(57)【要約】【課題】保持体に対する摩擦体の着脱が容易であると共に、保持体からの摩擦体の脱落をほとんど完全に防ぐことができる摩擦用具及び摩擦物品の提供。【解決手段】操作部Ｄ１と脚部Ｄ２からなる撓み止め体Ｄを保持孔１４ｃに回動可能に保持する。撓み止め部Ｄ２ｂは、正面視が下端に向かって二等辺三角形状に横幅が漸次縮小し、側面視方形状をなす。撓み止め部Ｄ２ｂは、９０度回動毎に、撓み止め位置と解除位置をとり得る。撓み止め部Ｄ２ｂの両側面が両可撓性抜止脚１２ｂの内側面に相対する場合、両可撓性抜止脚１２ｂが何れも内方に十分に撓み得る解除位置であり、撓み止め部Ｄ２ｂの正背面がそれぞれ両可撓性抜止脚１２ｂの内側面に相対することにより両可撓性抜止脚１２ｂの内方撓みが制限される撓み止め位置となる。【選択図】　　　図３
2004121496.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
保持体と、その保持体に着脱可能に保持される摩擦体とを有してなる摩擦用具であって、
前記摩擦体は、前記保持体に保持された状態において摩擦対象に接することにより摩擦対象との間に摩擦力を発生させる摩擦部を備えると共に、前記摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側に、摩擦部が摩擦対象に接する向きと逆向きに突設されてその向きにほぼ直交する所定の向きに弾性的に撓み得る可撓性抜止脚を備え、
前記保持体は、前記可撓性抜止脚を嵌め込み得、嵌め込まれた可撓性抜止脚を保持し得る抜止脚保持部を備え、
前記可撓性抜止脚に脚側係合部が設けられ、その脚側係合部と抜止脚保持部は、抜止脚保持部に可撓性抜止脚が嵌め込まれる向きに相対動する場合には可撓性抜止脚の前記所定の向きの弾性的撓みにより係合し得、それとは逆向きに相対動する場合には係合が解除されない形状であって、脚側係合部と抜止脚保持部の係合により前記の抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持が行われるものであり、
前記摩擦体には、撓み止め部と操作部を有してなる撓み止め体が保持され、
前記撓み止め部は、摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側において可撓性抜止脚に対し前記所定の向きに配され、その可撓性抜止脚の前記所定の向きの撓みを制限又は阻止する撓み止め位置と、その撓み止めを解除する解除位置をとり得、摩擦体のうち、その摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦対象に臨む側に、前記撓み止め部の位置を操作し得る前記操作部を露出し、
前記撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、前記摩擦体が前記保持体に保持された状態において、可撓性抜止脚は、前記所定の向きの撓みが前記撓み止め部により制限又は阻止されて脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ず、
前記撓み止め部が解除位置にある場合は、前記摩擦体が前記保持体に保持された状態において、可撓性抜止脚は、前記所定の向きに、少なくとも脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に撓み得、
前記摩擦体は更に、摩擦部が摩擦対象に接する側からその逆の側に向かって係合解除用の挿入体を挿入し得る挿入部を備え、
前記撓み止め部が解除位置にある場合に、抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において前記挿入部に係合解除用の挿入体が十分に挿入されることによって、その挿入体により前記可撓性抜止脚が前記所定方向に撓んで前記脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され、保持体から摩擦体を離脱させることができるものであることを特徴とする摩擦用具。
【請求項２】
上記撓み止め体が、上記摩擦体に対し所定軸線のまわりに少なくとも所定角度の回動が可能なようにその摩擦体に保持され、
その撓み止め体における撓み止め部は、前記回動により撓み止め位置と解除位置をとり得、
その撓み止め部の形状は、上記摩擦体が上記保持体に保持された状態において、前記回動角度位置に応じて上記可撓性抜止脚との距離が変化する形状であり、
前記摩擦体が前記保持体に保持された状態における前記撓み止め部と前記可撓性抜止脚との距離は、前記撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る量が、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない程度に前記撓み止め部によって制限又は阻止される距離であり、前記撓み止め部が解除位置にある場合は、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る距離である請求項１記載の摩擦用具。
【請求項３】
上記撓み止め体が、上記摩擦体に対し所定軸線の方向に少なくとも所定距離の移動が可能なようにその摩擦体に保持され、
その撓み止め体における撓み止め部は、前記移動により撓み止め位置と解除位置をとり得、
その撓み止め部の形状は、上記摩擦体が上記保持体に保持された状態において、前記軸線方向位置に応じて上記可撓性抜止脚との距離が変化する形状であり、
前記摩擦体が前記保持体に保持された状態における前記撓み止め部と前記可撓性抜止脚との距離は、前記撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る量が、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない程度に前記撓み止め部によって制限又は阻止される距離であり、前記撓み止め部が解除位置にある場合は、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る距離である請求項１記載の摩擦用具。
【請求項４】
上記撓み止め体に、摩擦体の挿入部を開閉し得る開閉部を備え、その開閉部は、撓み止め部が解除位置にある場合に摩擦体の挿入部を開口し得、撓み止め部が撓み止め位置にある場合に摩擦体の挿入部を閉塞し得るものである請求項１、２又は３記載の摩擦用具。
【請求項５】
上記撓み止め体における操作部のうち、摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦対象に臨む側に、前記撓み止め体の回動により前記摩擦体の挿入部を開閉し得る開閉部を備え、その開閉部は、撓み止め部が解除位置にある場合に摩擦体の挿入部に位置してその挿入部を開口し得る開口部と、撓み止め部が撓み止め位置にある場合に前記挿入部を覆蓋してその挿入部を閉塞し得る覆蓋部を有してなるものである請求項２記載の摩擦用具。
【請求項６】
上記摩擦体が、可撓性抜止脚と同じ向きに突設された摩擦体側凸部および／または前記可撓性抜止脚と逆向きに凹設された摩擦体側凹部を有し、
上記保持体が、前記摩擦体側凸部と嵌合し得る保持体側凹部および／または前記摩擦体側凸部と嵌合し得る保持体側凸部を有し、
抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において、前記の摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と前記の保持体側凹部および／または保持体側凸部が嵌合した状態となり、嵌合した状態の摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と前記の保持体側凹部および／または保持体側凸部は、保持体に対し摩擦体が、可撓性抜止脚の突設方向に対しほぼ直交する任意方向へずれること、及び可撓性抜止脚の突設方向のまわりに回転することを、前記抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持とは別の箇所において防止するものである請求項１乃至５の何れかに記載の摩擦用具。
【請求項７】
互いに内向きに弾性的に撓み得る相対する２本の可撓性抜止脚を備え、両可撓性抜止脚には、それぞれ外向きに脚側係合部が突設されており、
上記抜止脚保持部は、嵌挿孔と、その嵌挿孔に臨んで対向する両受止部を有してなり、前記嵌挿孔の嵌挿奥側において前記両受止部に前記両脚側係合部がそれぞれ係合し得るものである請求項１乃至６の何れかに記載の摩擦用具。
【請求項８】
上記抜止脚保持部における上記両受止部が、上記嵌挿孔に向かって上記両可撓性抜止脚を嵌め込む向きに相対向して傾斜する２つの傾斜案内面を有し、前記抜止脚保持部は、前記両傾斜案内面の各両側に側壁を備えており、その傾斜案内面と両側の側壁が傾斜溝底状をなすものであり、
両可撓性抜止脚は、それぞれ両傾斜案内面に案内されて嵌挿孔に嵌挿されることにより抜止脚保持部に嵌め込まれる請求項７記載の摩擦用具。
【請求項９】
両可撓性抜止脚の突出長さが、摩擦体側凸部又は保持体側凸部の突出長さよりも長く、両可撓性抜止脚がそれぞれ両傾斜案内面に案内されて嵌挿孔に嵌挿されることにより、摩擦体側凸部又は保持体側凸部が保持体側凹部又は摩擦体側凹部に嵌合するよう位置決めされる請求項８記載の摩擦用具。
【請求項１０】
上記摩擦体は、両可撓性抜止脚が相対する方向に対し両側方に、それぞれ両可撓性抜止脚と別に摩擦体側凸部を有し、上記保持体は、その両摩擦体側凸部に対応する位置にそれぞれ抜止脚保持部と別に保持体側凹部を有する請求項７、８又は９記載の摩擦用具。
【請求項１１】
摩擦体における摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側のうち、保持体に摩擦体が保持された状態における可撓性抜止脚、抜止脚保持部、摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部、保持体側凹部および／または保持体側凸部、並びに挿入部の何れよりも外周側に、保持体又は保持体が固定される対象物品との間を密封するための密封部を備える請求項６乃至１０の何れかに記載の摩擦用具。
【請求項１２】
請求項１１記載の摩擦用具を備えた摩擦物品であって、
前記摩擦用具における保持体が摩擦物品に固定されており、その保持体に摩擦体が保持された状態において摩擦体の密封部と前記摩擦物品との間が密封されるものである摩擦物品。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ゴルフ靴底その他の履物底等の物品のための滑止又は履物底等の摩耗防止のための摩擦用具、特に、保持体に対する着脱の可能な摩擦体の取り外しを確実に行うことができる摩擦用具、及びその摩擦用具を備えた摩擦物品に関する。
【従来の技術】
【特許文献１】特開２００１−２０４５０９号公報
【特許文献２】特開２００２−１１９３０５号公報
【特許文献３】特開２００２−１１９３０６号公報
【特許文献４】国際公開ＷＯ９９／４５８１１
【０００２】
【発明が解決しようとする課題】
摩擦用具の一例であるゴルフ靴用の滑止具としては、従来、金属製やセラミクス製のスパイクが用いられていたが、グリーン等の損傷防止や履き心地向上のために、合成樹脂製の滑止具が用いられることが多くなってきた。このような合成樹脂製の滑止具は、金属製の場合に比し摩耗し易いため、滑止具の裏側に金属製又は合成樹脂製の雄ねじ部を突設し、それと螺合する金属製の雌ねじ部をゴルフ靴の底部に設けることにより、滑止具を着脱交換可能なように構成されている。
【０００３】
しかしながら、従来の滑止具の着脱においては、取り付け及び取り外し何れの場合も滑止具を回転させるための着脱用具を使用して滑止具を数回転回転させる必要があり、一足のゴルフ用靴における多数の滑止具を全てねじにより確実に着脱させる作業は煩雑である。然も、雄ねじ部及び雌ねじ部が共に金属製である場合は、長期使用により錆付いてねじが回らなくなって取り外しが不可能又は困難になり、無理に外そうとすると怪我や滑止機構の破壊等を引き起こすことなりかねない。また、雄ねじ部が合成樹脂製である場合は、螺合の際の締め付けの加減により雄ねじのねじ又は雄ねじの軸が破壊され、滑止具がねじにより十分に固定保持されずに使用中に外れることが生じ得る。更に、雌ねじ部及び雄ねじ部の両者を合成樹脂製とすると、ねじが緩みや易かったり、締め付け加減により何れか若しくは両方のねじが破壊されて滑止具が十分に固定保持されないことになり易いため、それは不可能である。
【０００４】
本発明者は、これらを解決するために、履物底等に固定される保持体に対し摩擦体を嵌合させることにより摩擦体が保持され、挿入部に挿入体を十分に挿入することによりその嵌合保持を解除させることができる、ねじ機構を用いない摩擦用具を発明した。その一つが特開２００１−２０４５０９号公報に掲載されている。
【０００５】
この摩擦用具は、保持体に、嵌合奥端部の環状内周縁部に向かって縮径する円錐台形状内周面が設けられ、摩擦体を保持体に嵌め込むことにより、保持体の環状内周縁部の周方向における任意位置に摩擦体における弾性的に撓み得る抜け止め片の外方開口の抜け止め凹部が嵌合すると共に、摩擦体における支持片が保持体の円錐台形状内周面及び環状内周縁部によって径方向に支持されるものである。ところが、使用中に摩擦体に衝撃力が加わった場合に抜け止め片と環状内周縁部の間にも衝撃力が作用して摩擦体の脱落がやや生じやすくなる嫌いがあった。
【０００６】
本発明の目的とするところは、保持体に対する摩擦体の着脱が容易であると共に、保持体からの摩擦体の脱落をほとんど完全に防ぐことができる摩擦用具及び摩擦物品を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成する本発明の摩擦用具は、
保持体と、その保持体に着脱可能に保持される摩擦体とを有してなる摩擦用具であって、
前記摩擦体は、前記保持体に保持された状態において摩擦対象に接することにより摩擦対象との間に摩擦力を発生させる摩擦部を備えると共に、前記摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側に、摩擦部が摩擦対象に接する向きと逆向きに突設されてその向きにほぼ直交する所定の向きに弾性的に撓み得る可撓性抜止脚を備え、
前記保持体は、前記可撓性抜止脚を嵌め込み得、嵌め込まれた可撓性抜止脚を保持し得る抜止脚保持部を備え、
前記可撓性抜止脚に脚側係合部が設けられ、その脚側係合部と抜止脚保持部は、抜止脚保持部に可撓性抜止脚が嵌め込まれる向きに相対動する場合には可撓性抜止脚の前記所定の向きの弾性的撓みにより係合し得、それとは逆向きに相対動する場合には係合が解除されない形状であって、脚側係合部と抜止脚保持部の係合により前記の抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持が行われるものであり、
前記摩擦体には、撓み止め部と操作部を有してなる撓み止め体が保持され、
前記撓み止め部は、摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側において可撓性抜止脚に対し前記所定の向きに配され、その可撓性抜止脚の前記所定の向きの撓みを制限又は阻止する撓み止め位置と、その撓み止めを解除する解除位置をとり得、摩擦体のうち、その摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦対象に臨む側に、前記撓み止め部の位置を操作し得る前記操作部を露出し、
前記撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、前記摩擦体が前記保持体に保持された状態において、可撓性抜止脚は、前記所定の向きの撓みが前記撓み止め部により制限又は阻止されて脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ず、
前記撓み止め部が解除位置にある場合は、前記摩擦体が前記保持体に保持された状態において、可撓性抜止脚は、前記所定の向きに、少なくとも脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に撓み得、
前記摩擦体は更に、摩擦部が摩擦対象に接する側からその逆の側に向かって係合解除用の挿入体を挿入し得る挿入部を備え、
前記撓み止め部が解除位置にある場合に、抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において前記挿入部に係合解除用の挿入体が十分に挿入されることによって、その挿入体により前記可撓性抜止脚が前記所定方向に撓んで前記脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され、保持体から摩擦体を離脱させることができるものであることを特徴とする。
撓み止め体の撓み止め部が解除位置に位置した状態の摩擦体における可撓性抜止脚を、保持体の抜止脚保持部に対し嵌め込むことにより、可撓性抜止脚が所定の向きに十分に弾性的に撓んで可撓性抜止脚の脚側係合部と抜止脚保持部が係合し、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持が行われる。
【０００８】
このように摩擦体が保持体に保持された状態において、摩擦対象に臨む側に露出する操作部を操作し、撓み止め部の位置を撓み止め位置に変更することにより、可撓性抜止脚の前記所定の向きの撓みが撓み止め部により制限又は阻止される。これにより、靴底等において保持体に保持された状態の摩擦体に対し衝撃力等が作用した場合においても、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない状態となり、保持体からの摩擦体の脱落がほとんど完全に防がれる。
【０００９】
靴底等において保持体に保持された摩擦体の摩擦部は、可撓性抜止脚が突設された向きとは逆側において地面や路面等の摩擦対象に接することにより摩擦対象との間に摩擦力を発生させる。
【００１０】
保持体に保持された摩擦体を保持体から取り外すには、操作部を操作して撓み止め部の位置を解除位置に変更すると共に、摩擦体の挿入部に係合解除用の挿入体を十分に挿入する。撓み止め部が解除位置にある場合は、撓み止め部による可撓性抜止脚の所定向きの撓みの制限又は阻止（撓み止め）が解除された状態であるため、可撓性抜止脚は、前記所定の向きに、少なくとも脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に撓み得る。そのため、挿入部に十分に挿入された挿入体により可撓性抜止脚が所定方向に撓んで脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除される。これにより、摩擦体を保持体から取り外して交換等を行うことができる。
【００１１】
保持体に対する摩擦体の着脱は簡単な操作により行うことができ、ねじ機構を用いる場合のように緩まないよう強くねじ込んで固定したりそれを強い力で逆回転させて外すような力と手間を要しない。そのため、女性、老人、子供等でも着脱容易である。また、金属製のねじのように長期使用により錆付いて取り外しが不可能又は困難になり、怪我や滑止機構の破壊等を引き起こすことがなく、合成樹脂製のねじのように、締め付けによりねじ又はねじの軸が破壊され、摩擦体がねじにより十分に固定保持されずに使用中に外れることが防がれる。
【００１２】
通常、履物底等の摩擦物品に保持体を着脱不能な状態で固定して使用するが、その場合、保持体に損傷が生じると、その履物等全体を交換する必要がある。可動部は一般に耐久性が比較的低いので、保持体に可動部を有すると、他の部分に損傷がなくても保持体の可動部の損傷により全体の交換が必要となることが生じ易いが、この摩擦用具においては、摩擦体に可動部である可撓性抜止脚及び撓み止め体を有し、保持体は可動部を有しないので、保持体全体としての耐久性が良好である。そのため保持体を着脱不能な状態で固定した履物底等の物品を可及的に長期にわたり使用することができる。
【００１３】
特に、保持体を構成する材料の弾性的な性質により可動状態を実現するものである場合、そのような材料は限定され、而も通常の場合耐熱性や耐圧性が比較的低い。そのため、履物底等を構成する合成樹脂若しくは合成ゴム等の成形材料に保持体をインサートしてそれを成形するような場合、成形の際の熱や圧力等によって比較的大きな変形が生じ易い。ところがこの摩擦用具における保持部には可動部を有しないので、耐熱性、耐圧性、耐摩耗性等の物性に優れた材料を適宜選択して保持体として使用することができる。
【００１４】
保持体及び摩擦体は、合成樹脂、合成ゴム、金属、セラミクス、又はこれらの組み合わせ等により適宜形成し得る。保持体及び摩擦体における合成樹脂としては、例えば、ナイロン樹脂（例えばナイロン６６樹脂）、ポリウレタン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合樹脂等を適宜採用することができる。
【００１５】
保持体は、最も一般的には、例えばゴルフ靴の靴底等の履物底部に固定された状態で使用されるが、必ずしもこれに限らない。その他の物品に固定することも可能である。また、各種物品の一部が保持体を構成するものであっても勿論差し支えない。例えば、合成樹脂や合成ゴム製の履物底（例えば靴底、特にゴルフ用靴底等の運動用靴底等）に埋設固定された状態で使用することができるほか、そのような履物底に一体成形により形成したり、履物底の基盤部に一体成形により形成して履物底の底面に露出する状態で使用することも可能である。
【００１６】
摩擦体は、保持体に保持された状態において摩擦対象に接することにより摩擦対象との間に摩擦力を発生させる摩擦部を有する。
【００１７】
摩擦部は、合成樹脂、合成ゴム、金属、セラミクス等、又はこれらの組み合わせ等により適宜形成し得る。摩擦部と通常の摩擦対象（例えば、土や砂利や石や岩や植物等からなる地面、コンクリートやアスファルトや石材等からなる道路面、コンクリートや合成樹脂や石材や木材等からなる床面、雪面、氷面等）との間に作用する摩擦力は、本発明の摩擦用具の他の部分や保持体を保持する物品のうち通常の使用において摩擦対象に接し得る部分と摩擦対象との間に作用し得る摩擦力よりも大きいものとすることができる。
【００１８】
摩擦部は、例えば、摩擦体が履物底部等の摩擦物品に固定された保持体に保持された状態において、履物底部の底面側等の摩擦物品が摩擦対象に臨む位置に摩擦部が位置するものとすることができる。摩擦部の形態としては、例えば、摩擦対象に接する部分が平坦面又は細かい凹凸を全面又は一部に有する面であるもの、摩擦対象に接する側（例えば履物底部の底面側）に突出する小突起群、突条群、直線放射状に配された突条、螺旋放射状に配された突条等の突起部を有するもの等を挙げることができる。摩擦部の全体形状としては、例えば略円板状体等の板状体を挙げることができる。
【００１９】
摩擦体は、摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側に、摩擦部が摩擦対象に接する向きと逆向きに（好ましくは摩擦部に対し垂直状に）突設されてその向きにほぼ直交する所定の向きに弾性的に撓み得る可撓性抜止脚を備え、保持体は、可撓性抜止脚を嵌め込み得、嵌め込まれた可撓性抜止脚を保持し得る抜止脚保持部を備える。抜止脚保持部は、変形し難い材料及び形状からなるものとすることが望ましい。また、可撓性抜止脚は、（望ましくは嵌め込み方向の中心軸線に対し対称状に）何れも内向きに又は何れも外向きに弾性的に撓み得るものを２本又は３本以上有するものとし、抜止脚保持部はそれらの可撓性抜止脚が係合し得るものとすることが好ましい。
【００２０】
可撓性抜止脚には、脚側係合部が（例えば先端部付近に）設けられている。脚側係合部と抜止脚保持部は、抜止脚保持部に可撓性抜止脚が嵌め込まれる向きに相対動する場合には可撓性抜止脚の所定の向き（可撓性抜止脚の突設方向にほぼ直交する向き）の弾性的撓みにより係合し得、それとは逆向きに相対動する場合にはその係合が解除されない形状とする。そのような形状としては、例えば、脚側係合部を、可撓性抜止脚の基端側に向かって前記所定の向きとは逆向きに漸次張り出す係合突部とし、抜止脚保持部を、嵌挿孔と、その嵌挿孔に臨んで対向する受止部を有してなり、前記嵌挿孔の嵌挿奥側において前記受止部に脚側係合部がそれぞれ係合し得るものとすることができる。この場合、抜止脚保持部における嵌挿方向の手前側に、嵌挿孔に向かって上記可撓性抜止脚を嵌め込む向きに傾斜する傾斜部を設けることにより、抜止脚保持部に可撓性抜止脚を嵌め込む際に可撓性抜止脚が円滑に所定の向きに弾性的に撓んで脚側係合部が抜止脚保持部に係合し得るものとすることができる。また前記のような形状として、例えば脚側係合部を前記所定の向きとは逆向きに開口する係合凹部とし、前記所定の向きに突起してその係合凹部に係合し得る係合突部を抜止脚保持部に設けるものとすることもできる。
【００２１】
また摩擦体には、撓み止め体が保持されている。この撓み止め体は、撓み止め部と操作部を有してなるものであり、合成樹脂、合成ゴム、金属、セラミクス等、又はこれらの組み合わせ等により適宜形成し得る。少なくとも撓み止め部は、可撓性抜止脚の前記所定の向きの撓みを制限又は阻止するものであるから、変形しにくいものとすることが好ましい。撓み止め体は、例えばその撓み止め体の一部が摩擦体に設けた保持用貫通孔に嵌合した状態で摩擦体に保持されるものとすることができ、また、撓み止め体の一部が摩擦体に設けたねじ孔に螺合した状態で摩擦体に保持されるものとすることもできる。
【００２２】
撓み止め体における撓み止め部は、摩擦体に撓み止め体が保持された状態において、摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側において可撓性抜止脚に対し前記所定の向きに配される。所定の向きというのは、可撓性抜止脚がその向きに弾性的に撓むことにより脚側係合部と抜止脚保持部の係合及び係合解除が行われる向きである。
【００２３】
撓み止め部は、可撓性抜止脚の前記所定の向きの撓みを制限又は阻止する撓み止め位置と、その撓み止めを解除する解除位置をとり得る。撓み止め位置と解除位置の変更は、例えば撓み止め部の所定軸線（好ましくは摩擦部に対し垂直状をなす所定軸線）からの離心距離が変化する場合（例えば所定軸線に垂直な断面形状が長方形又は楕円形の場合、或いは所定軸線に垂直な所定方向に突起部を有する場合）に、その所定軸線を中心として撓み止め体を１８０度以下の所定角度一定向き及び逆向きに（又は１８０度以下の所定角度ずつ一定向きに）回動させることにより行い得るものとすることができる。或いは例えば、撓み止め部の所定軸線（好ましくは摩擦部に対し垂直状をなす所定軸線）に沿った厚みが変化する場合に、その所定軸線に沿って撓み止め体を一定方向及び逆方向に所定距離直線移動させることにより行い得るものとすることができる。摩擦体のうち、その摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦対象に臨む側に、撓み止め部の位置を操作し得る操作部を露出する。操作部は、例えば指で摘んで撓み止め体を直線移動又は回動させることができるような突部とすることや、コインの縁部等を嵌合させてそのコインを回動させることにより撓み止め体を回動させることができるような溝状部とすることや、二股状突部等を嵌合させて回動させることにより撓み止め体を回動させることができるような嵌合凹部等とすることができる。
【００２４】
撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、摩擦体が保持体に保持された状態において、可撓性抜止脚は、例えば所定の向きにおける撓み止め部との距離が十分に小さく（距離が０である場合を含む）なり、前記所定の向きの撓みが撓み止め部により制限又は阻止されて脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない。撓み止め部が解除位置にある場合は、摩擦体が保持体に保持された状態において、可撓性抜止脚は、例えば所定の向きにおける撓み止め部との距離が十分に大きくなるか所定の向きに撓み止め部が存在しない状態となり、前記所定の向きに、少なくとも脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に撓み得る。
【００２５】
摩擦体は更に、摩擦部が摩擦対象に接する側からその逆の側に向かって係合解除用の挿入体を挿入し得る挿入部を備え、撓み止め部が解除位置にある場合に、その挿入部に係合解除用の挿入体が十分に挿入されることによって、その挿入体により可撓性抜止脚が所定方向に撓んで脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除される。挿入部は、可撓性抜止脚の数及び位置に対応して設けるものとすることができる。挿入部から挿入される挿入体は、抜止脚保持部と可撓性抜止脚の間に挿入されて可撓性抜止脚が挿入体により所定方向に押され、その所定方向に撓むものとすることができる。挿入部の形状としては、円形断面や方形断面の孔等を適宜採用し得、特に限定されないが、挿入部の横断面積は、可及的に小さいことが好ましい。外部から砂粒や土粒が侵入して挿入部を閉塞させることを防ぐためである。
【００２６】
外部から砂粒や土粒が侵入して挿入部を閉塞させることを防ぐという意味において、上記撓み止め体に、摩擦体の挿入部を開閉し得る開閉部を備え、その開閉部は、撓み止め部が解除位置にある場合に摩擦体の挿入部を開口し得、撓み止め部が撓み止め位置にある場合に摩擦体の挿入部を閉塞し得るものとすることが好ましい。
【００２７】
これにより、撓み止め部を撓み止め位置に位置させて摩擦用具を使用する状態においては、開閉部が摩擦体の挿入部を閉塞した状態とすることができ、撓み止め部を解除位置に位置させて摩擦体を着脱する状態においては、開閉部が摩擦体の挿入部を開口した状態とすることにより、挿入部に挿入体を挿入して摩擦体を取り外すことが可能となる。
【００２８】
また、外部から砂粒や土粒が侵入して挿入部を閉塞させることを防ぐために、挿入部が、例えば、比較的厚みの薄い閉塞部によって閉塞され、中央部に上下貫通する切込部が設けられているものとすることができる。
【００２９】
係合解除用の挿入体の形状は、挿入部に十分な深さまで挿入し得るものであることを要する。可撓性抜止脚を２以上有する場合は、係合解除用の挿入体は、例えば二股状（又は三股状以上）に形成されて、同時に２以上の可撓性抜止脚の脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除される向きに挿入部に挿入し得るものであることが望ましい。
【００３０】
本発明の摩擦用具は、
上記撓み止め体が、上記摩擦体に対し所定軸線（好ましくは摩擦部に対し垂直状をなす所定軸線）のまわりに少なくとも所定角度の回動が可能なようにその摩擦体に保持され、
その撓み止め体における撓み止め部は、前記回動により撓み止め位置と解除位置をとり得、
その撓み止め部の形状は、上記摩擦体が上記保持体に保持された状態において、前記回動角度位置に応じて上記可撓性抜止脚との距離が変化する形状（例えば横断面長方形状又は横断面楕円形状、或いは径方向突部を有する形状）であり、
前記摩擦体が前記保持体に保持された状態における前記撓み止め部と前記可撓性抜止脚との距離は、前記撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る量が、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない程度に前記撓み止め部によって制限又は阻止される距離であり、前記撓み止め部が解除位置にある場合は、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る距離であるものとすることができる。
【００３１】
この場合に、外部から砂粒や土粒が侵入して挿入部を閉塞させることを防ぐために、上記撓み止め体における操作部のうち、摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦対象に臨む側に、前記撓み止め体の回動により前記摩擦体の挿入部を開閉し得る開閉部を備え、その開閉部は、撓み止め部が解除位置にある場合に摩擦体の挿入部に位置してその挿入部を開口し得る開口部と、撓み止め部が撓み止め位置にある場合に前記挿入部を覆蓋してその挿入部を閉塞し得る覆蓋部を有してなるものとすることが好ましい。
【００３２】
撓み止め体の回動により撓み止め部を撓み止め位置に位置させて摩擦用具を使用する状態においては、開閉部における覆蓋部により摩擦体の挿入部を覆蓋して挿入部を閉塞した状態とすることができ、撓み止め体の回動により撓み止め部を解除位置に位置させて摩擦体を着脱する状態においては、開閉部における開口部を摩擦体の挿入部に位置させて挿入部を開口した状態とすることにより挿入部に挿入体を挿入して摩擦体を取り外すことが可能となる。
【００３３】
また本発明の摩擦用具は、
上記撓み止め体が、上記摩擦体に対し所定軸線（好ましくは摩擦部に対し垂直状をなす所定軸線）の方向に少なくとも所定距離の移動が可能なようにその摩擦体に保持され、
その撓み止め体における撓み止め部は、前記移動により撓み止め位置と解除位置をとり得、
その撓み止め部の形状は、上記摩擦体が上記保持体に保持された状態において、前記軸線方向位置に応じて上記可撓性抜止脚との距離が変化する形状（例えば、撓み止め部が摩擦部に対し垂直状をなす所定軸線方向に移動することにより撓み止め位置と解除位置をとる場合に、撓み止め部が撓み止め位置から解除位置に移動することによりその撓み止め部の端部が摩擦部側へ移動して存在しなくなるもの、又は、撓み止め部の肉厚が端部に向かって漸次薄くなり、撓み止め部が撓み止め位置から解除位置に移動することによりその撓み止め部の端部が可撓性抜止脚の所定の向きの撓みを十分に制限又は阻止し得なくなるもの）であり、
前記摩擦体が前記保持体に保持された状態における前記撓み止め部と前記可撓性抜止脚との距離は、前記撓み止め部が撓み止め位置にある場合は、前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る量が、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない程度に前記撓み止め部によって制限又は阻止される距離であり、前記撓み止め部が解除位置にある場合は、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に前記可撓性抜止脚が所定向きに撓み得る距離であるものとすることができる。
【００３４】
また上記本発明の摩擦用具は、
上記摩擦体が、可撓性抜止脚と同じ向きに突設された摩擦体側凸部および／または前記可撓性抜止脚と逆向きに凹設された摩擦体側凹部を有し、
上記保持体が、前記摩擦体側凸部と嵌合し得る保持体側凹部および／または前記摩擦体側凸部と嵌合し得る保持体側凸部を有し、
抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において、前記の摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と前記の保持体側凹部および／または保持体側凸部が嵌合した状態となり、嵌合した状態の摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と前記の保持体側凹部および／または保持体側凸部は、保持体に対し摩擦体が、可撓性抜止脚の突設方向に対しほぼ直交する任意方向へずれること、及び可撓性抜止脚の突設方向のまわりに回転することを、前記抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持とは別の箇所において防止するものとすることができる。
【００３５】
保持体の抜止脚保持部に対し、摩擦体の可撓性抜止脚を嵌め込むことにより、可撓性抜止脚が所定の向きに弾性的に撓んで可撓性抜止脚の脚側係合部と抜止脚保持部が係合し、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持が行われる。
【００３６】
抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において摩擦体の挿入部に係合解除用の挿入体を十分に挿入することによって、その挿入体により可撓性抜止脚が所定方向に撓んで脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除されるので、摩擦体を保持体から取り外して交換することができる。
【００３７】
抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において、摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と保持体側凹部および／または保持体側凸部が嵌合した状態となり、嵌合した状態の摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と保持体側凹部および／または保持体側凸部は、保持体に対し摩擦体が、可撓性抜止脚の突設方向に対しほぼ直交する任意方向へずれること、及び可撓性抜止脚の突設方向のまわりに回転することを防止する。そのため、摩擦体と保持体の間の摩耗が防がれると共に、このような保持体に対する摩擦体のずれ及び回転の防止は、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持とは別の箇所において実質上独立して行われるので、保持体に保持された状態の摩擦体に対し前記のようなずれや回転を引き起こそうとする衝撃力等が作用した場合においても、可撓性抜止脚の脚側係合部と抜止脚保持部の係合に影響が及んで摩擦体が保持体から脱落することが防がれる。
【００３８】
また、摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦体の回転が防がれるので、ねじ機構を用いる場合と異なり、保持体に対する摩擦体の回転角度位置が所定位置となる。そのため、摩擦体の摩擦部の構造や外観を、履物底等の摩擦物品に対し常に一定の角度位置となるようにすることができる。
【００３９】
また摩擦体は、摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側に、可撓性抜止脚と同じ向きに突設された摩擦体側凸部および／または可撓性抜止脚と逆向きに凹設された摩擦体側凹部を備え、保持体は、摩擦体側凸部と嵌合し得る保持体側凹部および／または摩擦体側凸部と嵌合し得る保持体側凸部とを備える。摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部は、２又は３以上を（望ましくは嵌め込み方向の中心軸線に対し対称状に）設け、保持体側凹部および／または保持体側凸部はそれに対応して設けることが好ましい。摩擦体は、摩擦体側凸部を有し、摩擦体側凹部を有しないものとし、保持体は、保持体側凹部を有し保持体側凸部を有しないものとすることが好ましい。摩擦体側凸部が破損したとしても摩擦体を交換することが容易だからである。
【００４０】
摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と保持体側凹部および／または保持体側凸部は、抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持された状態において、嵌合した状態となり、保持体に対し摩擦体が、可撓性抜止脚の突設方向に対しほぼ直交する任意方向へずれること、及び可撓性抜止脚の突設方向のまわりに回転することを、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持とは別の箇所において実質上独立して防止する。可撓性抜止脚の所定の向きへの撓み及び弾性的復元を繰り返し可能とするために可撓性抜止脚の材厚を薄くしたり可撓性抜止脚の長さを長くすると、可撓性抜止脚の剛性が低下するので、抜止脚保持部により可撓性抜止脚が保持されただけでは摩擦体のずれ及び回転を十分防止し得ないものとなる。
【００４１】
また摩擦体は、保持体の可撓性抜止脚嵌め込み方向手前側部分、保持体側凹部および／または保持体側凸部、又は摩擦物品により、可撓性抜止脚の嵌め込み方向に支持されるものとすることができる。
【００４２】
更に、本発明の摩擦用具は、
互いに内向きに弾性的に撓み得る相対する２本の可撓性抜止脚を備え、両可撓性抜止脚には、それぞれ外向きに脚側係合部が突設されており、
上記抜止脚保持部は、嵌挿孔と、その嵌挿孔に臨んで対向する両受止部を有してなり、前記嵌挿孔の嵌挿奥側において前記両受止部に前記両脚側係合部がそれぞれ係合し得るものとすることができる。
【００４３】
この摩擦用具においては、保持体の抜止脚保持部に対し、摩擦体の可撓性抜止脚を嵌め込む際に、相対する２本の可撓性抜止脚を抜止脚保持部の嵌挿孔に嵌挿することになる。それにより、両可撓性抜止脚は互いに内向きに弾性的に撓みつつ嵌挿孔に嵌挿され、その嵌挿孔に臨んで対向する両受止部に、嵌挿孔の嵌挿奥側において両脚側係合部がそれぞれ係合し、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持が行われる。
【００４４】
この場合、上記抜止脚保持部における上記両受止部が、上記嵌挿孔に向かって上記両可撓性抜止脚を嵌め込む向きに相対向して傾斜する２つの傾斜案内面を有し、前記抜止脚保持部は、前記両傾斜案内面の各両側に側壁を備えており、その傾斜案内面と両側の側壁が傾斜溝底状をなすものであり、
両可撓性抜止脚は、それぞれ両傾斜案内面に案内されて嵌挿孔に嵌挿されることにより抜止脚保持部に嵌め込まれるものとすることができる。
【００４５】
この摩擦用具においては、抜止脚保持部における上記両受止部が、嵌挿孔に向かって両可撓性抜止脚を嵌め込む向きに相対向して傾斜する２つの傾斜案内面を有し、その両傾斜案内面の各両側に側壁を備えて傾斜溝底状をなす。そのため、保持体の抜止脚保持部に対し摩擦体の可撓性抜止脚を嵌め込む際、両可撓性抜止脚は、それぞれ傾斜溝底状をなす両傾斜案内面に案内されて嵌挿孔に嵌挿されることにより抜止脚保持部に嵌め込まれる。
【００４６】
この場合、両可撓性抜止脚の突出長さが、摩擦体側凸部又は保持体側凸部の突出長さよりも長く、両可撓性抜止脚がそれぞれ両傾斜案内面に案内されて嵌挿孔に嵌挿されることにより、摩擦体側凸部又は保持体側凸部が保持体側凹部又は摩擦体側凹部に嵌合するよう位置決めされるものとすることができる。
【００４７】
この摩擦用具においては、両可撓性抜止脚の突出長さが、摩擦体側凸部又は保持体側凸部の突出長さよりも長いので、保持体の抜止脚保持部に対し摩擦体の可撓性抜止脚を嵌め込む際、先ず両可撓性抜止脚がそれぞれ両傾斜案内面に案内される。このように両可撓性抜止脚がそれぞれ両傾斜案内面に案内されて嵌挿孔に嵌挿されることにより、摩擦体側凸部又は保持体側凸部が保持体側凹部又は摩擦体側凹部に嵌合するよう位置決めされ、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持が行われると共に摩擦体側凸部又は保持体側凸部が保持体側凹部又は摩擦体側凹部に嵌合する。
【００４８】
また、これらの場合に、上記摩擦体は、両可撓性抜止脚が相対する方向に対し両側方に、それぞれ両可撓性抜止脚と別に摩擦体側凸部を有し、上記保持体は、その両摩擦体側凸部に対応する位置にそれぞれ抜止脚保持部と別に保持体側凹部を有するものとすることができる。
【００４９】
この摩擦用具においては、両可撓性抜止脚が相対する方向に対し両側方に、それぞれ両可撓性抜止脚と別に摩擦体側凸部を有し、保持体は、その両摩擦体側凸部に対応する位置にそれぞれ抜止脚保持部と別に保持体側凹部を有するので、両可撓性抜止脚が相対する方向に対し両側方において、両摩擦体側凸部と両保持体側凹部の嵌合による保持体に対する摩擦体のずれ及び回転の防止が、抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持とは別の箇所において実質上独立して行われる。
【００５０】
摩擦体側凸部を有する摩擦体は着脱交換可能であるから、履物底等に固定される保持体に保持体側凸部を有する場合に比し全体として長寿命となる。
【００５１】
本発明の摩擦用具は、摩擦体における摩擦部が比較的軟質の材料からなり、可撓性抜止脚並びに摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部が比較的硬質の材料からなるものとすることが好ましい。摩擦部が比較的軟質の材料（例えばポリウレタン樹脂等）からなるものとすることにより、グリーンや建造物の床面等の摩擦対象の損傷防止や履物に使用した場合の履き心地向上に資するところが大きく、可撓性抜止脚並びに摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部がそれぞれ比較的硬質の材料（例えばナイロン樹脂、金属等。また、弾力性を要しない場合はセラミクス等。）からなるものとすることにより、使用中に予想外の力が作用して可撓性抜止脚の脚側係合部と抜止脚保持部の係合や摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と保持体側凹部および／または保持体側凸部との嵌合が解除されたり、抜止脚保持部の脚側係合部や摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部が磨耗してその係合や嵌合が解除され易くなることが防がれる。
【００５２】
更に、本発明の摩擦用具は、摩擦体における摩擦部が比較的軟質の材料からなり、摩擦体における可撓性抜止脚並びに摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部並びに保持体がそれぞれ比較的硬質の材料からなるものとすることが好ましい。
【００５３】
この場合、前記と同様に、グリーンや建造物の床面等の損傷防止や履き心地向上等に資すると共に、使用中に予想外の力が作用して可撓性抜止脚の脚側係合部と抜止脚保持部の係合や摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部と保持体側凹部および／または保持体側凸部との嵌合が解除されたり、抜止脚保持部の脚側係合部や摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部が磨耗してその係合や嵌合が解除され易くなることが防がれる。
【００５４】
また本発明の摩擦用具は、摩擦体が、平板状基部から一方に可撓性抜止脚及び摩擦体側凸部が突設されてなる嵌合体と、その嵌合体の前記平板状基部を内包する比較的軟質の材料からなる摩擦部が一体化してなるものとすることができる。
【００５５】
このような摩擦部は、例えば、予め製造した比較的硬質の材料（例えばナイロン樹脂、金属、セラミクス等）からなる嵌合体の平板状基部を被覆するように、比較的軟質の合成樹脂材料（例えばポリウレタン樹脂）を成形固化させることによって製造し得る。
【００５６】
また上記本発明の摩擦用具は、
摩擦体における摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側のうち、保持体に摩擦体が保持された状態における可撓性抜止脚、抜止脚保持部、摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部、保持体側凹部および／または保持体側凸部、並びに挿入部の何れよりも外周側（例えば摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側の外周部）に、保持体又は保持体が固定される対象物品との間を密封するための密封部を備えるものとすることができる。
【００５７】
この場合、摩擦体における摩擦部が摩擦対象に接する側とは逆の側のうち、保持体に摩擦体が保持された状態における可撓性抜止脚、抜止脚保持部、摩擦体側凸部および／または摩擦体側凹部、保持体側凹部および／または保持体側凸部、並びに挿入部、すなわち抜止脚保持部による可撓性抜止脚の保持及び解除並びに保持体に対する摩擦体のずれ及び回転の防止を行う機構の何れよりも外周側に、保持体又は保持体が固定される対象物品との間を密封するための密封部を備える。密封部において保持体又は保持体が固定される対象物品との間が密封されることにより、砂・石・土等の粒子・粒・片等が外部から侵入して前記保持並びにずれ及び回転防止を行う機構が破損したり機能不全となったりすることが防がれる。
【００５８】
なお、履物底部等の摩擦物品に固定された保持体に摩擦体を保持させた状態でその摩擦体の密封部が保持体又は摩擦物品に圧接して摩擦体と保持体の間への細かい石粒や砂粒等の侵入が防止されるものとするには、常に摩擦体の密封部と履物底部等の摩擦物品との間に一定程度の圧接力を生じさせることが好ましい。
【００５９】
また本発明の摩擦物品は、
この摩擦用具を備えた摩擦物品であって、
前記摩擦用具における保持体が摩擦物品に固定されており、その保持体に摩擦体が保持された状態において摩擦体の密封部と前記摩擦物品との間が密封されるものとすることができる。
【００６０】
この場合、密封部において保持体が固定された摩擦物品との間が密封されることにより、砂・石・土等の粒子・粒・片等が外部から侵入して前記保持並びにずれ及び回転防止を行う機構が破損したり機能不全となったりすることが防がれる。
【００６１】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。
【００６２】
図１乃至図１１並びに図１２は、それぞれ本発明の実施の形態の例としてのゴルフ靴用の履物用摩擦用具及びその摩擦用具を備えたゴルフ靴底部（摩擦物品）に関するものである。但し、他の各種運動靴及びその他の履物にも使用可能である。
【００６３】
図１は、ゴルフ靴底（上向き）に設けられた保持体に摩擦体を保持させようとする状態を示す断面図、図２は、撓み止め体の（ａ）正面図・（ｂ）側面図・（ｃ）平面図及び撓み止め体を保持していない摩擦体の（ｄ）断面図、図３はゴルフ靴底に設けられた保持体に摩擦体が嵌合して撓み止め体が撓み止め位置にある状態を示す断面図、図４は摩擦体の正面図、図５はゴルフ靴底に設けられた保持体に摩擦体が嵌合した状態を示す断面図（図３の断面図に直交するもの）、図６は、図１の状態の摩擦体の平面図、図７は、図３の状態の摩擦体の底面図、図８は保持体の平面図である。
【００６４】
図９は、ゴルフ靴底に設けられた保持体に嵌合保持された摩擦体において、撓み止め体を解除位置とし、摩擦体の挿入部に係合解除具の挿入体を挿入しようとする状態を示す断面図、図１０は、撓み止め体が解除位置にある摩擦体の挿入部に係合解除具の挿入体を挿入した状態を示す横断面図、図１１は摩擦体の底面側とゴルフ靴底に固定された保持体を示す斜視図である。
【００６５】
図１２は、ゴルフ靴底（上向き）に設けられた保持体に摩擦体を保持させようとする状態を示す別の例についての断面図である。
【００６６】
この履物用摩擦用具は、ナイロン６６樹脂（硬質合成樹脂）製の嵌合体１２とポリウレタン樹脂（比較的軟質の合成樹脂）製の摩擦部１４からなり、ナイロン６６樹脂製の撓み止め体Ｄを保持した摩擦体Ｃ、並びに、合成ゴム製のゴルフ靴底Ｓに固定保持されたナイロン６６樹脂製の保持体Ｈからなる。
【００６７】
摩擦体Ｃにおける嵌合体１２の上端部には円板状の平板状基部１２ａを有する。この平板状基部１２ａを含む嵌合体１２の上端部をポリウレタン樹脂（比較的軟質の合成樹脂）で被覆するよう成形固化させて略円板状の摩擦部１４を形成することにより、嵌合体１２と摩擦部１４が一体化した摩擦体Ｃを構成している。
【００６８】
嵌合体１２は、平板状基部１２ａから下向きに、一対の可撓性抜止脚１２ｂ及び一対の摩擦体側凸部１２ｃを有する。
【００６９】
可撓性抜止脚１２ｂは、下方に細長板状に突出し、嵌合体１２の軸心線（図１における上下方向の中心軸線）を挟んで対称状に相対する。両可撓性抜止脚１２ｂは、細長板状をなし且つ厚さ方向において相対するため、互いに内向きに弾性的に撓み得る（外向きにも弾性的に撓み得る。）。両可撓性抜止脚１２ｂの下端部には、上方に向かってそれぞれ漸次外向きに張り出した脚側係合部１２ｄが突設されている。
【００７０】
摩擦体側凸部１２ｃは、全長が可撓性抜止脚１２ｂの約半分程度であり、縦横が可撓性抜止脚１２ｂの厚さの２乃至３倍程度の断面方形状をなすものであり、実質的にほとんど撓みが生じない。両摩擦体側凸部１２ｃは、それぞれ両可撓性抜止脚１２ｂが相対する方向に対し両側方（やや外側）における両可撓性抜止脚１２ｂの間の位置に、両可撓性抜止脚１２ｂと別に設けられている。
【００７１】
摩擦部１４は、略円板状をなす基盤部１４ａと、使用時にその基盤部１４ａから摩擦対象である地面等に向く方向である高さ方向に突起する複数の突起部を有する。基盤部１４ａの上面は、中央部に向かって漸次上方に膨出する。
【００７２】
基盤部１４ａにおける両可撓性抜止脚１２ｂ及び両摩擦体側凸部１２ｃの間の位置である基盤部１４ａの中央に、上下に貫通する保持孔１４ｃを有し、基盤部１４ａの上面部に、保持孔１４ｃよりも大径で同心状をなす円形凹部１４ｄを有する。
【００７３】
撓み止め体Ｄは、大径円板状の頭部を構成する操作部Ｄ１と、操作部Ｄ１の中央から垂下する脚部Ｄ２からなる。脚部Ｄ２は、上部を構成する円柱状部Ｄ２ａと、下部を構成する撓み止め部Ｄ２ｂからなる。撓み止め部Ｄ２ｂは、正面視において下端に向かって二等辺三角形状に横幅が漸次縮小し、側面視において方形状をなす（横幅が上下一定である）。
【００７４】
撓み止め体Ｄは、保持孔１４ｃに対し脚部Ｄ２を、その下部である撓み止め部Ｄ２ｂから嵌挿することにより、脚部Ｄ２の円柱状部Ｄ２ａが保持孔１４ｃにおいて保持され、操作部Ｄ１の下部側は円形凹部１４ｄに嵌合している。円柱状部Ｄ２ａには、正面視前後方向［図２（ａ）］に貫通する方形状の貫通孔Ｄ２ｃが設けられ、保持孔１４ｃに対し嵌挿する際にやや縮径して嵌挿が容易化されることを図っている。円柱状部Ｄ２ａの下部における正面視左右［図２（ａ）］の外周面には、それぞれ脱落防止突起Ｄ２ｄが設けられている。この両脱落防止突起Ｄ２ｄは、円柱状部Ｄ２ａが保持孔１４ｃに嵌合した状態においてその保持孔１４ｃの下側においてそれぞれ保持孔１４ｃの周縁よりも外方に突起して保持孔１４ｃから撓み止め体Ｄが脱落することを防ぐものである。
【００７５】
操作部Ｄ１の上部には、上方開口の溝状部Ｄ１ａが設けられ、溝状部Ｄ１ａの両端部は、それぞれ上下及び径方向外方に開口する切欠部Ｄ１ｂに形成されている。操作部Ｄ１の外周部が開閉部を構成し、そのうち切欠部Ｄ１ｂが開口部、切欠部Ｄ１ｂ以外の円弧状部分が覆蓋部を構成する。
【００７６】
この一対の切欠部Ｄ１ｂに後記係合解除具３１の一対の挿入体３２をそれぞれ嵌合させるか又は溝状部Ｄ１ａにコインの縁部等を嵌合させて係合解除具３１又はコインを回動させることにより、撓み止め体Ｄを保持孔１４ｃに保持された状態においてその上下方向軸線のまわりに回動させることができる。撓み止め部Ｄ２ｂは、９０度回動毎に、撓み止め位置と解除位置をとり得る。図１、図６、図９及び図１０は、撓み止め部Ｄ２ｂの両側面がそれぞれ両可撓性抜止脚１２ｂの内側面に相対することにより両可撓性抜止脚１２ｂが何れも内方に十分に撓み得る解除位置にある場合を示し、図３、図４、図５及び図７は、撓み止め部Ｄ２ｂの正背面がそれぞれ両可撓性抜止脚１２ｂの内側面に相対することにより両可撓性抜止脚１２ｂの内方撓みが制限される撓み止め位置にある場合を示す。嵌合体１２の下面側における保持孔１４ｃと両摩擦体側凸部１２ｃとの間の位置に、それぞれ一対の撓み止め位置保持突起１２ｅが設けられており、操作部Ｄ１の回動により撓み止め部Ｄ２ｂが撓み止め位置をとる場合に、脱落防止突起Ｄ２ｄと撓み止め位置保持突起１２ｅの弾性的な変形によって、両脱落防止突起Ｄ２ｄがそれぞれ一対の撓み止め位置保持突起１２ｅの間に嵌まり込んで解除可能に保持される状態となる。これにより、撓み止め部Ｄ２ｂを撓み止め位置に位置決めすることができる。
【００７７】
基盤部１４ａの上面のうち径方向における外周寄りの部分（例えば外周寄りの４分の３乃至２分の１程度、好ましくは３分の２程度）における９０度中心角毎に、合計４つの径方向突部２２を有し、各径方向突部２２同士の間を周方向に二等分する位置に合計４つの中間高突部２４を有する。径方向突部２２及び中間高突部２４はポリウレタン樹脂（比較的弾性変形し易い材料）からなる。
【００７８】
各径方向突部２２は互いに同一形状で、径方向における中心より半径の３分の１程度の位置から径方向外端位置にわたるものであり、周方向幅はほぼ一定である。各径方向突部２２において使用時に対象に臨む面である突起方向面２２ａは、径方向の長さ（半径の長さの３分の２程度）が周方向幅よりも長く、周方向幅はほぼ一定である。径方向突部２２の径方向外方端部は基部から図４における上方に向かって径方向外方に漸次張り出しており、これにより突起方向面２２ａの径方向外方端部が基盤部１４ａよりも径方向外方に張り出している。一方、径方向突部２２の径方向内方端部は基部から上方に向かってやや径方向外方に傾斜している。
【００７９】
各突起方向面２２ａは、径方向において湾曲した凹曲面状をなしつつ径方向外方から径方向内方に向かって高さが低くなるよう傾斜しており、且つ、周方向において湾曲した凹曲面状をなす。また、各径方向突部２２の径方向中央位置における周方向両側にわたり（すなわち周方向に貫くように）、その径方向突部２２の突起方向面２２ａに開口する半円形状断面の緩衝溝２２ｂが設けられている。
【００８０】
各中間高突部２４は、各径方向突部２２における緩衝溝２２ｂの径方向位置とほぼ同じ径方向位置に設けられている。各中間高突部２４は、図４における上向きに漸次径が縮小する円錐台形状をなし、その上端部である突起方向端部に、突起方向である上方に開口する１８０度より小さい中心角（好ましくは２０乃至１６０度程度）の球面状の緩衝凹部２４ａを有する。各中間高突部２４の高さは、径方向突部２２の突起方向面２２ａの径方向外方端部の高さと径方向内方端部の高さの差の３割をその径方向内方端部の高さに加えた程度の高さである。
【００８１】
摩擦部１４における両可撓性抜止脚１２ｂの経方向外側位置に、それぞれ上下方向の孔状をなす挿入部２８が設けられている。図６に示されるように撓み止め部Ｄ２ｂが解除位置にあって操作部Ｄ１の両切欠部Ｄ１ｂが各挿入部２８の上部に位置する場合、挿入部２８の上部は開口しており、操作部Ｄ１が９０度回動して撓み止め部Ｄ２ｂが撓み止め位置にある場合は、挿入部２８の上部は操作部Ｄ１の外周部により覆蓋された状態で閉塞されている。
【００８２】
摩擦部１４の基盤部１４ａの下面における可撓性抜止脚１２ｂ、摩擦体側凸部１２ｃ、及び挿入部２８よりも外周側の部分に、円環状の内周側環状突条Ｒ１を有し、基盤部１４ａの外周縁部に円環状の外周側環状突条Ｒ２が設けられている。
【００８３】
保持体Ｈは、抜止脚保持部４０と保持体側凹部４２を有する本体部４４と、その本体部４４の外周側上下中間位置に環状に張り出した外方張出部４６からなり、本体部４４は、抜止脚保持部４０及び保持体側凹部４２において上方に開口し、底部が閉塞されている。
【００８４】
抜止脚保持部４０は、中央部の上下中間位置に有する嵌挿孔４０ａと、その嵌挿孔４０ａに臨んで対向する両受止部４０ｂと、両受止部４０ｂの上面を構成する両傾斜案内面４０ｃと、両傾斜案内面４０ｃの各両側に有する側壁４０ｄを有してなる。
【００８５】
両傾斜案内面４０ｃは、嵌挿孔４０ａに向かって両可撓性抜止脚１２ｂを嵌め込む向きに相対向して傾斜するものであり、両受止部４０ｂにおける嵌挿方向の手前側である上面を構成し、その逆側である両受止部４０ｂの下面は、水平状に形成されている。傾斜案内面４０ｃと両側の側壁４０ｄは、傾斜溝底状をなす。嵌挿孔４０ａの嵌挿奥側である下側において両受止部４０ｂに両脚側係合部１２ｄがそれぞれ係合し得る。保持体Ｈにおける両受止部４０ｂの下方は、抜止脚保持部４０により可撓性抜止脚１２ｂが保持された状態において両可撓性抜止脚１２ｂの脚側係合部１２ｄを収容する脚側係合部収容凹部４０ｅである。
【００８６】
撓み止め部Ｄ２ｂを解除位置に位置させて可撓性抜止脚１２ｂを抜止脚保持部４０に下向きに嵌め込む場合、両可撓性抜止脚１２ｂは傾斜溝底状をなす両傾斜案内面４０ｃに案内されて互いに内向きに弾性的に撓みつつ嵌挿孔４０ａに嵌挿され、嵌挿孔４０ａ通過により両可撓性抜止脚１２ｂが外方に復元することにより、その嵌挿孔４０ａに臨んで対向する両受止部４０ｂに、嵌挿孔４０ａの下側において両脚側係合部１２ｄがそれぞれ係合し、抜止脚保持部４０による可撓性抜止脚１２ｂの保持が行われる。この状態で撓み止め部Ｄ２ｂを９０度回動させて撓み止め位置に位置させれば、可撓性抜止脚１２ｂは、内方撓みが撓み止め部Ｄ２ｂにより制限されて脚側係合部１２ｄと抜止脚保持部４０との係合が解除され得なくなる。これにより、可撓性抜止脚１２ｂを上向きに引き抜こうとしても、両脚側係合部１２ｄと両受止部４０ｂとの係合は解除されず、靴底等において保持体Ｈに保持された状態の摩擦体Ｃに対し衝撃力等が作用した場合においても、両脚側係合部１２ｄと両受止部４０ｂとの係合が解除され得ない状態となり、保持体Ｈからの摩擦体Ｃの脱落がほとんど完全に防がれる。
【００８７】
両保持体側凹部４２の形状及び位置は、抜止脚保持部４０により可撓性抜止脚１２ｂが保持された状態において、摩擦体側凸部１２ｃがあまり隙間のない状態で嵌合するものである。両保持体側凹部４２は、嵌合体１２の軸心線を挟んで対称状に相対するものであり、両保持体側凹部４２の内方（図８における保持体側凹部４２同士が向かい合う側）は抜止脚保持部４０側に開口し、外方及び両側は壁面に形成された断面方形状をなす。嵌合した状態の両摩擦体側凸部１２ｃと両保持体側凹部４２は、保持体Ｈに対し摩擦体Ｃが、可撓性抜止脚１２ｂの突設方向に対しほぼ直交する任意方向、すなわち水平方向の任意方向へずれること、及び可撓性抜止脚１２ｂの突設方向である上下軸線のまわりに回転することを、抜止脚保持部４０による可撓性抜止脚１２ｂの保持とは別の箇所において防止するものである。ずれや回転が防止されるので、仮に砂・石・土等の粒子が摩擦体Ｃと保持体Ｈの間に侵入したとしても、両者の間の摩耗が防がれる。
【００８８】
このような両摩擦体側凸部１２ｃと両保持体側凹部４２の嵌合による保持体Ｈに対する摩擦体Ｃのずれ及び回転の防止は、抜止脚保持部４０による可撓性抜止脚１２ｂの保持とは別の箇所において実質上独立して行われるので、保持体Ｈに保持された状態の摩擦体Ｃに対し前記のようなずれや回転を引き起こそうとする衝撃力等が作用した場合においても、可撓性抜止脚１２ｂの脚側係合部１２ｄと抜止脚保持部４０の係合に影響が及んで摩擦体Ｃが保持体Ｈから脱落することが防がれる。
【００８９】
両可撓性抜止脚１２ｂの突出長さは、摩擦体側凸部１２ｃの突出長さよりも長いので、保持体Ｈの抜止脚保持部４０に対し摩擦体Ｃの可撓性抜止脚１２ｂを嵌め込む際、先ず両可撓性抜止脚１２ｂがそれぞれ両傾斜案内面４０ｃに案内されて嵌挿孔４０ａに嵌挿される。それにより、摩擦体側凸部１２ｃが保持体側凹部４２に嵌合するよう位置決めされ、抜止脚保持部４０による可撓性抜止脚１２ｂの保持が行われると共に摩擦体側凸部１２ｃが保持体側凹部４２に嵌合することとなる。
【００９０】
保持体Ｈは、本体部４４の上端部が露出する状態で、外方張出部４６よりも上方まで埋設されることによりゴルフ靴底Ｓに固定されて使用される。保持体Ｈの上端外周面は、円筒面形状をなし、その外周側であるゴルフ靴底Ｓの内周部に、保持体Ｈと同心状をなす上方開口の円環状方形断面の内周側環状溝Ｓ１が形成されている。また、ゴルフ靴底Ｓにおける内周側環状溝Ｓ１よりも径方向外方に、その内周側環状溝Ｓ１の深さの１．５倍程度の径方向間隔を隔てて同心状に、上方開口の略三角形断面の円環状の外周側環状溝Ｓ２が形成されている。外周側環状溝Ｓ２は、外周面が円筒面形状、内周面が上方に向かって内方に傾斜する円錐台外周面形状であり、深さは内周側環状溝Ｓ１の深さの約２倍である。
【００９１】
ゴルフ靴底Ｓの一部として一体成形された内周側環状溝Ｓ１と外周側環状溝Ｓ２の間の環状部分は、合成ゴム製の（弾力性を有する材料からなる）環状パッキング突部Ｓ３である。環状パッキング突部Ｓ３は、図１に示されるように、上面が径方向外方に向かって上向きに傾斜することにより、径方向幅が基部（図１における下部）側から端部（図１における上部）に向かって漸次狭くなった一定縦断面形状の円環状をなし、内周側環状溝Ｓ１及び外周側環状溝Ｓ２と同心状をなす。
【００９２】
摩擦体Ｃにおける内周側環状突条Ｒ１及び外周側環状突条Ｒ２、並びに摩擦部１４の裏側部における内周側環状突条Ｒ１と外周側環状突条Ｒ２の間の円環状平面である環状パッキング面１４ｂは、摩擦体Ｃの可撓性抜止脚１２ｂが保持体Ｈの抜止脚保持部４０に嵌合保持されて摩擦体Ｃがゴルフ靴底Ｓに保持された状態において、内周側環状突条Ｒ１及び外周側環状突条Ｒ２がそれぞれ内周側環状溝Ｓ１及び外周側環状溝Ｓ２に嵌合すると共に、環状パッキング突部Ｓ３が環状パッキング面１４ｂに全周にわたり密着状態で弾性的に圧接するよう構成されている。その際、環状パッキング突部Ｓ３がほぼ上下方向に弾性的に圧縮される。
【００９３】
内周側環状突条Ｒ１は、下向きに先細状をなす二等辺三角形状の一定断面であり、内周側環状突条Ｒ１の基部が内周側環状溝Ｓ１の開口縁部に接する。外周側環状突条Ｒ２は、外周面が円筒面形状、内周面が上方に向かって内方に傾斜する円錐台外周面形状の一定断面であり、外周側環状溝Ｓ２にほとんど隙間なく嵌合する。
【００９４】
ゴルフ靴使用時は、図３の上下関係は逆になる。外方張出部４６は、保持体Ｈが靴底に埋設固定された場合の靴底からの離脱防止の機能を果たす。
【００９５】
なお、保持体Ｈは可動部を有しないので全体として耐久性が良好であり、保持体Ｈを着脱不能な状態でゴルフ靴底Ｓに固定したゴルフ靴を可及的に長期にわたり使用することができる。また、保持体Ｈに可動部を有しないので、耐熱性、耐圧性、耐摩耗性等の物性に優れた材料を適宜選択して保持体Ｈとして使用することができる。そのため、ゴルフ靴底Ｓを構成する合成樹脂若しくは合成ゴム等の成形材料に保持体Ｈをインサートしてそれを成形する上で耐熱性及び耐圧性に優れた材料を選択することができる。
【００９６】
ゴルフ靴底Ｓに埋設固定した保持体Ｈに摩擦体Ｃが保持体Ｈに固定的に保持された状態において、摩擦部１４の裏側部（図１における下側部）に二重に設けられた内周側環状突条Ｒ１及び外周側環状突条Ｒ２がそれぞれゴルフ靴底Ｓに二重に設けられた内周側環状溝Ｓ１及び外周側環状溝Ｓ２に嵌合すると共に、摩擦部１４の裏側部における内周側環状突条Ｒ１と外周側環状突条Ｒ２の間の環状パッキング面１４ｂに、ゴルフ靴底Ｓにおける内周側環状溝Ｓ１と外周側環状溝Ｓ２の間の環状パッキング突部Ｓ３が全周にわたり密着状態で弾性的に圧接する。そのため、二重に設けられた内周側環状突条Ｒ１と内周側環状溝Ｓ１及び外周側環状突条Ｒ２と外周側環状溝Ｓ２の嵌合構造並びにそれらの間の環状パッキング面１４ｂと環状パッキング突部Ｓ３の全周にわたる密着状態での弾性的圧接による密封構造とが同心状をなす遮蔽構造によって、ゴルフ靴の使用状態において摩擦体Ｃやゴルフ靴底Ｓの各部位に発生し得る変形にもかかわらず、砂粒等の侵入物が摩擦体Ｃと保持体Ｈの間の内方に侵入することが極めて効果的に防がれる。また、環状パッキング面１４ｂと環状パッキング突部Ｓ３の全周にわたる密着状態での弾性的圧接による密封構造は、ある程度の寸法誤差を吸収しつつ侵入物の侵入を防ぐ効果をも発揮し得る。
【００９７】
この摩擦体Ｃを、ゴルフ靴底Ｓ及びそのゴルフ靴底Ｓに固定された保持体Ｈと組合せて履物用摩擦用具として使用すると、特に撓み止め部Ｄ２ｂを撓み止め位置に位置させておくことにより、保持体Ｈに保持された状態の摩擦体Ｃに対し衝撃力等が作用した場合においても、両脚側係合部１２ｄと両受止部４０ｂとの係合が解除され得ない状態となり、保持体Ｈからの摩擦体Ｃの脱落がほとんど完全に防がれる。また、摩擦体Ｃの摩擦部１４が比較的軟質であるため、グリーンや建造物の床面等の損傷防止や履き心地向上に資するところが大きい。而も、可撓性抜止脚１２ｂ、抜止脚保持部４０、摩擦体側凸部１２ｃ及び保持体側凹部４２がそれぞれ硬質合成樹脂製であるため、使用中に予想外の力が作用して可撓性抜止脚１２ｂの脚側係合部１２ｄと抜止脚保持部４０の係合や摩擦体側凸部１２ｃと保持体側凹部４２との嵌合が解除されたり、抜止脚保持部４０の脚側係合部１２ｄや摩擦体側凸部１２ｃが磨耗してその係合や嵌合が解除され易くなることが防がれる。
【００９８】
複数の摩擦体Ｃが複数の保持体Ｈにそれぞれ保持された状態でゴルフ靴を履いて使用すると、一般に、先ず各径方向突部２２の突起方向面のうち径方向外方の部分から対象面に対する圧接を開始する。各径方向突部２２は、比較的弾性変形し易い材料からなるため、ほぼ高さ方向に圧縮され又はそのように圧縮されると共に高さが低下するたわみが生じ、それに伴い、突起方向面２２ａの対象面に対する圧接部位は、径方向外方から内方へと及ぶ。更に径方向突部２２における突起方向面２２ａのうち残部と中間高突部２４の突起方向端部が対象面に対する圧接を開始する。
【００９９】
このように各径方向突部２２が径方向外方から対象に圧接しつつ変形して圧接部位が径方向内方に及ぶので、ゴルフ靴底Ｓが踏む対象が芝生や砂地等の柔軟な又は変形し易いものである場合、芝生等にあまり食い込まずにその損傷を防ぎつつ、径方向突部２２が滑り止め及び安定支持の効果を発揮し、更に、径方向突部２２の突起方向面２２ａの径方向外方端部の高さと径方向内方端部の高さの差の３割をその径方向内方端部の高さに加えた程度の高さである中間高突部２４により、芝生等の損傷を防ぎつつ滑止及び安定支持効果をより高める。
【０１００】
ゴルフ靴底Ｓが踏む対象が、コンクリートやアスファルトや石畳等の比較的硬い又は変形しにくい面である場合、一般に、先ず各径方向突部２２の突起方向面のうち径方向外方の部分から対象面に対する圧接を開始する。各径方向突部２２は、比較的弾性変形し易い材料からなるため、ほぼ高さ方向に圧縮され又はそのように圧縮されると共に高さが低下するたわみが生じ、それに伴い、突起方向面２２ａの対象面に対する圧接部位は、径方向外方から内方へと及ぶ。これにより、摩擦部１４の柔軟性をそれほど高めなくとも、すなわち、各径方向突部２２の耐摩耗性、耐久性、及び芝生等の柔軟な又は変形しやすい対象に対する滑り止め及び安定支持効果が損なわれる程度にまで摩擦部１４の柔軟性を高めなくとも、優れたクッション性又は緩衝性が発揮される。
【０１０１】
使用により摩擦体Ｃの径方向突部２２及び中間高突部２４がある程度以上磨耗すると、摩擦体Ｃを新しいものに交換する必要が生じる。保持体Ｈから摩擦体Ｃを離脱させるには、一対の切欠部Ｄ１ｂに係合解除具３１の一対の挿入体３２をそれぞれ嵌合させて回動させることにより、図６、図９及び図１０に示すように撓み止め部Ｄ２ｂを解除位置に位置させ、且つ、操作部Ｄ１の両切欠部Ｄ１ｂを各挿入部２８の上部に位置させる。これにより、両可撓性抜止脚１２ｂは両脚側係合部１２ｄと両受止部４０ｂとの係合が解除され得る程度に互いに内方に撓み得るものとなり、各挿入部２８の上部が開口して挿入体３２の挿入が可能となる。次いで、一対の挿入体３２を、一対の挿入部２８に対し図１０及び図１１における下向きに十分に挿入する。すると、両挿入体３２は、両傾斜案内面４０ｃに案内されて内下方に向かいつつ傾斜案内面４０ｃと可撓性抜止脚１２ｂの間に挿入され、両可撓性抜止脚１２ｂの外側面を内方へ押圧して径方向内方に弾性的に撓ませる。これにより、抜止脚保持部４０の受止部４０ｂに対する可撓性抜止脚１２ｂの脚側係合部１２ｄの係合が解除されるので、可撓性抜止脚１２ｂを抜止脚保持部４０から上方へ離脱させて摩擦体Ｃを保持体Ｈから取り外すことができるようになる。
【０１０２】
摩擦体Ｃを保持体Ｈに保持させて使用する状態では撓み止め部Ｄ２ｂを撓み止め位置に位置させているので、挿入部２８の上部は操作部Ｄ１の外周部により覆蓋された状態で閉塞されている。そのため、通常の使用状態において挿入部２８に砂・石・土・セラミックス・金属・合成樹脂・木等の粒子・粒・片等が詰まって挿入部２８に対する嵌合解除用の挿入体３２の挿入による保持体Ｈからの摩擦体Ｃの離脱が妨げられることや、地面や床面等における種々の突起物やその他の物が意図せずに挿入部２８に挿入されて可撓性抜止脚１２ｂと抜止脚保持部４０の嵌合が解除されることを回避することができる。
【０１０３】
係合解除具３１は、合成樹脂板製であり、互いに平行状に下向きに突出する一対の挿入体３２を有する。各挿入体３２は、弾性的に撓み得る棒状をなす。
【０１０４】
図１２におけるナイロン６６樹脂製の撓み止め体Ｆは、上部に円柱状の操作部Ｆ１、下部に円柱状の撓み止め部Ｆ２、上下中間に円柱状の嵌合部Ｆ３を有してなる。撓み止め部Ｆ２の外周面の上端位置には外方突部Ｆ２ａを有する。基盤部１４ａにおける両可撓性抜止脚１２ｂ及び両摩擦体側凸部（図１乃至１１の例と同様のもの）の間の位置である基盤部１４ａの中央に、上下に貫通する保持孔１４ｃが設けられている。撓み止め体Ｆは、操作部Ｆ１を基盤部１４ａの上側に突出し、撓み止め部Ｆ２を両可撓性抜止脚１２ｂ及び両摩擦体側凸部の間に突出した状態で、嵌合部Ｆ３において保持孔１４ｃに嵌合保持されている。操作部Ｆ１を下方に押し込んで外方突部Ｆ２ａを保持孔１４ｃの下側に位置させれば、撓み止め部Ｆ２は、両可撓性抜止脚１２ｂの内方撓みを制限して抜止脚保持部４０の受止部４０ｂに対する可撓性抜止脚１２ｂの脚側係合部１２ｄの係合が解除され得ない撓み止め位置となり、操作部Ｆ１を上方に引き出しで外方突部Ｆ２ａを保持孔１４ｃの上方に位置させれば、撓み止め部Ｆ２は、両可撓性抜止脚１２ｂが何れも内方に十分に撓み得て抜止脚保持部４０の受止部４０ｂに対する可撓性抜止脚１２ｂの脚側係合部１２ｄの係合が解除され得る解除位置となる。外方突部Ｆ２ａの移動は、保持孔１４ｃ及び外方突部Ｆ２ａが弾性的に変形しつつ行われる。
【０１０５】
この場合の摩擦部１４における両可撓性抜止脚１２ｂの経方向外側位置にそれぞれ設けられた上下方向の孔状をなす挿入部２８は、下部が開口し、上部は閉塞部３０によって閉塞されている。閉塞部３０は、平面視において方形状をなす薄厚であり、中央部に上下貫通する切込部３０ａが設けられている。
【０１０６】
保持体Ｈから摩擦体Ｃを離脱させるには、撓み止め部Ｆ２を解除位置に位置させて一対の挿入体３２を閉塞部３０における切込部３０ａを通じ一対の挿入部２８に対し十分に挿入する。
【０１０７】
挿入部２８の上部は閉塞部３０によって閉塞されており、閉塞部３０には切込部３０ａを有するだけであるから、通常の使用状態において挿入部２８に砂・石・土・セラミックス・金属・合成樹脂・木等の粒子・粒・片等が詰まって挿入部２８に対する嵌合解除用の挿入体３２の挿入による保持体Ｈからの摩擦体Ｃの離脱が妨げられることや、地面や床面等における種々の突起物やその他の物が意図せずに挿入部２８に挿入されて可撓性抜止脚１２ｂと抜止脚保持部４０の嵌合が解除されることを回避することができる。
【０１０８】
以上の実施の形態についての記述における構成部品の寸法、個数、材質、形状、その相対配置などは、特にそれらに限定される旨の記載がない限りは、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではなく、単なる説明例に過ぎない。また、課題を解決するための手段の項において本発明について述べた例示及び数値範囲を含む説明は、原則として以上の実施の形態についての記述に適用される。
【０１０９】
【発明の効果】
本発明の摩擦用具及び摩擦物品においては、保持体の抜止脚保持部に対し摩擦体の可撓性抜止脚を嵌め込むことにより摩擦体を保持体に容易に保持させることができ、摩擦体が保持体に保持された状態において摩擦対象に臨む側に露出する操作部を操作し撓み止め部の位置を撓み止め位置に変更することにより、脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得ない状態として保持体からの摩擦体の脱落をほとんど完全に防ぐことができる。
【０１１０】
一方、操作部を操作して撓み止め部の位置を解除位置に変更することにより可撓性抜止脚が少なくとも脚側係合部と抜止脚保持部との係合が解除され得る程度に撓み得るものとすると共に、摩擦体の挿入部に係合解除用の挿入体を十分に挿入することにより、可撓性抜止脚を所定方向に撓ませて脚側係合部と抜止脚保持部との係合を解除して摩擦体を保持体から取り外すことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】ゴルフ靴底に設けられた保持体に摩擦体を保持させようとする状態を示す断面図である。
【図２】撓み止め体の正面図・側面図・平面図及び撓み止め体を保持していない摩擦体の断面図である。
【図３】ゴルフ靴底に設けられた保持体に摩擦体が嵌合した状態を示す断面図である。
【図４】摩擦体の正面図である。
【図５】ゴルフ靴底に設けられた保持体に摩擦体が嵌合した状態を示す断面図である。
【図６】摩擦体の平面図である。
【図７】摩擦体の底面図である。
【図８】保持体の平面図である。
【図９】ゴルフ靴底に設けられた保持体に嵌合保持された摩擦体において、撓み止め体を解除位置とし、摩擦体の挿入部に係合解除具の挿入体を挿入しようとする状態を示す断面図である。
【図１０】撓み止め体が解除位置にある摩擦体の挿入部に係合解除具の挿入体を挿入した状態を示す横断面図である。
【図１１】摩擦体の底面側とゴルフ靴底に固定された保持体を示す斜視図である。
【図１２】ゴルフ靴底（上向き）に設けられた保持体に摩擦体を保持させようとする状態を示す別の例についての断面図である。
【符号の説明】
Ｃ　　　　摩擦体
Ｄ　　　　撓み止め体
Ｄ１　　　操作部
Ｄ１ａ　　溝状部
Ｄ１ｂ　　切欠部
Ｄ２　　　脚部
Ｄ２ａ　　円柱状部
Ｄ２ｂ　　撓み止め部
Ｄ２ｃ　　貫通孔
Ｄ２ｄ　　脱落防止突起
Ｈ　　　　保持体
１２　　　嵌合体
１２ａ　　平板状基部
１２ｂ　　可撓性抜止脚
１２ｃ　　摩擦体側凸部
１２ｄ　　脚側係合部
１２ｅ　　撓み止め位置保持突起
１４　　　摩擦部
１４ａ　　基盤部
１４ｂ　　環状パッキング面
１４ｃ　　保持孔
１４ｄ　　円形凹部
２２　　　径方向突部
２２ａ　　突起方向面
２２ｂ　　緩衝溝
２４　　　中間高突部
２４ａ　　緩衝凹部
２８　　　挿入部
３０　　　閉塞部
３０ａ　　切込部
３１　　　係合解除具
３２　　　挿入体
４０　　　抜止脚保持部
４０ａ　　嵌挿孔
４０ｂ　　受止部
４０ｃ　　傾斜案内面
４０ｄ　　側壁
４０ｅ　　脚側係合部収容凹部
４２　　　保持体側凹部
４４　　　本体部
４６　　　外方張出部
Ｒ１　　　内周側環状突条
Ｒ２　　　外周側環状突条
Ｓ　　　　ゴルフ靴底
Ｓ１　　　内周側環状溝
Ｓ２　　　外周側環状溝
Ｓ３　　　環状パッキング突部
Ｆ　　　　撓み止め体
Ｆ１　　　操作部
Ｆ２　　　撓み止め部
Ｆ２ａ　　外方突部
Ｆ３　　　嵌合部
【図１】
2004121496.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2004121496.tif 000011
【図１０】
2004121496.tif 000012
【図１１】
2004121496.tif 000013
【図１２】
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