(57)【要約】【課題】ハードウェアへの負担を軽減するための画像データ転送の実行制御を行う画像形成装置を提供する。【解決手段】各デバイス間でのデータ転送で使用する単位時間当たりの転送量が、画像バスのハード的な最大許容量に対してどれくらいの割合を占めるかを表す画像バス占有率を計算する手段を画像形成装置のコントローラ部に備えた。現在実行中の全データ転送の画像バス占有率にこれから実行しようとするデータ転送の画像バス占有率を加算した合計バス占有率が最大許容量を超えてしまうと判断された場合は、前記コントローラ部においてこのデータ転送の開始を待たせるように制御することで、ハードウェアに負担をかけることなく、データ破損、転送／通信速度の劣化、もしくは通信不能状態に陥るなどの重大な問題を防ぐ。【選択図】        図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データを読み取る機能を有した読取手段と、画像を印刷する機能を有した印刷手段と、画像データを記憶し、蓄積する記憶手段とを備え、前記読取手段が読み取った画像データを前記記憶手段に蓄積する場合と、前記記憶手段に蓄積された画像データを前記印刷手段が印刷する場合にハード的に共通なＩ／Ｆ（以後、画像バスと呼ぶ）を利用してデータ転送を行う転送制御手段を備える画像形成装置であって、
前記転送制御手段は、これから実行しようとするデータ転送、および現在実行中の全データ転送における単位時間当たりの転送量が、前記画像バスのハード的な最大許容量に対してどれくらいの割合を占めるか（以後、占有率と呼ぶ）を計算する計算手段を備え、
前記計算手段は、現在実行中の全データ転送の占有率にこれから実行しようとするデータ転送の占有率を加算したときに、最大許容量を超えてしまうと判断した場合は、前記転送制御手段は該データ転送の開始を待たせるように制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記計算手段は、現在実行中の全データ転送の占有率にこれから実行しようとするデータ転送の占有率を加算したときに、最大許容量を超えてしまうと判断された場合、前記転送制御手段は該データ転送の開始を個々の画像データ単位で待たせるように制御することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記計算手段は、現在実行中の全データ転送の占有率にこれから実行しようとするデータ転送の占有率を加算したときに、最大許容量を超えてしまうと判断された場合、前記転送制御手段は該データ転送の開始をまとまった画像データ束（以後、ジョブと呼ぶ）単位で待たせるように制御することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記転送制御手段は、個々の画像データ転送における前記画像バス占有終了のタイミングで、待たされている画像データの転送制御を行っており、前記計算手段がデータ転送に必要な占有率を算出したときに、前記転送制御手段はすぐに画像データを転送実行するように制御することを特徴とする請求項１から３の何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記転送制御手段は、現在実行中のジョブが少なくとも１つ以上終了した時点で、待たされている画像データの転送制御を行っており、前記計算手段がデータ転送に必要な占有率を算出したときに、前記転送制御手段はすぐに画像データを転送実行するように制御することを特徴とする請求項１から３の何れか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、画像形成装置に関するものであり、特に画像データの転送の実行制御に係る画像形成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年の画像形成装置においては、ＦＡＸ／コピー／プリンタ／スキャナなどの複数の動作モードを搭載したものも多くなってきており、一台の画像形成装置にて、スキャナ装置とプロッタ装置を別々の用途で同時に動作させることが可能となっている。またこれら以外にも、内部／外部記憶装置への画像データ蓄積、圧縮／変換機への画像データ転送など、これまで以上にさまざまな形態で画像データの受け渡しが行われるケースが想定されるが、ハード的な制約からこれらを全て同一のＩ／Ｆでまかなっていることが多い。そのため、このような構成で同時に複数の画像データの受け渡しが行われた場合、これまでのように単純に要求されたタイミングで順番に画像データ転送を実行してしまうと、ハード的なＩ／Ｆの許容量をオーバーしてしまうことが危惧される。
【０００３】
この許容量は単位時間当たりに受け渡しが可能なデータサイズで表すことができ、ハード的な規格によって制限が設けられるものである。したがってこの制限を越えるサイズのデータ転送を同時に行った場合、データ破損、転送／通信速度の劣化、もしくは通信不能状態に陥ることもあり、極めて重大な問題が発生する可能性がある。これを回避するためには、同時に発生しうる全ての画像データ転送量から必要十分な許容量を求め、それを上回るハード構成を使用する方法が考えられる。しかし実際はこのような最悪値となる動作モードは稀であり、通常は最悪値を大幅に下回る許容量で事足りることが多いため、コスト的な面から見ても単純にハード構成だけで解決するのはあまり望ましくなかった。
【０００４】
したがってこれを回避するため、特許文献１に記載の技術のように、共有バスに接続されたＤＭＡコントローラおよびプロセッサを有し、前記ＤＭＡコントローラより行われるＤＭＡを制御する画像形成装置において、複数の画像データ転送要求が為された場合に、現在のバス使用率および今回のデータ転送レートからＤＭＡの起動タイミングを制御することで、複数の画像データ転送要求が為された場合に、現在のバス使用率および今回のデータ転送レートからＤＭＡの起動タイミングを待たせるような方法が考えられていた。
【０００５】
【特許文献１】
特開平１１−０５３３００号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところがこの方法では、一般的に画像形成装置における画像データ転送はＤＭＡコントローラ以外のハードウェアにおいても同期を取っているため、ＤＭＡの起動を遅らせることによってそれ以外のハードウェアが準備状態（スキャナランプ点灯状態など）のまま待たされることになり、その分の負担がハードウェアにかかってしまっているという問題があった。
【０００７】
そこで本発明では、コントローラ部に個々のデータ転送で使用する単位時間当たりの転送量を計算する手段を設け、データ転送を開始する前にハード的な許容量を上回るかどうか判断して、もし上回る場合はデータ転送の開始を待たせることで、ハードウェアに負担をかけることなく、未然にこのような問題の発生を防ぐことを目的とする。
【０００８】
また本発明の実現方法の１つとして、個々の画像データ単位に制御することで、ハード的な許容量を超えることなく、複数の画像データ転送動作を並行処理することを目的とする。
【０００９】
また本発明の実現方法の１つとして、まとまった画像データ束単位に制御することで、ハード的な許容量を超えることなく、複数の画像データ転送動作を排他管理することを目的とする。
【００１０】
また本発明の実現方法の一つとして、待たせておいたデータ転送に必要な占有率が得られればすぐに実行するように制御することで、ハード的な許容量を超えることなく、なるべく早いタイミングで実行することを目的とする。
【００１１】
また本発明の実現方法の一つとして、現在実行中のジョブに割り込ませることなく、複数の画像データ転送動作を排他管理することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
かかる目的を解決するため、請求項１に記載の発明は、画像データを読み取る機能を有した読取手段と、画像を印刷する機能を有した印刷手段と、画像データを記憶し、蓄積する記憶手段とを備え、読取手段が読み取った画像データを記憶手段に蓄積する場合と、記憶手段に蓄積された画像データを印刷手段が印刷する場合にハード的に共通なＩ／Ｆ（以後、画像バスと呼ぶ）を利用してデータ転送を行う転送制御手段を備える画像形成装置であって、転送制御手段は、これから実行しようとするデータ転送、および現在実行中の全データ転送における単位時間当たりの転送量が、画像バスのハード的な最大許容量に対してどれくらいの割合を占めるか（以後、占有率と呼ぶ）を計算する計算手段を備え、計算手段は、現在実行中の全データ転送の占有率にこれから実行しようとするデータ転送の占有率を加算したときに、最大許容量を超えてしまうと判断した場合は、転送制御手段は該データ転送の開始を待たせるように制御することを特徴とする。
【００１３】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の画像形成装置において、計算手段は、現在実行中の全データ転送の占有率にこれから実行しようとするデータ転送の占有率を加算したときに、最大許容量を超えてしまうと判断された場合、転送制御手段は該データ転送の開始を個々の画像データ単位で待たせるように制御することを特徴とする。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の画像形成装置において、計算手段は、現在実行中の全データ転送の占有率にこれから実行しようとするデータ転送の占有率を加算したときに、最大許容量を超えてしまうと判断された場合、転送制御手段は該データ転送の開始をまとまった画像データ束（以後、ジョブと呼ぶ）単位で待たせるように制御することを特徴とする。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項１から３の何れか１項に記載の画像形成装置において、転送制御手段は、個々の画像データ転送における画像バス占有終了のタイミングで、待たされている画像データの転送制御を行っており、計算手段がデータ転送に必要な占有率を算出したときに、転送制御手段はすぐに画像データを転送実行するように制御することを特徴とする。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、請求項１から３の何れか１項に記載の画像形成装置において、転送制御手段は、現在実行中のジョブが少なくとも１つ以上終了した時点で、待たされている画像データの転送制御を行っており、計算手段がデータ転送に必要な占有率を算出したときに、転送制御手段はすぐに画像データを転送実行するように制御することを特徴とする。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
【００１８】
図１は、本発明の一実施例であるデジタル複写機の概略を説明したものである。
本例で説明するデジタル複写機は、複写機本体（Ｉ  ）と、自動原稿送り装置［ＡＤＦ］（ＩＩ）と、ステープラ及びシフトトレイ付きのフィニッシャ（ＩＩＩ  ）と、両面反転排紙ユニット（ＩＶ）と、拡張給紙トレイ（Ｖ  ）と、大容量給紙トレイ［ＬＣＴ］（ＶＩ）及び１ビン排紙トレイ（ＶＩＩ  ）の７つのユニットから構成されている。
【００１９】
前記複写機本体（Ｉ  ）は、スキャナ部、書き込み部、感光体部、現像部、定着部、転写部、ならびに給紙部などを備えている。また、この装置は、マルチファンクション機能を有しており、コピー機能以外にプリンタ機能、スキャナ機能、ＦＡＸ機能も備わっており、ＰＣ（ＶＩＩＩ）からの印刷およびスキャン要求、ＦＡＸ回線（ＩＸ）からの印刷要求を受信した場合にも、要求に応じた画像形成を行えるようになっている。
【００２０】
図２に、本実施形態の画像形成装置のブロック図の一例を示す。
画像形成装置は、コントローラにより制御されており、コントローラには、操作部制御、プリンタ制御、スキャナ制御が接続されている。また、スキャナ制御にはＤＦ制御、プリンタ制御にはフィニッシャ制御が接続されている。図示していないが、スキャナ制御には、画像処理制御も内蔵されている。
【００２１】
コントローラは、制御プログラムが記憶されているＲＯＭ、実際に処理を行うＣＰＵ、様々な処理を実施可能とするＡＳＩＣ、プログラム実行用及び画像データフレームメモリにも使用されるメモリ、及び大量の画像データを蓄積するためのＨＤＤ装置で構成されている。先のＡＳＩＣには、操作部とのＩ／Ｆ及びネットワークとのＩ／Ｆ、更にＦＡＸとの電話回線Ｉ／Ｆの接続が可能になっており、また、スキャナ及びプリンタに対してもメモリを介してコマンド及び画像データのやりとりを実施することが可能となっている。
【００２２】
スキャナからフレームメモリへの画像データ転送用ビデオＩ／Ｆとフレームメモリからプリンタへの画像データ転送用ビデオＩ／Ｆはハード的に同じデータ線を利用している。また、同Ｉ／Ｆは画像データだけでなく、コマンドデータも転送可能としている。
【００２３】
以下では本発明の実施例について説明する。
【００２４】
まず表１に動作モード毎の画像バス占有率を示す。ここでは単位時間当たりの転送量を計算するに当たって必要な転送モードの一部（アプリケーション、解像度、階調数）と、それぞれの画像バスＩ／Ｆのハード的な最大許容量に対する割合（占有率）の一例を示している。データ転送中はこれに従って一定の画像バスを使用するため、複数のデータ転送におけるデータ同士が干渉しないようにするためには、すべてのデータ転送の合計占有率が１００％を超えないように制御しなければならない。
【００２５】
【表１】
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【００２６】
ただし本実施例ではデータ転送が行われるデバイスをメモリ⇔スキャナ間、メモリ⇔プロッタ間の２つに限定し、同じデバイスを使用するデータ転送では複数のＤＭＡが同時に起動されることがないものとする。また異なるデバイスを使用するデータ転送ではＤＭＡが独立に起動でき、並行動作が保証されるものとする。これを図３（上側）に示す。
【００２７】
さらにそれらデバイス毎のデータ転送の占有率を合計したものを図３（下側）に示す。ここで画像データ転送に関しては単純にデバイス毎の占有率を足せばよいが、同Ｉ／Ｆを使用してデバイス間におけるコマンドのやりとりを可能とするため、あらかじめ固定で１０％のマージンを設け、これを合計値に加えるものとする。
【００２８】
図３（下側）のように合計の占有率が１００％以下となっていれば正常な画像データ転送を保証できるが、本実施例を適用しない場合は、図４のように１００％を超えてしまいデータの混在、上書き、溢れなどが発生するか、ＤＭＡコントローラによる排他制御を行った場合でもハードウェアに負担がかかる可能性が生ずる。
【００２９】
例えば表１の例では、プリンタの解像度：１２００ｄｐｉの印刷（占有率：３２％）と、スキャナの解像度：６００ｄｐｉの読み取り（占有率：８０％）による画像データ転送を同時に行おうとした場合、３２％＋８０％＋１０％（固定部分）で許容量をオーバーしてしまう組合せが考えられる。
【００３０】
図５に本実施例を適用した場合のデータ転送の排他制御を表している。合計バス占有率が１００％を超えてしまう場合は、異なるデバイスを使用するデータ転送においても、同時にデータ転送を行わないように一方を待たせることで、結果としてデータ転送の排他、すなわち画像バスの許容量をオーバーしないように制御することができる。これによっていかなる場合であっても、ハードウェアに負担をかけることなく、データの混在、上書き、溢れなどの重大な問題を回避することができる。
【００３１】
以下に、図６〜９のフローチャートにて画像データの転送の制御動作およびそれに応じた転送の実行動作の処理手順を示す。
【００３２】
本実施形態はコントローラ部での制御であるため、アプリケーションから画像データ転送の実行要求を受け付けることによって初めて機能する。まずアプリケーションからの新たな画像データ転送要求がある場合（６−１）、表１に従って該当する動作モードによる画像バス占有率を計算し（６−２）、現在実行中の全てのデータ転送で使用されている画像バス占有率およびコマンドのやりとりをするための固定部分１０％を加えた合計バス占有率を求め（６−３）、その計算結果が１００％を超える値であれば（６−４）、今回要求を受け付けた画像データ転送の実行を保留する（６−６）。もし１００％以内であれば、実行可能と判断しすぐにデータ転送を実行指示する（６−５）。
【００３３】
以上の手順により、データ破損、転送／通信速度の劣化、もしくは通信不能状態に陥るなどの重大な問題を発生させることなく、転送要求を受け付けてからできるだけ早いタイミングで実行することができる。
【００３４】
このように画像データ転送要求を受け付けるたびに実行／保留の判断を行うこともできるが、動作モードの異なる複数のジョブを画像データ単位で切り替えて実行する多くの場合、その切り替え毎にデバイス設定によるタイムロスが発生する。したがってより効率的に短時間でトータルのデータ転送を完了するため、できる限りジョブの切り替えを押さえるようにした場合のフローチャートが図７である。
【００３５】
アプリケーションからの新たな画像データ転送要求がある場合（７−１）でも、同一ジョブで既に保留中の画像データ転送がある場合には（７−２）、無条件で保留する。このように制御することによってジョブ単位でまとめて実行を保留することができる。同一ジョブで保留中の画像データ転送がなければ図６の場合と同様であり、表１に従って該当する動作モードによる画像バス占有率を計算し（７−３）、現在実行中の全てのデータ転送で使用されている画像バス占有率およびコマンドのやりとりをするための固定部分１０％を加えた合計バス占有率を求め（７−４）、その計算結果が１００％を超える値であれば（７−５）、今回要求を受け付けた画像データ転送の実行を保留する（７−７）。もし１００％以内であれば、実行可能と判断しすぐにデータ転送を実行指示する（７−６）。
【００３６】
以上の手順により、画像データ束単位でジョブを切り替えるようにすることで切り替え毎のタイムロスを減らし、トータルのデータ転送時間を短縮することができる。
【００３７】
上記のように実行が保留された画像データ転送は、所定のタイミングで必要な画像バス占有率が得られれば実行してやる必要がある。
【００３８】
これを個々の画像データ転送における画像バス占有終了のタイミングで行った場合のフローチャートが図８である。
現在実行中のデータ転送における画像バス占有状態を常に監視し、画像バスの占有率に変化があれば（８−１）、保留中の画像データ転送があるか否かをチェックし（８−２）、なければ何もせずに抜ける。保留中の画像データ転送があれば、表１に従って該当する動作モードによる画像バス占有率を計算し（８−３）、現在実行中の全てのデータ転送で使用されている画像バス占有率およびコマンドのやりとりをするための固定部分１０％を加えた合計バス占有率を求め（８−４）、その計算結果が１００％を超える値であれば（８−５）、何もせずに抜ける。もし１００％以内であれば、実行可能と判断しデータ転送を実行指示する（８−６）。
【００３９】
以上の手順により、転送要求を受け付けてからできるだけ早いタイミングで実行することができる。
【００４０】
さらにジョブが終了したタイミングで行った場合のフローチャートを図９に示す。
現在実行中のジョブのうち、いずれかのジョブが終了した場合（９−１）、保留中の画像データ転送があるか否かをチェック（９−２）するようにしたものである。それ以降は図８と同様であり、保留中の画像データ転送がなければ何もせずに抜け、あれば表１に従って該当する動作モードによる画像バス占有率を計算し（９−３）、現在実行中の全てのデータ転送で使用されている画像バス占有率およびコマンドのやりとりをするための固定部分１０％を加えた合計バス占有率を求め（９−４）、その計算結果が１００％を超える値であれば（９−５）、何もせずに抜ける。もし１００％以内であれば、実行可能と判断しデータ転送を実行指示する（９−６）。
【００４１】
図８における実行指示の処理手順ではまとまった画像データ束に関係なく画像データ単位で割り込ませるため、ジョブを切り替える度にタイムロスが発生する可能性があったが上述の手順によれば、ジョブの終了を切り替えのタイミングとすることで切り替え毎のタイムロスを減らし、トータルのデータ転送時間を短縮することができる。
【００４２】
【発明の効果】
本発明によれば、ハード構成によって解決するためにコストを上げることなく、またハードウェアに負担をかけることなく、データ破損、転送／通信速度の劣化、もしくは通信不能状態に陥るなどの重大な問題を防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】デジタル複写機の外観図である。
【図２】画像形成装置のブロック図の一例である。
【図３】メモリデバイス⇔スキャナデバイス間、メモリデバイス⇔プロッタデバイス間でのデータ転送に関する画像バス占有率のグラフ（上側）と、それらの合計画像バス占有率のグラフ（下側）である。
【図４】図３のグラフにて、本実施例を適用しないときの各画像バス占有率のグラフである。
【図５】図３のグラフにて、本実施例を適用したときの各画像バス占有率のグラフである。
【図６】本実施例のデータ転送の排他制御処理に関するフローチャートの一例である。
【図７】本実施例のデータ転送の排他制御処理に関するフローチャートの一例である。
【図８】本実施例のデータ転送の実行処理に関するフローチャートの一例である。
【図９】本実施例のデータ転送の実行処理に関するフローチャートの一例である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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