(57)【要約】【課題】複数の情報機器間において、データ同期処理を自動的に行う。【解決手段】各情報機器が保有するデータを構成するレコードが、当該レコードの削除情報を示すデータアイテムと、それ以外のデータアイテムを具え、各情報機器において自己のデータを更新する際に、各データアイテムについてタイムスタンプ情報を取り入れておき、一の情報機器からこれらタイムスタンプ情報を含む自己のデータをデータ同期先である他の情報機器に送信し、この送信を受けた他の情報機器において、更新対象レコードに含まれるデータアイテムについて、タイムスタンプ情報を比較して、最新のデータを取り入れて自己のデータを更新する。【選択図】　　　　　図１
2004046302.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の情報機器間で、当該情報機器内に格納されているデータの同期合わせを行うデータ同期方法において、
各情報機器が保有するデータを構成するレコードが１以上のデータアイテムを含んでおり、
各情報機器において自己のデータを更新する際にこのデータアイテム毎に更新日時のタイムスタンプ情報を取り入れておき、
一の情報機器が前記データアイテム毎のタイムスタンプ情報を含む自己のデータをデータ同期先である他の情報機器に送信し；
この送信を受けた他の情報機器において、更新対象データアイテムについて自己のデータのタイムスタンプ情報と前記一の情報機器から送信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して、最新タイムスタンプ情報を取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする複数の情報機器間におけるデータ同期方法。
【請求項２】
請求項１に記載のデータ同期方法において、当該方法が更に、前記送信を受けた他の情報機器において、当該更新したデータアイテム毎のタイムスタンプ情報を含むデータを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、更新対象データアイテムについて自己のデータのタイムスタンプ情報と前記他の情報機器から送信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して最新タイムスタンプ情報を取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする複数の情報機器間におけるデータ同期方法。
【請求項３】
複数の情報機器間で、当該情報機器内に格納されているデータの同期合わせを行うデータ同期方法において、
各情報機器が保有するデータを構成するレコードが、当該レコードの削除情報を示す第１のデータアイテムと、それ以外の第２のデータアイテムを１以上具え、
各情報機器において自己のデータを更新する際に、前記第１データアイテムについての第１タイムスタンプ情報を取り入れると共に、第２データアイテムについてはデータアイテム毎に更新日時の第２のタイムスタンプ情報を取り入れておき、
一の情報機器がこれらの第１及び第２のタイムスタンプ情報を含む自己のデータをデータ同期先である他の情報機器に送信して；
この送信を受けた他の情報機器において、更新対象レコードに含まれる第１および第２のデータアイテムについて、前記レコードの削除情報同士、前記第１タイムスタンプ情報同士、前記第１タイムスタンプ情報と前記第２タイムスタンプ情報、あるいは、前記第２タイムスタンプ情報同士を比較して、最新のデータを取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする複数の情報機器間におけるデータ同期方法。
【請求項４】
請求項３に記載のデータ同期方法において、当該方法が更に、前記送信を受けた他の情報機器において、当該更新したデータを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、更新対象レコードに含まれる第１および第２のデータアイテムについて、前記レコードの削除情報同士、前記第１タイムスタンプ情報同士、前記第１タイムスタンプ情報と前記第２タイムスタンプ情報、あるいは、前記第２タイムスタンプ情報同士を比較して、最新のデータを取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする複数の情報機器間におけるデータ同期方法。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記データが互いに関連づけられた複数のデータテーブルで構成されていることを特徴とするデータ同期方法。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記データを構成するレコードが当該レコードの属性を示すデータを保有しており、この属性に従って当該レコードについてのデータ同期処理を行うことを特徴とするデータ同期方法。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記複数の情報機器をデータ交換を行う範囲を画定する任意のグループに分けておき、各情報機器が、自情報機器が属するグループに所属するすべての情報機器について、いずれの情報機器がいずれのグループに属しているかを管理するグループ管理データを具えており、当該グループ管理データに基づいて自情報機器が同期処理を行う相手方の情報機器を選択することを特徴とするデータ同期方法。
【請求項８】
請求項７に記載のデータ同期方法において、各情報機器において前記グループ管理データの各レコードの更新日時のタイムスタンプ情報を取り入れて、
一の情報機器が当該タイムスタンプ情報を含むグループ管理データをデータ同期先である他の情報機器に送信し；
この送信を受けた他の情報機器において、自己のグループ管理データのタイムスタンプ情報と前記一の情報機器から送信されてきたグループ管理データのタイムスタンプ情報とを比較して、最新のグループ管理データを取り入れて自己のグループ管理データを更新することを特徴とするデータ同期方法。
【請求項９】
請求項８に記載のデータ同期方法において、更に、前記グループ管理データの送信を受けた他の情報機器において、自己が更新したタイムスタンプ情報を含むグループ管理データを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、グループ管理データについて自己のタイムスタンプ情報と前記他の情報機器から返信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して、最新のグループ管理データ情報を取り入れて自己のグループ管理データを更新する；
ことを特徴とする複数の情報機器間におけるデータ同期方法。
【請求項１０】
請求項１ないし９のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記情報機器が、データ同期を行う相手先情報機器へのアクセス情報を管理する情報機器管理データを有しており、当該情報機器管理データに基づいて同期処理を行う相手方情報機器にアクセスすることを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載のデータ同期方法において、前記情報機器管理データを構成するレコードに当該レコードの更新日時のタイムスタンプ情報を取り入れておき、
一の情報機器が当該タイムスタンプ情報を含む情報機器管理データをデータ同期先である他の情報機器に送信し；
この送信を受けた他の情報機器において、自己の情報機器管理データのタイムスタンプ情報と前記一の情報機器から送信されてきた情報機器管理データのタイムスタンプ情報とを比較して、最新の情報機器管理データを取り入れて自己のグループ管理データを更新することを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１２】
請求項１１に記載のデータ同期方法において、更に、前記情報機器管理データの送信を受けた他の情報機器において、自己が更新したタイムスタンプ情報を含む情報機器管理データを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、情報機器管理データについて自己のタイムスタンプ情報と前記他の情報機器から返信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して、最新の情報機器管理データを取り入れて自己の情報機器管理データを更新する；
ことを特徴とする複数の情報機器間におけるデータ同期方法。
【請求項１３】
請求項１１または１２に記載のデータ同期方法において、各情報機器が、データ送信元の情報機器毎に最終同期日時を表すデータを保有しており、前記タイムスタンプ情報がデータ送信元の情報機器の最終同期日時より新しい場合にのみ、データ更新を行うことを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１４】
請求項１ないし１３のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記情報機器が保有するデータが、各レコード毎に、あるいは各データアイテム毎にデータの出所元情報機器を示す情報を保有しており、当該出所元情報機器がデータ同期先の情報機器と同じである場合に、そのレコードあるいはデータアイテムについて同期処理を行わないことを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１５】
請求項１ないし１４のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記情報機器のすべてにおいて、あるいは、データ同期処理を行うグループに属する情報機器すべてにおいて、処理対象レコードが削除された旨がデータ同期された後に、ガベージコレクションを行うことを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１６】
請求項１ないし１５のいずれかに記載のデータ同期処理方法において、前記データ同期処理を所定のタイムスケジュールに従って自動的に行うことを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１７】
請求項１ないし１６のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記情報機器が、携帯電話、パーソナルコンピュータ、ＰＤＡ、ＰＨＳ、加入電話、あるいは加入電話の子機で構成された機器群から選ばれたものであることを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１８】
請求項１ないし１７のいずれかに記載のデータ同期方法において、前記情報機器間における通信方法が、携帯電話網、ＰＨＳ電話網、クレードル、インターネット、加入電話網、加入電話の親機−子機間通信、加入電話の子機間通信、または、無線通信であることを特徴とするデータ同期方法。
【請求項１９】
複数の情報機器間でデータ交換を行う情報処理システムに利用する情報処理装置において、自情報機器におけるデータを格納するデータ格納手段と、他情報機器からデータを受信するデータ受信手段と、前記データ格納手段に格納されているデータと前記データ受信手段で受信したデータを比較するデータ比較手段と、前記データ比較手段におけるデータ比較結果に基づいて自情報機器におけるデータを更新するデータ更新手段と、前記データ更新手段におけるデータ更新時刻を管理する時刻管理手段と、前記自情報機器が保有するデータを他情報機器に送信するデータ送信手段とを具えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２０】
複数の情報機器間でデータ交換を行う情報処理システムに利用する情報処理装置であって、前記複数の情報機器がデータ交換を行う機器同士にグループ分けされており、各情報機器が、自情報機器が属するグループに属するすべての情報機器についてのグループ所属先を管理するグループ管理データを保有している情報処理装置において、
自情報機器におけるデータを格納するデータ格納手段と、他情報機器からデータを受信するデータ受信手段と、前記データ格納手段に格納されているデータと前記データ受信手段で受信したデータを比較するデータ比較手段と、前記データ比較手段におけるデータ比較結果に基づいて自情報機器におけるデータを更新するデータ更新手段と、前記データ更新手段におけるデータ更新時刻を管理する時刻管理手段と、前記自情報機器が保有するデータを他情報機器に送信するデータ送信手段と、自情報機器におけるグループ管理データを格納するグループ管理データ格納手段と、当該グループ管理データ格納手段に格納されているデータを前記データ受信手段を介して送られてきた他情報機器におけるグループ管理データと比較するグループ管理データ比較手段と、当該グループ管理データ比較手段における比較結果に基づいて自情報機器におけるグループ管理データを更新するグループ管理データ更新手段と、前記グループ管理データ更新手段におけるデータ更新時刻を管理する時刻管理手段と、
を具えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２１】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて、
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（２）第１情報機器に処理対象データアイテムが存在し、第２情報機器に処理対象データアイテムが存在しない場合に、当該第１情報機器に存在する処理対象データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（３）当該第１情報機器に存在する処理対象データアイテムが所属するレコードが削除されていない場合に、第１情報機器に保有されている当該データアイテムのデータと、当該データアイテムの更新日時を第２情報機器にコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【請求項２２】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて；
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（４）第１情報機器、第２情報機器共に処理対象データアイテムが存在する場合に、第１及び第２の情報機器において当該データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（５）第１及び第２の情報機器の双方において当該レコードが削除されていない場合に、第１情報機器が保有するデータのデータアイテムと第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時を比較して；
（６）第１情報機器が保有するデータアイテムの更新日時が第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時より新しい場合に、第１情報機器に保有されている当該データアイテムのデータと、更新日時を第２情報機器にコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【請求項２３】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて、
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（４）第１情報機器、第２情報機器共に処理対象データアイテムが存在する場合に、第１情報機器と、第２情報機器において当該データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（５）第１情報機器、第２情報機器共に当該データアイテムが所属するレコードが削除されていない場合に、第１情報機器が保有するデータアイテムの更新日時と第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時を比較して；
（７）第１情報機器が保有するデータのデータアイテムの更新日時と第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時が同じである場合に、第１情報機器と第２情報機器間における優先度を判別して；
（８）第１情報機器における優先度が高い場合に、第１情報機器に保有されている当該データアイテムのデータと、当該データアイテムの更新日時を台情報機器にコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【請求項２４】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて、
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（４）第１情報機器、第２情報機器共に処理対象データアイテムが存在する場合に、第１情報機器と第２情報機器において当該データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（９）当該レコードが第１情報機器においては削除されており、第２情報機器においては削除されていない場合に、第１情報機器が保有する当該レコードの削除日時と第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時を比較し；
（１０）第１情報機器が保有する当該レコードの削除日時が第２情報機器が保有する当該データアイテムの更新日時より新しい場合に、第１情報機器に保有されているレコードの削除日時を第２情報機器に保有されているレコードの削除日時にコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【請求項２５】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて、
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（４）第１情報機器、第２情報機器共に処理対象データアイテムが存在する場合に、第１情報機器および第２情報機器における当該データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（９）当該レコードが第１情報機器においては削除されており、第２情報機器においては削除されていない場合に、第１情報機器が保有する当該レコードの削除日時と第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時を比較して；
（１１）第１情報機器が保有する当該レコードの削除日時と第２情報機器が保有するデータアイテムの更新日時が同じである場合に、第１情報機器と第２情報機器との間における優先度を判別して；
（１２）第１情報機器における優先度が高い場合に、第１情報機器に保有されている当該レコードの削除日時を第２情報機器に保有されている当該レコードの削除日時にコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【請求項２６】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて、
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（４）第１情報機器、第２情報機器共に処理対象データアイテムが存在する場合に、第１情報機器および第２情報機器において当該データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（１３）当該レコードが第１情報機器においては削除されておらず、第２情報機器においては削除されている場合に、第１情報機器が保有する処理対象データアイテムの更新日時と第２情報機器が保有する当該レコードの削除日時を比較して；
（１４）第１情報機器が保有する処理対象データアイテムの更新日時が第２情報機器が保有するレコードの削除日時より新しい場合に、第２情報機器が保有する当該レコードの削除日時を「削除されていない」に設定すると共に、第１情報機器に保有されている処理対象データアイテムのデータとその更新日時を第２情報機器における処理対象データアイテムにコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【請求項２７】
データ送信元情報機器（第１情報機器）とデータ受信先情報機器（第２情報機器）間でデータ交換を行うためのプログラムにおいて、
（１）第１情報機器が保有するデータと第２情報機器が保有するデータとに処理対象データアイテムが存在するか否かを判別し；
（４）第１情報機器、第２情報機器共に処理対象データアイテムが存在する場合に、第１情報機器および第２情報機器において当該データアイテムが所属するレコードが削除されているか否かを判別し；
（１３）当該レコードが第１情報機器においては削除されておらず、第２情報機器においては削除されている場合に、第１情報機器が保有する処理対象データアイテムの更新日時と第２情報機器が保有する当該レコードの削除日時を比較して；
（１５）第１情報機器が保有するデータアイテムの更新日時と第２情報機器が保有するレコードの削除日時とが同じである場合に、第１情報機器と第２情報機器との間における優先度を判別して；
（１６）第１情報機器における優先度が第２情報機器のそれより高い場合に、第２情報機器が保有する当該処理対象データアイテムが所属するレコードの削除日時を「削除されていない」に設定すると共に、第１情報機器に保有されている当該処理対象データアイテムのデータとその更新日時を第２情報機器における当該処理対象データアイテムにコピーする；
ステップを具えることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、携帯電話、ＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｈａｎｄｙｐｈｏｎｅ　Ｓｙｓｔｅｍ）、加入電話、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、パーソナルコンピュータ等の情報機器に格納されているデータの同期方法に関するものであり、特に、複数の情報機器に登録されているデータの同期合わせを自動的に行うことのできるデータ同期方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
情報機器の発達が著しい近年では、一のユーザが携帯電話、ＰＨＳ、加入電話、ＰＤＡ、パーソナルコンピュータ等、複数の情報機器を同時に利用することも多い。このように複数の情報機器を同時に利用する場合は、例えば住所録や、電話帳などのデータをこれらの機器間で共通して使用する場合も多い。
【０００３】
このような情報機器のユビキタス利用の場合、それぞれの機器に同じデータを別個に登録するのは面倒なので、例えば、携帯電話に登録されている電話帳データをパーソナルコンピュータに同期させるというように、２台の情報機器間でデータ同期を行うためのソフトウエアが開発されている。また、ＰＤＡでは、電話帳データを初めとするＰＩＭ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｍａｎａｇｅｒ）情報をクレードル経由でパーソナルコンピュータに同期させることが可能である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来開発されているソフトウエアや、クレードル経由でデータを同期させるためには、ユーザが同期先の機器を指定して情報機器毎にデータ登録を行わなければならず、非常に面倒であると共に同期手順に時間がかかるという問題がある。上述したとおり、近年は、携帯電話、ＰＨＳ、加入電話、ＰＤＡ、パーソナルコンピュータなどの各種情報機器が氾濫しているため、一つの情報機器に登録したデータを、自分が所有する他の情報機器にも同様に登録しようすると、データ登録（転送）動作を何度も行わざるを得ないため、所有する情報機器の数が多ければ多いほど、同期のための手間や、時間の問題が深刻なものとなる。
【０００５】
なお、一の情報機器をマスタ機器として位置づけをしてデータの一元管理を行い、他の情報機器にそのデータをコピーするようにすれば、個々の情報機器へのデータ登録作業を簡略化することが可能である。しかし、この方法では、データの同期を自動的に行うことができないという問題がある。すなわち、自宅でパーソナルコンピュータや加入電話等に登録したデータや、出先で携帯電話、ＰＨＳ、ＰＤＡ等に登録したデータを互いに同期させる場合に、マスタデータからのデータコピーでは、一概に最新情報を管理することができない。なぜなら、発信者情報通知によって相手方の電話番号を取り込んだような場合は、複数の情報機器中のどれか一つを選んでマスタ機として位置づけること自体が不可能であるためである。
【０００６】
このように、複数の情報機器間で同じようにデータ管理を行うためには、複数の情報機器間で、それぞれの機器に登録されたデータを自動的に同期させて最新情報を管理することが強く望まれている。
【０００７】
本発明は、このような課題を解決すべく成されたものであり、複数の情報機器間において、各機器に格納されたデータを自動的に同期させることによって、各機器において最新情報を管理することのできるシステムおよび方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明のデータ同期方法は、複数の情報機器間で、当該情報機器内に格納されているデータの同期合わせを行うデータ同期方法において、
各情報機器が保有するデータを構成するレコードが１以上のデータアイテムを含んでおり、
各情報機器において自己のデータを更新する際にこのデータアイテム毎に更新日時のタイムスタンプ情報を取り入れておき、
一の情報機器が前記データアイテム毎のタイムスタンプ情報を含む自己のデータをデータ同期先である他の情報機器に送信し；
この送信を受けた他の情報機器において、更新対象データアイテムについて自己のデータのタイムスタンプ情報と前記一の情報機器から送信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して、最新タイムスタンプ情報を取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする。
【０００９】
このように、本発明のデータ同期方法によれば、データレコードのデータアイテムごとにタイムスタンプ情報を取り入れておき、データ同期の際に２台の情報機器間で、同期対象データアイテムについて最新のタイムスタンプ情報を取り入れて同期処理を行うようにしている。本発明の方法では、タイムスタンプ情報の比較に基づいて同期が必要なアイテムのみを同期させることができるので、同期時間が少なくて済む。
【００１０】
さらに、本発明のデータ同期方法によれば、当該方法が更に、前記送信を受けた他の情報機器において、当該更新したデータアイテム毎のタイムスタンプ情報を含むデータを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、更新対象データアイテムについて自己のデータのタイムスタンプ情報と前記他の情報機器から送信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して最新タイムスタンプ情報を取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする。
【００１１】
このように、２台の情報機器間でデータ交換を行うことによって、双方の機器においてデータ同期を行うことができる。
【００１２】
また、本発明のデータ同期方法は、複数の情報機器間で、当該情報機器内に格納されているデータの同期合わせを行うデータ同期方法において、
各情報機器が保有するデータを構成するレコードが、当該レコードの削除情報を示す第１のデータアイテムと、それ以外の第２のデータアイテムを１以上具え、
各情報機器において自己のデータを更新する際に、前記第１データアイテムについての第１タイムスタンプ情報を取り入れると共に、第２データアイテムについてはデータアイテム毎に更新日時の第２のタイムスタンプ情報を取り入れておき、
一の情報機器がこれらの第１及び第２のタイムスタンプ情報を含む自己のデータをデータ同期先である他の情報機器に送信して；
この送信を受けた他の情報機器において、更新対象レコードに含まれる第１および第２のデータアイテムについて、前記レコードの削除情報同士、前記第１タイムスタンプ情報同士、前記第１タイムスタンプ情報と前記第２タイムスタンプ情報、あるいは、前記第２タイムスタンプ情報同士を比較して、最新のデータを取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする。
【００１３】
このように構成することによって、必要に応じて、レコードの削除情報同士、レコードのタイムムスタンプ情報同士、レコードのタイムスタンプ情報とデータアイテムのタイムスタンプ情報、あるいは、データアイテムのタイムスタンプ情報同士を比較して、データ同期を行うことが可能となり、データ同期管理をレコード単位で行った上で、さらにデータアイテム単位で行うことが可能となり、より効率よくデータ同期を行うことができる。
【００１４】
更に、本発明のデータ同期方法は、当該方法が更に、前記送信を受けた他の情報機器において、当該更新したデータを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、更新対象レコードに含まれる第１および第２のデータアイテムについて、前記レコードの削除情報同士、前記第１タイムスタンプ情報同士、前記第１タイムスタンプ情報と前記第２タイムスタンプ情報、あるいは、前記第２タイムスタンプ情報同士を比較して、最新のデータを取り入れて自己のデータを更新する；
ことを特徴とする。
【００１５】
このように、２台の情報機器間でデータ交換を行うことによって、双方の機器において、データ同期管理をレコード単位で行った上で、さらにデータアイテム単位で行うことが可能となる。
【００１６】
また、本発明のデータ同期方法は、前記データを互いに関連づけられた複数のデータテーブルで構成するようにしてもよい。より複雑なデータを容易に同期させることができる。
【００１７】
また、本発明のデータ同期方法は、前記データを構成するレコードが当該レコードの属性を示すデータを保有しており、この属性に従って当該レコードについてのデータ同期処理を行うようにしてもよい。例えば、各レコードが同期処理の対象となるか否かといった属性を保たせて、対象外のレコードについてはデータ同期を行わないようにすることによって、データ処理時間を短縮することができる。
【００１８】
更に、本発明のデータ同期方法は、前記複数の情報機器をデータ交換を行う範囲を画定する任意のグループに分けておき、各情報機器が、自情報機器が属するグループに所属するすべての情報機器について、いずれの情報機器がいずれのグループに属しているかを管理するグループ管理データを具えており、当該グループ管理データに基づいて自情報機器が同期処理を行う相手方の情報機器を選択することを特徴とする。
【００１９】
このように、データ交換を行う情報管理機器のグループ管理を行って、同期処理の対象となる情報機器を特定することにより、効率よくデータ同期を行うことができる。
【００２０】
この場合、各情報機器において前記グループ管理データの各レコードの更新日時のタイムスタンプ情報を取り入れて、
一の情報機器が当該タイムスタンプ情報を含むグループ管理データをデータ同期先である他の情報機器に送信し；
この送信を受けた他の情報機器において、自己のグループ管理データのタイムスタンプ情報と前記一の情報機器から送信されてきたグループ管理データのタイムスタンプ情報とを比較して、最新のグループ管理データを取り入れて自己のグループ管理データを更新することが好ましい。
【００２１】
更に、前記グループ管理データの送信を受けた他の情報機器において、自己が更新したタイムスタンプ情報を含むグループ管理データを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、グループ管理データについて自己のタイムスタンプ情報と前記他の情報機器から返信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して、最新のグループ管理データ情報を取り入れて自己のグループ管理データを更新する；
ことを特徴とする。
【００２２】
このように、２台の情報機器間でデータ交換を行うことによって、２台の情報機器の双方においてデータ同期を行うことができる。なお、２台以上の情報機器間におけるデータ交換は、２台の情報機器間のデータ交換を、交換先を変えて繰り返し行うことによってなされる。
【００２３】
さらに、本発明のデータ同期方法では、前記情報機器が、データ同期を行う相手先情報機器へのアクセス情報を管理する情報機器管理データを有しており、当該情報機器管理データに基づいて同期処理を行う相手方情報機器にアクセスすることを特徴とする。
【００２４】
このようにデータ同期を行うアクセス先を管理することによって、データ同期先をユーザが特定することなく、自動的にデータ同期を行うことができる。
【００２５】
更に、本発明のデータ同期方法では、前記情報機器管理データを構成するレコードに当該レコードの更新日時のタイムスタンプ情報を取り入れておき、
一の情報機器が当該タイムスタンプ情報を含む情報機器管理データをデータ同期先である他の情報機器に送信し；
この送信を受けた他の情報機器において、自己の情報機器管理データのタイムスタンプ情報と前記一の情報機器から送信されてきた情報機器管理データのタイムスタンプ情報とを比較して、最新の情報機器管理データを取り入れて自己のグループ管理データを更新することを特徴とする。
【００２６】
このように構成することによって、情報機器管理データについてもデータ同期を行うことができる。
【００２７】
更に、本発明のデータ同期方法は、前記情報機器管理データの送信を受けた他の情報機器において、自己が更新したタイムスタンプ情報を含む情報機器管理データを前記一の情報機器に返信し；
この返信を受けた前記一の情報機器において、情報機器管理データについて自己のタイムスタンプ情報と前記他の情報機器から返信されてきたタイムスタンプ情報とを比較して、最新の情報機器管理データを取り入れて自己の情報機器管理データを更新する；
ことを特徴とする。
【００２８】
このように構成することによって、２台の情報機器の双方において情報機器管理データについてデータ同期を行うことができる。２台以上の情報機器間でのデータ同期は、２台の情報機器間におけるデータ同期を同期先を変更して繰り返して行うことによってなされる。
【００２９】
また、本発明のデータ同期方法は、各情報機器が、データ送信元の情報機器毎に最終同期日時を表すデータを保有しており、前記タイムスタンプ情報がデータ送信元の情報機器の最終同期日時より新しい場合にのみ、データ更新を行うことを特徴とする。
【００３０】
このように構成することによって、最終同期日時以前のデータについては同期処理を行わないので、同期処理速度を上げることができる。
【００３１】
さらに、本発明のデータ同期方法は、前記情報機器が保有するデータが、各レコード毎に、あるいは各データアイテム毎にデータの出所元情報機器を示す情報を保有しており、当該出所元情報機器がデータ同期先の情報機器と同じである場合に、そのレコードあるいはデータアイテムについて同期処理を行わないことを特徴とする。
【００３２】
この構成によれば、３台以上の情報機器間においてデータ同期を行う場合に、又聞きによってデータ同期が行われるため、データ同期処理に要する時間が短くてすむ。
【００３３】
なお、本発明のデータ同期方法は、前記情報機器のすべてにおいて、あるいは、データ同期処理を行うグループに属する情報機器すべてにおいて、処理対象レコードが削除された旨がデータ同期された後に、ガベージコレクションを行って、逐次不要なデータの処理を行うことが好ましい。
【００３４】
また、前記データ同期処理を所定のタイムスケジュールに従って自動的に行うことによって、ユーザが一切手間をかけることなく複数機器間で完全に自動的にデータ同期を行うことができる。
【００３５】
本発明のデータ同期方法においては、前記情報機器に、携帯電話、パーソナルコンピュータ、ＰＤＡ、ＰＨＳ、加入電話、あるいは加入電話の子機で構成された機器群から選ばれたものを好適に使用することができる。また、前記情報機器間における通信方法には、携帯電話網、ＰＨＳ電話網、クレードル、インターネット、加入電話網、加入電話の親機−子機間通信、加入電話の子機間通信、または、無線通信を好適に利用することができる。
【００３６】
本願第２発明は、複数の情報機器間でデータ交換を行う情報処理システムに利用する情報処理装置において、自情報機器におけるデータを格納するデータ格納手段と、他情報機器からデータを受信するデータ受信手段と、前記データ格納手段に格納されているデータと前記データ受信手段で受信したデータを比較するデータ比較手段と、前記データ比較手段におけるデータ比較結果に基づいて自情報機器におけるデータを更新するデータ更新手段と、前記データ更新手段におけるデータ更新時刻を管理する時刻管理手段と、前記自情報機器が保有するデータを他情報機器に送信するデータ送信手段とを具えることを特徴とする。
【００３７】
また、複数の情報機器間でデータ交換を行う情報処理システムに利用する情報処理装置であって、前記複数の情報機器がデータ交換を行う機器同士にグループ分けされており、各情報機器が、自情報機器が属するグループに属するすべての情報機器についてのグループ所属先を管理するグループ管理データを保有している情報処理装置において、
自情報機器におけるデータを格納するデータ格納手段と、他情報機器からデータを受信するデータ受信手段と、前記データ格納手段に格納されているデータと前記データ受信手段で受信したデータを比較するデータ比較手段と、前記データ比較手段におけるデータ比較結果に基づいて自情報機器におけるデータを更新するデータ更新手段と、前記データ更新手段におけるデータ更新時刻を管理する時刻管理手段と、前記自情報機器が保有するデータを他情報機器に送信するデータ送信手段と、自情報機器におけるグループ管理データを格納するグループ管理データ格納手段と、当該グループ管理データ格納手段に格納されているデータを前記データ受信手段を介して送られてきた他情報機器におけるグループ管理データと比較するグループ管理データ比較手段と、当該グループ管理データ比較手段における比較結果に基づいて自情報機器におけるグループ管理データを更新するグループ管理データ更新手段と、前記グループ管理データ更新手段におけるデータ更新時刻を管理する時刻管理手段と、
を具えることを特徴とする。
【００３８】
【発明の実施の形態】
以下に、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。
図１は、本発明にかかるデータ同期方法を実施する情報機器システムの一例の構成を示す図である。このシステムは、携帯電話１００、ＰＨＳ１１０、ＰＤＡ１２０、パーソナルコンピュータ１３０、加入電話１４０、加入電話１４０の子機群１５０、１５１、１５２、、、等の複数の情報機器からなる。各情報機器は、このシステムに属するいずれかの他情報機器となんらかの方法で通信可能であればよく、この情報機器群間で自動的にデータ同期が行われる。
【００３９】
ここで、携帯電話１００は、携帯電話網１０２経由で他の携帯電話と、クレードル１０１経由でパーソナルコンピュータ１３０と、あるいはその他の通信手段にて他の情報機器とデータ交換を行う。また、ＰＨＳ１１０は、ＰＨＳ電話網１１２経由で他のＰＨＳと、クレードル１１１経由でパーソナルコンピュータと、あるいはその他の通信手段にて他の情報機器とデータ交換を行う。ＰＤＡ１２０はクレードル１２１経由でパーソナルコンピュータ１３０とデータ交換を行う。パーソナルコンピュータ１３０は、インターネット１６０経由で、（あるいは、ＲＳ−２３２Ｃ、ＵＢＳ、ＩＥＥＥ１３９４、無線通信等で）他の情報機器とデータ交換を行う。加入電話（親機）１４０は、親機−子機間通信で子機と、加入電話網１４１経由で他の加入電話と、ＲＳ２３２Ｃ、ＵＳＢ、ＩＥＥＥ１３９４、無線通信等で他の情報機器とデータ交換を行う。加入電話子機群１５０、１５１、１５２、、、は、親機−子機間通信で親機と、子機同士間で他の子機と、あるいはその他の通信手段にて他の情報機器とデータ交換を行う。
【００４０】
各情報機器間で行うデータ交換のための接続形態には、電話回線、インターネット（アナログ回線、ＩＳＤＮ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ）、光ファイバ等）、ＲＳ−２３２Ｃ、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ
Ｓｅｒｉａｌ　Ｂｕｓ）、ＩＥＥＥ１３９４、ＬＡＮ（Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）等）、無線通信（ＩｒＤＡ（ＩｎｆｒａＲｅｄ
Ｄａｔａ　Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）、Ｂｒｕｅｔｏｏｔｈ等）等が考えられるが、本発明を実施するに当たって、この接続形態は特に制限されるものではない。
【００４１】
図２は、各情報機器に搭載する本発明にかかる情報処理装置の構成を示すブロック図である。
情報処理装置２００は、他の情報機器からデータを受信するデータ受信機構２１０、他の情報機器へデータを送信するデータ送信機構２２０、自情報機器のデータを格納するデータ格納機構２３０、データ格納機構２３０に格納されている自データとデータ受信機構２１０で受信した他データを比較するデータ比較機構２３１、データ比較機構２３１における比較結果に基づいて自データを更新するデータ更新機構２３２、データ更新機構２３２によるデータ更新の際の更新日時を管理する時刻管理機構２４０を具える。
【００４２】
この情報処理装置２００は以下の通り動作する。すなわち、データ受信機構２１０にて他の情報機器から送られてきたデータ（他データ）を受信して、データ比較機構２３１へ送る。データ比較機構２３１では、データ格納機構２３０に格納されている自データとこの他データを比較して、比較結果をデータ更新機構２３２に送る。データ更新機構ではこの比較結果に基づいてデータの更新を行う。後に詳述するとおり、各データ（他の情報機器から送られてきた他データおよびデータ格納機構２３に格納されている自データ）は、前回の更新日時を保有しており、データの更新と共にこの更新日時も更新するようにする。各情報機器は時刻管理機構２４０を具えており、更新日時を更新するにあたってこの管理機構２４０から正確な時刻情報を取得することができる。なお、データの同期ではなく、自情報機器にてデータ格納機能２３０のデータを新規登録、あるいは更新する場合も、データ更新機構２３２は、時刻管理機構２４０から正確な時刻情報を取得して、更新データと共に更新日時を更新してデータ格納機能２３０に格納しておく。
【００４３】
時刻管理機構２４０は、例えば電波時計等によって各情報機器内で個別に時刻合わせを行うか、あるいは、ＮＴＰ（Ｎｅｔｗｏｒｋ　Ｔｉｍｅ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）等によって正確な時刻情報を得るようにしても良い。ここでは、時刻合わせの方法は特に限定するものではなく、正確な時刻情報を得ることができるのであれば、どのような方法を用いても良い。
【００４４】
以下に具体的な同期手順を説明するが、説明に先立って用語を下記の通り定義する。
（１）ある一つのレコードのある一つのフィールドを「セル」という。
（２）２つ以上の情報機器が保有しているデータ間で、キーが一致しており、各レコードが同種類のデータを格納しているセルを「同一セル」という。すなわち、「同一セル」とは、データの新旧比較を行う対象となるセルであり、古いデータに新しいデータを反映するセルを意味する。
（３）情報機器Ｘに同一セルが存在する場合、「ヨ（Ｘ）」とする。
（４）情報機器Ｘのあるセルの更新日時を「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）」とする。
（４）情報機器Ｘのあるレコードの削除日時を「ｄｅｌｅｔｅ（Ｘ）」とする。
（５）情報機器Ｘのあるレコードが削除されていない場合は、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＞ｄｅｌｅｔｅ（Ｘ）」とする。すなわち、ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｄｅｌｅｔｅ（Ｘ）より新しいことを意味する。
（６）情報機器のあるレコードが削除されている場合は、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＜ｄｅｌｅｔｅ（Ｘ）」とする。すなわち、ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｄｅｌｅｔｅ（Ｘ）より古いことを意味する。
（７）ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｕｐｄａｔｅ（Ｙ）より新しい場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＞　ｕｐｄａｔｅ（Ｙ）」とする。
（８）ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｕｐｄａｔｅ（Ｙ）と等しい場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＝　ｕｐｄａｔｅ（Ｙ）」とする。
（９）ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｕｐｄａｔｅ（Ｙ）より古い場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＜　ｕｐｄａｔｅ（Ｙ）」とする。
（１０）ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）より新しい場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＞　ｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）」とする。
（１１）ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）と等しい場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＝　ｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）」とする。
（１２）ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）がｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）より古い場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）＜　ｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）」とする。
（１３）情報機器Ｘの同一セルのデータに情報機器Ｙの同一セルのデータをコピーする場合、「ｄａｔａ（Ｘ）←ｄａｔａ（Ｙ）」とする。
（１４）情報機器Ｘの同一セルの更新日時に情報機器Ｙの同一セルの更新日時をコピーする場合、「ｕｐｄａｔｅ（Ｘ）←ｕｐｄａｔｅ（Ｙ）」とする。
（１５）情報機器Ｘの同一セルの削除日時に情報機器Ｙの同一セルの削除日時をコピーする場合、「ｄｅｌｅｔｅ（Ｘ）←ｄｅｌｅｔｅ（Ｙ）」とする。
（１６）情報機器Ｘのデータ優先度が情報機器Ｙのデータ優先度より高い場合「ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｘ）＞ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｙ）」とする。
（１７）情報機器Ｘのデータ優先度が情報機器Ｙのデータ優先度より低い場合「ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｘ）＜ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｙ）」とする。
【００４５】
次いで、本発明のデータ同期方法の第１実施形態について、図３ないし図６を参照して、２台の情報機器Ａ、Ｂ間でデータ同期を行う場合の動作を例にとって説明する。ここで同期を行うデータは、電話帳テーブルの形態で各情報機器に保有されている。
【００４６】
図３は、データ同期前の情報機器Ａが保有している電話帳テーブルを、図４はデータ同期前の情報機器Ｂが保有している電話帳テーブル示しており、図５は、データ同期後の情報機器Ａの電話帳テーブルを、図６はデータ同期後の情報機器Ｂの電話帳テーブルを示す。
【００４７】
図３ないし図６において、各電話帳テーブル３００〜６００は、レコード削除日時３０１〜６０１、氏名３０２〜６０２、更新日時（氏名）３０３〜６０３、電話番号３０４〜６０４、更新日時（電話番号）３０５〜６０４、とそれぞれ５つのデータアイテムを有する。
【００４８】
電話帳テーブル３００を例に取って説明すると、レコード削除日時３０１は、当該レコードが削除されている場合はその削除された日時（例えば２００２／０２／２７）を示しており、削除されていない場合は、特定の日時が記されている。この特定の日時は、非現実的な日時とし、本実施形態では、例えば、１９００／０１／０１　００：００：００を使用している。すなわち、レコード削除日時３０１＝１９００／０１／０１　００：００：００であれば、レコードが削除されていないことを意味する。
【００４９】
更新日時（氏名）３０３は、当該レコードの氏名３０２が更新された日時であり、更新日時（電話番号）３０５は、当該レコードの電話番号３０４が更新された日時である。なお、図中の、レコード番号は、実際にテーブルに登録されているものではないが、以下の説明において引用を容易にするために付されている。図４、５、６に示すデータテーブルついても同様の構成とする。
【００５０】
図７〜図１１は、２台の情報機器Ａ−Ｂ間でデータ同期処理を行う場合に、情報機器のデータ比較機構２３１で行われる比較処理手順を示すフローチャートである。なお、図７〜図１１には情報機器Ａが情報機器Ｂよりデータを受け取って、情報機器Ａにて行われるデータの比較処理手順を示す。
【００５１】
情報機器Ａと情報機器Ｂのデータ同期処理のパターンは以下のように１３通りに分類することができる。なお、情報機器Ａと情報機器Ｂのデータ同期とは、情報機器Ａが情報機器Ｂよりも新しいデータを保持している場合は、そのデータを情報機器Ｂに反映することであり、情報機器Ｂが情報機器Ａよりも新しいデータを保持している場合は、そのデータを情報機器Ａに反映することを意味する。すなわち、情報機器Ａと情報機器Ｂ間で行われるデータ同期処理は、情報機器Ａと情報機器Ｂについて対象な処理である。なお、図７〜図１１では、念のため、情報機器Ａ−Ｂ間でデータ交換を行った場合に情報機器Ｂでなされる処理について破線で示した。
【００５２】
（１）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ｎｏｔ　ヨ（Ｂ）ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）
パターン（１）は、情報機器Ａに同一セルが存在し、情報機器Ｂには存在しない場合（ステップＳ１、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）であって、情報機器Ａのレコードが削除されていない場合（ステップＳ２、ＮＯ）である。この場合、情報機器Ａでは特に処理は行わない。データ交換を行う場合は、情報機器Ｂにおいて情報機器Ａの同一セルのデータを情報機器Ｂの同一セルにコピーすると共に、情報機器Ａの同一セルの更新日時を情報機器Ｂの同一セルの更新日時にコピーする（ステップＳ３）。
【００５３】
（２）（ｎｏｔヨ（Ａ）ａｎｄヨ（Ｂ）ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）
パターン（２）は、情報機器Ａには同一セルが存在せず、情報機器Ｂに存在する場合（ステップＳ４、Ａ＝ＮＯ、Ｂ＝ＹＥＳ）、であって、情報機器Ｂのレコードが削除されていない場合（ステップ５、ＮＯ）である。この場合は、情報機器Ａにおいて情報機器Ｂの同一セルのデータを情報機器Ａの同一セルにコピーすると共に、情報機器Ｂの同一セルの更新日時を情報機器Ａの同一セルの更新日時にコピーする（ステップＳ６）ことによって同期処理がなされる。情報機器Ｂでは特に処理は行わない。
【００５４】
（３）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ｎｏｔヨ（Ｂ）ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）
（４）（ｎｏｔヨ（Ａ）ａｎｄヨ（Ｂ）ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）
パターン（３）は、情報機器Ａに同一セルが存在して、情報機器Ｂに存在しない場合（ステップＳ１、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）であって、情報機器Ａのレコードが削除されている場合（ステップＳ２、ＹＥＳ）、また、パターン（４）は、情報機器Ａに同一セルが存在せず、情報機器Ｂに存在する場合（ステップＳ４、Ａ＝ＮＯ、Ｂ＝ＹＥＳ）であって、情報機器Ｂのレコードが削除されている場合（ステップＳ５、ＹＥＳ）、である。この場合は、情報機器Ａ、情報機器Ｂのいずれでもなんら処理を行わない。
【００５５】
（５）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｕｐｄａｔｅ（Ａ）＞ｕｐｄａｔｅ（Ｂ））
パターン（５）は、情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ１１、ＹＥＳ）、情報機器Ａ、Ｂ共にレコードの削除日時が削除されておらず（ステップＳ１２、ＮＯ）、情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時が情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時より新しい場合（ステップＳ１３、ＹＥＳ）である。この場合は、情報機器Ａについては特に処理を行わない。データ交換を行う場合は、情報機器Ｂにおいて情報機器Ａの同一セルのデータを情報機器Ｂの同一セルのデータにコピーして、更に情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時を情報機器Ｂのデータ更新日時にコピーする（ステップＳ１４）。
【００５６】
（６）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｕｐｄａｔｅ（Ａ）＝ｕｐｄａｔｅ（Ｂ））
パターン（６）は情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ１１、ＹＥＳ）、情報機器Ａ、Ｂ共にレコードの削除日時が削除されておらず（ステップＳ１２、ＮＯ）、情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時が情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時と同じ場合（ステップＳ１３、ＮＯ、ステップＳ１５、ＮＯ、ステップＳ１６、ＹＥＳ）である。
【００５７】
この場合は、更に、情報機器ＡとＢの優先度を比較して（ステップＳ１７）処理を行う。すなわち、情報機器Ａのデータ優先度が情報機器Ｂのそれより高い場合（ステップＳ１７、ＹＥＳ）（ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ａ）＞ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｂ））は、情報機器Ａでは特に処理を行わない。データ交換を行った場合は、情報機器Ｂの同一セルのデータに情報機器Ａの同一セルのデータをコピーして、更に情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時を情報機器Ａのデータ更新日時にコピーする（ステップＳ１８）。
【００５８】
一方、情報機器Ａのデータ優先度が情報機器Ｂのそれより低い場合（ステップＳ１７、ＮＯ）（ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ａ）＜ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｂ））は、情報機器Ａの同一セルのデータに情報機器Ｂの同一セルのデータをコピーして、更に情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時を情報機器Ｂのデータ更新日時にコピーする（ステップＳ１９）。情報機器Ｂについては特に処理を行わない。
【００５９】
（７）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｕｐｄａｔｅ（Ａ）＜ｕｐｄａｔｅ（Ｂ））
パターン（７）は、情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ１１、ＹＥＳ）、情報機器Ａ、Ｂ共にレコードの削除日時が削除されておらず（ステップＳ１２、ＮＯ）、情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時が情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時より古い場合（ステップＳ１３、ＮＯ、ステップＳ１５、ＹＥＳ）である。
この場合は、情報機器Ａにおいて情報機器Ａの同一セルのデータに情報機器Ｂの同一セルのデータをコピーして、更に情報機器Ｂの同一セルの更新日時を情報機器Ａの削除日時にコピーする（ステップＳ２０）。情報機器Ｂについては特に処理を行わない。
【００６０】
（８）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＞ｕｐｄａｔｅ（Ｂ））
パターン（８）は、情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ２１、ＹＥＳ）、情報機器Ａではレコードの削除日時が削除されており、情報機器Ｂではレコードの削除日時が削除されておらず（ステップＳ２２、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）、また、情報機器Ａの同一セルの削除日時が情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時より新しい場合（ステップＳ２３、ＹＥＳ）である。
この場合は、情報機器Ａについては特に処理を行わない。データ交換を行う場合は、情報機器Ｂにおいて情報機器Ａの同一セルの削除日時を情報機器Ｂの同一セルの削除日時にコピーする（ステップＳ２４）。
【００６１】
（９）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）≠”１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝”１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝ｕｐｄａｔｅ（Ｂ））
パターン（９）は情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ２１、ＹＥＳ）、情報機器Ａではレコードの削除日時が更新されており、Ｂではレコードの削除日時が削除されておらず（ステップＳ２２、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）、さらに、情報機器Ａの同一セルの削除日時と情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時とが同じ場合（ステップＳ２３、ＮＯ、ステップＳ２４、ＮＯ、ステップＳ２５、ＹＥＳ）である。
【００６２】
この場合は、情報機器ＡとＢの優先度を判断して（ステップＳ２６）同期処理を行う。情報機器Ａのデータ優先度が情報機器Ｂのそれより高い場合（ステップＳ２６、ＹＥＳ）（ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ａ）＞ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｂ））は、情報機器Ａについては特に処理を行わない。データ交換を行う場合は、情報機器Ｂの同一セルの削除日時に情報機器Ａの同一セルの削除日時をコピーする（ステップＳ２７）。
【００６３】
一方、情報機器Ａのデータ優先度が情報機器Ｂのそれより低い場合（ステップＳ２６、ＮＯ）（ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ａ）＜ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｂ））は、情報機器Ａの同一セルの削除日時を１９００／０１／０１　００：００：００にセットして、情報機器Ａのデータに情報機器Ｂのデータをコピーし、更に情報機器Ａの同一セルの更新日時に情報機器Ｂの同一セルの更新日時をコピーする（ステップＳ２８）。情報機器Ｂについては特に処理を行わない。
【００６４】
（１０）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＜ｕｐｄａｔｅ（Ｂ））
パターン（１０）は情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ２１、ＹＥＳ）、情報機器Ａではレコードの削除日時が更新されており、情報機器Ｂではレコードの削除日時が削除されておらず（ステップＳ２２、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）、さらに、情報機器Ａの同一セルの削除日時が情報機器Ｂの同一セルのデータ更新日時より古い場合（ステップＳ２３、ＮＯ、ステップＳ２４、ＹＥＳ）である。
【００６５】
この場合は、情報機器Ａでは、同一セルの更新日時を「１９００／０１／０１　００：００：００」とし、情報機器Ａの同一セルのデータに情報機器Ｂの同一セルのデータをコピーして、更に情報機器Ａの同一セルの更新日時に情報機器Ｂの更新日時をコピーする（ステップＳ２９）。データ交換を行った場合、情報機器Ｂについては、特に処理を行わない。
【００６６】
（１１）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｕｐｄａｔｅ（Ａ）＞ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ））
パターン（１１）では、情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ３１、ＹＥＳ）、情報機器Ａではレコードの削除日時が削除されておらず、情報機器Ｂではレコードの削除日時が更新されており（ステップＳ３２、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）、さらに、情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時が情報機器Ｂの同一セルの削除日時より新しい場合（ステップＳ３３、ＹＥＳ）である。
この場合は、情報機器Ａについては特に処理を行わない。データ交換を行う場合、情報機器Ｂについては、情報機器Ｂの同一セルの削除日時を「１９００／０１／０１　００：００：００」にセットし、情報機器Ｂの同一セルのデータに情報機器Ａの同一セルのデータをコピーして、情報機器Ｂの同一セルの更新日時に情報機器Ａの更新日時をコピーする（ステップＳ３４）。
【００６７】
（１２）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｕｐｄａｔｅ（Ａ）＝ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ））
パターン（１２）は、情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ３１、ＹＥＳ）、情報機器Ａではレコードの削除日時が削除されておらず、情報機器Ｂではレコードの削除日時が更新されており（ステップＳ３２、Ａ＝ＹＥＳ、Ｂ＝ＮＯ）、さらに、情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時が情報機器Ｂの同一セルの削除日時と同じ場合（ステップＳ３３、ＮＯ、ステップＳ３５、ＮＯ、ステップＳ３６、ＹＥＳ）である。
【００６８】
この場合、情報機器Ａのデータ優先度が情報機器Ｂのそれより高い場合（ステップＳ３７、ＹＥＳ）（ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ａ）＞ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｂ））は、情報機器Ａについては特に処理を行わない。データ交換を行う場合は、情報機器Ｂの同一セルの削除日時を「１９００／０１／０１　００：００：００」として、情報機器Ｂの同一セルのデータに情報機器Ａの同一セルのデータをコピーし、さらに、情報機器Ｂのデータの更新日時に情報機器Ａのデータの更新日時をコピーする（ステップＳ３８）。
【００６９】
一方、情報機器Ａのデータ優先度が情報機器Ｂのそれより低い場合（ステップＳ３７、ＮＯ）（ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ａ）＜ｐｒｉｏｒｉｔｙ（Ｂ））は、情報機器Ａの同一セルのデータの削除日時に情報機器Ｂの同一セルのデータの削除日時をコピーする（ステップＳ３９）。情報機器Ｂについては、特に処理を行わない。
【００７０】
（１３）（ヨ（Ａ）ａｎｄ　ヨ（Ｂ））ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ａ）＝１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ）≠１９００／０１／０１　００：００：００）　ａｎｄ　（ｕｐｄａｔｅ（Ａ）＜ｄｅｌｅｔｅ（Ｂ））
パターン（１３）は、情報機器Ａ、Ｂ共に同一セルが存在しており（ステップＳ３１、ＹＥＳ）、情報機器Ａではレコードの削除日時が削除されておらず、Ｂではレコードの削除日時が更新されており（ステップＳ３２、Ａ＝ＮＯ、Ｂ＝ＹＥＳ）、さらに、情報機器Ａの同一セルのデータ更新日時が情報機器Ｂの同一セルの削除日時より古い場合（ステップＳ３３、ＮＯ、ステップＳ３５、ＹＥＳ）である。
この場合は、情報機器Ａについては、情報機器Ａの同一セルの削除日時に情報機器Ｂの同一セルの削除日時をコピーする（ステップＳ４０）。情報機器Ｂに関しては、特に処理を行わない。
【００７１】
図３〜図６に示すデータテーブルを情報機器ＡおよびＢが保有しており、両情報機器間でデータ同期を行うに際して、情報機器Ａのデータ優先度を情報機器Ｂのデータ優先度より高く設定しておいて、データ比較機構２３１、およびデータ更新機構２３２にて、図７〜図１１に示すフローチャートに従って受信データと自己のデータの比較を行ってデータを更新することよって、図３に示す電話帳テーブルと図４に示す電話帳テーブルは、それぞれ、図４に示すテーブル、図６に示すテーブルとなる。すなわち、各データの、削除日時およびデータ更新日時を上記パターンにのっとって更新し、更新したデータを各複数機器間で交換を行うことによって、データ同期が行われる。図３〜図６の右端のパターン番号は、上記説明したパターンの番号に対応する。
【００７２】
なお、データ交換は必ずしも行う必要はなく、例えばメインのコンピュータ装置のデータだけを常に新しいデータに更新しておくように、システムを設計することもできる。
【００７３】
なお、上述のパターンには、データの更新日時、あるいは削除日時が等しい場合について説明しているが、更新日時や削除日時を、例えば、ミリ秒単位など微細な単位に設定することによって、このような更新日時、あるいは削除日時が等しいケースはほとんど発生しないものと考えられる。
【００７４】
図１２〜図１７は、本発明の第１実施形態に好適に利用することができる他の電話帳テーブルの例を示す図である。
図１２に示す例では、各レコードに、氏名、電話番号に加えてｅ−ｍａｉｌアドレスを登録できるようになっている。このように、各レコードが保有するデータアイテムの数はいくつでもよく、アイテム毎にデータ更新日時を保有しておき、上記比較手順を踏むことによってデータ同期を取ることが可能である。
【００７５】
図１３に示す電話帳テーブルでは、各レコードが二つの電話番号を保持できるように構成されている。それぞれの電話番号について更新日時を保有しておき、上記比較手順を踏むことによってデータ同期を取ることが可能である。なお、二つ以上の電話番号についても同様にデータ同期を取りうることはいうまでもない。
【００７６】
図１４に示す例では、各情報機器のデータ格納機関が図１５および図１６に示すサブテーブルを保有しており、電話帳テーブルの各レコードに、このサブテーブルのＩＤを登録して、サブテーブルとの関連付けを行うようにした。このように構成することによって、各レコードについて、電話番号、ｅ−ｍａｉｌアドレスなどの項目を任意数登録することができる。ここでも、上記の比較手順によって、情報機器間でデータ同期をとることができる。
【００７７】
図１７は、本発明の第１実施形態に好適に利用することができる電話帳テーブルの更なる例を示す図である。この例では各レコードについてデータ属性１２０２と、その更新日時１２０３を保持しており、このデータ属性を見ることによって、当該レコードを他の情報機器と共有の扱いとするか、その情報機器固有の扱いとするか（シークレット扱い）を選択し、共有扱いのレコードに関しては上記方法によりデータ同期を行い、固有の扱いとなっているレコードに関しては、データ同期処理の対象外として、データ同期を行わないようにしている。
【００７８】
図１８〜図２１は、本発明の情報処理システムの第２実施形態の構成を示す図である。
第２実施形態の方法は、３台以上の情報機器間でデータ同期を行う場合に好適に利用することができる。ここでは、情報機器群をデータ同期を所望する情報機器ごとにグループ分けを行い、各情報機器においてグループ情報を管理することによって、必要に応じてデータ同期を行うようにした。
【００７９】
図１８は、第２実施形態における情報機器群のグループ分けの一例を示す図である。本例では３台の情報機器Ａ、Ｂ、Ｃにて情報機器群を構成しており、情報機器Ａのみが属するグループａ、情報機器Ｂのみが属するグループｂ、情報機器Ｃのみが属するグループｃ、および情報機器Ａ、Ｂ、Ｃ全部が属するグループｄの４つのグループに分けがなされている。各情報機器Ａ、Ｂ、Ｃは、自己が属しているグループに属する情報機器情報を管理するグループ管理テーブルと、電話帳データなどの実データを管理するデータ管理テーブルを保有している。
【００８０】
図１９は、情報機器Ａが保有するグループ管理テーブルの構成を示す図であり、図２０は、同じく情報機器Ａが保有するデータ管理テーブル（電話帳データ）の構成を示す図である。
【００８１】
図１９において、グループ管理テーブル１５００は、グループ１５０１、情報機器ＩＤ１５０２、登録状態１５０３、および更新日時１５０４の４つのデータアイテムで構成されており、どの情報機器がどのグループに属しているかを管理している。登録状態１５０３は、登録か削除のいずれかの値をとり、当該レコードが登録されているかあるいは削除されているかを示す。また、更新日時１５０４は、当該レコードが登録された日時、または削除された日時を示す。
【００８２】
図２０において、電話帳管理テーブル１６００は、第１実施形態における電話帳管理テーブル（図１７）のデータアイテムに加えて、各レコードが属するグループに関するデータ１６０２を保有している。すなわち、グループ表示がａであるデータについては、情報機器Ａのみで管理されており、従って他の機器との間で同期は行われない。また、グループ表示がｄであるデータについては、グループｄに属する情報機器Ａ、Ｂ、Ｃ間でデータ同期が行われる。このグループ管理は、図１７に示す管理テーブル１２００のデータ属性１２０２に対応しており、第１実施形態においてデータ属性１２０２で管理されている、共有データであるか、シークレットデータであるかが、第２実施形態ではグループ１６０２によって管理されることになる。
【００８３】
図２１は、このようなグループ管理を行う場合に好適に使用することのできる情報処理装置の構成を示す図である。ここでは、図２に示す構成に加えて、グループ管理テーブルをデータ更新するべく、グループデータ格納機構１４２０と、グループデータ比較機構１４２１と、グループデータ更新機構１４２２が設けられている。グループ格納機構１４２０には、上述したグループ管理データが格納されており、グループ比較機構１４２１にてデータ受信機構１４４０から送られてきた他情報機器のグループ管理データを格納機構１４２０内のデータと比較して、グループ更新機構１４２２でこの比較結果に基づいてグループ管理データを更新して、データ送信機構１４５０を介して他の情報機器に送信する。
【００８４】
なお、図２１に示す例では、グループ管理用のデータ処理機構と、データテーブル管理用のデータ処理機構を別々に設けているが、図２に示す構成をそのまま用いて、データ格納機構２３０、データ比較機構２３１、データ更新機構２３２、時刻管理機構２４０で、グループデータと実データテーブルの双方を扱うようにしても良い。
【００８５】
図２２は、情報機器のグループ分けの他の例を示す図である。情報機器Ａ〜Ｑが、グループａ〜ｅのいずれかに属している。図２２における情報機器Ａのグループ管理テーブルの構成を図２３に、情報機器Ｂのグループ管理テーブルの構成を図２４に示す。
【００８６】
なお、実際にデータ同期処理を行う際には、情報機器間でデータ交換を行うのが好ましく、その場合、各情報機器はデータ交換を行う相手方情報機器のアドレス情報を保持している必要がある。また、情報機器同士のデータ交換が、無線通信である場合などは、データの秘匿性を維持するべくデータ交換の際の暗号化キーを保持する必要がある。これらの情報を保持するために、各情報機器は、それぞれ情報機器管理テーブルを保持している。図２５および図２６は、図２２に示すようにグループ分けがなされている場合の情報機器ＡおよびＢが保有する情報機器管理テーブルの構成を示す図である。
【００８７】
図２５、図２６を参照すると、情報機器管理テーブル２０００（２１００）のレコードは、各々、情報機器ＩＤ２００１（２１０１）、登録状態２００２、２１０２、更新日時（レコード）２００３（２１０３）、アドレス２００４（２１０４）、更新日時（アドレス）２００５（２１０５）、暗号化キー２００６（２１０６）、更新日時（暗号化キー）２００７（２１０７）、最終同期日時２００８（２１０８）で構成されている。
【００８８】
情報機器ＩＤ２００１（２１０１）は、データ同期を行う（すなわち、データ交換を行う）相手方情報機器のＩＤである。登録状態２００２（２１０２）は、登録あるいは削除の２つの値を取り、当該レコードが登録状態にあるか、削除されているかを示す。更新日時（レコード）２００３（２１０３）は、当該レコードが登録あるいは削除された日時を示す。アドレス２００４（２１０４）は、データ交換を行う相手方情報機器のアドレスを示す。更新日時（アドレス）２００５（２１０５）は、このアドレス２００４（２１０４）が更新された日時を示す。暗号化キー２００６（２１０６）は、データ交換をする相手方情報機器の暗号化キーであり、更新日時（暗号化キー）は２００７（２１０７）は、暗号化キー２００６（２１０６）が更新された日時を示す。最終同期日時２１０８は、当該レコードに示す相手方情報機器と最後にデータ同期を行った（データ交換を行った）日時を示す。
【００８９】
ここで、各レコードは最終同期日時２１０８を保有しており、以下の通りデータ同期処理時間を短縮することができる。情報機器Ａ、Ｂ間のデータ同期を例にとって説明する。図２５において、情報機器Ａが情報機器Ｂと最後にデータ同期を行ったのは、レコード番号＝２の最終同期日時２００８に示すように、２００２／０２／２７　００：００：００　である。これより、各データの更新日時あるいは削除日時が２００２／０２／２７　００：００：００以前のものは、前回のデータ同期処理によるデータが反映されているため、情報機器Ａ−Ｂ間ではデータ同期処理の際に各データの更新日時あるいは削除日時が２００２／０２／２７　００：００：００以降のデータのみ同期処理を行えばよいことがわかる。したがって、データ比較手段にて、データの更新日時（あるいは削除日時）をこの最終同期日時と比較して、その日時以降のデータについてのみ図７〜図１１に示す同期処理を行うことによって、データ同期処理時間を短縮することができる。
【００９０】
なお、図２５および図２６に示すとおり、情報機器管理テーブルには、データ交換を行う相手方情報機器に関する情報のみならず、自己の情報機器に関する情報も保持されている。これは、データ交換を行う際に自己の情報機器に関する情報を相手方情報機器に送信する必要が生じることがあるためである。なお、情報機器管理テーブルには、自己の情報機器が属しているグループに属する全情報機器の情報が格納されている。
【００９１】
図２７は、図２２に示すように情報機器をグループ分けをして、データ管理を行う場合に好適に用いることができる、情報機器Ａの電話帳テーブルの例を示す。この電話帳テーブルの各レコードは、グループ２２０２、とその更新日時（グループ）２２０３を保持している。レコード番号１および２は、グループ＝ａとなっており、これらのレコードは、グループａに属する情報機器（情報機器Ａのみ）でデータを共有する、すなわち、他の情報機器とはデータを共有しないことがわかる。レコード番号３は、グループ＝ｃであり、図２２を参照すると、グループｃには、情報機器Ａ、情報機器Ｂ、情報機器Ｃ、情報機器Ｄ、情報機器Ｋ、情報機器Ｌ、情報機器Ｍ、情報機器Ｎ、情報機器Ｏ、情報機器Ｐ、情報機器Ｑが属しており、これらの情報機器間で共有しているデータを保有していることがわかる。グループ管理の趣旨より、データを共有する情報機器間でのみデータ同期処理を行えばよく、それ以外の情報機器との間ではデータ同期処理を行う必要はない。同様に、レコード番号４のレコードはグループｄとなっているため、グループｄに属する情報機器Ａ、情報機器Ｂ、情報機器Ｃ、情報機器Ｄ、情報機器Ｅ、情報機器Ｆ、情報機器Ｇ、情報機器Ｐ、情報機器Ｑの間で共有するデータを保有していることがわかる。
【００９２】
なお、図１８、あるいは図２２に示すように複数の情報処理機器間でデータ同期処理を行う場合に、又聞きにより間接的にデータ同期を行うことによってデータ同期処理時間を短縮することが可能である。なお、以下の説明において、情報機器Ｘと情報機器Ｙ間におけるデータの同期処理を「ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｘ，Ｙ）」または「ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｙ，Ｘ）」と定義する。また、複数の情報機器間の同期処理が行われた順番を矢印で示す。すなわち、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｐ，Ｑ）　の後に
ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｒ，Ｓ）　が行われた場合は、「ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｐ，Ｑ）　→
ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｒ，Ｓ）」とする。
【００９３】
３台の情報機器Ａ、Ｂ、Ｃを例に取って説明すると、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ａ，Ｂ）　→
ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｂ，Ｃ）の順にデータ同期を行うと、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ａ，Ｂ）が行われた時点で、情報機器Ｂに情報機器Ａのデータが反映され、　ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｂ，Ｃ）が行われた時点で、情報機器Ｃに情報機器Ｂのデータが反映される。従って、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ａ，Ｃ）を行わなくても、情報機器Ｃに情報機器Ａのデータの一部を反映することができる。ここで、一部というのは、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ａ，Ｃ）を行えば、情報機器Ａと情報機器Ｃが共に属しているグループのデータがすべて反映されるが、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ａ，Ｂ）　→
ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｂ，Ｃ）を行った場合は、情報機器Ａ、情報機器Ｂ、情報機器Ｃが共に属しているグループのデータしか反映されないためである。なお、この又聞きによるデータ同期は、例えば、ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ａ，Ｂ）　→
ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｂ，Ｃ）　→　ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅ　（Ｃ，Ｄ）といった２段階以上の又聞きでもかまわない。
【００９４】
図２８に示す電話帳テーブルを参照すると、電話帳テーブル２３００は、レコード削除日時２３０１、氏名２３０２、更新日時（氏名）２３０３、データ登録元情報機器ＩＤ（氏名）２３０４、電話番号２３０５、更新日時（電話番号）２３０６、電話登録元情報機器ＩＤ（電話番号）２３０７を具える。データ登録元情報機器ＩＤ（氏名）２３０４は、又聞きによるデータ同期を含めた氏名２３０２のデータの出所を表し、同様に、データ登録元情報機器ＩＤ（電話番号）２３０７は、電話番号２３０５の出所を表す。
【００９５】
データ同期をするには２台の情報機器間でデータ交換を行うが、データ同期処理の時間を短縮するためには、すでに相手方情報機器が保持しているデータを送信しないようにすればよい。図２８に示すように、各データの出所を示しておいて、データの出所が相手方情報機器である場合は、そのデータを送信しないようにすることによってデータ同期処理時間を短縮することができる。
【００９６】
図２９は、情報機器Ａと情報機器Ｂ間でデータ同期処理を行う場合のシーケンスの一例を示す図である。前回のデータ同期を行った以降に情報機器のグループが変更されている場合があるため、まず、グループ管理テーブルの交換を行う。ついで、各情報機器のアドレス等が変更されている場合があるため、情報機器管理テーブルを交換し、その後互いの電話帳テーブルの内容を交換して、データ同期を行う。図２９では、グループ管理テーブルと、情報機器管理テーブルと、電話帳テーブルを分けて交換するようにしているが、これらの情報をまとめて交換するようにしても良い。特に、ｅ−ｍａｉｌ等でデータ交換する場合には、メール数を押さえることができるので有効である。
【００９７】
なお、３台以上の情報機器間でデータ同期を行う場合でも、同期動作そのものは２台の情報機器間で個別に行われるので、上記のシーケンスが適用される。
【００９８】
なお、データ同期を行う際には、何をキーとしてデータ同期処理を行う対象レコードを決定するか、すなわち、情報機器Ａと情報機器Ｂ間でデータ同期を行う場合に、情報機器Ａのどのレコードと、情報機器Ｂのどのレコードが同期処理の対象になるか、すなわち同一セルを判別する必要がある。電話帳テーブルを例に取ると、この同期処理の対象レコードは「氏名」をキーにして決定することができる。このキーは、データテーブルの内容によって異なる。電話帳テーブル以外のデータテーブルの例として、図３０に示す「予定表テーブル」、図３１に示す、「ＴｏＤｏテーブル」を、図３２に示す「辞書テーブル」などがある。予定表テーブルでは、「日時」２５０２を、ＴｏＤｏテーブルでは「内容」２６０２、および／または、「期限」２６０４を、辞書テーブルでは「漢字」２７０４をキーとして、電話帳テーブルと同様にデータ同期処理を行うことができる。
【００９９】
なお、キーの内容が同一である場合の対処方としては以下の方法が考えられる。電話帳テーブルを例に取ると、同姓同名のデータの登録を許さないように設定することが考えられる。すなわち、サフィックスを付す等して、同姓同名のデータとならないようにして登録を行う。なお、サフィックスを格納するフィールドを氏名とは別に設定するようにしても良い。
【０１００】
氏名を変更した場合、レコードのキーが変更されることになるので、そのままデータを更新すると、データ同期を行う際に同一セルを判別できなくなる。従って、氏名の変更処理は、氏名変更前の該当レコードに削除日時を設定し、氏名変更後のデータを新たなレコードとしてテーブルに追加する形で登録を行う。すなわち、レコードを更新するかわりに、レコード削除とレコード追加を行うようにする。具体的には、情報機器Ａで氏名の変更があった後、情報機器ＡとＢのデータ同期を行うと、情報機器Ｂの氏名変更前のレコードに削除日時が反映され、氏名変更後のレコードが新たに追加されて、データ同期が正しく行われる。
【０１０１】
次いで、削除されたレコードをデータテーブルから抹消する方法について説明する。上述の説明では、レコードを削除する場合、該当レコードに削除日時を設定することによってデータを削除したことを表すようにしている。したがって、削除を行う度に、削除日時が設定されたレコード（削除日時≠”１９００／０１／０１　００：００：００”）が蓄積されてテーブルサイズが際限なく大きくなってしまうため、削除レコードのガベージコレクションを行うようにする。
【０１０２】
削除レコードのガベージコレクションは、その情報機器が属するグループのすべての情報機器においてそのレコードが削除されたことがデータ同期された後に行われる。具体的には、図２５、図２６に示す情報機器管理テーブルにおいて、当該情報機器が属するグループの他のすべての情報機器との最終同期日時が、当該レコードの削除日時より新しいという条件が満たされた時点で行う。当該情報機器が属するグループの他のすべての情報機器と直接データ同期処理が行われる場合には、その時点で最終同期日時が更新されるため、この条件が満たされることになる。
【０１０３】
なお、又聞きによるデータ同期処理が行われた場合でも、図２９に示すように情報機器管理テーブルの同期処理も行うようにすれば、自己の情報機器のデータがどの相手方情報機器まで同期されたかがわかり、これによって、当該情報機器が属するグループの他のすべての情報機器に、当該レコードが削除されたことがデータ同期されたかどうかを判別することができる。したがって、すべての情報機器にレコードが削除されたことが同期された時点でガベージコレクションを行うようにする。
【０１０４】
なお、データ同期処理は、データ交換を行う相手方情報機器を指定して情報機器使用者の意志の下にデータ同期処理を開始するか、あるいは、データ処理を実行するスケジュールを予め設定しておき、このスケジュールに従って定期的に行うようにする。前者の方法は、利用者がデータを更新した際に、すぐに他の情報機器のデータも更新したいような場合に有効であり、後者の方法は、データ交換を無線通信等を利用して行う場合にデータ同期を行う情報機器同士を電波到達範囲においておくだけで、自動的かつ定期的にデータ同期を行うことができる。後者の場合は、利用者が意識しなくてもデータ同期が行われる。
【０１０５】
【発明の効果】
上述したとおり、本発明のデータ同期方法によれば、複数の情報機器間でのデータ同期処理を効率よく自動的に行うことができる。また、同期処理のタイムスケジュールを設定しておくことによって、ユーザの手間をかけることなく、所定の時間毎にデータ同期が自動的に行われるので、各機器において常に最新のデータを保有することが可能となる。さらに、情報機器のグループ管理を行うことによって、データ同期処理をより迅速に行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明のデータ同期方法を実行する情報機器群の一構成例を示す図である。
【図２】図２は、本発明のデータ同期方法に用いられる情報処理装置の一構成例を示す図である。
【図３】図３は、データ同期を行う前の一の情報機器に格納されているデータフォーマットの構成を示す図である。
【図４】図４は、データ同期を行う前の他の情報機器に格納されているデータフォーマットの構成を示す図である。
【図５】図５は、データ同期後の一の情報機器に格納されているデータフォーマットの構成を示す図である。
【図６】図６は、データ同期後の他の情報機器に格納されているデータフォーマットの構成を示す図である。
【図７】図７は、本発明のデータ同期方法におけるデータ比較手順を示すフローチャートである。
【図８】図８は、本発明のデータ同期方法におけるデータ比較手順を示すフローチャートである。
【図９】図９は、本発明のデータ同期方法におけるデータ比較手順を示すフローチャートである。
【図１０】図１０は、本発明のデータ同期方法におけるデータ比較手順を示すフローチャートである。
【図１１】図１１は、本発明のデータ同期方法におけるデータ比較手順を示すフローチャートである。
【図１２】図１２は、本発明のデータ同期方法に用いるデータフォーマットの他の例の構成を示す図である。
【図１３】図１３は、本発明のデータ同期方法に用いるデータフォーマットの更なる他の例の構成を示す図である。
【図１４】図１４は、本発明のデータ同期方法に用いるデータフォーマットの更なる他の例の構成を示す図である。
【図１５】図１５は、図１４に示すデータフォーマットのサブデータの構成を示す図である。
【図１６】図１６は、図１４に示すデータフォーマットのサブデータの構成を示す図である。
【図１７】図１７は、本発明のデータ同期方法に用いるデータフォーマットの更なる他の例の構成を示す図である。
【図１８】図１８は、本発明のデータ同期方法の第２実施形態におけるグループ分けの構成例を示す図である。
【図１９】図１９は、図１８に示すグループ分けをした場合のグループ管理データの構成を示す図である。
【図２０】図２０は、図１８に示すグループ分けをした場合に好適に用いることのできるデータフォーマットの構成例を示す図である。
【図２１】図２１は、本発明のデータ同期方法の第２実施形態に好適に用いることのできる情報処理装置の構成を示す図である。
【図２２】図２２は、本発明のデータ同期方法の第２実施形態における他のグループ分けの構成例を示す図である。
【図２３】図２３は、図２２に示すグループ分けをした場合の一の情報機器におけるグループ管理データの構成を示す図である。
【図２４】図２４は、図２２に示すグループ分けをした場合の他の情報機器におけるグループ管理データの構成を示す図である。
【図２５】図２５は、図２２に示すグループ分けをした場合の一の情報機器における情報機器管理データの構成を示す図である。
【図２６】図２６は、図２２に示すグループ分けをした場合の他の情報機器における情報機器管理データの構成を示す図である。
【図２７】図２７は、図２２に示すグループ分けをした場合に好適に用いることができるデータフォーマットの一構成例を示す図である。
【図２８】図２８は、図２２に示すグループ分けをした場合に好適に用いることができるデータフォーマットの他の構成例を示す図である。
【図２９】図２９は、本発明のデータ同期処理におけるシーケンスの一例を示す図である。
【図３０】図３０は、本発明のデータ同期方法に好適に用いることができる他のデータフォーマットの例を示す図である。
【図３１】図３１は、本発明のデータ同期方法に好適に用いることができる更なる他のデータフォーマットの例を示す図である。
【図３２】図３２は、本発明のデータ同期方法に好適に用いることができる更なる他のデータフォーマットの例を示す図である。
【符号の説明】
１００、１１０、１２０、１３０、１４０、１５０　　情報機器
１０１、１１１、１２１　　　　クレードル
１０２、１１２、１４１、１６０　　通信手段
２１０、１４４０　　データ受信機構
２３０、１４３０　　データ格納機構
２３１、１４３１　　データ比較機構
２３２、１４３２　　データ更新機構
２４０、１４１０　　時刻管理機構
２２０、１４５０　　データ送信機構
１４２１　　グループデータ比較機構
１４２２　　グループデータ更新機構
３００、４００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００、
１１００、１２００、　　電話帳データテーブル
１３００、１３０１、１３０２、１７００、１７０１、　　非共有データ
１３０３、１７０２、１７０３、１７０４　　共有データ
１３１１、１３１２、１３１３、１７１１、１７１０、１７１２、１７１１、
１７２０、１７３０、１７３１、１７４０、１７４１、１７４２、１７５０、
１７５１、１７５２、１７６０、１７６１、１７７０、１７７１　　情報機器
１５００、１８００、１９００　　グループ管理テーブル
１６００、２２００、２３００　　電話帳データテーブル
２０００、２１００　　情報機器管理テーブル
２５００　　予定表テーブル
２６００　　ＴｏＤｏテーブル
２７００　　辞書テーブル
【図１】
2004046302.tif 000003
【図２】
2004046302.tif 000004
【図３】
2004046302.tif 000005
【図４】
2004046302.tif 000006
【図５】
2004046302.tif 000007
【図６】
2004046302.tif 000008
【図７】
2004046302.tif 000009
【図８】
2004046302.tif 000010
【図９】
2004046302.tif 000011
【図１０】
2004046302.tif 000012
【図１１】
2004046302.tif 000013
【図１２】
2004046302.tif 000014
【図１３】
2004046302.tif 000015
【図１４】
2004046302.tif 000016
【図１５】
2004046302.tif 000017
【図１６】
2004046302.tif 000018
【図１７】
2004046302.tif 000019
【図１８】
2004046302.tif 000020
【図１９】
2004046302.tif 000021
【図２０】
2004046302.tif 000022
【図２１】
2004046302.tif 000023
【図２２】
2004046302.tif 000024
【図２３】
2004046302.tif 000025
【図２４】
2004046302.tif 000026
【図２５】
2004046302.tif 000027
【図２６】
2004046302.tif 000028
【図２７】
2004046302.tif 000029
【図２８】
2004046302.tif 000030
【図２９】
2004046302.tif 000031
【図３０】
2004046302.tif 000032
【図３１】
2004046302.tif 000033
【図３２】
2004046302.tif 000034