(57)【要約】【課題】たとえば電子カメラにおいて撮影レンズ系と組み合わされるリレー光学系であって、充分に明るく且つ高解像で、防振機能を備えたリレー光学系。【解決手段】撮影レンズ系とその像面（１４）との間に配置されたフィールドレンズ（１１）と、該フィールドレンズの後方に配置されて撮影レンズ系の像を撮像素子（１３）に再結像させる結像レンズ（１２）とを有するリレー光学系。結像レンズの１つまたは複数のレンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段（ＤＭ）を備えている。【選択図】　図１
2004046022.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮影レンズ系と該撮影レンズ系単独の像面との間に配置されたフィールドレンズと、該フィールドレンズの後方に配置されて前記撮影レンズ系の像を撮像素子に再結像させる結像レンズとを有するリレー光学系において、前記結像レンズの１つまたは複数のレンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段を備えていることを特徴とする防振機能を備えたリレー光学系。
【請求項２】
前記結像レンズの焦点距離をｆとし、防振時における前記１つまたは複数のレンズ群の光軸からの最大変位量の大きさをΔＳとしたとき、
ΔＳ／ｆ＜０．１　　（１）
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のリレー光学系。
【請求項３】
前記結像レンズの光軸に沿った厚さをＤとし、前記結像レンズの焦点距離をｆとし、前記フィールドレンズの結像倍率をβＦとしたとき、
０．３＜Ｄ／ｆ＜２．０　　（２）
０．３＜βＦ＜１　　（３）
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のリレー光学系。
【請求項４】
前記結像レンズ群中の開口絞りよりも物体側のレンズ群は、最も物体側に両凸正レンズを有し、
前記結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、最も物体側の正レンズおよび最も像側の正レンズのうち少なくともいずれか一方は、アッベ数をνｄとし、ｄ線に対する屈折率をｎｄとし、ｇ線に対する屈折率をｎｇとし、Ｆ線に対する屈折率をｎＦとし、Ｃ線に対する屈折率をｎＣとしたとき、
８０≦νｄ　　（４）
０．８≦（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）　　（５）
の条件を満足する光学材料で形成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のリレー光学系。
【請求項５】
前記結像レンズの光軸に沿った厚さをＤとし、前記フィールドレンズと前記結像レンズとの間の光軸に沿った間隔をＳとしたとき、
０．３＜Ｓ／Ｄ＜３．０　　（６）
の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のリレー光学系。
【請求項６】
前記結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを有する一対の接合レンズの間に、光軸から周辺に向かうに従って屈折力の弱くなる非球面を有する正レンズが配置され、
前記非球面を有する正レンズのｄ線に対する屈折率をＮとし、前記非球面を有する正レンズの焦点距離をｆａｓｐとし、前記結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群の焦点距離をｆＲとしたとき、
１．６＜Ｎ　　（７）
０．１＜ｆａｓｐ／ｆＲ＜３．０　　（８）
の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のリレー光学系。
【請求項７】
前記リレー光学系の有効ＦナンバーをＦとし、前記フィールドレンズと前記結像レンズとの間の光軸に沿った間隔をＳとし、前記リレー光学系のバックフォーカスをＢＦとし、前記フィールドレンズの焦点距離をｆＬとし、前記結像レンズの焦点距離をｆとし、前記フィールドレンズの最も物体側の面の有効径をΦＦとし、前記結像レンズの最も像側の面の有効径をΦＫとしたとき、
２．０＜（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＜８．０　　（９）
０．４＜ｆＬ／ｆ＜４．０　　（１０）
０．７＜ΦＦ／ΦＫ＜５．０　　（１１）
の条件のうち少なくとも１つの条件を満足することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載のリレー光学系。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リレー光学系に関し、特に電子カメラの撮影レンズ系の後方に配置されて撮影レンズ系の像を撮像素子に再結像させるリレー光学系の防振機能に関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種の電子カメラでは、撮影レンズ系の後方に、撮影レンズ系の像をＣＣＤのような撮像素子に再結像させるためのリレー光学系を設けている。つまり、電子カメラ用の光学系は、撮影レンズ系とリレー光学系との合成光学系によって構成される。例えば、特開昭６３−２０５６２６号公報には、この種のリレー光学系が開示されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、この公報に開示された従来のリレー光学系では、結像性能も明るさ（Ｆナンバー）も十分ではないため実用的ではなく、また防振機能を備えていなかった。このように、従来技術では、小型で高性能なリレー光学系が存在せず、防振機能も備えていないため、ＣＣＤの高画素化および微細化に対応することができなかった。
【０００４】
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、たとえば電子カメラにおいて撮影レンズ系と組み合わされるリレー光学系であって、充分に明るく且つ高解像で、防振機能を備えたリレー光学系を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本発明では、撮影レンズ系と該撮影レンズ系単独の像面との間に配置されたフィールドレンズと、該フィールドレンズの後方に配置されて前記撮影レンズ系の像を撮像素子に再結像させる結像レンズとを有するリレー光学系において、
前記結像レンズの１つまたは複数のレンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段を備えていることを特徴とする防振機能を備えたリレー光学系を提供する。
【０００６】
本発明の好ましい態様によれば、物体側に凸面を向けた１つまたは複数の正レンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振する。また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記結像レンズの焦点距離をｆとし、防振時における前記１つまたは複数のレンズ群の光軸からの最大変位量の大きさをΔＳとしたとき、
ΔＳ／ｆ＜０．１　　（１）
の条件を満足する。
【０００７】
また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記結像レンズの光軸に沿った厚さをＤとし、前記結像レンズの焦点距離をｆとし、前記フィールドレンズの結像倍率をβＦとしたとき、
０．３＜Ｄ／ｆ＜２．０　　（２）
０．３＜βＦ＜１　　（３）
の条件を満足する。
【０００８】
また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記結像レンズ群中の開口絞りよりも物体側のレンズ群は、最も物体側に両凸正レンズを有し、
前記結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、最も物体側の正レンズおよび最も像側の正レンズのうち少なくともいずれか一方は、アッベ数をνｄとし、ｄ線に対する屈折率をｎｄとし、ｇ線に対する屈折率をｎｇとし、Ｆ線に対する屈折率をｎＦとし、Ｃ線に対する屈折率をｎＣとしたとき、
８０≦νｄ　　（４）
０．８≦（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）　　（５）
の条件を満足する光学材料で形成されている。
【０００９】
また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記結像レンズの光軸に沿った厚さをＤとし、前記フィールドレンズと前記結像レンズとの間の光軸に沿った間隔をＳとしたとき、
０．３＜Ｓ／Ｄ＜３．０　　（６）
の条件を満足する。
【００１０】
また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを有する一対の接合レンズの間に、光軸から周辺に向かうに従って屈折力の弱くなる非球面を有する正レンズが配置され、
前記非球面を有する正レンズのｄ線に対する屈折率をＮとし、前記非球面を有する正レンズの焦点距離をｆａｓｐとし、前記結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群の焦点距離をｆＲとしたとき、
１．６＜Ｎ　　（７）
０．１＜ｆａｓｐ／ｆＲ＜３．０　　（８）
の条件を満足する。
【００１１】
また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記リレー光学系の有効ＦナンバーをＦとし、前記フィールドレンズと前記結像レンズとの間の光軸に沿った間隔をＳとし、前記リレー光学系のバックフォーカスをＢＦとし、前記フィールドレンズの焦点距離をｆＬとし、前記結像レンズの焦点距離をｆとし、前記フィールドレンズの最も物体側の面の有効径をΦＦとし、前記結像レンズの最も像側の面の有効径をΦＫとしたとき、
２．０＜（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＜８．０　　（９）
０．４＜ｆＬ／ｆ＜４．０　　（１０）
０．７＜ΦＦ／ΦＫ＜５．０　　（１１）
の条件のうち少なくとも１つの条件を満足する。
【００１２】
また、本発明の別の好ましい態様によれば、前記結像レンズ群の内、開口絞りに隣接するレンズ面に回折光学素子を配置することによって、特に軸上の色収差、球面収差を良好に補正することができ、また、開口絞りに隣接しない他のレンズ面に回折光学素子を配置することによって、特に倍率色収差を良好に補正することができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
まず、本発明の基本的な構成を説明する。本発明では、たとえば電子カメラの撮影レンズ系とその像面（撮影レンズ系単独の像面）との間にフィールドレンズが配置され、このフィールドレンズから比較的大きな間隔をおいて結像レンズが配置されている。そして、結像レンズの後方には、光束を分岐するためのプリズムやフィルター類が配置され、最終的な像面位置にＣＣＤ等の撮像素子が配置されている。
【００１４】
本発明においては、撮影レンズ系単独の像面よりも物体側にフィールドレンズを配置することが重要である。このような配置によって、フィールドレンズの径の小型化を図ることができ、且つフィールドレンズ後方の光束径全体も小さくすることができるため、結像レンズの径の小型化も図ることができる。また、このようなフィールドレンズの配置を採用することにより、フィールドレンズ自身で発生する収差を従来の光学系に比して小さくすることができる。その結果、フィールドレンズを単レンズで構成することも可能となるため、製作コスト削減の観点からも望ましい。また、後述するように、所定の条件で全長の短縮化を図るのに有効である。
【００１５】
また、本発明においては、結像レンズの１つまたは複数のレンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段を備えている。このように、結像レンズの１つまたは複数のレンズ群を防振レンズ群として光軸とほぼ直交する方向に移動させることにより、光学系の振動などに起因する像位置の変動を補正すること、すなわち防振を行うことが可能になる。
【００１６】
以下、各条件式に沿って本発明を説明する。本発明では、上述の基本構成において、次の条件式（１）を満足することが好ましい。
ΔＳ／ｆ＜０．１　　（１）
ここで、ｆは、結像レンズの焦点距離である。また、ΔＳは、防振レンズ群の防振時における光軸からの最大変位量の大きさである。条件式（１）を満足することにより、リレー光学系の性能を良好に保ちつつ防振機能を発揮することができる。
【００１７】
また、本発明では、次の条件式（２）および（３）を満足することが好ましい。
０．３＜Ｄ／ｆ＜２．０　　（２）
０．３＜βＦ＜１　　（３）
ここで、Ｄは結像レンズの光軸に沿った厚さであり、ｆは結像レンズの焦点距離である。また、βＦは、フィールドレンズの結像倍率である。
【００１８】
条件式（２）は、結像レンズの光軸に沿った厚さＤと結像レンズの焦点距離ｆとの比について適切な範囲を規定している。一般に、良好な結像性能を得るためには、開口絞りを挟んで両側になるべく遠くまで数多くのレンズ面が配置されていることが望ましい。従って、その光軸に沿った厚さは、大きくなる傾向になる。しかしながら、結像レンズの光軸に沿った厚さが大きくなりすぎると、カメラ全体の大型化を招くことや、重量の増加などの問題が生じるため、適正なる範囲に収めなければならない。
【００１９】
条件式（２）の上限値を上回ると、結像レンズの光軸に沿った厚さＤが大きくなりすぎて、結像レンズの径が大型化し、その重量が増大してしまう。その結果、結像レンズを構成する光学材料のコストも増大してしまうので不都合である。一方、条件式（２）の下限値を下回ると、収差補正の自由度が減って、良好な結像性能が得られなくなってしまうので不都合である。特に、高次の球面収差、コマ収差の発生が甚大となり、像のコントラストが悪化し、画質が劣化する。なお、条件式（２）の上限値を１．８とし、下限値を０．７とすると、更に良い効果を得ることができる。
【００２０】
条件式（３）は、フィールドレンズの結像倍率βＦについて適切な範囲を規定している。条件式（３）の上限値を上回ると、倍率βＦが大きくなりすぎて、結像レンズを通過した光束の広がりが大きくなり、結像レンズの径が大型化するので不都合である。加えて、リレー光学系の入射瞳位置が遠くなりすぎて、撮影レンズ系とを組み合わせた際に周辺光束がケラレやすくなる。
【００２１】
一方、条件式（３）の下限値を下回ると、倍率βＦが小さくなりすぎて、フィールドレンズの屈折力が大きくなり、諸収差が、特にディストーション（歪曲収差）が大きく発生するので不都合である。加えて、リレー光学系の入射瞳位置が近くなりすぎて、撮影レンズ系と組み合わせた際に周辺光束がケラレやすくなる。なお、条件式（３）の下限値を０．６に設定すると、更に良い効果を得ることができる。
【００２２】
また、本発明においては、結像レンズ群中の開口絞りよりも物体側のレンズ群は最も物体側に両凸正レンズを有し、結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、最も物体側の正レンズおよび最も像側の正レンズのうち少なくともいずれか一方が、次の条件式（４）および（５）を満足する光学材料で形成されていることが好ましい。
【００２３】
８０≦νｄ　　（４）
０．８≦（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）　　（５）
ここで、νｄは、アッベ数である。また、ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率であり、ｎｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率である。さらに、ｎＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）に対する屈折率であり、ｎＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）に対する屈折率である。
【００２４】
上述のように、結像レンズでは、開口絞りよりも物体側のレンズ群が、最も物体側に両凸正レンズを有することが好ましい。また、開口絞りよりも像側のレンズ群において、最も物体側の正レンズおよび最も像側の正レンズのうち少なくともいずれか一方は、アッベ数νｄが８０以上で部分分散比Ｐ（＝（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ））が０．８以上の光学材料で形成されていることが好ましい。開口絞りよりも物体側のレンズ群において最も物体側に両凸正レンズを配置することにより、球面収差の良好な補正が可能となる。また、開口絞りよりも像側のレンズ群中にアッベ数νｄが８０以上で部分分散比Ｐが０．８以上の光学材料（光学ガラス）で形成されたレンズを配置するのは、軸上色収差の良好な補正が可能となるからである。
【００２５】
また、開口絞りよりも像側のレンズ群において、最も物体側の正レンズと最も像側の正レンズとが異常分散性を有することが望ましい。この構成は、光学系を高性能化する際に非常に重要である。以下、異常分散性について簡単に説明する。光学ガラスが有する２つの部分分散（２つの波長光に対する屈折率の差）の比を部分分散比と言い、次の式（ａ）で定義される量Ｐを考える。
Ｐ＝（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）　　（ａ）
【００２６】
この部分分散比Ｐとアッベ数νとをグラフの縦横にプロットした場合に、標準的なガラスの座標からずれているものが、異常分散性のガラスと呼ばれている。より具体的に説明すると、標準的なガラスとしては、たとえばショット社のクラウンガラスＢＫ７およびフリントガラスＦ２が代表的であり、この２つのガラスの座標を結んだ線からずれの大きいものを異常分散性のガラスと言う。
【００２７】
本発明においては、この異常分散性を有する光学ガラスを用いることにより良好な色収差補正を達成することができることを見出した。より具体的には、上述したように、結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群中において、アッベ数が８０以上で且つ部分分散比Ｐが０．８以上である光学ガラスを用いることが極めて有効であることを見出した。なお、さらに良好な色収差補正を達成するには、部分分散比Ｐが０．９５以上の光学ガラスを用いることが好ましい。
【００２８】
また、本発明では、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
０．３＜Ｓ／Ｄ＜３．０　　（６）
ここで、Ｓは、フィールドレンズと結像レンズとの間の光軸に沿った間隔である。また、上述したように、Ｄは、結像レンズの光軸に沿った厚さである。
【００２９】
条件式（６）は、フィールドレンズと結像レンズとの間の光軸に沿った間隔Ｓと結像レンズの光軸に沿った厚さＤとの比について適切な範囲を規定している。条件式（６）の上限値を上回ると、間隔Ｓが大きくなりすぎて、全長が大きくなり、カメラのコンパクト化に反するので好ましくない。加えて、結像レンズの径が大きくなるので好ましくない。また、球面収差が負側に大きくなる傾向になるだけでなく、主光線よりも下側の光線のコマ収差を補正することが困難になって、良好な結像性能を得ることができなくなってしまう。
【００３０】
条件式（６）の下限値を下回ると、間隔Ｓが小さくなりすぎて、一定の結像倍率に対して、充分なバックフォーカスを確保することができなくなるので好ましくない。また、カメラボディに組み込む際に、フィールドレンズと結像レンズとの間にミラーやプリズムを配置してカメラが小さくなる（すなわち薄くなる）空間レイアウトを取り難くなるので好ましくない。なお、条件式（６）の上限値を１．８とし、下限値を０．７とすると、更に良い効果を得ることができる。
【００３１】
また、本発明では、結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを有する一対の接合レンズの間に、光軸から周辺に向かうに従って屈折力の弱くなる非球面を有する正レンズが配置され、次の条件式（７）および（８）を満足することが好ましい。
【００３２】
１．６＜Ｎ　　（７）
０．１＜ｆａｓｐ／ｆＲ＜３．０　　（８）
ここで、Ｎは非球面を有する正レンズのｄ線に対する屈折率であり、ｆａｓｐは非球面を有する正レンズの焦点距離である。また、ｆＲは、結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群の焦点距離である。
【００３３】
条件式（７）は、非球面を有する正レンズのｄ線に対する屈折率Ｎについて適切な範囲を規定している。条件式（７）の下限値を下回ると、屈折率が小さくなりすぎて、その結果、球面収差が負側に大きく発生するだけでなく、ペッツバール和も負側に甚大となって、像面の曲がりが正側に発生しやすくなるので好ましくない。なお、本発明の効果をさらに十分に発揮するには、条件式（７）の下限値を１．６５に設定することが望ましい。
【００３４】
条件式（８）は、非球面を有する正レンズの焦点距離ｆａｓｐと結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群の焦点距離ｆＲとの比について適切な範囲を規定している。条件式（８）の上限値を上回ると、非球面を有する正レンズの焦点距離ｆａｓｐが大きくなりすぎて、バックフォーカスが大きくなるだけでなく、全長も大きくなってしまい、カメラの小型化に反するので好ましくない。
【００３５】
一方、条件式（８）の下限値を下回ると、非球面を有する正レンズの焦点距離ｆａｓｐが小さくなりすぎて、必要な面精度が高くなりすぎるので好ましくない。また、ペッツバール和が正側に大きく変位しやすくなり、像面湾曲が大きくなって、良好な結像性能が得られなくなるので好ましくない。なお、本発明の効果をさらに十分に発揮するには、条件式（８）の上限値を１．７とし、下限値を１．０とすることが望ましい。そして、この非球面を有する正レンズは、両凸正レンズであって、そのアッベ数νｄが４５以上であることが望ましい。
【００３６】
また、本発明において、さらに良好な結像性能を得るには、以下の条件式（９）〜（１１）のうち少なくともいずれか１つの条件式を満たすことが望ましい。
２．０＜（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＜８．０　　（９）
０．４＜ｆＬ／ｆ＜４．０　　（１０）
０．７＜ΦＦ／ΦＫ＜５．０　　（１１）
【００３７】
ここで、Ｆはリレー光学系の有効Ｆナンバーであり、ＢＦはリレー光学系のバックフォーカスである。また、ｆＬはフィールドレンズの焦点距離であり、ΦＦはフィールドレンズの最も物体側の面の有効径である。さらに、ΦＫは、結像レンズの最も像側の面の有効径である。なお、上述したように、Ｓはフィールドレンズと結像レンズとの間の光軸に沿った間隔であり、ｆは結像レンズの焦点距離である。
【００３８】
条件式（９）は、リレー光学系の有効Ｆナンバーに応じて、フィールドレンズと結像レンズとの間の光軸に沿った間隔Ｓとリレー光学系のバックフォーカスＢＦと比について適切な範囲を規定している。条件式（９）の上限値を上回ると、間隔Ｓが大きくなりすぎて、全長が大きくなり、カメラのコンパクト化に反してしまうので好ましくない。さらに、結像レンズの径が大型化するので好ましくない。
【００３９】
逆に、条件式（９）の下限値を下回ると、間隔Ｓが小さくなりすぎて、一定の結像倍率に対して、充分なバックフォーカスを確保することができなくなるので好ましくない。また、カメラボディに組み込む際に、フィールドレンズと結像レンズとの間にミラーやプリズムを配置してカメラが小さくなる（すなわち薄くなる）空間レイアウトを取り難くなるので好ましくない。なお、本発明の効果をさらに十分に発揮するには、条件式（９）の上限値を６．５とし、下限値を３．０とすることが望ましい。
【００４０】
条件式（１０）は、フィールドレンズの焦点距離ｆＬと結像レンズの焦点距離ｆとの比について適切な範囲を規定している。条件式（１０）の下限値を下回ると、フィールドレンズの焦点距離ｆＬが小さくなりすぎて、像面湾曲の曲がりが大きく発生するので好ましくない。一方、条件式（１０）の上限値を上回ると、フィールドレンズの焦点距離ｆＬが大きくなりすぎて、リレー光学系の入射瞳位置が撮影レンズ系単独の像面から遠くになり、その結果、画面周辺での光量低下や光線ケラレが起こり易くなるので好ましくない。なお、本発明の効果をさらに十分に発揮するには、条件式（１０）の上限値を２．０とし、下限値を０．７とすることが望ましい。
【００４１】
条件式（１１）は、フィールドレンズの最も物体側の面の有効径ΦＦと結像レンズの最も像側の面の有効径ΦＫとの比について適切な範囲を規定している。条件式（１１）の上限値を上回ると、フィールドレンズの最も物体側の面の有効径ΦＦが大きくなりすぎて、迷光が混入しやすくなり、ゴーストやフレアの発生原因となるので好ましくない。条件式（１１）の下限値を下回ると、結像レンズの最も像側の面の有効径ΦＫが大きくなりすぎて、その後方に配置されるプリズムやフィルター類の大型化を招き、カメラの小型化に反するので好ましくない。なお、本発明の効果をさらに十分に発揮するには、条件式（１１）の上限値を２．５とし、下限値を１．０とすることが望ましい。同様に、本発明の効果をさらに十分に発揮するには、リレー光学系の有効ＦナンバーＦは、２．３よりも小さいことが好ましい。
【００４２】
以下、本発明を更に発展させて、リレー光学系の全長を短縮するためのフィールドレンズの構成を説明する。以下の説明においては、撮影レンズ系単独の像面を一次像面と呼ぶことにし、撮影レンズ系単独の射出瞳位置は撮影レンズ系単独の像面よりも物体側にあるものとする。さて、本発明のリレー光学系は、実像を結ぶようにリレーする光学系であって、全体のリレー結像倍率をβＡとすると、βＡが−０．６から−０．１の間にあること（−０．６≦βＡ≦−０．１）が仕様として最も実用的な範囲であって、これにより光学性能を最も高めることができることを見出した。
【００４３】
リレー結像倍率βＡが−０．１を上回ると、撮像素子の画素ピッチが細かくなりすぎるため、製造上の問題が生じ易いだけでなく、バックフォーカスが短くなる傾向となって不都合である。逆に、リレー結像倍率βＡが−０．６を下回ると、諸収差のうち、特に球面収差および軸上色収差が大きくなって不都合である。そして、このような範囲のリレー結像倍率βＡに対して、縮小光学系の全長を最も短くするには、条件式（３）よりも更に範囲を狭めて０．６＜βＦ＜１の条件で使用するのが望ましいことを見出した。以下、この点について説明する。
【００４４】
まず、本発明によるリレー光学系と、一次像面よりも像側にフィールドレンズを配置した従来の結像光学系とについて、結像光学系全体の倍率を等しくした場合を考える（従来の結像光学系は、フィールドレンズを拡大倍率（βＦ’＞１）で用いることになる）。本発明のリレー光学系の結像レンズの倍率β（＜０）と従来の結像光学系の結像レンズ倍率β’（＜０）とを比較すると、βＡ（−０．６＜βＡ＜−０．１）＝β・βＦ＝β’・βＦ’となって、βＦを０．６＜βＦ＜１の範囲で任意に選んでも、β（＜０）とβ’（＜０）との大小関係はβ＜　β’となり、βの方が−１により近くなることが判る。
【００４５】
一般に、レンズの前側主点から物点までの距離をａとし、レンズの後側主点から像点までの距離をｂとしたとき、次の結像公式（ｂ）および（ｃ）が知られている。
１／ｆｇ＝（１／ａ）−（１／ｂ）　　（ｂ）
βｇ＝ｂ／ａ　　（ｃ）
ここで、ｆｇはレンズの焦点距離であり、βｇはレンズの結像倍率である。
【００４６】
式（ｂ）および（ｃ）において、物点像点間距離である共役長Ｌ＝｜ａ｜＋｜ｂ｜は、βｇ＝−１のときに最小になる。すなわち、結像倍率βｇが−１に近い方が共役長Ｌが短くなる。以上の理由により、−０．６＜βＡ＜−０．１の場合は、０．６＜βＦ＜１となるように選ぶことにより、結像レンズの焦点距離をほぼ同じ値に保ったまま、結像レンズの全長を短縮することができるのである。
【００４７】
実際にリレー光学系を構成するときには、フィールドレンズを、ｄ線に対する屈折率Ｎｄが１．６以上でアッベ数νｄが４５以上の光学ガラスからなる両凹負レンズで構成することが好ましい。この構成は、特に倍率色収差の補正に有効である。そして、フィールドレンズの最も物体側の面の曲率半径をＲ１とし、結像レンズの焦点距離をｆとするとき、次の条件式（１２）を満足することが好ましい。
Ｒ１／ｆ＞０．２　　（１２）
【００４８】
さらに、フィールドレンズと一次像面との間の光軸に沿った間隔をｄとし、結像レンズの焦点距離をｆとするとき、次の条件式（１３）を満足することが好ましい。
ｄ／ｆ＞０．０１　　（１３）
【００４９】
フィールドレンズが一次像面に近づきすぎると、フィールドレンズの表面にごみや傷が発生したとき、このごみや傷が画像に写し込まれてしまう。この現象を避けるために、フィールドレンズと一次像面とを所定の間隔以上に離すことが必要だからである。
【００５０】
また、フィールドレンズを２枚のレンズで構成してもよい。この場合、フィールドレンズを構成する２枚のレンズを一次像面を挟んで物体側と像側とに配置することもできる。この構成では、１枚のレンズからなるフィールドレンズを一次像面の像側に配置する場合よりも結像レンズの全長が短縮される上に、１枚のレンズでフィールドレンズを構成する場合よりも歪曲収差が少なくなる。
【００５１】
結像レンズは、開口絞りの前後にほぼ対称的にレンズを配置することにより構成することが望ましい。より具体的には、開口絞りよりも物体側の前方レンズ群が、両凸正レンズと、比較的中心の厚いメニスカス正レンズと、曲率の強い面を開口絞り側（像側）に向けた負レンズとを有し、開口絞りよりも像側の後方レンズ群が、物体側から順に、接合レンズと単レンズと接合レンズとを有することが好ましい。
【００５２】
また、開口絞りよりも物体側の前方レンズ群において、最も開口絞り側のレンズは両凹負レンズであることが好ましい。この構成は、特に球面収差の補正に有効である。そして、開口絞りを通過する光束がやや発散するように構成することが望ましい。
【００５３】
前述したように、結像レンズ群中の開口絞りよりも物体側のレンズ群は、最も物側に両凸正レンズを有し、結像レンズ群中の開口絞りよりも像側のレンズ群において、最も物体側の正レンズおよび最も像側の正レンズのうち少なくともいずれか一方は、アッベ数νｄが８０以上で部分分散比Ｐが０．８以上の光学ガラスで形成されていることが好ましい。更に良好に色収差補正を行うためには、アッベ数νｄが６０以上で部分分散比Ｐが０．８以上の光学ガラスからなる正レンズを有することが好ましい。
【００５４】
また、後述する第３実施例に示すように、開口絞りの像側に隣接する貼り合わせレンズを、正レンズと負レンズと正レンズとからなる３枚貼り合わせで構成すれば、軸上色収差を更に良好に補正することができる。このとき、最も開口絞り側のレンズをアッベ数νｄが６０以上で部分分散比Ｐが０．８以上の光学ガラスで形成し、像側に凸面を向けたメニスカス正レンズとして構成することが好ましい。
【００５５】
そして、最も像側に貼り合わせ正レンズを配置する場合は、物体側に配置されたメニスカス負レンズと像側に配置された両凸正レンズとで貼り合わせ正レンズを構成することが望ましい。また、充分な色収差補正のためには、開口絞りよりも像側に、少なくとも２つの接合レンズを配置することが望ましい。特に、開口絞り側の接合レンズを接合負レンズとし、像側の接合レンズを接合正レンズとし、この２つの接合レンズの間に、周辺に向かうに従って屈折力の弱くなる非球面を有する非球面レンズを有することが望ましい。そして、いずれかの接合レンズ中にアッベ数νｄが６０以上で部分分散比Ｐが０．８以上の光学ガラスからなる正レンズを有することが望ましい。
【００５６】
画面の周辺まで良好な画質を得るためには、像面の平坦性が重要であって、画面対角長が１２ｍｍ以下の場合には、ペッツバール和を０．００９以下とすることが望ましい。また、画面対角長が９．５ｍｍ以下の場合には、ペッツバール和を０．００５以下とすることが望ましい。さらに、結像レンズの後方に配置されたプリズムやフィルターなどを微小量だけ振動させることにより、いわゆる画素ずらしによる撮像が可能であって、高解像な画像が得られる。プリズムによって光束を複数に分割すれば、多板式の撮像システムを構成することも容易である。また、同様に、ＴＴＬ調光も容易である。
【００５７】
なお、本発明のリレー光学系に、非球面、回折光学素子、ＧＲＩＮレンズなどを付加することにより、更に良好な光学性能を得ることができる。また、本発明のリレー光学系を構成するレンズ群のうち少なくとも１つのレンズ成分を光軸方向に移動させることにより、フォーカシング（合焦）が可能である。
【００５８】
【実施例】
以下、本発明の実施例を、添付図面に基づいて説明する。
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をｚとし、基準曲率半径をｒとし、円錐係数をκとし、ｎ次の非球面係数をＣｎとしたとき、以下の数式（ｄ）で表される。
【００５９】
【数１】
ｚ＝（ｙ２／ｒ）／｛１＋（１−κ・ｙ２／ｒ２）１／２｝
＋Ｃ４・ｙ４＋Ｃ６・ｙ６＋Ｃ８・ｙ８＋Ｃ１０・ｙ１０　　　　（ｄ）
各実施例において、非球面形状に形成されたレンズ面には面番号の右側に＊印を付している。
【００６０】
［第１実施例］
図１は、本発明の第１実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。第１実施例のリレー光学系において、フィールドレンズ１１は、両凸正レンズから構成されている。また、結像レンズ１２は、物体側から順に、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズと、両凹負レンズと、開口絞りＳと、両凹負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、物体側の面が非球面状に形成された両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズＬ１とから構成されている。また、防振レンズ群としての接合レンズＬ１を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段ＤＭを備えている。
【００６１】
なお、結像レンズ１２と、ＣＣＤのような撮像素子が配置される最終像面１３との間には、物体側から順に、プリズムＰ、フィルターＦ１およびＦ２が配置されている。また、図１に示すように、フィールドレンズ１１は、撮影レンズ系１０（図１では不図示）の像面（一次像面）１４よりも物体側に配置されている。さらに詳細には、フィールドレンズ１１を構成する両凸正レンズの像側の面が、一次像面１４よりも１．７ｍｍだけ物体側に配置されている。
【００６２】
次の表（１）に、本発明の第１実施例にかかるリレー光学系の諸元の値を掲げる。表（１）のレンズ諸元において、第１カラムは物体側からのレンズ面の面番号を、第２カラムのｒはレンズ面の曲率半径（非球面の場合には基準曲率半径）を、第３カラムのｄはレンズ面の間隔を、第４カラムのφ／２は各面の有効半径（有効径の１／２）を、第５カラムのｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、第６カラムのｎｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率を、第７カラムのｎＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）に対する屈折率を、第８カラムのｎＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）に対する屈折率をそれぞれ示しており、空気の屈折率１．００００００は省略してある。なお、他の実施例のレンズ諸元においても同様である。
【００６３】
【表１】
2004046022.tif 000003
（非球面データ）
１３面
ｒ＝３４．８３０９８　　　κ＝１．００００
Ｃ４＝−１．８３４８０×１０−５　　　　　Ｃ６＝１．１３２３０×１０−８
Ｃ８＝４．９８２８０×１０−１１　　　　Ｃ１０＝−３．０５７４０×１０−１３
（条件式対応値）
Ｄ＝５３．４７
ｆ＝４８．９７０
ΔＳ＜１．０
Ｓ＝５２．５
ｆａｓｐ＝２１．３４４
Ｆ＝１．８１
ＢＦ＝２２．７６３
ｆＬ＝５３．５６２
ｆＲ＝１４．７１９
β＝−０．３３６７
ΦＦ＝２５．９４
ΦＫ＝１８．０７
（１）ΔＳ／ｆ＜０．０２０４
（２）Ｄ／ｆ＝１．０９１９
（３）βＦ＝０．９１４３３
（４）νｄ＝８２．５２（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も像側の正レンズ）
（５）（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）＝１．２３４（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も像側の正レンズ）
（６）Ｓ／Ｄ＝０．９８１９
（７）Ｎ＝１．７４３３０
（８）ｆａｓｐ／ｆＲ＝１．４５０１
（９）（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＝４．１７４５
（１０）ｆＬ／ｆ＝１．０９３８
（１１）ΦＦ／ΦＫ＝１．４３５５
【００６４】
図２は、第１実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。各収差図において、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示しており、他の実施例の諸収差図も同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、諸収差がバランス良く補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００６５】
［第２実施例］
図３は、本発明の第２実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。第２実施例のリレー光学系において、フィールドレンズ１１は、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズから構成されている。また、結像レンズ１２は、物体側から順に、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズと、両凹負レンズと、開口絞りＳと、両凹負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、両凸正レンズと物体側に凹面を向けたメニスカス負レンズとの貼り合わせからなる接合レンズＬ１と、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズＬ２とから構成されている。また、防振レンズ群としての接合レンズＬ１とメニスカス正レンズＬ２とを一体的に光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段ＤＭを備えている。なお、防振レンズ群として光軸とほぼ直交する方向に移動させるのは、接合レンズＬ１またはメニスカス正レンズＬ２のいずれか一方のみでも構わない。
【００６６】
なお、結像レンズ１２と、ＣＣＤのような撮像素子が配置される最終像面１３との間には、物体側から順に、プリズムＰ、フィルターＦ１およびＦ２が配置されている。また、図３に示すように、フィールドレンズ１１は、撮影レンズ系１０（図３では不図示）の像面（一次像面）１４よりも物体側に配置されている。さらに詳細には、フィールドレンズ１１を構成するメニスカス正レンズの像側の面が、一次像面１４よりも１．４７４７５ｍｍだけ物体側に配置されている。
【００６７】
次の表（２）に、本発明の第２実施例にかかるリレー光学系の諸元の値を掲げる。
【００６８】
【表２】
2004046022.tif 000004
（条件式対応値）
Ｄ＝４３．１１７
ｆ＝３６．４４７
ΔＳ＜１．０
Ｓ＝５３．２３７９１
ｆａｓｐ＝（非球面はなし）
Ｆ＝１．７９
ＢＦ＝１８．０４２
ｆＬ＝５５．６５６
β＝−０．２８２４
ΦＦ＝２８．８
ΦＫ＝１６．３４
（１）ΔＳ／ｆ＜０．０２７４
（２）Ｄ／ｆ＝１．１８３０
（３）βＦ＝０．８９６１９
（４）νｄ＝８１．５４（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も物体側の正レンズ）
（５）（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）＝１．２３３（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も物体側の正レンズ）
（６）Ｓ／Ｄ＝１．２３４７
（７）Ｎ＝（非球面はなし）
（８）ｆａｓｐ／ｆＲ＝（非球面はなし）
（９）（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＝５．２８１９
（１０）ｆＬ／ｆ＝１．５２７０
（１１）ΦＦ／ΦＫ＝１．７６２５
【００６９】
図４は、第２実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。各収差図から明らかなように、第２実施例では、諸収差がバランス良く補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００７０】
［第３実施例］
図５は、本発明の第３実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。第３実施例のリレー光学系において、フィールドレンズ１１は、両凸正レンズから構成されている。また、結像レンズ１２は、物体側から順に、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズと、両凹負レンズと、開口絞りＳと、物体側に凹面を向けたメニスカス正レンズと両凹負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、物体側の面が非球面状に形成された両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズＬ１とから構成されている。また、防振レンズ群としての接合レンズＬ１を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段ＤＭを備えている。
【００７１】
なお、結像レンズ１２と、ＣＣＤのような撮像素子が配置される最終像面１３との間には、物体側から順に、フィルターＦ１およびＦ２が配置されている。また、図５に示すように、フィールドレンズ１１は、撮影レンズ系１０（図５では不図示）の像面（一次像面）１４よりも物体側に配置されている。さらに詳細には、フィールドレンズ１１を構成する両凸正レンズの像側の面が、一次像面１４よりも１．７ｍｍだけ物体側に配置されている。
【００７２】
次の表（３）に、本発明の第３実施例にかかるリレー光学系の諸元の値を掲げる。
【００７３】
【表３】
2004046022.tif 000005
（非球面データ）
１４面
ｒ＝７８．１９０９８　　　κ＝１．００００
Ｃ４＝−１．３３０６０×１０−５　　　　　Ｃ６＝１．０１４２０×１０−８
Ｃ８＝２．２０３４０×１０−１０　　　　Ｃ１０＝−１．３３３５０×１０−１２
（条件式対応値）
Ｄ＝５２．７２
ｆ＝４５．１７８
ΔＳ＜１．０
Ｓ＝５５
ｆａｓｐ＝２２．８７０
Ｆ＝２．２８
ＢＦ＝３１．３５６
ｆＬ＝４７．３１８
ｆＲ＝１７．７９７
β＝−０．４１７５
ΦＦ＝２５．５７
ΦＫ＝１７．０
（１）ΔＳ／ｆ＜０．０２２１
（２）Ｄ／ｆ＝１．１６７
（３）βＦ＝０．９０４８７
（４）νｄ＝８１．５４（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も物体側の正レンズ）
（５）（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）＝１．２３３（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も物体側の正レンズ）
（６）Ｓ／Ｄ＝１．０４３２
（７）Ｎ＝１．６９３５０
（８）ｆａｓｐ／ｆＲ＝１．２８５１
（９）（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＝３．９９９
（１０）ｆＬ／ｆ＝１．０４７４
（１１）ΦＦ／ΦＫ＝１．５０４１
【００７４】
図６は、第３実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。各収差図から明らかなように、第３実施例では、諸収差がバランス良く補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００７５】
［第４実施例］
図７は、本発明の第４実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。第４実施例のリレー光学系において、フィールドレンズ１１は、両凸正レンズから構成されている。また、結像レンズ１２は、物体側から順に、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズと、両凹負レンズと、開口絞りＳと、両凹負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、物体側の面が非球面状に形成された両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズＬ１とから構成されている。また、防振レンズ群としての接合レンズＬ１を光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段ＤＭを備えている。
【００７６】
なお、結像レンズ１２と、ＣＣＤのような撮像素子が配置される最終像面１３との間には、物体側から順に、プリズムＰ、フィルターＦ１およびＦ２が配置されている。また、図７に示すように、フィールドレンズ１１は、撮影レンズ系１０（図７では不図示）の像面（一次像面）１４よりも物体側に配置されている。さらに詳細には、フィールドレンズ１１を構成する両凸正レンズの像側の面が、一次像面１４よりも１．５ｍｍだけ物体側に配置されている。
【００７７】
次の表（４）に、本発明の第４実施例にかかるリレー光学系の諸元の値を掲げる。
【００７８】
【表４】
2004046022.tif 000006
（非球面データ）
１３面
ｒ＝２９．００９００　　　κ＝１．００００
Ｃ４＝−１．８３４８０×１０−５　　　　　Ｃ６＝１．０２１４０×１０−８
Ｃ８＝８．５７１８０×１０−１１　　　　Ｃ１０＝−５．２８５５０×１０−１３
（条件式対応値）
Ｄ＝５０．９
ｆ＝３９．９７６
ΔＳ＜１．０
Ｓ＝５７．０
ｆａｓｐ＝２１．８７１
Ｆ＝１．８０
ＢＦ＝２４．７１６
ｆＬ＝５０．３５５
ｆＲ＝１５．１０７
β＝−０．３３６８
ΦＦ＝２８．０
ΦＫ＝１８．５
（１）ΔＳ／ｆ＜０．０２５０
（２）Ｄ／ｆ＝１．２７３３
（３）βＦ＝０．９１０６
（４）νｄ＝８１．５４（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も像側の正レンズ）
（５）（ｎｇ−ｎｄ）／（ｎＦ−ｎＣ）＝１．２３２（開口絞りＳよりも像側のレンズ群中の最も像側の正レンズ）
（６）Ｓ／Ｄ＝１．１１９８
（７）Ｎ＝１．７４３３０
（８）ｆａｓｐ／ｆＲ＝１．４４７７
（９）（Ｆ・Ｓ）／ＢＦ＝４．１５１２
（１０）ｆＬ／ｆ＝１．２５９６
（１１）ΦＦ／ΦＫ＝１．５１３５
【００７９】
図８は、第４実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。各収差図から明らかなように、第４実施例では、諸収差がバランス良く補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００８０】
［第５実施例］
図９は、本発明の第５実施例にかかるリレー光学系と撮影レンズ系との合成光学系のレンズ構成を示す図である。第５実施例において、撮影レンズ系１０は、物体側から順に、平行平面板状のフィルターと、両凸正レンズと、両凸正レンズと両凹負レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、両凹負レンズと、物体側に凹面を向けたメニスカス正レンズと両凹負レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、両凸正レンズと、物体側に凹面を向けたメニスカス負レンズと、物体側に凹面を向けたメニスカス正レンズと、平行平面板状のフィルターとから構成されている。
【００８１】
また、第５実施例のリレー光学系は、第１実施例のリレー光学系と同じ構成を有する。すなわち、フィールドレンズ１１は、両凸正レンズから構成されている。また、結像レンズ１２は、物体側から順に、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス正レンズと、両凹負レンズと、開口絞りＳと、両凹負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズと、物体側の面が非球面状に形成された両凸正レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズと両凸正レンズとの貼り合わせからなる接合レンズとから構成されている。
【００８２】
そして、結像レンズ１２と、ＣＣＤのような撮像素子が配置される最終像面１３との間には、物体側から順に、プリズムＰ、フィルターＦ１およびＦ２が配置されている。また、図９に示すように、フィールドレンズ１１は、撮影レンズ系１０の像面（一次像面）よりも物体側に配置されている。さらに詳細には、フィールドレンズ１１を構成する両凸正レンズの像側の面が、一次像面よりも１．７ｍｍだけ物体側に配置されている。
【００８３】
次の表（５）に、本発明の第５実施例にかかるリレー光学系と撮影レンズ系との合成光学系の諸元の値を掲げる。
【００８４】
【表５】
2004046022.tif 000007
2004046022.tif 000008
（非球面データ）
４１面
ｒ＝３４．８３０９８　　　κ＝１．００００
Ｃ４＝−１．８３４８０×１０−５　　　　　Ｃ６＝１．１３２３０×１０−８
Ｃ８＝４．９８２８０×１０−１１　　　　Ｃ１０＝−３．０５７４０×１０−１３
【００８５】
図１０は、第５実施例にかかるリレー光学系と撮影レンズ系との合成光学系の諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを示している。各収差図から明らかなように、第５実施例では、諸収差がバランス良く補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００８６】
なお、上述の各実施例において、諸元表中の焦点距離、曲率半径、面間隔、その他の長さの単位は、特記のない場合、一般に「ｍｍ」が用いられる。しかしながら、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることもできる。
【００８７】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、たとえば電子カメラにおいて撮影レンズ系と組み合わされるリレー光学系であって、充分に明るく且つ高解像で、防振機能を備えたリレー光学系を実現することができる。特に、良好な結像性能を確保し、小型化を図るとともに、優れた色収差補正を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】第１実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。
【図３】本発明の第２実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。
【図４】第２実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。
【図５】本発明の第３実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。
【図６】第３実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。
【図７】本発明の第４実施例にかかるリレー光学系のレンズ構成を示す図である。
【図８】第４実施例にかかるリレー光学系の諸収差図である。
【図９】本発明の第５実施例にかかるリレー光学系と撮影レンズ系との合成光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１０】第５実施例にかかるリレー光学系と撮影レンズ系との合成光学系の諸収差図である。
【符号の説明】
１０　撮影レンズ系
１１　フィールドレンズ
１２　結像レンズ
１３　最終像面
１４　一次像面
Ｓ　開口絞り
Ｐ　プリズム
Ｆ１，Ｆ２　フィルター
【図１】
2004046022.tif 000009
【図２】
2004046022.tif 000010
【図３】
2004046022.tif 000011
【図４】
2004046022.tif 000012
【図５】
2004046022.tif 000013
【図６】
2004046022.tif 000014
【図７】
2004046022.tif 000015
【図８】
2004046022.tif 000016
【図９】
2004046022.tif 000017
【図１０】
2004046022.tif 000018