(57)【要約】【課題】パイル付き立体経編地の製造方法において、パイルが比較的長く、均一で一定長なものを提供するとともに、この経編地により、カーシートや毛布に好適なものを得ることを目的とする。【解決手段】連結糸により前部と後部の基布が連結されてなる立体経編地において、別途設けたパイル糸を、少なくとも一方側の基布のシンカーループ側に止定し、基布間に設けた支持糸にパイル糸を折り返して掛け、編成後、このパイル糸をシンカーループ側よりニードルループ側へ移行させるようにしたので、十分な長さを有するパイル糸による環状パイルが基布外面に生起される。この経編地によりカーシートや毛布に好適なものが得られる。【選択図】　図１
2004091987.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基布形成糸による前後基布と、連結糸により前記前後基布相互が連結されてなる連結部により構成される立体経編地の編成に際し、別途パイル糸を設けて、パイル糸の両根元部を少なくとも一方側の基布のシンカーループ側に止定して基布間で突出してなる環状パイルを形成し、編成後、前記パイル糸を基布のニードルループ側より掻き出すことで、パイル部分を基布のシンカーループ側よりニードルループ側に移行させて立体経編地の外面に環状パイルが膨出するようにしたこと特徴とするパイル付き立体経編地の製造方法。
【請求項２】
パイル糸を前後基布間に設けた支持手段に折り返して環状パイルを編成することを特徴とする請求項１に記載のパイル付き立体経編地の製造方法。
【請求項３】
パイル糸をジャカード筬に導糸し、ジャカード制御により環状パイルの生起非生起を選択して編成することで立体経編地の外面にジャカード柄構成された環状パイルが膨出するようにしたこと特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパイル付き立体経編地の製造方法。
【請求項４】
パイル糸のオーバラップ方向と基布形成糸及び連結糸のオーバラップ方向を逆方向となすようにする請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のパイル付き立体経編地の製造方法。
【請求項５】
基布形成糸による前後基布と、この前後基布相互を連結する連結糸による連結部及び、少なくとも一方側の基布のニードルループ側より膨出する環状パイルよりなる立体経編地。
【請求項６】
請求項５における立体経編地の環状パイルを、シャーリング加工後、開繊などの表面加工を施してなるシート用経編地。
【請求項７】
請求項５における立体経編地の前後基布間をカットしてなる毛布用経編地。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、パイル付き立体経編地の製造方法及びその製造方法により作られる立体経編地に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、基布形成糸による前後基布と、連結糸により前記前後基布相互が連結されてなる連結部により構成される立体経編地については種々提案がなされている。
その中で、基布の外方、即ち基布のニードルループ側に編糸を膨出させてなるものに関するものとして、例えば、当出願人が持つ特許第３１３６３４２号がある。この特許は、立体経編地の外面側に基布形成糸を膨出させるようにしたものである。
【０００３】
又、特開２０００２−１０５８１２号公報に開示されているものは、基布形成糸による前後基布と、連結糸により前記前後基布相互が連結されてなる連結部により構成される立体経編地の中で、基布の少なくとも一方をネット組織とし、連結糸を少なくとも一方側の基布の外方に膨出させ、膨出個所を起毛して起毛立体経編地を得ようとするものである。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来技術において前述のものは、基布の外方に膨出させる糸が基布形成糸の一部であり、膨出させる方法としては、基布の編形態の限定と編糸のオーバーフィードによるものであるので、膨出される糸長は限られた長さであり、オーバーフィード量を増やすと、編糸の張力が極めて緩くなり、編成することが困難となる。又、後述のものにおいても、連結糸を起毛によって基布の外面側に掻き出すことになるので基布間隔が減少されるとともに、膨出される連結糸の長さについても制限される。
【０００５】
本発明は、前記立体経編地において、基布外方に膨出される編糸が、全面にわたって一定長であり、膨出糸長の高さを比較的長く生起可能とする製造方法と、この製法により作られる立体編地及び編地の用途について、提供せんとするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために本発明は、基布形成糸による前後基布と、連結糸により前記前後基布相互が連結されてなる連結部により構成される立体経編地の編成に際し、別途パイル糸を設けて、パイル糸の両根元部を少なくとも一方側の基布のシンカーループ側に止定して基布間で突出してなる環状パイルを形成し、編成後、前記パイル糸を基布のニードルループ側より掻き出すことで、パイル部分を基布のシンカーループ側よりニードルループ側に移行させて立体経編地の外面に環状パイルが膨出するようにすることで、前後基布は、連結糸によって安定した厚みが確保できるとともに、基布間で形成される環状パイルがそのまま基布外方に移行されることになるので前後基布間で許容される比較的長いパイルが掻き出し作用によって基布外方に膨出されることとなる。
【０００７】
【発明の実施の形態】
パイル糸を前後基布間に設けた支持手段に折り返して環状パイルを編成するようにすることで、一定長のパイル高さが得られることとなる。
【０００８】
パイル糸のオーバラップ方向と基布形成糸及び連結糸のオーバラップ方向を逆方向となすようにすることで、パイル糸により形成されるニードルループの膨出が一方側に偏って形成されるので、掻き出しの際掛かりやすくなり、円滑にパイル糸がシンカーループ側よりニードルループ側に移行されることになる。
【０００９】
パイル糸をジャカード筬に導糸し、ジャカード制御により環状パイルの生起非生起を選択して編成し立体経編地の外面にジャカード柄構成された環状パイルを膨出することで、立体経編地の外面に、パイル糸による所望のジャカード柄構成がなされるので、より装飾性が高められた立体経編地となる。
【００１０】
基布形成糸による前後基布と、この前後基布相互を連結する連結糸による連結部及び、少なくとも一方側の基布のニードルループ側より膨出する環状パイルよりなる立体経編地となるので、毛足の比較的長いパイル部が構成され、立体経編地の用途範囲が拡大される。
【００１１】
この立体経編地において、生起された環状パイルをシャーリング加工後、開繊などの表面加工を施してなることで、好適なシート用経編地となるが、特に、連結糸を５５ｄｔｅｘ〜６６０ｄｔｅｘのモノフィラメント糸で、パイル糸も同糸系の紡績糸で構成してなることで、従来からのウレタンフォームによる素材構成に対して、代替機能を連結糸に持たせることができるので、より好適なカーシートを含む各種シート用経編地となる。
【００１２】
更に、この立体経編地の前後基布間をカットしてなることで、新しい毛布としての使用が可能となる。
【００１３】
【実施例】
次に本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
【００１４】
図１は、本発明のパイル付き立体経編地を製造するダブルニードル列経編機であって、その編成要部を斜視的に示す側面図である。
【００１５】
図１中において、Ｇ１〜Ｇ７は編糸を導糸する筬（ガイドバー）の一部を示しており、筬Ｇ１は編機の前方側に、筬Ｇ７は編機の後方側に配列されてなる。前記各筬Ｇ１〜Ｇ７の下方には、前部ニードル列Ｆと後部ニードル列Ｂとが所要の間隔を隔てて設けられており、それぞれニードルが編機幅方向（図１のニードルの並列方向）に多数整列されてなる。図中、後部（Ｂ）のニードルは、手前側左より４本示しており、これに対し、前部（Ｆ）のニードルは、後部（Ｂ）のニードルの２番目から４番目に対応したものを３本示している。ＴＦは前部のトリックプレート、ＴＢは後部のトリックプレートであって、それぞれ前記ニードル列Ｆ，Ｂに対応して編機の幅方向に延設されている。なお、前記前後部ニードル列Ｆ，Ｂ、前後部トリックプレートＴＦ，ＴＢおよび各筬Ｇ１〜Ｇ７のための編成運動は、周知のダブルニードル列経編機と同様に行われるので、ここでは説明を省略する。
【００１６】
図１において、前部側の筬Ｇ１と筬Ｇ２には前部基布を編成する糸１，２が、後部側の筬Ｇ６とＧ７には後部基布を編成するための糸６，７が、それぞれ総詰めで通糸されてなる。ＦＦは前部基布の形成部分を、ＢＦは後部基布の形成部分を便宜的に示している。
前記以外の筬Ｇ３〜Ｇ５のうち、筬Ｇ３には前部基布ＦＦと後部基布ＢＦを連結するための連結糸３が、筬Ｇ４には支持糸４が、筬Ｇ５にはパイル糸５が各々総詰めあるいは適宜糸抜きされて通糸されてなる。
【００１７】
次にこれらの編糸の編成について図２の編組織図に基づいて説明する。編糸１，２は前部の基布を形成するための糸であって、筬Ｇ２の鎖編組織０−２／２−２／２−０／０−０／／により編糸２が鎖編みに編成され。この鎖編みに対して筬Ｇ１の編組織１０−１０／１０−１０／０−０／０−０／／により、編糸１が前記鎖編みに対して挿入編成がなされて前部の基布が編成される。又、編糸６，７は後部の基布を形成するための糸であって、筬Ｇ６の鎖編み組織０−０／０−２／２−２／２−０／／により編糸６が鎖編みに編成され、この鎖編みに対して、筬Ｇ７の編組織０−０／１０−１０／１０−１０／０−０／／により、編糸７が挿入編成されて後部の基布が編成される。
【００１８】
これら前後部の基布ＦＦ，ＢＦに対し連結糸３が、筬Ｇ３の４針にわたる編組織２−４／６−８／６−４／２−０／／により順次ニードルループにて編み込みながら連結編成し前後基布の間隔を保持してなる。
【００１９】
又、支持糸４を０−０／０−０／／の筬Ｇ４の編組織により前後基布間で一定長を垂下させて編成し、これに対しパイル糸５を、編組織２−０／４−４／２−４／０−０／／により前記支持糸４に対し基布ＦＦとの間で折り返して絡ませて編成することで、パイル糸５の両根元部を基布ＦＦのシンカーループ側に止定するとともに、先端の折返し部は、支持糸４の自由端４ａより解放されることで環状パイル５ａが形成される。
【００２０】
図３に前記編組織に基づき編成された前記連結糸３，支持糸４及びパイル糸５の関わり方を示す関係図を示す。この図は、編機上方より各関係糸３，４，５を模式的に示したものである。
【００２１】
図中Ｆ１〜Ｆ６は前部ニードル列Ｆにおける隣接する各ニードルを示し、Ｂ１からＢ６は後部ニードル列Ｂにおける隣接する各ニードルを示す。
【００２２】
ここで、図中の連結糸３−１，３−４を例にとって、その走りの状態を説明する。先ず連結糸３−４が、前部ニードルＦ５にてオーバーラップ後、後部ニードルＢ３にオーバーラップするが、このとき支持糸４−３の前部ニードル列Ｆ側を通過することになる。そして同時にパイル糸５−３は前部ニードルＦ４にオーバーラップ後、次の編コースの間で支持糸４−３の後部ニードル列Ｂ側で折り返して後、隣接する前部ニードルＦ３にてオーバーラップする。又、連結糸３−１については前部ニードルＦ２にオーバーラップ後、後部ニードルＢ４にオーバーラップするが、このときも支持糸４−３の前部ニードル列Ｆ側を通過することになる。ここで、支持糸４−３は、パイル糸５−３により前部ニードル列Ｆ側に引き寄せられようとするが、反対に、連結糸３−１，３−４にてこれを支えることになるので、支持糸４−３は結果的に両ニードル列間で均衡した状態となり、効果的にパイル糸５による環状パイルの形成が行われることとなる。このように、他の支持糸４についても連結糸３の作用にて、有効に環状パイル５ａの形成を助ける。
【００２３】
このようにして編成された編地を図４に示すが、図中、パイル糸５が基布のシンカーループ側で環状パイル５ａとして形成される。この図は見やすくするために便宜的に１本の支持糸４と１本のパイル糸５のみを示しているが、実際は鎖編みの基布形成糸２と挿入糸１のように総詰めに通糸されて編み込まれている。なお、連結糸３についても同様に総詰めに通糸しているが、本図ではその一部のみを示し他は省略している。
【００２４】
ここで、パイル糸５は図２の編組織図で示すように、前部ニードル列Ｆにおける各編コースにおいて、連結糸３と基布形成糸２のオーバーラップ方向と逆方向のオーバーラップを行うことで、周知のとおり、ニードルループ形成時に編糸の締め付け現象で、ニードルループの一方の部分が緩められてシンカーループ側に膨出部５ｂを形成する。
【００２５】
このようにして編成された後、図５に示すように、前述の膨出部５ｂを適宜の掻き出し手段、例えば、周知のブラッシング装置などを用いることで、基布のシンカーループ側にあったパイル糸５の環状パイル５ａ部分が、ニードルループ側に掻き出されて移行することになる。この結果、前部基布ＦＦ、後部基布ＢＦ及び連結糸３よりなる立体経編地のうち、前部基布ＦＦの外方側、即ちニードルループ側より環状パイルＰが生起されたパイル付き立体経編地が製造されることになる。本図においてもパイル糸５は全数本図示していないが、実際は環状パイルＰとして全面に生起されている。
【００２６】
図６は本発明のパイル付き立体経編地の別実施例の編組織図である。この編成においては、環状パイルを前部及び後部基布の各々のシンカーループ側に現出させるものであり、前述の実施例においては、パイル糸を導糸する筬は１列のみであったが、本実施例では２列必要となる。従って、筬をＧ１からＧ８の８列保有するダブルニードル列経編機を用いる。前部の基布形成糸１１，１２は筬Ｇ１，Ｇ２に、後部の筬形成糸１７，１８は筬Ｇ７，Ｇ８に各々通糸してなるが、基布形成のための編組織については前述の実施例と同じであるので詳しい説明を省略する。
【００２７】
前部基布でのパイル糸１６を導糸するのは筬Ｇ６であり、編組織４−２／４−４／０−２／２−２／／で編成する。又、後部基布でのパイル糸１３を導糸するのは筬Ｇ３であり、編組織２−２／４−２／０−０／０−２／／で編成する。更に、前後部基布を連結する連結糸１５を導糸するのは筬Ｇ５であり、編組織２−４／２−４／２−０／２−０／／で編成する。この実施例においても、各基布形成糸のオーバーラップの方向及び連結糸のオーバーラップの方向に対し各パイル糸のオーバーラップの方向を逆方向とすることで、先述同様、パイル糸により形成されるニードルループの片側部分が緩められて、両基布のニードルループ側に膨出されることになる。筬Ｇ４よりは支持糸１４を前述の実施例同様、前後基布間で一定長を垂下させて編成を行うが、この実施例の場合、図７で示すように、支持糸１４は、両基布間において、前部基布ＦＦのシンカーループ側での環状パイル１６ａと後部基布ＢＦのシンカーループ側での環状パイル１３ａにより互いに引き寄せられる態勢に編成されるので、両ニードル列間において、その位置を維持しながら編成されることになる。このようにして、前部基布ＦＦのシンカーループ側に環状パイル１６ａが形成され、後部基布ＢＦのシンカーループ側に環状パイル１３ａが形成される。そして、前記実施例同様、適宜の掻き出し手段によって、両基布のシンカーループ側にあった環状パイル１６ａ、１３ａが、ニードルループ側に掻き出されて移行することで、前後部基布の外方側に環状パイルが生起してなるパイル付き立体経編地の製造がなされる。
【００２８】
上記各実施例においては、各基布の外方側に生起してなる環状パイルを経編機上で編成後、編機より下ろして別加工工程で加工する例を説明したが、むろん、経編機で編成中に、生地を巻き取る途中に装置された掻き出し手段にて、編機の編成に同期して環状パイルを移行させるようにすることができることは言うまでもない。
【００２９】
又、支持糸については、生地を本機より下ろして別工程でパイル糸の移行を行う場合に限り、筬より支持糸を垂下させず、他の編糸と同様にに筬より給糸して生地中に編み込むことができる。このようにして編み込まれた支持糸は、編成後抜き糸工程や、支持糸として可溶性糸を使った場合には溶解工程などを経て、環状パイルの掻き出しを行えばよい。
【００３０】
以上のごとく、前述の実施例においては、前部基布側のみに環状パイルが生起された立体経編地が、又、後述の実施例においては、前部及び後部の両側より環状パイルが生起された立体パイル経編地が得られるが、いずれも、生起された環状パイルをシャーリング加工後、図８に示すように開繊加工を施すことにより、前記実施例においては、カーシート地として好適な編地となり、又、後述の実施例においては、リバーシブルに使えるベッドマット等の寝装類、靴中敷き等の一般生活資材、その他従来使用されている種々のいわゆるスペーサ編地の用途に供与できる。
【００３１】
後述の実施例の立体経編地をセンタカットすることで、一方側はカットパイル、他方側は環状パイルが生起された両面立毛生地が得られ、これを先の実施例同様所定の後加工を施すことで、毛布用として好適な編地となる。
【００３２】
【発明の効果】
上記したとおり、本発明のパイル付き立体経編地の製造方法によれば、比較的長く、均一で一定長のパイルが、編地外方に生起されたものが得られることとなる。
【００３３】
又、本発明で得られた立体経編地の環状パイルを加工することで、カーシートとして好適な生地が得られるとともに、前後基布間をカットすることで、毛布に適した生地が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のパイル付き立体経編地を製造するダブルニードル列経編機の編成要部を斜視的に示す側面図である。
【図２】同上の経編地の一実施例編組織図である。
【図３】同上の経編機の編成において、編糸の走りを模式的に示す平面図である。
【図４】同上の編組織により編成された経編地であり、パイル糸を１本のみ示す平面図である。
【図５】同上の編成された経編地のうちの一方側の基布面におけるパイル糸の掻き出し後であって、パイル糸を１本のみ示す平面図である。
【図６】本発明のパイル付き立体経編地の別実施例を編成するための編組織図である。
【図７】同上の経編地を編成する際の、基布形成糸を除く編成状態を簡略的に示す、経編機の側面図である。
【図８】本発明の方法により編成された経編地のうちの一方側の基布面であり、パイル糸の掻き出し後、表面加工を施した状態のパイル糸を１本のみを示す平面図である。
【符号の説明】
１、２、１１、１２．．．前部基布形成糸
３、１５．．．連結糸
４、１４．．．支持糸
４ａ．．．自由端
５、１３、１６．．．パイル糸
５ａ、１３ａ、１６ａ．．．環状パイル
６、７、１７、１８後部基布形成糸
Ｇ１〜Ｇ８筬（ガイドバー）
Ｆ．．．前部ニードル列
Ｂ．．．後部ニードル列
ＦＦ．．．前部基布
ＢＦ．．．後部基布
【図１】
2004091987.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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