無線周波数帯域が狭くなったときには、逆Ｌ型用第１導体の先端をループ状に形成することにより第２アンテナ素子の無線周波数帯域の拡大を図ることができる。
【００１８】
また、本発明においては、逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体の少なくとも一方の先端にパッチを設けている。
【００１９】
この様に逆Ｆ型用第１導体や逆Ｌ型用第１導体の先端にパッチを設けることによっても、これらの導体の先端をループ状に形成することと同等の作用並びに効果を達成することができる。
【００２０】
更に、本発明においては、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子の少なくとも一方の各導体が板状である。
【００２１】
この様に第１アンテナ素子や第２アンテナ素子の各導体を板状にすれば、第１アンテナ素子や第２アンテナ素子の無線周波数帯域を広げることができる。特に、第１及び第２アンテナ素子間の結合が不足して、第２アンテナ素子の無線周波数帯域が狭くなったときには、第２アンテナ素子の各導体を板状にすることにより第２アンテナ素子の無線周波数帯域の拡大を図ることができる。
【００２２】
また、本発明においては、板状の各導体の幅方向がグランド面に対して略垂直な面に沿っている。
【００２３】
この様に板状の各導体の幅方向がグランド面に対して略垂直な面に沿っていれば、グランド面上での該周波数共用アンテナの設置スペースを小さくすることができる。
【００２４】
更に、本発明においては、逆Ｆ型用第１導体及び逆Ｌ型用第１導体の少なくとも一方の先端を折り曲げている。
【００２５】
この様に逆Ｆ型用第１導体や逆Ｌ型用第１導体の先端を折り曲げれば、設置スペースを小さくすることができる。
【００２６】
また、本発明においては、長さの略等しい複数の第２アンテナ素子を備えている。
【００２７】
この様に長さの略等しい複数の第２アンテナ素子を設けることにより、第２アンテナ素子の無線周波数帯域の更なる拡大を図ることができる。
【００２８】
更に、本発明においては、少なくとも１つの逆Ｌ型の第３アンテナ素子を更に備え、第３アンテナ素子は、グランド面に略平行な逆Ｌ型用第１導体と、逆Ｌ型用第１導体の一端をグランド面に接続する逆Ｌ型用第２導体とを有し、第３アンテナ素子の逆Ｌ型用第１導体と逆Ｌ型用第２導体の長さの和は、第１アンテナ素子の逆Ｆ型用第１導体と逆Ｆ型用第２導体の長さの和、及び第２アンテナ素子の逆Ｌ型用第１導体と逆Ｌ型用第２導体の長さの和のいずれとも異なっている。
【００２９】
この様な逆Ｌ型の第３アンテナ素子を更に備えることによって、３つ以上の共振周波数を１つの給電点を通じて利用することができる。すなわち、利用可能な無線周波数帯域を更に増やすことができる。
【００３０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を添付図面を参照して詳細に説明する。
【００３１】
図１は、本発明の周波数共用アンテナの第１実施形態を示す図である。本実施形態の周波数共用アンテナ１０は、逆Ｆ型の第１アンテナ素子１１と、逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２とを備えている。
【００３２】
第１アンテナ素子１１は、グランド面Ｇに平行な逆Ｆ型用第１導体１３と、逆Ｆ型用第１導体１３の一端１３ａを給電点Ｖａｃに接続する逆Ｆ型用第２導体１４と、逆Ｆ型用第１導体１３の両端から外れる部位１３ｂをグランド面Ｇに接続する逆Ｆ型用第３導体１５とを有している。
【００３３】
尚、グランド面Ｇは、ｘｙ方向に広がっており、グランド面Ｇの法線方向がｚ方向となっている。ｘｙｚ座標系においては、逆Ｆ型用第１導体１３がｘ方向に延び、逆Ｆ型用第２導体１４及び逆Ｆ型用第３導体１５がｚ方向に延びている。
【００３４】
第２アンテナ素子１２は、グランド面Ｇに略平行な逆Ｌ型用第１導体１６と、逆Ｌ型用第１導体１６の一端１６ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体１７とを有している。ｘｙｚ座標系においては、逆Ｌ型用第１導体１６がｘ方向に延び、逆Ｌ型用第２導体１７がｚ方向に延びている。従って、逆Ｌ型用第１導体１６が逆Ｆ型用第１導体１３と平行である。
【００３５】
この様な周波数共用アンテナ１０では、第１アンテナ素子１１が逆Ｆ型であって、第２アンテナ素子１２が逆Ｌ型であるため、第１アンテナ素子１１の外側縁に沿って第２アンテナ素子１２を配置すれば、第１及び第２アンテナ素子１１，１２を接近させることができ、設置スペースを小さくすることができる。また、第１及び第２アンテナ素子１１，１２を適宜に接近させて、第１及び第２アンテナ素子１１，１２を結合させることができるので、第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数を１つの給電点Ｖａｃを通じて利用することができる。つまり、この周波数共用アンテナ１０を第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数に対応する２つの無線周波数帯域で利用することができる。更に、第１アンテナ素子１１が逆Ｆ型であるので、逆Ｆ型用第３導体１５が逆Ｆ型用第１導体１３へ接続される位置を調整することにより、この周波数共用アンテナ１０のインピーダンスマッチングを図ることができる。
【００３６】
また、周波数共用アンテナ１０では、第１アンテナ素子１１の逆Ｆ型用第１導体１３と逆Ｆ型用第２導体１４の長さの和を第２アンテナ素子１２の逆Ｌ型用第１導体１６と逆Ｌ型用第２導体１７の長さの和と異ならせている。ここで、それぞれの長さは、第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数決定する重要な要素である。必要な各共振周波数をｆ１，ｆ２とし、各共振周波数をｆ１，ｆ２に対応するそれぞれの波長をλ１，λ２とすると、第１アンテナ素子１１の逆Ｆ型用第１導体１３と逆Ｆ型用第２導体１４の長さの和を波長λ１の１０％〜４０％に設定し、かつ第２アンテナ素子１２の逆Ｌ型用第１導体１６と逆Ｌ型用第２導体１７の長さの和を波長λ２の１０％〜４０％に設定することが望ましい。これにより、図２のグラフに示す様な各共振周波数ｆ１，ｆ２の２つの谷を有する良好なアンテナ特性を得ることができる。
【００３７】
また、周波数共用アンテナ１０では、第１及び第２アンテナ素子１１，１２が遠すぎても、また近すぎても、周波数共用アンテナ１０の特性が悪化する。そこで、例えば図３（ａ），（ｂ）に示す様に、第１及び第２アンテナ素子１１，１２をｙ方向のみでなく、ｚ方向やｘ方向にも離間させて距離を調整する。つまり、逆Ｆ型用第１導体１３と逆Ｌ型用第１導体１６をｙ方向に加えｚ方向でも離間させ、あるいは、逆Ｆ型用第２導体１４と逆Ｌ型用第２導体１７をｙ方向に加えｘ方向でも離間させることで、第１及び第２アンテナ素子１１，１２間の距離を調整する。あるいは、図４（ａ），（ｂ）に示す様に第１及び第２アンテナ素子１１，１２をｙ方向へは離間せず、逆Ｆ型用第１導体１３と逆Ｌ型用第１導体１６をｚ方向のみで離間させ、逆Ｆ型用第２導体１４と逆Ｌ型用第２導体１７をｘ方向のみで離間させることで、第１及び第２アンテナ素子１１，１２間の距離を調整しても良い。この場合は、第１及び第２アンテナ素子１１，１２がグランド面Ｇに対して垂直な同一面に入るので、グランド面Ｇ上での周波数共用アンテナ１０の設置スペースを最小限にすることができる。
【００３８】
図５は、本発明の周波数共用アンテナの第２実施形態を示す図である。尚、図５において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００３９】
本実施形態の周波数共用アンテナ２０は、図１の逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２の代わりに、逆Ｌ型の第２アンテナ素子２１を備えている。この逆Ｌ型の第２アンテナ素子２１は、ｘ方向に延びる逆Ｌ型用第１導体２２と、逆Ｌ型用第１導体２２の一端２２ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体２３とを有しており、逆Ｌ型用第１導体２２の先端２２ｂにループ２４を形成して接続している。
【００４０】
この様に逆Ｌ型用第１導体２２の先端２２ｂにループ２４を形成すれば、逆Ｌ型の第２アンテナ素子２１の無線周波数帯域を広げることができる。特に、第１及び第２アンテナ素子１１，２１の結合が不足して、第２アンテナ素子２１の無線周波数帯域が狭くなったときには、ループ２４を設けることが有効である。
【００４１】
尚、第１アンテナ素子１１の逆Ｆ型用第１導体１３の先端にループを接続して、第１アンテナ素子１１の無線周波数帯域を広げても良い。
【００４２】
図６は、本発明の周波数共用アンテナの第３実施形態を示す図である。尚、図６において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００４３】
本実施形態の周波数共用アンテナ３０は、図１の逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２の代わりに、逆Ｌ型の第２アンテナ素子３１を備えている。この逆Ｌ型の第２アンテナ素子３１は、ｘ方向に延びる逆Ｌ型用第１導体３２と、逆Ｌ型用第１導体３２の一端３２ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体３３とを有しており、逆Ｌ型用第１導体３２の先端３２ｂにパッチ３４を形成して接続している。
【００４４】
この様に逆Ｌ型用第１導体３２の先端３２ｂにパッチ３４を形成することによっても、図５のループ２４を形成したときと同様の作用並びに効果を達成することができ、逆Ｌ型の第２アンテナ素子３１の無線周波数帯域を広げることができる。
【００４５】
尚、第１アンテナ素子１１の逆Ｆ型用第１導体１３の先端にパッチを接続して、第１アンテナ素子１１の無線周波数帯域を広げても良い。
【００４６】
図７は、本発明の周波数共用アンテナの第４実施形態を示す図である。尚、図７において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００４７】
本実施形態の周波数共用アンテナ４０は、図１の逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２の代わりに、逆Ｌ型の第２アンテナ素子４１を備えている。この逆Ｌ型の第２アンテナ素子４１は、ｘ方向に延びる逆Ｌ型用第１導体４２と、逆Ｌ型用第１導体４２の一端４２ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体４３とを有しており、逆Ｌ型用第１導体４２及び逆Ｌ型用第２導体４３として、ｙ方向に幅広となる板状の導体を用いている。
【００４８】
この様に逆Ｌ型用第１導体４２及び逆Ｌ型用第２導体４３を板状の導体で形成すれば、逆Ｌ型の第２アンテナ素子４１の無線周波数帯域を広げることができる。特に、第１及び第２アンテナ素子１１，４１の結合が不足して、第２アンテナ素子４１の無線周波数帯域が狭くなったときには、板状の導体を用いることが有効となる。
【００４９】
尚、第１アンテナ素子１１を板状の導体で形成して、第１アンテナ素子１１の無線周波数帯域を広げても良い。
【００５０】
図８は、本発明の周波数共用アンテナの第５実施形態を示す図である。尚、図８において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００５１】
本実施形態の周波数共用アンテナ５０は、図１の逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２の代わりに、逆Ｌ型の第２アンテナ素子５１を備えている。この逆Ｌ型の第２アンテナ素子５１は、ｘ方向に延びる逆Ｌ型用第１導体５２と、逆Ｌ型用第１導体５２の一端５２ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体５３とを有しており、逆Ｌ型用第１導体５２及び逆Ｌ型用第２導体５３として、ｚ方向に幅広となる板状の導体を用いている。
【００５２】
この周波数共用アンテナ５０においても、図７の周波数共用アンテナ４０と同様の作用並びに効果を達成することができ、逆Ｌ型の第２アンテナ素子５１の無線周波数帯域を広げることができる。また、逆Ｌ型用第１導体５２及び逆Ｌ型用第２導体５３の幅方向がｚ方向となるので、逆Ｌ型用第１導体５２及び逆Ｌ型用第２導体５３の幅によりグランド面Ｇ上での設置スペースが広がらずに済む。
【００５３】
図９は、本発明の周波数共用アンテナの第６実施形態を示す図である。尚、図９において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００５４】
本実施形態の周波数共用アンテナ６０は、図１の逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２の代わりに、逆Ｌ型の第２アンテナ素子６１を備えている。この逆Ｌ型の第２アンテナ素子６１は、逆Ｌ型用第１導体６２と、逆Ｌ型用第１導体６２の一端６２ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体６３とを有している。逆Ｌ型用第１導体６２は、ｘ方向に延びて、その先端近傍部分６２ｂをグランド面Ｇ側に折り曲げられている。これにより、周波数共用アンテナ６０の設置スペースがｘ方向で縮んで小さくなる。
【００５５】
尚、第１アンテナ素子１１の逆Ｆ型用第１導体１３の先端部分を折り曲げても構わない。
【００５６】
図１０は、本発明の周波数共用アンテナの第７実施形態を示す図である。尚、図１０において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００５７】
本実施形態の周波数共用アンテナ７０は、逆Ｆ型の第１アンテナ素子１１と、２つの逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２とを備えている。
【００５８】
この様に２つの長さの略等しい第２アンテナ素子１２を設けることにより、第２アンテナ素子１２の無線周波数帯域の更なる拡大を図ることができる。更に、３つ以上の長さの略等しい第２アンテナ素子１２を並設すれば、無線周波数帯域をより拡大することができる。
【００５９】
図１１は、本発明の周波数共用アンテナの第８実施形態を示す図である。尚、図１１において、図１のアンテナ１０と同様の作用を果たす部位には同じ符号を付す。
【００６０】
本実施形態の周波数共用アンテナ８０は、逆Ｆ型の第１アンテナ素子１１と、逆Ｌ型の第２アンテナ素子１２と、逆Ｌ型の第３アンテナ素子８１とを備えている。逆Ｌ型の第３アンテナ素子８１は、ｘ方向に延びる逆Ｌ型用第１導体８２と、逆Ｌ型用第１導体８２の一端８２ａをグランド面Ｇに接続する逆Ｌ型用第２導体８３とを有している。
【００６１】
この逆Ｌ型の第３アンテナ素子８１も第１アンテナ素子１１に適宜に接近させて、第１及び第３アンテナ素子１１，８１を結合させ、第３アンテナ素子８１の共振周波数を第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数と共に１つの給電点Ｖａｃを通じて利用する。
【００６２】
この逆Ｌ型の第３アンテナ素子８１の逆Ｌ型用第１導体８２と逆Ｌ型用第２導体８３の長さの和は、第１アンテナ素子１１の逆Ｆ型用第１導体１３と逆Ｆ型用第２導体１４の長さの和、及び第２アンテナ素子１２の逆Ｌ型用第１導体１６と逆Ｌ型用第２導体１７の長さの和のいずれとも異なる。従って、第３アンテナ素子８１の共振周波数は、第１及び第２アンテナ素子１１，１２の共振周波数のいずれとも異なる。このため、この周波数共用アンテナ８０を第１、第２、及び第３アンテナ素子１１，１２，８１の共振周波数に対応する３つの無線周波数帯域で利用することができる。
【００６３】
また、アンテナ素子として、第１及び第２導体の長さの和が他の各アンテナ素子とは異なるものを更に付加すれば、送受信できる無線周波数帯域の数を更に増やすことができる。
【００６４】
尚、本発明は、上記各実施形態に限定されるものではなく、多様に変形することができる。例えば、上記各実施形態を適宜に組み合わせても構わない。
【００６５】
【発明の効果】
以上説明した様に本発明によれば、第１アンテナ素子を逆Ｆ型に設定し、第２アンテナ素子を逆Ｌ型に設定したことから、これらのアンテナ素子を相互に接近させて設置することができ、設置スペースを小さくすることができる。また、第１及び第２アンテナ素子を適宜に接近させて、これらのアンテナ素子を結合させるので、これらのアンテナ素子の共振周波数を１つの給電点を通じて利用することができる。更に、第１アンテナ素子が逆Ｆ型であるので、逆Ｆ型用第３導体の位置を調整することにより、この周波数共用アンテナのインピーダンスマッチングを図ることができる。
【００６６】
また、第１及び第２アンテナ素子の少なくとも一方の先端にループやパッチを設けたり、第１アンテナ素子や第２アンテナ素子の各導体を板状にしているので、無線周波数帯域を広げることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の周波数共用アンテナの第１実施形態を示す図である。
【図２】図１の周波数共用アンテナの特性を示すグラフである。
【図３】（ａ）及び（ｂ）は、　図１の第１及び第２アンテナ素子の配置態様の一例を示す図である。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は、　図１の第１及び第２アンテナ素子の配置態様の他の例を示す図である。
【図５】本発明の周波数共用アンテナの第２実施形態を示す図である。
【図６】本発明の周波数共用アンテナの第３実施形態を示す図である。
【図７】本発明の周波数共用アンテナの第４実施形態を示す図である。
【図８】本発明の周波数共用アンテナの第５実施形態を示す図である。
【図９】本発明の周波数共用アンテナの第６実施形態を示す図である。
【図１０】本発明の周波数共用アンテナの第７実施形態を示す図である。
【図１１】本発明の周波数共用アンテナの第８実施形態を示す図である。
【図１２】従来のアンテナの一例を示す図である。
【符号の説明】
１０，２０，３０，４０，５０，６０，７０，８０　　周波数共用アンテナ
１１　　逆Ｆ型の第１アンテナ素子
１２，２１，３１，４１，５１，６１　　逆Ｌ型の第２アンテナ素子
１３　　逆Ｆ型用第１導体
１４　　逆Ｆ型用第２導体
１５　　逆Ｆ型用第３導体
１６，２２，３２，４２，５２，６２，８２　　逆Ｌ型用第１導体
１７，２３，３３，４３，５３，６３，８３　　逆Ｌ型用第２導体
２４　　ループ
３４　　パッチ
８１　　第３アンテナ素子
【図１】
2004129062.tif 000003
【図２】
2004129062.tif 000004
【図３】
2004129062.tif 000005
【図４】
2004129062.tif 000006
【図５】
2004129062.tif 000007
【図６】
2004129062.tif 000008
【図７】
2004129062.tif 000009
【図８】
2004129062.tif 000010
【図９】
2004129062.tif 000011
【図１０】
2004129062.tif 000012
【図１１】
2004129062.tif 000013
【図１２】
2004129062.tif 000014