(57)【要約】【課題】　防振撮影が可能で、ＦＮＯが凡そ４以下の大口径比内焦式望遠ズームレンズを提供する。【解決手段】　物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、前記Ｇ２と前記Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行い、前記Ｇ４は、物体側より順に、正屈折力を有する第４レンズ群前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する第４レンズ群中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する第４レンズ群後群Ｇ４ｒより構成し、前記Ｇ４ｍを光軸と垂直に偏心させて防振補正を行い、正屈折力を有する前記Ｇ１を、像面に対して光軸方向に固定である第１レンズ群前群Ｇ１ｆ、可動である第１レンズ群中群Ｇ１ｍ、固定である第１レンズ群後群Ｇ１ｒとで構成し、前記Ｇ１ｍを光軸方向に移動させて近距離合焦を行う構成。【選択図】図１
2004145304.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
　物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群、負屈折力を有する第２レンズ群、正屈折力を有する第３レンズ群、正屈折力を有する第４レンズ群とを備え、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とを光軸に沿って移動させて変倍を行う所謂４群アフォーカルズームレンズにおいて、
　前記第１レンズ群は、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群前群、負屈折力を有する第１レンズ群中群、正屈折力を有する第１レンズ群後群より構成し、
　前記第４レンズ群には、屈折力を持ったレンズ部分が３つあり、前記屈折力を持った３つのレンズ部分は、物体側より順に、正屈折力を有する第４レンズ群前群、負屈折力を有する第４レンズ群中群、正屈折力を有する第４レンズ群後群であり、
　前記第1レンズ群前群は、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個を含み、
　前記第1レンズ群中群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、
　前記第1レンズ群後群は、正屈折力のレンズ１個を含み、
　前記第1レンズ群中群を光軸方向に移動させて近距離合焦する構成とし、
　前記第４レンズ群前群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、
　前記第４レンズ群中群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ２個を含み、
　前記第４レンズ群後群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、
　前記第４レンズ群中群を光軸と垂直に偏心させて結像位置を変位する構成とし、
　前記第１レンズ群の最大有効径をΦ１、前記第１レンズ群前群の焦点距離をＦ１ｆ、前記第１レンズ群中群の焦点距離をＦ１ｍ、前記第１ンズ群後群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の望遠端状態での合成焦点距離をＦ１ｒ２３４ｔとする場合、
　以下の条件を満足する事を特徴とする大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
２．５＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ１ｒ２３４ｔ）／（Ｆ１ｍ×Φ１）｜＜５．０
【請求項２】
　前記第４レンズ群の焦点距離をＦ４、前記第１レンズ群前群の焦点距離をＦ１ｆ、前記第１レンズ群中群と前記第１ンズ群後群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の望遠端状態での合成焦点距離をＦ１ｍｒ２３ｔ、前記第１レンズ群の焦点距離をＦ１、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の望遠端状態での合成焦点距離をＦ２３ｔ、前記第１レンズ群後群の焦点距離をＦ１ｒ、前記第４レンズ群前群の焦点距離をＦ４ｆ、前記第４レンズ群中群の焦点距離をＦ４ｍ、前記第４レンズ群後群の焦点距離をＦ４ｒとする場合、
　以下の条件を満足する事を特徴とする請求項１に記載の大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
２．５＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ４）／（Ｆ１ｍｒ２３ｔ×Φ１）｜＜５．０
２．５＜｜（Ｆ１×Ｆ４）／（Ｆ２３ｔ×Φ１）｜＜５．０
２．５＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ１ｒ×Ｆ４）／（Ｆ１ｍ×Ｆ２３ｔ×Φ１）｜＜５．０
０．７＜｜（Ｆ４×Ｆ４ｍ）／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ）｜＜１．３
【請求項３】
　全光学系の望遠端状態での焦点距離をＦｔ、前記第１レンズ群後群の最大有効径をΦ１ｒ、前記第４レンズ群前群の最大有効径をΦ４ｆ、前記第４レンズ群中群の最大有効径をΦ４ｍとする場合、
　以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１または２に記載の大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
0.025＜｜（Ｆｔ×Φ４ｆ）／（Ｆ４×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.045
0.025＜｜（Ｆ１×Φ４ｆ）／（Ｆ２３ｔ×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.045
0.020＜｜（Ｆ１ｆ×Φ１ｒ）／（Ｆ１ｍ×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.070
0.025＜｜（Ｆ１ｒ×Φ４ｆ）／（Ｆ２３ｔ×Φ１ｒ×Φ４ｍ）｜＜0.045
【請求項４】
　前記第１レンズ群後群のｄ線における平均屈折率をＮｄ１ｒとする場合、
　以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１または２または３に記載の大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
０．００３１＜１／（Ｎｄ1ｒ×Ｆ１ｒ）＜０．００３９
【請求項５】
　前記第１レンズ群前群の最も物体側のレンズは物体側に凸面形状のメニスカス負レンズであり、焦点距離をＦＬ１１、ｄ線における屈折率をＮｄＬ１１とする場合、
　以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１から４のいずれか１項に記載の大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
−０．００６０＜１／（ＮｄＬ１１×ＦＬ１１）＜−０．０００５０
【請求項６】
　前記第４レンズ群前群は、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成り、前記第４レンズ群後群は、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成る事を特徴とする、請求項１から５のいずれか１項に記載の大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
【請求項７】
　前記第４レンズ群前群と前記第４レンズ群中群との間に視野絞りを有することを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の大口径比内焦式望遠ズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、１眼レフレックスカメラや電子スチルカメラなどに好適な防振補正可能である合焦用対物レンズに関し、特に大口径比内焦式望遠ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
　従来、１眼レフレックスカメラや電子スチルカメラなどに適用可能であって、Ｆナンバーが５．８以上で、防振機能を備えたズームレンズが開示されている（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開平１０−９０５９９号公報（第５頁、第７図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
　しかしながら、上記開示例では、望遠端のＦナンバー（ＦＮＯ）は５．８５〜８．２７と非常に暗く、ＦＮＯが４以下のより明るいズームレンズが望まれている。
【０００４】
　本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、優れた光学性能を維持しつつ防振撮影が可能であり、ＦＮＯが凡そ４以下である大口径比内焦式望遠ズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
　前記課題を解決する為に、本発明は、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群、負屈折力を有する第２レンズ群、正屈折力を有する第３レンズ群、正屈折力を有する第４レンズ群とを備え、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とを光軸に沿って移動させて変倍を行う所謂４群アフォーカルズームレンズにおいて、前記第１レンズ群は、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群前群、負屈折力を有する第１レンズ群中群、正屈折力を有する第１レンズ群後群より構成し、前記第４レンズ群には、屈折力を持ったレンズ部分が３つあり、前記屈折力を持った３つのレンズ部分は、物体側より順に、正屈折力を有する第４レンズ群前群、負屈折力を有する第４レンズ群中群、正屈折力を有する第４レンズ群後群であり、前記第1レンズ群前群は、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記第1レンズ群中群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記第1レンズ群後群は、正屈折力のレンズ１個を含み、前記第1レンズ群中群を光軸方向に移動させて近距離合焦する構成とし、前記第４レンズ群前群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記第４レンズ群中群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ２個を含み、前記第４レンズ群後群は、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記第４レンズ群中群を光軸と垂直に偏心させて結像位置を変位する構成とし、前記第１レンズ群の最大有効径をΦ１、前記第１レンズ群前群の焦点距離をＦ１ｆ、前記第１レンズ群中群の焦点距離をＦ１ｍ、前記第１ンズ群後群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の望遠端状態での合成焦点距離をＦ１ｒ２３４ｔとする場合、以下の条件を満足する事を特徴とする大口径比内焦式望遠ズームレンズを提供する。
２．５＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ１ｒ２３４ｔ）／（Ｆ１ｍ×Φ１）｜＜５．０
　また、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、前記第４レンズ群の焦点距離をＦ４、前記第１レンズ群前群の焦点距離をＦ１ｆ、前記第１レンズ群中群と前記第１ンズ群後群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の望遠端状態での合成焦点距離をＦ１ｍｒ２３ｔ、前記第１レンズ群の焦点距離をＦ１、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の望遠端状態での合成焦点距離をＦ２３ｔ、前記第１レンズ群後群の焦点距離をＦ１ｒ、前記第４レンズ群前群の焦点距離をＦ４ｆ、前記第４レンズ群中群の焦点距離をＦ４ｍ、前記第４レンズ群後群の焦点距離をＦ４ｒとする場合、以下の条件を満足する事が好ましい。
２．５＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ４）／（Ｆ１ｍｒ２３ｔ×Φ１）｜＜５．０
２．５＜｜（Ｆ１×Ｆ４）／（Ｆ２３ｔ×Φ１）｜＜５．０
２．５＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ１ｒ×Ｆ４）／（Ｆ１ｍ×Ｆ２３ｔ×Φ１）｜＜５．０
０．７＜｜（Ｆ４×Ｆ４ｍ）／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ）｜＜１．３
　また、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、全光学系の望遠端状態での焦点距離をＦｔ、前記第１レンズ群後群の最大有効径をΦ１ｒ、前記第４レンズ群前群の最大有効径をΦ４ｆ、前記第４レンズ群中群の最大有効径をΦ４ｍとする場合、以下の条件を満足する事が好ましい。
0.025＜｜（Ｆｔ×Φ４ｆ）／（Ｆ４×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.045
0.025＜｜（Ｆ１×Φ４ｆ）／（Ｆ２３ｔ×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.045
0.020＜｜（Ｆ１ｆ×Φ１ｒ）／（Ｆ１ｍ×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.070
0.025＜｜（Ｆ１ｒ×Φ４ｆ）／（Ｆ２３ｔ×Φ１ｒ×Φ４ｍ）｜＜0.045
　また、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、　前記第１レンズ群後群のｄ線における平均屈折率をＮｄ１ｒとする場合、以下の条件を満足する事が好ましい。
０．００３１＜１／（Ｎｄ1ｒ×Ｆ１ｒ）＜０．００３９
　また、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、前記第１レンズ群前群の最も物体側のレンズは物体側に凸面形状のメニスカス負レンズであり、焦点距離をＦＬ１１、ｄ線における屈折率をＮｄＬ１１とする場合、以下の条件を満足する事が好ましい。
−０．００６０＜１／（ＮｄＬ１１×ＦＬ１１）＜−０．０００５０
　また、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、前記第４レンズ群前群は、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成り、前記第４レンズ群後群は、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成る事が好ましい。
【０００６】
　また、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、前記第４レンズ群前群と前記第４レンズ群中群との間に視野絞りを有することが好ましい。
【発明の効果】
【０００７】
　本発明によれば、優れた光学性能を維持しつつ防振撮影が可能であり、ＦＮＯが凡そ４以下である大口径比内焦式望遠ズームレンズを提供することができる。
【０００８】
　また、望遠端焦点距離が３００ｍｍ以上、変倍比が１．７倍以上、手にかかる部分の光学系の有効径を可能な限り細くし、携帯性を良好にした大口径比内焦式望遠ズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
　以下、本発明の実施の形態にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズについて説明する。
【００１０】
　本発明の実施の形態では、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行う所謂４群アフォーカルズームレンズである。
【００１１】
　第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、正屈折力を有する第１レンズ群前群Ｇ１ｆ、負屈折力を有する第１レンズ群中群Ｇ１ｍ、正屈折力を有する第１レンズ群後群Ｇ１ｒより構成されている。
【００１２】
　第１レンズ群前群Ｇ１ｆは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個を含み、第１レンズ群中群Ｇ１ｍは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、第１レンズ群後群Ｇ１ｒは、正屈折力のレンズ１個を含み、第１レンズ群中群Ｇ１ｍを光軸方向に移動させて近距離合焦する構成としている。
【００１３】
　第４レンズ群Ｇ４には、屈折力を持ったレンズ部分が３つあり、これら屈折力を持った３つのレンズ部分は、物体側より順に、正屈折力を有する第４レンズ群前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する第４レンズ群中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する第４レンズ群後群Ｇ４ｒより構成されている。
【００１４】
　第４レンズ群前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、第４レンズ群中群Ｇ４ｍは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ２個を含み、第４レンズ群後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、第４レンズ群中群Ｇ４ｍを光軸と垂直に偏心させて結像位置を変位する構成としている。このようにして、大口径比内焦式望遠ズームレンズが構成されている。
【００１５】
　本発明の実施の形態では、優れた光学性能を維持しつつ防振撮影が可能であり、望遠端焦点距離が３００ｍｍ以上、変倍比が１．７倍以上、Ｆナンバーが凡そ４以下である事を達成するために、以下の条件式（１）を満足している。
（１）　2.5＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ１ｒ２３４ｔ）／（Ｆ１ｍ×Φ１）｜＜5.0
　ここで、第１レンズ群Ｇ１の最大有効径をΦ１、第１レンズ群前群Ｇ１ｆの焦点距離をＦ１ｆ、第１レンズ群中群Ｇ１ｍの焦点距離をＦ１ｍ、第１レンズ群後群Ｇ１ｒと第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の望遠端状態での合成焦点距離をＦ１ｒ２３４ｔで示している。
【００１６】
　条件式（１）の上限値を上回ると、合焦群の有効径が大きくなり迅速なＡＦ合焦の妨げとなり好ましくない。条件式（１）の下限値を下回ると、近距離合焦の為のフォーカシング群移動量が大きくなり好ましくない。ここで、上限値を４．５とすれば、合焦群の有効径が比較的小さくなり好ましい。下限値を３．０とすれば、近距離合焦の為のフォーカシング群移動量が比較的少なく好ましい。
【００１７】
　さらに、以下の条件式（２）から条件式（５）を満足することが望ましい。
（２）　2.5＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ４）／（Ｆ１ｍｒ２３ｔ×Φ１）｜＜5.0
（３）　2.5＜｜（Ｆ１×Ｆ４）／（Ｆ２３ｔ×Φ１）｜＜5.0
（４）　2.5＜｜（Ｆ１ｆ×Ｆ１ｒ×Ｆ４）／（Ｆ１ｍ×Ｆ２３ｔ×Φ１）｜＜5.0
（５）　0.7＜｜（Ｆ４×Ｆ４ｍ）／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ）｜＜1.3
　ここで、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をＦ４、第１レンズ群中群Ｇ１ｍと第１レンズ群後群Ｇ１ｒと第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の望遠端状態での合成焦点距離をＦ１ｍｒ２３ｔ、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をＦ１、第２レンズ群Ｇ２と第３ンズ群Ｇ３の望遠端状態での合成焦点距離をＦ２３ｔ、第１レンズ群後群Ｇ１ｒの焦点距離をＦ１ｒ、第４レンズ群前群Ｇ４ｆの焦点距離をＦ４ｆ、第４レンズ群中群Ｇ４ｍの焦点距離をＦ４ｍ、第４レンズ群後群Ｇ４ｒの焦点距離をＦ４ｒで示している。
【００１８】
　条件式（２）の上限値を上回るとズーミングによる球面収差の変動が大きくなり好ましくない。条件式（２）の下限値を下回ると、近距離合焦の為のフォーカシング群移動量が大きくなり好ましくない。ここで、上限値を４．５とすればズーミングによる球面収差の変動が更に良好となり好ましい。下限値を３．０とすれば、近距離合焦の為のフォーカシング群移動量が比較的少なく好ましい。
【００１９】
　条件式（３）の上限値を上回ると、結像面の平坦性が悪化し好ましくない。条件式（３）の下限値を下回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。ここで、上限値を４．５とすれば結像面の平坦性が更に良好となり好ましい。下限値を３．０とすれば、全長が比較的短くなり好ましい。
【００２０】
　条件式（４）の上限値を上回ると、球面収差や像面湾曲が大きく発生し好ましくない。条件式（４）の下限値を下回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。ここで、上限値を４．５とすれば、球面収差や像面湾曲が更に良好となり好ましい。下限値を３．０とすれば、全長が比較的短くなり好ましい。
【００２１】
　条件式（５）の上限値を上回ると、防振補正時の結像面の平坦性が悪化し好ましくない。条件式（５）の下限値を下回ると、防振補正に必要なＧ４ｍの光軸に垂直な方向の移動量が大きくなり好ましくない。ここで、上限値を１．１５とすれば、防振補正時の結像面の平坦性が更に良好となり好ましい。下限値を０．８５とすれば、Ｇ４ｍの光軸に垂直な方向の移動量が更に短くなり好ましい。
【００２２】
　更に、手にかかる部分の光学系の有効径を可能な限り細くする為には、全光学系の望遠端状態での焦点距離をＦｔ、第１レンズ群後群Ｇ１ｒの最大有効径をΦ１ｒ、第４レンズ群前群Ｇ４ｆの最大有効径をΦ４f、第４レンズ群中群Ｇ４ｍの最大有効径をΦ４ｍとする場合、以下の条件式（６）から（９）を満足する事が望ましい。
（６）　0.025＜｜（Ｆｔ×Φ４ｆ）／（Ｆ４×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.045
（７）　0.025＜｜（Ｆ１×Φ４ｆ）／（Ｆ２３ｔ×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.045
（８）　0.020＜｜（Ｆ１ｆ×Φ１ｒ）／（Ｆ１ｍ×Φ１×Φ４ｍ）｜＜0.070
（９）　0.025＜｜（Ｆ１ｒ×Φ４ｆ）／（Ｆ２３ｔ×Φ１ｒ×Φ４ｍ）｜＜0.045
　条件式（６）の上限値を上回ると、防振補正時の球面収差が悪化し好ましくない。条件式（６）の下限値を下回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。ここで、上限値を０．０４０とすれば、防振補正時の球面収差が更に良好となり好ましい。下限値を０．０２７とすれば、全長が更に短くなり好ましい。
【００２３】
　条件式（７）の上限値を上回ると、結像面の平坦性が悪化し好ましくない。条件式（７）の下限値を下回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。ここで、上限値を０．０４０とすれば結像面の平坦性が更に良好となり好ましい。下限値を０．０２７とすれば、全長が更に短くなり好ましい。
【００２４】
　条件式（８）の上限値を上回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。条件式（８）の下限値を下回ると、球面収差や像面湾曲が大きく発生し好ましくない。ここで、上限値を０．０６５とすれば全長が比較的短くなり好ましい。下限値を０．０２６とすれば、球面収差や像面湾曲が更に良好となり好ましい。
【００２５】
　条件式（９）の上限値を上回ると、少ない構成枚数のままでは、球面収差や像面湾曲が大きく発生し好ましくない。条件式（９）の下限値を下回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。ここで、上限値を０．０４０とすれば、少ない構成枚数のままで、球面収差や像面湾曲が更に良好となり好ましい。下限値を０．０２７とすれば、全長が比較的短くなり好ましい。
【００２６】
　第１レンズ群後群Ｇ１ｒを少ない構成とするには、第１レンズ群後群Ｇ１ｒのｄ線における平均屈折率をＮｄ１ｒとする場合、以下の条件式（１０）を満足する事が望ましい。
（１０）　０．００２５＜１／（Ｎｄ１ｒ×Ｆ１ｒ）＜０．００３９
　条件式（１０）の上限値を上回ると、少ない構成枚数のままでは、望遠端の球面収差が負に大きくなり好ましくない。条件式（１０）の下限値を下回ると、光学系全長が長くなり好ましくない。ここで、上限値を０．００３８とすれば少ない構成枚数のままでも望遠端の球面収差が良好になり好ましい。下限値を０．００３１とすれば、全長が比較的短くなり好ましい。
【００２７】
　携帯性を良好にする為に、第１レンズ群前群Ｇ１ｆの最も物体側のレンズＬ１１は物体側に凸面形状のメニスカス負レンズであり、焦点距離をＦＬ１１、ｄ線における屈折率をＮｄＬ１１とする場合、以下の条件式（１１）を満足する事が望ましい。
（１１）　−０．００６０＜１／（ＮｄＬ１１×ＦＬ１１）＜−０．０００５０
　良好なる携帯性を図るには、光学系の軽量化を図る事も重要である。その為には最も物体側のレンズＬ１１を耐候性の良い硝子にすれば、所謂超望遠レンズにありがちな重量の重い保護硝子が必要なくなる。しかしながら、一般的にはＦＮＯが４程度より小さい光学系では、全長が大きくなり不適であったが、条件式（１１）を満たせば結像性能と光学系全長のバランスがとれる。
【００２８】
　条件式（１１）の上限値を上回ると、Ｌ１１レンズの第１面と第２面の曲率半径差が無くなる傾向となり、レンズの加工性が悪くなり好ましくない。条件式（１１）の下限値を下回ると、レンズＬ１１第２面の曲率半径が小さくなり、硝子総厚が大きくなり重量が重くなり好ましくない。ここで、上限値を−０．００１０とすればレンズの加工性が良好になり好ましい。下限値を−０．００３０とすれば、全長が更に短くなり好ましい。
【００２９】
　また、良好なる防振時の光学性能を得る為に、第４レンズ群前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成り、第４レンズ群後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成る事が望ましい。
【００３０】
　また、良好な光学特性を得るために、第４レンズ群前群Ｇ４ｆと第４レンズ群中群Ｇ４ｍとの間に、視野絞りを有することが望ましい。
【００３１】
　以下、本発明にかかる各実施例について図を参照しつつ説明する。
【００３２】
　（第１実施例）
　図１は本発明の第１実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【００３３】
　図１において、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行う。第４レンズ群Ｇ４には、屈折力を持った３つのレンズ部分があり、これら屈折力を持った３つのレンズ部分は、物体側より順に、正屈折力を有する第４レンズ群前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する第４レンズ群中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する第４レンズ群後群Ｇ４ｒより構成し、前記第４レンズ群中群Ｇ４ｍを光軸と垂直に偏心させて結像位置を変位することにより、防振補正を行う構成としている。
【００３４】
　また、前記正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１を、像面Ｉに対して光軸方向に固定である第１レンズ群前群Ｇ１ｆ、可動である第１レンズ群中群Ｇ１ｍ、固定である第１レンズ群後群Ｇ１ｒとで構成し、前記第１レンズ群中群Ｇ１ｍが光軸方向に移動する事により近距離合焦を行っている。
【００３５】
　また、各レンズ要素は、物体から順に、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合正レンズ、物体側に凸面形状のメ二スカス正レンズＬ１３、物体側に凸面形状のメ二スカス正レンズＬ１４とから成る第１レンズ群前群Ｇ１ｆと、両凹レンズＬ１５、像側に凸形状のメニスカス正レンズＬ１６と両凹レンズＬ１７との接合負レンズから成る第１レンズ群中群Ｇ１ｍと、像側に凸形状のメニスカス正レンズＬ１８から成る第１レンズ群後群Ｇ１ｒとから成る第１レンズ群Ｇ１と、像側に強い凹面を向けた負レンズＬ２１、両凸レンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合負レンズ、物体側に強い凹面を向けたメニスカス負レンズＬ２４から成る第２レンズ群Ｇ２と、両凸レンズＬ３１、物体側が曲率の緩い面である正レンズＬ３２と物体側に凹形状のメニスカス負レンズＬ３３の接合正レンズから成る第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳ１、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合正レンズ、物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ４３から成る第４レンズ群前群Ｇ４ｆと、間隔を大きく空けて視野絞りＳ２と、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５の接合負レンズ、両凹レンズＬ４６から成る第４レンズ群中群Ｇ４ｍと、両凸レンズＬ４７、両凸レンズＬ４８と両凹レンズＬ４９の接合正レンズから成る第４レンズ群後群Ｇ４ｒと、後部差し込みフィルターＢＦＬとから成る第４レンズ群Ｇ４より構成している。このようにして、本第１実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズが構成されている。
【００３６】
　次の表１に、本第１実施例の諸元値を揚げる。表１において、Ｆはレンズ全系の焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、βは撮影倍率を、Ｂｆはバックフォーカスを、Ｄ０は物体から第１レンズ群Ｇ１中のレンズＬ１１の物体側面までの距離（撮影距離）を、Ｉは像面をそれぞれ表している。更に、左端の数字は物体から各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎ及びνはそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率およびアッベ数を、Φ１は第１レンズ群Ｇ１の最大有効径、Φ１ｒは第１レンズ群後群Ｇ１ｒの最大有効径、Φ４ｆは第４レンズ群前群Ｇ４ｆの最大有効径、Φ４ｍは第４レンズ群中群Ｇ４ｍの最大有効径を示している。なお、曲率半径の０．００００は平面を示し、空気の屈折率１．０００００は省略してある。
【００３７】
　なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく他の適当な単位を用いることもできる。更に、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とする。
【００３８】
　[表１]
（諸元値）
Ｆ＝２０４．０〜３９２．００
ＦＮＯ＝４．０８
r         d       ν     Nｄ        Φ
1)        370.787    5.30   33.89 1.80384  Φ1f＝102.10
2)        127.285   16.00   82.56 1.49782
3)       -684.010    0.20
4)        141.046    9.50   82.56 1.49782
5)        729.910    0.20
6)        158.558    9.50   82.56 1.49782
7)       3054.000（d7=可変）
8)       -294.108    2.90   47.38 1.78800
9)        141.046    9.00
10)      -452.783    4.00   23.78 1.84666
11)      -194.473    2.90   65.47 1.60300
12)       308.660（d12=可変）
13)      -674.360    5.40   39.59 1.80440
14)      -113.025（d14=可変）              Φ１ｒ＝55.86
15)       699.210    1.90   55.52 1.69680
16)        80.551    2.05
17)       749.830    4.50   23.78 1.84666
18)       -81.072    1.90   60.09 1.64000
19)       148.037    3.94
20)       -61.497    1.90   60.09 1.64000
21)      -661.360（d21=可変）
22)       349.981    3.50   65.47 1.60300
23)      -349.981    0.50
24)       623.770    6.00   65.47 1.60300
25)       -52.992    1.90   28.55 1.79504
26)      -104.522（d26=可変）
27>         0.000    1.00                    （開口絞りＳ１）
28)       119.718    2.00   33.89 1.80384   Φ４f＝38.49
29)        81.535    4.50   65.47 1.60300
30)      -848.550    0.10
31)        68.648    4.00   65.47 1.60300
32)       159.707   22.00
33)         0.000    2.27                    （視野絞りＳ２）
34)       440.216    3.30   23.78 1.84666   Φ４ｍ＝27.83
35)       -72.192    1.60   52.67 1.74100
36)        57.121    4.50
37)      -462.274    1.60   52.67 1.74100
38)       110.561    4.86
39)       286.107    4.00   82.56 1.49782
40)       -91.116    0.10
41)        64.829    6.50   60.09 1.64000
42)       -64.829    1.70   23.78 1.84666
43)       417.363    3.00
44)         0.000    2.00   64.12 1.51680
45)         0.000     Bf
（合焦時における可変間隔）
無限遠                         至近距離
Ｆ又はβ 204.0000  300.0000  392.0000  -0.13941   -0.20502   -0.26789
D0          ∞        ∞        ∞   1607.6776  1607.6776  1607.6776
d7    54.90581   54.90581   54.90581   72.39989   72.39989   72.39989
d12   23.85167   23.85167   23.85167    6.35759    6.35759    6.35759
d14    5.84488   38.59130   54.82963    5.84488   38.59130   54.82963
d21   29.27185   15.53993    2.41844   29.27185   15.53993    2.41844
d26   25.24955    6.23504    3.11820   25.24955    6.23504    3.11820
Bf    91.16781   91.16781   91.16781   91.16781   91.16781   91.16781
（防振補正移動量）
Ｆ又はβ 204.0000  300.0000   392.0000   -0.13941   -0.20502   -0.26789
Ｇ４ｍ     1.000     1.000      1.000     1.000      1.000      1.000
I(像面)   -1.828    -1.828     -1.828    -1.828     -1.828     -1.828
【００３９】
　図２〜図７はそれぞれ広角、中間、望遠焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図および至近距離（Ｒ＝２０００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。各収差図において、Ｙは像高を、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、Ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）を、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示している。また、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図、歪曲収差図では像高Ｙの最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。なお、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、倍率色収差を示す収差図はｄ線を基準として示されている。コマ収差図は、防振補正時の収差図も示す。以上の説明は他の実施例においても同様である。
【００４０】
　なお、条件式対応値は、後述する表４に第１実施例から第３実施例をまとめて示す。
【００４１】
　これにより、本第１実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好なる結像性能を達成している事は明らかである。
【００４２】
　（第２実施例）
　図８は本発明の第２実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。各レンズ群の構成は、第１実施例と同様であり説明を省略する。
【００４３】
　次の表２に、本発明の第２実施例の諸元値を揚げる。
【００４４】
　[表２]
（諸元値）
Ｆ＝２０４．００〜３９２．００
ＦＮＯ＝４．０８
r         d       ν     Nｄ        Φ
1)         307.3433    5.30   33.89 1.80384  Φ1f＝98.00
2)         105.1555   17.00   82.56 1.49782
3)        -597.7919    0.20
4)         123.4141   11.00   82.56 1.49782
5)        2021.0593    0.20
6)         139.0111    9.50   82.56 1.49782
7)        5459.3449（d7=可変）
8)        -312.9890    2.90   47.38 1.78800
9)         129.3204    9.00
10)       -521.7640    4.00   23.78 1.84666
11)       -183.5824    2.90   65.47 1.60300
12)        309.1483（d12=可変）
13)       -572.7124    6.00   39.59 1.80440
14)       -109.8916（d14=可変）              Φ１ｒ＝61.73
15)     -37746.8820    1.90   55.52 1.69680
16)         78.6678    3.00
17)        886.9739    4.50   23.78 1.84666
18)        -81.1191    1.90   60.09 1.64000
19)        148.3783    5.00
20)        -60.7376    1.90   60.09 1.64000
21)       -242.9932（d21=可変）
22)        232.1951    3.50   65.47 1.60300
23)       -232.1951    0.50
24)       -558.3594    6.00   65.47 1.60300
25)        -60.4971    1.90   28.55 1.79504
26)       -125.7892（d26=可変）
27>          0.0000    1.00                 （開口絞りＳ１）
28)        116.7579    2.00   33.89 1.80384  Φ４f＝43.29
29)         94.2184    4.50   65.47 1.60300
30)      -1221.5662    0.10
31)         72.2443    4.00   65.47 1.60300
32)        139.6178   22.00
33)          0.0000    1.75                   （視野絞りＳ２）
34)        440.2160    3.30   23.78 1.84666  Φ４ｍ＝31.80
35)        -72.1920    1.60   52.67 1.74100
36)         57.1210    4.50
37)       -462.2740    1.60   52.67 1.74100
38)        110.5610    4.75
39)        297.0630    4.00   82.56 1.49782
40)        -93.6283    0.10
41)         64.9661    6.50   60.09 1.64000
42)        -64.9661    1.70   23.78 1.84666
43)        475.7340    3.00
44)          0.0000    2.00   64.12 1.51680
45)          0.0000     Bf
（合焦時における可変間隔）
無限遠                         至近距離
Ｆ又はβ 204.00000  300.00000  392.00000  -0.13418   -0.19732   -0.25783
D0       ∞         ∞         ∞       1615.9983  1615.9983  1615.9983
d7      33.09192   33.09192   33.09192    44.4275    44.4275    44.4275
d12     23.06833   23.06833   23.06833    11.73272   11.73272   11.73272
d14      6.34150   30.23978   42.06173     6.34150   30.23978   42.06173
d21     38.90070   20.18608    2.38896    38.90070   20.18608    2.38896
d26      9.86848    4.68483   10.66000     9.86848    4.68483   10.66000
Ｂｆ   106.23003  106.23003  106.23003   106.230031  06.23003  106.23003
（防振補正移動量）
Ｆ又はβ 204.00000  300.00000  392.00000  -0.13418   -0.19732   -0.25783
Ｇ４ｍ     1.000      1.000      1.000     1.000      1.000      1.000
I(像面)   -2.074     -2.074     -2.074    -2.074     -2.074     -2.074
【００４５】
　図９〜図１４はそれぞれ広角、中間、望遠焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図および至近距離（Ｒ＝２０００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。
【００４６】
　これにより、本第２実施例かかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好なる結像性能を達成している事は明らかである。
【００４７】
　（第３実施例）
　図１５は本発明の第３実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。各レンズ群の構成は、第１実施例と同様であり説明を省略する。
【００４８】
　次の表３に、本発明の第３実施例の諸元値を揚げる。
【００４９】
　[表３]
（諸元値）
Ｆ＝２０４．０〜３９２．００
ＦＮＯ＝４．０８
r        d        ν     Nｄ        Φ
1)          0.0000    4.00   64.12 1.51680
2)          0.0000    1.20
3)        374.1092    5.30   33.89 1.80384  Φ1f＝126.00
4)        154.7822   19.00   82.56 1.49782
5)       -821.8595    0.20
6)        158.3504   11.50   82.56 1.49782
7)        579.5842    0.20
8)        194.6656   11.00   82.56 1.49782
9)       1705.8611（d9=可変）
10)      -303.7329    2.90   47.38 1.78800
11)       144.5685    9.00
12)      -316.2813    4.00   23.78 1.84666
13)      -206.3012    2.90   65.47 1.60300
14)       461.6225（d14=可変）
15)     -1259.1676    5.40   43.35 1.84042
16)      -127.2577（d16=可変）               Φ１ｒ＝53.53
17)      -401.4289    1.90   55.52 1.69680
18)       134.8197    2.05
19)       662.6791    4.50   23.78 1.84666
20)       -77.1176    1.90   60.09 1.64000
21)        87.7254    3.94
22)       -60.1053    1.90   60.09 1.64000
23)      -205.3204（d23=可変）
24)       345.5976    3.50   65.47 1.60300
25)      -345.5976    0.50
26)       971.0425    6.00   65.47 1.60300
27)       -45.2978    1.90   28.55 1.79504
28)       -87.2469（d28=可変）
29>         0.0000    1.00                  （開口絞りＳ１）
30)       118.1376    2.00   33.89 1.80384   Φ４f＝37.55
31)        73.2281    4.50   65.47 1.60300
32)      -646.0891    0.10
33)        65.4667    4.00   65.47 1.60300
34)       159.6390   22.00
35)         0.0000    2.44                   （視野絞りＳ２）
36)       440.2160    3.30   23.78 1.84666   Φ４ｍ＝26.96
37)       -72.1920    1.60   52.67 1.74100
38)        57.1210    4.50
39)      -462.2740    1.60   52.67 1.74100
40)       110.5610    4.66
41)       302.8573    4.00   82.56 1.49782
42)       -90.4568    0.10
43)        67.4726    6.50   60.09 1.64000
44)       -67.4726    1.70   23.78 1.84666
45)       508.2043    3.00
46)         0.0000    2.00   64.12 1.51680
47)         0.0000    Bf
（合焦時における可変間隔）
無限遠                         至近距離
Ｆ又はβ 204.00000  300.00000  392.00000  -0.15011   -0.22075   -0.28845
D0        ∞         ∞         ∞      1564.4436  1564.4436  1564.4436
d9       72.98056   72.98056   72.98056   99.07534   99.07534   99.07534
d14      28.12323   28.12323   28.12323    2.02845    2.02845    2.02845
d16       6.67272   48.23853   69.05568    6.67272   48.23853   69.05568
d23      24.24142   13.66375    3.51157   24.24142   13.66375    3.51157
d28      44.83193   13.84380    3.17881   44.83193   13.84380    3.17881
Bf       85.01905   85.01904   85.01906   85.01905   85.01905   85.01907
（防振補正移動量）
Ｆ又はβ 204.00000  300.00000  392.00000  -0.15011   -0.22075   -0.28845
Ｇ４ｍ     1.000      1.000      1.000      1.000      1.000      1.000
I(像面)   -1.724     -1.724     -1.724     -1.724     -1.724     -1.724
【００５０】
　図１６〜図２１はそれぞれ広角、中間、望遠焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図および至近距離（Ｒ＝２０００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。
【００５１】
　これにより、本第３実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好なる結像性能を達成している事は明らかである。
【００５２】
　なお、本第３実施例に示した通り、レンズＬ１１の物体側に保護目的の平行平面ガラスＦＦＬを配置してもかまわない。
【００５３】
　以下の表４に、本発明の第１実施例から第３実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズにおける条件式対応値をそれぞれ示す。
【００５４】
　[表４]
（条件式対応値）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第１実施例　第２実施例　第３実施例
(1)  ｜(F1f×F1r234t)/(F1m×Φ1)｜         3.491       4.618      3.127
(2)  ｜(F1f×F4)/(F1mr23t×Φ1)｜          3.853       4.050      3.112
(3)  ｜(F1×F4)/(F23t×Φ1)｜              3.844       4.035      3.117
(4)  ｜(F1f×F1r×F4)/(F1m×F23t×Φ1)｜   3.844       3.745      3.005
(5)  ｜(F4×F4m)/(F4f×F4r)｜              1.066       1.120      1.036
(6)  ｜(Ft×Φ4f)/(F4×Φ1×Φ4m)｜        0.031       0.029      0.028
(7)  ｜(F1×Φ4f)/(F23t×Φ1×Φ4m)｜      0.031       0.029      0.028
(8)  ｜(F1f×Φ1r)/(F1m×Φ1×Φ4m)｜      0.033       0.027      0.063
(9)  ｜(F1r×Φ4f)/(F23t×Φ1r×Φ4m)｜    0.032       0.029      0.030
(10)  １／（Ｎｄ1r×Ｆ１ｒ）               0.0033      0.0037     0.0032
(11)  １／（ＮｄL11×ＦＬ１１）           -0.0023     -0.0028    -0.0017
【００５５】
　なお、本発明にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズでは、合焦レンズ群と変倍レンズ群と防振レンズ群とが独立しているので、単純なメカ構造とする事ができる為、振動や落下による衝撃にも強い構造とする事が容易である。ここで、鏡筒の外径方向寸法が大きくなる事を厭わなければ、第４レンズ群前群で防振補正する事も可能である。
【００５６】
　また、第１実施例、第２実施例においても、第３実施例に示したように第１レンズ群前群の最も物体側のレンズの物体側にフィルターを装着してもかまわない。
【００５７】
　なお、上述の実施の形態は例に過ぎず、上述の構成や形状に限定されるものではなく、本発明の範囲内において適宜修正、変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の第１実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図２】本発明の第１実施例の広角焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図３】本発明の第１実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図４】本発明の第１実施例の望遠焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図５】本発明の第１実施例の広角焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図６】本発明の第１実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図７】本発明の第１実施例の望遠焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図８】本発明の第２実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図９】本発明の第２実施例の広角焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１０】本発明の第２実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１１】本発明の第２実施例の望遠焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１２】本発明の第２実施例の広角焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図１３】本発明の第２実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図１４】本発明の第２実施例の望遠焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図１５】本発明の第３実施例にかかる大口径比内焦式望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図１６】本発明の第３実施例の広角焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１７】本発明の第３実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１８】本発明の第３実施例の望遠焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１９】本発明の第３実施例の広角焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２０】本発明の第３実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２１】本発明の第３実施例の望遠焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【符号の説明】
【００５９】
Ｇ１　　　　第１レンズ群
Ｇ２　　　　第２レンズ群
Ｇ３　　　　第３レンズ群
Ｇ４　　　　第４レンズ群
Ｇ１ｆ　　　第１レンズ群の前群
Ｇ１ｍ　　　第１レンズ群の中群
Ｇ１ｒ　　　第１レンズ群の後群
Ｇ４ｆ　　　第４レンズ群の前群
Ｇ４ｍ　　　第４レンズ群の中群
Ｇ４ｒ　　　第４レンズ群の後群
Ｓ１　　　　開口絞り
Ｓ２　　　　視野絞り
I　　　　　　像面
【図１】
2004145304.tif 000003
【図２】
2004145304.tif 000004
【図３】
2004145304.tif 000005
【図４】
2004145304.tif 000006
【図５】
2004145304.tif 000007
【図６】
2004145304.tif 000008
【図７】
2004145304.tif 000009
【図８】
2004145304.tif 000010
【図９】
2004145304.tif 000011
【図１０】
2004145304.tif 000012
【図１１】
2004145304.tif 000013
【図１２】
2004145304.tif 000014
【図１３】
2004145304.tif 000015
【図１４】
2004145304.tif 000016
【図１５】
2004145304.tif 000017
【図１６】
2004145304.tif 000018
【図１７】
2004145304.tif 000019
【図１８】
2004145304.tif 000020
【図１９】
2004145304.tif 000021
【図２０】
2004145304.tif 000022
【図２１】
2004145304.tif 000023