(57)【要約】【課題】良好な加工性を実現する重合体ブレンドを製造し、かつブレンド特性を要求通りに実現する改善された方法を提供する。【解決手段】α−オレフィンとα，β−エチレン性不飽和カルボン酸との共重合体のような構造中に少なくとも５重量％のアニオン性官能基を含む少なくとも１種の成分Ａ、ポリエステルエラストマーのような、好ましくはアニオン性官能基を含んでいない少なくとも１種の成分Ｂ、およびマグネシウムのような金属カチオンとしての少なくとも１種の成分Ｃをブレンドし、次いでその組成物を溶融加工する。この溶融加工により成分Ａのアニオン性官能基と金属カチオンとの反応生成物が現場で生成して、成分Ｂの存在下で成分Ａの疑似架橋構造が形成され、かくして成分Ａと成分Ｂとの貫入または半貫入網状構造が形成される。この方法は、ブレンドの加工性、特性等に関して、従来公知の方法よりも大きい重合体組成物製造の順応性を実現する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
　重合体ブレンド組成物の製造方法であって、次の：
　ａ）少なくとも５重量％のアニオン性官能基を含む単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体である少なくとも１種の成分Ａ；
　ｂ）重量で少なくとも１種の成分Ａのアニオン性官能基の重量百分率より少ないアニオン性官能基を含む単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体である少なくとも１種の成分Ｂ；および
　ｃ）金属カチオンである少なくとも１種の成分Ｃ
を相互にブレンドして第一組成物を形成し、そして
　第一組成物を溶融加工することにより少なくとも１種の成分Ａのアニオン性官能基と少なくとも１種の成分Ｃとの反応生成物を生成させて上記重合体ブレンド組成物を形成する
工程を含み、ここで上記重合体ブレンド組成物は少なくとも１種の成分Ｂの存在下において少なくとも１種の成分Ａの現場形成疑似架橋網状構造を含む
上記の方法。
【請求項２】
　第一組成物の溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａの疑似架橋網状構造が少なくとも１種の成分Ｂの相中に分散されるように重合体ブレンド組成物を形成することを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
　第一組成物の溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ｂが少なくとも１種の成分Ａの疑似架橋網状構造の相中に分散されるように重合体ブレンド組成物を形成することを含む、請求項１記載の方法。
【請求項４】
　第一組成物の溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａと少なくとも１種の成分Ｂとの半貫入網状構造を形成することを含む、請求項１記載の方法。
【請求項５】
　第一組成物の溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａと少なくとも１種の成分Ｂとの完全貫入網状構造を形成することを含む、請求項１記載の方法。
【請求項６】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａが約５〜約５０重量％のアニオン性官能基を含む、請求項１記載の方法。
【請求項７】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｂが約２５重量％未満のアニオン性官能基を含む、請求項１記載の方法。
【請求項８】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｂが約２０重量％未満のアニオン性官能基を含む、請求項７記載の方法。
【請求項９】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｂが約１０重量％未満のアニオン性官能基を含む、請求項８記載の方法。
【請求項１０】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｂがアニオン性官能基を含んでいない、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａのアニオン性官能基が、スルホン酸、リン酸、カルボン酸またはこれらのエステルから成る、請求項１記載の方法。
【請求項１２】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａが単独重合体、共重合体、三元共重合体またはそれらの混合物から成る、請求項１記載の方法。
【請求項１３】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａが、（１）式RCH=CH2（式中、Ｒは水素および１〜８個の炭素原子を有するアルキル基より成る群から選ばれる基である）を有するα−オレフィンと、（２）好ましくは３〜８個の炭素原子を有するα，β−エチレン性不飽和カルボン酸との共重合体から成る、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａの共重合体のα−オレフィンが、エチレン、プロピレン、ブテン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、メチルブテンまたはメチルペンテンから成る、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａの共重合体のα，β−エチレン性不飽和カルボン酸が、アクリル酸、メタクリル酸、エタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸またはフマル酸から成る、請求項１３記載の方法。
【請求項１６】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａの共重合体のα，β−エチレン性不飽和カルボン酸がジカルボン酸のモノエステルから成る、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａの共重合体のα，β−エチレン性不飽和カルボン酸のジカルボン酸モノエステルが、マレイン酸水素メチル、フマル酸水素メチル、フマル酸水素エチルまたは無水マレイン酸である、請求項１６記載の方法。
【請求項１８】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ａが、（１）式RCH=CH2（式中、Ｒは水素および１〜８個の炭素原子を有するアルキル基より成る群から選ばれる基である）を有するα−オレフィン、（２）好ましくは３〜８個の炭素原子を有するα，β−エチレン性不飽和カルボン酸、および（３）１〜２１個の炭素原子を有するアクリレートエステルの三元共重合体から成る、請求項１２記載の方法。
【請求項１９】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｂが、次の：
　（ａ）芳香族ビニル化合物を含む第一重合体ブロック；
　（ｂ）ジエン化合物を含む第二重合体ブロック；および
　（ｃ）ブロック共重合体に配置されているヒドロキシル基
を有するトリブロック共重合体、若しくはそのトリブロック共重合体の水素化生成物またはそれらの混合物から成る、請求項１記載の方法。
【請求項２０】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｃが、リチウム、ナトリウム、マグネシウム、アルミニウム、カリウム、カルシウム、マンガン、タングステン、チタン、鉄、コバルト、ニッケル、ハフニウム、銅、亜鉛、バリウム、ジルコニウムまたはスズから成る、請求項１記載の方法。
【請求項２１】
　相互ブレンド工程でブレンドされる少なくとも１種の成分Ｃが金属塩中に組み込まれている、請求項２０記載の方法。
【請求項２２】
　金属塩を含む相互ブレンド工程が金属水酸化物、金属炭酸塩、金属酢酸塩またはそれらの混合物を含む、請求項２１記載の方法。
【請求項２３】
　相互ブレンド工程が、第一組成物中に架橋剤、共架橋剤、促進剤、活性剤、紫外線活性薬品、電子線活性薬品、着色剤、紫外線安定剤、蛍光増白剤、酸化防止剤、加工助剤、離型剤、発泡剤、充填剤、繊維またはそれらの混合物をブレンドすることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項２４】
　相互ブレンド工程が、少なくとも１種の成分Ａ、少なくとも１種の成分Ｂおよび少なくとも１種の成分Ｃを一緒に乾式混合して第一組成物を形成する、請求項１記載の方法。
【請求項２５】
　第一組成物の溶融加工工程が、第一組成物を溶融混合するために押出機を使用することを含む、請求項２４記載の方法。
【請求項２６】
　相互ブレンド工程が：
　少なくとも１種の成分Ａおよび少なくとも１種の成分Ｂを一緒に乾式混合して第一混合物を生成させ；
　第一混合物を溶融混合し；そして
　第一混合物中に少なくとも１種の成分Ｃを乾式混合して第一組成物を形成する
ことを含む、請求項１記載の方法。
【請求項２７】
　第一組成物の溶融加工工程が、第一組成物を溶融混合するために押出機を使用することを含む、請求項２６記載の方法。
【請求項２８】
　第一組成物の溶融加工工程がその組成物を２回以上溶融混合することを含む、請求項１記載の方法。
【請求項２９】
　相互ブレンド工程で調製された第一組成物が、成分Ａと成分Ｂとの合計重量に基づいて約１〜約９９重量％の少なくとも１種の成分Ａを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３０】
　相互ブレンド工程で調製された第一組成物が、成分Ａと成分Ｂとの合計重量に基づいて約１０〜約９０重量％の少なくとも１種の成分Ａを含む、請求項２９記載の方法。
【請求項３１】
　相互ブレンド工程で調製された第一組成物が、成分Ａと成分Ｂとの合計重量に基づいて約２０〜約８０重量％の少なくとも１種の成分Ａを含む、請求項３０記載の方法。
【請求項３２】
　相互ブレンド工程で調製された第一組成物が、成分Ａと成分Ｂとの合計重量に基づいて約３０〜約７０重量％の少なくとも１種の成分Ａを含む、請求項３１記載の方法。
【請求項３３】
　溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａ中におけるアニオン性官能基の約５％超を少なくとも１種の成分Ｃと反応させることを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３４】
　溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａ中における官能基の少なくとも約１０〜約９０％を少なくとも１種の成分Ｃと反応させることを含む、請求項３３記載の方法。
【請求項３５】
　溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａ中における官能基の少なくとも約１０〜約８０％を少なくとも１種の成分Ｃと反応させることを含む、請求項３４記載の方法。
【請求項３６】
　溶融加工工程が、少なくとも１種の成分Ａ中における官能基の少なくとも約１０〜約７０％を少なくとも１種の成分Ｃと反応させることを含む、請求項３５記載の方法。
【請求項３７】
　請求項１記載の方法を用いて調製された重合体ブレンド組成物を含むスポーツ用品。
【請求項３８】
　スポーツ用品が、競技用シューズ、スキー、スキーブーツ、スノーボード、スケート、自転車、フットボール、ホッケーマスク、ホッケークラブ、サッカーボール、身体保護用品、保護アイウェア、ゴルフクラブまたはゴルフボールである、請求項３７記載のスポーツ用品。
【請求項３９】
　請求項１に記載の方法を用いて調製された重合体ブレンド組成物を含むゴルフボール。
【請求項４０】
　ゴルフボールがコアを含み、そのコアが重合体ブレンド組成物を含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４１】
　ゴルフボールがコアおよびそのコアを包んでいるカバーを含み、そのカバーが重合体ブレンド組成物を含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４２】
　ゴルフボールがコア、そのコアを包んでいるカバー、および上記のコアとカバーとの間に位置する中間層を含み、その中間層が重合体ブレンド組成物を含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４３】
　ゴルフボールがコアを含み、そのコアが内側コアおよびその内側コアを包んでいる１つまたは２つ以上の外側コアを含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４４】
　ボールが液体コアを含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４５】
　ボールがコアとカバーとの間に位置されているゴム糸の層を含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４６】
　重合体ブレンド組成物が、構造中にグリシジル基、ヒドロキシル基、無水マレイン酸基またはカルボキシル基を有する共重合体または三元共重合体をさらに含む、請求項３９記載のゴルフボール。
【請求項４７】
　重合体ブレンドであって、次の：
　少なくとも５重量％の少なくとも１つのタイプの官能基を含む単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体から成る少なくとも１種の成分Ａ；
　重量で少なくとも１種の成分Ａのアニオン性官能基の重量百分率より少ないアニオン性官能基を含む単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体から成る少なくとも１種の成分Ｂ；および
　金属カチオンから成る少なくとも１種の成分Ｃ
の反応生成物を含み、ここでその反応生成物は少なくとも１種の成分Ｂの存在下において少なくとも１種の成分Ａの疑似架橋網状構造を含む
上記の重合体ブレンド。
【請求項４８】
　反応生成物が、少なくとも１種の成分Ｂの相中に分散されている少なくとも１種の成分Ａの疑似架橋網状構造を含む、請求項４７記載の重合体ブレンド。
【請求項４９】
　反応生成物が、少なくとも１種の成分Ａの疑似架橋網状構造中に分散されている少なくとも１種の成分Ｂを含む、請求項４７記載の重合体ブレンド。
【請求項５０】
　反応生成物が、少なくとも１種の成分Ａと少なくとも１種の成分Ｂとの半貫入網状構造を含む、請求項４７記載の重合体ブレンド。
【請求項５１】
　反応生成物が、少なくとも１種の成分Ａと少なくとも１種の成分Ｂとの完全貫入網状構造を含む、請求項４７記載の重合体ブレンド。
【請求項５２】
　少なくとも１種の成分Ａが、約５〜約５０重量％の少なくとも１つのタイプのアニオン性官能基を含む、請求項４７記載の重合体ブレンド。
【請求項５３】
　成分Ｂが約２５重量％未満のアニオン性官能基を含む、請求項４７記載の重合体ブレンド。
【請求項５４】
　成分Ｂが約２０重量％未満のアニオン性官能基を含む、請求項５３記載の重合体ブレンド。
【請求項５５】
　成分Ｂが約１０重量％未満のアニオン性官能基を含む、請求項５４記載の重合体ブレンド。
【請求項５６】
　成分Ｂがアニオン性官能基を含んでいない請求項５５記載の重合体ブレンド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　この発明は、一般に、重合体組成物を製造する方法、さらに詳しくは従来公知の方法に比較して改善された製造の順応性に備えている重合体組成物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
　重合体は、エレクトロニクス、航空宇宙、自動車、医療およびスポーツの各工業のような多くの異なる工業により、広範囲の種類の消費財および特製品において使用されている現代の生産品において至る所で存在している。商品プラスチック、エンジニアリングプラスチック、熱硬化性樹脂、エラストマーおよびゴムを含めて色々な重合体が、これら工業における使用に対して利用できる。しかし、単独重合体で所定の用途に適したものは存在しないことが多く、また適切な新しい重合体を開発することは困難でかつ費用が掛かることが多い。その結果、関心のある特定の工業または用途に合った望ましい性質を有するポリマーアロイまたはブレンドを調製するように重合体が組み合わされている。所定の用途のためにブレンドされる重合体は、完成品に性能、コストおよび製造容易性に関して最適な性質を与えることができるように選択される。
【０００３】
　重合体ブレンドは、典型的には、基材重合体をそれらの完成形態で使用し、そしてそれらを色々な既知のドライブレンド技術または溶融混合技術を用いて混合することによって製造される。その結果得られる組成物は、次に、意図された製品での使用に必要なとおりに加工処理される。一般的なブレンド法は、重合体成分を、典型的には固体ペレットまたは粉末の形態で使用し、そしてそれらをドライブレンドして不均質組成物を調製することを含む。この不均質組成物は、次に、必要とされる完成品を作るために成型機を用いて溶融加工することができる。別法として、この重合体組成物は、カレンダリングミル、または押出機若しくはバンバリーミキサーのような任意のタイプの密閉式ミキサーを用いて溶融混合することができる。これらのブレンドを混合する際に、適正なタイプおよびデザインの混合系を選択し、そしてまた望ましい性質を有するブレンドを生成させる温度、トルク、スクリュースピードおよび供給速度のような関連加工処理パラメーターを制御するよう注意が払われる。これらの乾式および溶融混合プロセスは、便利さに、および特定重合体ブレンドの必要条件に基づいて色々な配置で使用することができる。
【０００４】
　異なる性質を示す色々な重合体ブレンドが開示されてきた。これらブレンドの例およびそれらの製造に用いられた混合技術が、次の米国特許を含めて数多くの米国特許明細書で説明されている：Chenの第４，６７０，５２２号（ポリアミドとポリ（エーテル−エステル）エラストマーとの溶融混合）；Mace等の第５，３００，５８７号（ペルフルオロポリエーテルと熱可塑性重合体とのブレンド処理）；Boardman等の第５，４５１，５２２号（フルオロケミカルピペラジン化合物と熱可塑性重合体との溶融混合）；Bonnerの第５，６１０，２３６号（ポリ塩化ビニルとポリケトンとの予備混合とそれに続く押出）；山下等の第６，１４０，４９８号（ブロック共重合体とゴムとの溶融混合組成物）；Dawsonの第６，２１７，９８２号（エチレン／アルキル（メタ）アクリレートと、ポリプロピレン、イオノマー、エチレン／グリシジルアクリレートまたはメタクリレート共重合体および無架橋エチレン／プロピレンゴムのブレンドとの溶融混合）；Sehanobishの第６，３００，４１９号（プロピレン重合体組成物のドライブレンド処理とそれに続く溶融混合）；Jialanella等の第６，３００，３９８号（均質なエチレン重合体、ワックスおよび成核剤のドライブレンド処理とそれに続く溶融混合）；Moren等の第６，３５９，０６８号（ポリプロピレンと熱可塑性共重合体とのドライブレンド処理とそれに続く溶融混合）；Avakian等の第６，３６２，２５８号（ポリオレフィン、シリカ、酸化防止剤および共添加剤の混合溶融）；Ogoeの第６，３８０，３０３号（ポリカーボネートとゴム変性共重合体とのドライブレンド処理または溶融混合）；Jariwara等の第６，３９１，８０７号（フルオロケミカルオリゴマー化合物と熱可塑性または熱硬化性重合体との溶融混合）。
【０００５】
　重合体ブレンドの追加の例を挙げると、非相溶性重合体のブレンドを可能にするために相溶化剤が加えられるもの、例えばLee等の米国特許第５，４２８，０９３号明細書（相溶化剤を低および高密度ポリエチレンと共に用いて調製されるポリエチレンブレンド組成物）およびOuhadiの米国特許第６，４１４，０８１号明細書（非極性熱可塑性エラストマーと極性熱可塑性重合体との相溶化ブレンド）に記載されるものがある。また、完全貫入網状構造（互いに貫入しているが、互いに共有結合はしていない重合体成分の２つの独立の網状構造）か、または半貫入網状構造（少なくとも１つの重合体成分が、重合体成分の他のものの網状構造中に散在している線状または分枝重合体を構成している）のいずれかを形成するために重合体ブレンドが製造されてきた。
【０００６】
　このようなブレンドの例は、Rajalingam等の米国特許第６，２７１，３０５号明細書（ポリオールと瀝青質材料中の異なるイソシアネートおよびポリイソシアネートとの現場反応によって製造されているエラストマー性ポリウレタン貫入網状構造組成物）およびWagner等の米国特許第６，３５５，７３５号明細書（エポキシ単量体、そのエポキシ単量体と共単量体混合物を形成する１種のオレフィン単量体、および触媒のパラジウム化合物から網状構造が形成されている半貫入重合体）に記載されている。Finerman等の米国特許第６，３９９，７１０号明細書（エチレンの熱可塑性ランダム共重合体で変性された熱可塑性加硫物）およびAbraham等の米国特許第６，３２９，４６３号明細書（極性プラスチックおよびアクリレートまたはエチレン−アクリレートエラストマーから製造されている高温、耐油性の熱可塑性加硫物）に記載されるもののような熱可塑性加硫物（TPV）を含めるためのブレンドも製造されている。
【０００７】
　重合体ブレンドは、競技用シューズ、スキーとスキー用具、スノーボード、スケートとスケート用具、自転車構成部品、フットボール用具、ホッケー用具、サッカー用具、身体保護用品（protective body gear）、保護アイウェア、ゴルフクラブおよびゴルフボールを含めてスポーツ用品で特に一般的である。ゴルフボールが、特に、重合体ブレンドを広く利用している。ゴルフボールは、一般に、コア、そのコアを取り囲む少なくとも１層のカバー層、および場合によって用いられるコアとカバーとの間の中間層を含むように構成される。これらの層を作るための組成物を製造するために色々な重合体樹脂およびこれら樹脂のブレンドが用いられる。これらの樹脂は、ボールのスピード、回転速度、およびシェア−カット抵抗性（shear-cut resistance）で証明される耐久性を含めて種々のボール特性を最適にするように選択される。
【０００８】
　特に、ボールカバーは、バラタゴム、トランス−ポリイソプレン（「合成バラタゴム」）、熱可塑性ポリウレタン、熱硬化性ポリウレタンおよびイオノマー、またはこれらのブレンドから製造されてきた。バラタゴムカバーを含むゴルフボールは打球時の軟らかい「感触」、およびボールの制御性を改善する高回転速度を与えるようになっているが、それらは不十分なシェア−カット抵抗性も示す。バラタゴムおよび追加の材料を含むゴルフボールカバーの例は、Llort等の米国特許第４，９８４，８０３号（「Llort特許」）およびProudfitの同第５，２５５，９２２号（「Proudfit特許」）明細書に開示されている。カバー中でのバラタゴム使用の不十分なシェア−カット抵抗性に関する制限は、Llort特許およびProudfit特許、さらにはRenard等の米国特許第６，０４２，４８９号およびSullivan等の同第６，３６８，２３６号明細書に記載されている。
【０００９】
　バラタゴムの制限に取り組むために、他の材料がボールカバーで使用された。例えば、Statz等の米国特許第５，２９８，５７１号明細書に開示されるもののような高酸含有量共重合体イオノマーを含むボールカバーが作られている。これらのカバーは優れた耐久性と打球時スピードを有するボールを与えるようになっているが、それらもまた不十分な「感触」と低い回転速度を与える。カバーは、また、共にSullivanに付与された米国特許第５，１２０，７９１号および同第５，３２８，９５９号明細書に開示されるもののような共重合体イオノマーと三元共重合体イオノマーとのブレンドから作られてきた。これらのカバーは共重合体イオノマーだけから作られたものに比較して改善された感触と回転速度を与えることを実証し、そしてそれらは低下しているが、許容できるシェア−カット抵抗性およびボールスピードを示す。しかし、これらイオノマーの使用は完全な順応性の手段にはならない。イオノマーは、金属カチオン反応済み官能基がその官能基と金属カチオンとのイオン性引力のために一緒にクラスターを形成するイオンクラスター形成性を示すのである。このクラスター形成（clustering）はイオノマーの物理的性質および加工性を決めるに当たって重要である。しかし、製造されたままのイオノマーは一定レベルの酸含有量および金属カチオンの反応度を有する。その結果、特定イオノマー中のイオンクラスター形成量およびイオノマーの性質に対するその影響は、たやすくは制御できない。
【００１０】
　バラタゴムおよびイオノマーの使用に加えて、カバーはHerbert等の米国特許第６，１３２，３２４号（「Herbert特許」）に開示されるもののような熱硬化性ポリウレタンも含んでいる。熱硬化性ポリウレタンカバーは良好な耐久性、感触および回転速度を与えるが、これらのカバーは、Herbert特許に、またMarshall等の米国特許第６，３２８，９２１号明細書に記載されているように、カバー層を成型し、そしてその層の完全硬化をもたらすのに複雑な加工処理工程を必要とする。熱硬化性ポリウレタンではなく熱可塑性ポリウレタンの使用は、例えばTakasue等の米国特許第６，２５１，９９１号およびNesbittの同第６，３６９，１２５号明細書に記載されている。熱可塑性ポリウレタンを含むカバーは、良好な感触、回転速度、および熱硬化性ポリウレタンより大きい加工性を実現するが、それはシェア−カット抵抗性を犠牲にしてのことである。また、熱可塑性ポリウレタンの加工処理領域（即ち、その材料の加工処理に適した条件の範囲）は、一般に、ゴルフボール層を作る際に使用される他の熱可塑性樹脂のそれより狭く、製造に諸困難をもたらす。
【００１１】
　ゴルフボールカバー用組成物を製造するさらにもう１つの方法は、共重合体または三元共重合体イオノマーとエラストマーとをブレンドする方法である。このようなカバーブレンドは、例えばKato等の米国特許第６，３７１，８６９号明細書に開示されている。これらのブレンドは良好な感触と高い回転速度を与えるが、それらも、共重合体および三元共重合体イオノマーのブレンドのように、低いシェア−カット抵抗性および低下したボールスピードを与えるようになっている。さらに、イオノマーとエラストマーとのブレンドはこれらの成分間で非相溶性を示すことがあり得、それがボール性能の悪化および相溶化剤を使用する必要に導く。相溶化剤の使用は上記で議論した特許に、また、例えばRajagopalanの米国特許第６，２７４，６６９号明細書（非イオノマーおよび相溶化剤とブレンドされたイオノマーを含むゴルフボールカバー）に記載されている。
【００１２】
　重合体ブレンドは、また、ボールカバーにおけるそれらの使用の外に、ゴルフボールコアで、そして多層ゴルフボール中の中間層でも使用される。コアの組成およびその結果として得られる機械的性質は、ボールの反発係数（coefficient of restitution：C.O.R.）、即ちボールの後衝撃スピード−対−前衝撃スピードの比、およびそのPGA圧縮性、即ち標準の力が適用されるときのボールの表面における撓みの尺度を決めるに当たって重要である。高いC.O.R.は打球時のボールスピードおよび距離を向上させ、そして一般に高C.O.R.は高PGA圧縮性を有せしめることによって達成される。ゴルフボールのコアは、一般に、ポリブタジエンゴムを含むブレンドから製造される。多数の特許がゴルフボールのコアで使用するための重合体ブレンドについて議論している。例えば、Nesbittの米国特許第６，２３９，２２２号明細書は、ポリブタジエンゴムおよびポリプロピレン粉末樹脂を含むコアを開示している。また、Harris等の米国特許第５，８３４，５４６号明細書は、ポリブタジエンゴムおよびオキサ酸（oxa acid）を含むコアを開示し、そしてKimの米国特許第６，４２６，３８７号明細書は、明記された材料特性を有するコバルト触媒ポリブタジエンゴムを含むコアを開示している。最適の性質を有するボールコアを製造するために、複数のポリブタジエンゴムまたは他の化合物を含むポリブタジエンゴムのいずれかの、多くの異なる組成物が使用されている。
【００１３】
　中間層の組成は、ボールの回転速度および制御性を決めるに当たって重要である。これらの中間層は、カバー層で用いられるものに類似した軟質または硬質イオノマー樹脂、エラストマー樹脂またはこれらのブレンドを用いて製造されることが多い。ゴルフボールカバー用のブレンドのように、コアおよび中間層のための重合体ブレンドは、一般に、成分重合体を任意の所要添加剤または充填材と共にドライブレンドおよび／または溶融混合することによって調製される。中間層用の重合体ブレンド組成物の例は、ポリエーテルタイプのポリウレタン、およびブロック共重合体のような、動的加硫熱可塑性エラストマーである第二の熱可塑性成分、または他の列記成分を含む中間層について記載するLaddの米国特許第６，３５５，７１５号明細書を含めて多数の特許に記載されている。また、Viollazの米国特許第５，２５３，８７１号明細書は、アミドブロック共重合体およびイオノマーを含む中間層組成物について記載し、またCavallaro等の米国特許第６，１２４，３８９号明細書は、エチレンメタクリル酸／アクリル酸共重合体および他の明記された熱可塑性成分を含む中間層組成物について記載している。
【００１４】
　上記で議論したように、多数の既知の技術を用いて製造される色々な商品で重合体のブレンドを使用している追加の例がある。この広範囲の種類にかかわらず、これら重合体のブレンド処理には多数の欠点がある。これら重合体の加工処理は、選択される重合体の加工性が乏しいために困難なことがあり得る。また、異なる重合体の非相溶性はブレンド中の基材重合体を相分離に至らせ、結果としてブレンド特性の悪化をもたらすことがあり得る。また、利用可能重合体の系列が広範囲に及ぶにもかかわらず、ブレンド中で使用されるべき重合体を最適の性質を有するように要求通りに製造することは困難なこともあり得る。特定の一組の基準を満足するブレンドを創製しようとするいかなる試みも、利用可能な材料およびこれら材料を形成する利用可能な方法によって制限される。即ち、知られている重合体ブレンドの種類は広範囲に及ぶにもかかわらず、それらには注文通りの重合体ブレンドを製造する場合にその容易性および順応性を欠くということが引き続き存在しているのである。
【００１５】
　上記のことから見て、良好な加工性を実現する重合体ブレンドを製造し、かつブレンド特性を要求通りに実現する改善された方法の必要が存在することは明らかである。本発明は、この必要および他の必要を満たし、そして関連したさらなる利点を与える。
【発明の開示】
【００１６】
　本発明は、重合体ブレンド組成物の製造方法であって、１）少なくとも５重量％のアニオン性官能基を有する単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体である少なくとも１種の成分Ａ、重量で成分Ａのアニオン性官能基の重量百分率より少ないアニオン性官能基を有する単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体である少なくとも１種の成分Ｂ、および金属カチオンである少なくとも１種の成分Ｃを相互にブレンドさせて第一の組成物を形成し、そして２）第一組成物を溶融加工することにより成分Ａのアニオン性官能基と成分Ｃとの反応生成物を生成させて重合体ブレンド組成物を形成する工程を含み、このためその重合体ブレンド組成物は成分Ａの現場形成疑似架橋網状構造を含む上記の方法にある。本発明は、また、これらの方法の結果として得られる反応生成物である重合体ブレンド組成物にも存する。
【００１７】
　本発明の方法は、成分Ａの疑似架橋網状構造が成分Ｂの相中に分散されるように、または成分Ｂが成分Ａの疑似架橋網状構造の相中に分散されるように上記重合体ブレンド組成物を形成することを含むことができる。第一組成物は、成分Ａと成分Ｂとの半または完全貫入網状構造を形成することができる。好ましくは、成分Ａは約５〜約５０重量％のアニオン性官能基を含み、また成分Ｂは約２５重量％未満、さらに好ましくは２０重量％未満、それよりさらに好ましくは１０重量％未満のアニオン性官能基を含み、そしてこの成分Ｂはアニオン性官能基を含んでいないことが最も好ましい。好ましいアニオン性官能基に、スルホン酸、リン酸、カルボン酸またはこれらのエステルがある。
【００１８】
　本発明の方法において、成分Ａは単独重合体、共重合体、三元共重合体またはこれらの混合物を含むことができる。好ましい共重合体は、式RCH=CH2（式中、Ｒは水素および１〜８個の炭素原子を有するアルキル基より成る群から選ばれる基である）を有するα−オレフィン、および好ましくは３〜８個の炭素原子を有するα，β−エチレン性不飽和カルボン酸を含む。この共重合体の好ましいα−オレフィンを挙げると、エチレン、プロピレン、ブテン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、メチルブテンまたはメチルペンテンがある。この共重合体の好ましいα，β−エチレン性不飽和カルボン酸を挙げると、アクリル酸、メタクリル酸、エタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸またはフマル酸があり、それは、また、マレイン酸水素メチル、フマル酸水素メチル、フマル酸水素エチルまたは無水マレイン酸のようなジカルボン酸のモノエステルであることもできる。成分Ａに好ましい三元共重合体は、式RCH=CH2（式中、Ｒは水素および１〜８個の炭素原子を有するアルキル基より成る群から選ばれる基である）を有するα−オレフィン、好ましくは３〜８個の炭素原子を有するα，β−エチレン性不飽和カルボン酸、および１〜２１個の炭素原子を有するアクリレートエステルを含む。
【００１９】
　本発明の方法において、成分Ｂは、好ましくは、（ａ）芳香族ビニル化合物を含む第一重合体ブロック；（ｂ）ジエン化合物を含む第二重合体ブロック；および（ｃ）ブロック共重合体の所に配置されているヒドロキシル基を有するトリブロック共重合体、またはこのトリブロック共重合体の水素化生成物、或いはこれらの混合物を含む。成分Ｃは、好ましくは、リチウム、ナトリウム、マグネシウム、アルミニウム、カリウム、カルシウム、マンガン、タングステン、チタン、鉄、コバルト、ニッケル、ハフニウム、銅、亜鉛、バリウム、ジルコニウムまたはスズを、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属酢酸塩またはこれらの混合物のような金属塩の形で含む。上記で議論した第一組成物は、また、架橋剤、共架橋剤、促進剤、活性剤、紫外線活性薬品、電子線活性薬品、着色剤、紫外線安定剤、蛍光増白剤、酸化防止剤、加工助剤、離型剤、発泡剤、充填剤、繊維またはこれらの混合物を含むことができる。本発明の方法を用いて製造される重合体ブレンド組成物は、上記の材料に加えて、構造中にグリシジル基、ヒドロキシル基、無水マレイン酸基またはカルボキシル基を有する共重合体または三元共重合体を含むことができる。
【００２０】
　本発明の方法の好ましい面において、相互ブレンド工程は第一組成物を形成するために成分Ａ、ＢおよびＣを一緒に乾式混合することを含む。さらに、相互ブレンド工程は、成分ＡおよびＢを一緒に乾式混合して第一混合物を生成させ、その第一混合物を溶融混合し、そしてその第一混合物の中に成分Ｃを乾式混合することを含むことができる。いずれの方法に関しても、第一組成物の溶融加工工程は、好ましくは、第一組成物を１回かまたは２回以上溶融混合するための押出機を使用することを含む。
【００２１】
　本発明の方法の好ましい面において、第一組成物は、成分Aと成分Bとの合計重量に基づいて、好ましくは約１〜約９９重量％、さらに好ましくは約１０〜約９０重量％、それよりさらに好ましくは約２０〜約８０重量％、最も好ましくは約３０〜約７０重量％の成分Ａを含む。溶融加工工程は、好ましくは成分Ａ中におけるアニオン性官能基の約５％超、さらに好ましくは約１０〜約９０％、それよりさらに好ましくは約１０〜約８０％、最も好ましくは約１０〜約７０％を成分Ｃと反応させることを含む。
【００２２】
　本発明は、また、上記の方法を用いて調製された重合体ブレンド組成物を含むスポーツ用品にも存する。スポーツ用品は、例えば競技用シューズ、スキー、スキーブーツ、スノーボード、スケート、自転車、フットボール、ホッケーマスク、ホッケークラブ、サッカーボール、身体保護用品、保護アイウェア、ゴルフクラブまたはゴルフボールであることができる。特に、ゴルフボールは、そのコア、カバーまたは中間層中に上記で説明された方法を用いて調製された重合体ブレンド組成物を含むことができる。これらのゴルフボールは、多重若しくは液体コア、またはゴム糸（即ち、巻かれたゴム糸）層を含めて色々な構成を有することができる。
【００２３】
　本発明の他の特長および利点は、好ましい態様の次の詳細な説明から明らかになるだろう。
【００２４】
　本発明は、疑似架橋重合体網状構造を生成させる現場反応プロセスを含む、重合体組成物の製造方法にある。本発明は、また、この方法を用いて製造される組成物、およびこの組成物を含むゴルフボールにも存する。
【００２５】
　上記の方法において、組成物は成分Ａ、ＢおよびＣと称される少なくとも３種の材料を一緒にブレンドさせ、そしてこれらの成分を溶融加工して疑似架橋重合体網状構造を含む重合体ブレンド組成物を現場形成させることによって調製される。成分Ａは、少なくとも５重量％、さらに好ましくは約５〜５０重量％の少なくとも１つのタイプのアニオン性官能基を含む単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体である。成分Ｂは重量で成分Ａより少ないアニオン性官能基を含む単量体、オリゴマーまたは重合体であり、成分Ｂは好ましくは約２５重量％未満、さらに好ましくは約２０重量％未満、それよりさらに好ましくは約１０重量％未満のアニオン性官能基を含み、そして成分Ｂは最も好ましくはアニオン性官能基を含んでいない。成分Ｃは金属カチオンを、好ましくは金属塩として含む。上記の疑似架橋網状構造は、共有結合ではなく、代わりに成分Ａの反応した官能基のイオンクラスター形成によって現場形成される。この方法は、成分Ａ、ＢまたはＣのどれでも２種以上を相互にブレンドすることを含むことができる。
【００２６】
　本発明の方法の結果として得られる重合体ブレンド組成物は、成分ＡかＢのいずれかをその他方の相中に分散して含むことができる。本発明の方法は、成分Aと成分Bとの合計重量に基づいて、好ましくは約１〜約９９重量％、さらに好ましくは約１０〜約９０重量％、それよりさらに好ましくは約２０〜約８０重量％、最も好ましくは約３０〜約７０重量％の成分Ａを含む組成物を一緒にブレンドすることを含む。成分Ｃは、十分な溶融加工後に成分Ａのアニオン性官能基の好ましい反応量をもたらすのに十分な量で存在する。溶融加工後に、好ましくは成分Ａの化学構造中におけるアニオン性官能基の少なくとも約５％、さらに好ましくは約１０〜約９０％、それよりさらに好ましくは約１０〜約８０％、最も好ましくは約１０〜約７０％が消費されている。
【００２７】
　これら成分のブレンドは、成分Ａのアニオン性官能基と金属カチオン成分Ｃとの反応生成物を生成させて、成分Ｂの存在下において成分Ａの疑似架橋網状構造を含む組成物を現場形成させるために溶融加工される。本発明の方法は、（イオノマーに関して前に議論した）官能基のイオンクラスター形成量を重合体ブレンドの最適な性質に必要なとおりに制御することができる重合体ブレンドを製造できるようにするものである。上記組成物において、成分Ａは金属カチオンと反応したアニオン性官能基のクラスター形成によって現場で形成されるイオンクラスターの所で疑似架橋を生成する。これらクラスターの成分Ｂの存在下における現場形成、およびその結果得られる疑似架橋のために、貫入網状構造が生成せしめられる。
【００２８】
　上記組成物は、分散型混合機構か、分配型混合機構か、またはこれらの組み合わせのいずれかを用いることにより上記材料を互いに完全に混ぜ合わせることによって調製されるのが好ましい。これらの混合方法は重合体ブレンドの製造において周知である。この混合の結果、成分Ａのアニオン性官能基はその混合物全体に一様に分散される。
【００２９】
　次に、成分Ｂの存在下において、成分Ａのアニオン性官能基の部位と成分Ｃの所で反応がその場で生起せしめられる。この反応は混合物に熱を加えることによって促進される。この反応の結果、成分Ａ中にイオンクラスターが形成され、かつ成分Ｂの存在下で成分Ａの疑似架橋構造が形成される。成分Ｂの構造によるが、この疑似架橋成分Ａは成分Ｂと組み合わさって色々な貫入網状構造を形成することができる。例えば、上記材料は成分Ｂの相中に分散されている成分Ａの疑似架橋網状構造を形成することができるか、または成分Ｂが成分Ａの疑似架橋網状構造の相中に分散されていることができる。成分Ｂはその構造に依存して網状構造を形成することもあるし、形成しないこともあり、その結果、完全貫入網状構造、即ち成分ＡおよびＢの２つの独立した網状構造が互いに貫入しているが、互いに共有結合はしていない網状構造か、または成分Ｂが成分Ａの網状構造中に散在している、線状重合体、グラフト重合体若しくは分枝重合体を形成している成分ＡとＢとの半貫入網状構造のいずれかがもたらされる。例えば、成分Ｂ中の反応性官能基または不飽和は、成分Ａの現場形成疑似架橋構造の存在下で反応して架橋構造を形成し、それが完全貫入網状構造の形成をもたらす。成分Ｂ中のいかなるアニオン性官能基も成分Ｃの金属カチオンと反応することができ、その結果として成分Ｂに対する成分Ａのイオンクラスターの引力によって疑似架橋がもたらされる。
【００３０】
　本発明の方法は重合体ブレンドを製造する既知の方法とは著しく違っている。前記で議論したように、現行の実施法は、一般に、ブレンドを形成するために重合体を単純に混合することを含む。この混合は、広範囲の材料の製造および本発明の方法で与えられる組成物の目標特性を可能にしない。特に、本発明の方法により形成される組成物中の現場形成疑似架橋のレベルは、成分ＡおよびＢの選択とその比率、アニオン性官能基の量とタイプ、成分Ｃ中の金属カチオンの量とタイプ、成分Ｂにおける化学反応のタイプと程度、および成分ＡおよびＢの生成疑似架橋の程度によって望まれるとおりに制御することができる。重合体ブレンドを製造する従来技術の方法は、本発明の方法で与えられる加工処理における広い順応性を実現するものではない。本発明の方法は、また、イオノマーを含めて通常の重合体のブレンド処理法を用いては製造が不可能または困難であると思われる組成物を容易に形成できるようにする。
【００３１】
　前記で議論したように、本発明の方法の結果としてもたらされる重合体ブレンドの機械的および熱的性質は、成分ＡおよびＢの化学的構造、特にアニオン性官能基の量とタイプ；成分ＡおよびＢの平均分子量と分子量分布；成分ＡおよびＢの直線性および結晶化度；成分Ｃ中の金属カチオンのタイプ；アニオン性官能基と金属カチオンとの間で達成される反応の程度；成分Ａ対成分Ｂの混合比；成分Ｂにおける化学反応のタイプと程度；架橋反応のような成分ＡとＢとの間の化学反応の存在；および使用される特定の混合方法および条件を含めて多数の因子のどれかを変えることによって、必要とされるとおりに制御することができる。
【００３２】
　本発明の方法と共に使用するのに適した多種多様な材料が存在する。前記で議論したように、成分Ａは少なくとも５重量％のアニオン性官能基を含む任意の単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体であることができる。それらのアニオン性官能基は、成分Ａの合成中に単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体の構造中に組み込むこともできるし、或いはそれら官能基は、成分Ａを製造するために、前もって存在する単量体、オリゴマー、プレポリマーまたは重合体中にスルホン化、ホスホン化またはカルボキシ化によって組み込むこともできる。
【００３３】
　成分Ａとしての使用に適した材料の例に、限定されるものではないが、次のもののスルホン化、ホスホン化またはカルボキシ化された生成物がある：熱可塑性エラストマー、熱硬化性エラストマー、合成ゴム、熱可塑性加硫物、共重合体イオノマー、三元共重合体イオノマー、ポリカーボネート、ポリオレフィン、ポリアミド、共重合体ポリアミド、ポリエステル、ポリビニルアルコール、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリアリレート、ポリアクリレート、ポリフェニルエーテル、変性ポリフェニルエーテル、高耐衝撃性ポリスチレン、ジアリルフタレート重合体、アクリロニトリル−スチレン−ブタジエン（ABS）、スチレン−アクリロニトリル（SAN）（オレフィン変性SANおよびアクリロニトリル−スチレン−アクリロニトリルを含む）、スチレン−無水マレイン酸（S／MA）重合体、スチレン共重合体、官能化スチレン共重合体、官能化スチレン三元共重合体、スチレン三元共重合体、セルロース重合体、液晶重合体（LCP）、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体（EPDM）、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル、ポリ尿素およびポリシロキサン、またはこれら種の、メタロセンを触媒とした任意の重合体。
【００３４】
　本発明の範囲内で成分Ａとして使用するのに特に適した重合体に、次のもののスルホン化、ホスホン化またはカルボキシ化生成物がある：ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、エチレン−一酸化炭素共重合体、ポリビニル−ジエンフッ化物、ポリフェニレンスルフィド、ポリプロピレンオキシド、ポリフェニルオキシド、ポリプロピレン、官能化ポリプロピレン、ポリエチレン、エチレン−オクテン共重合体、エチレン−アクリル酸メチル、エチレン−アクリル酸ブチル、ポリカーボネート、ポリシロキサン、官能化ポリシロキサン、共重合体イオノマー、三元共重合体イオノマー、ポリエーテルエステルエラストマー、ポリエステルエステルエラストマー、ポリエーテルアミドエラストマー、プロピレン−ブタジエン共重合体、エチレンとプロピレンとの変性共重合体、スチレン共重合体（スチレン−イソブチレン共重合体およびスチレン−ブタジエン共重合体のようなスチレンブロック共重合体およびランダム分布スチレン共重合体を含む）、スチレン−（エチレン−プロピレン）−スチレンまたはスチレン−（エチレン−ブチレン）−スチレンブロック共重合体のような一部または完全水素化スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、官能基を有する一部または完全水素化スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、エチレン−プロピレン−（ジエン）に基づく重合体、官能化されたエチレン−プロピレン−（ジエン）に基づく重合体、動的加硫ポリプロピレン／エチレン−プロピレン−ジエン共重合体、エチレン−プロピレン−（ジエン）に基づく熱可塑性加硫物、熱可塑性ポリエーテルウレタン、熱可塑性ポリエステルウレタン、熱硬化性ポリウレタン製造用組成物、熱硬化性ポリウレタン、天然ゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、フルオロカーボンゴム、ブチルゴム、アクリルゴム、シリコーンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、ポリイソブチレン、アルフィンゴム、ポリエステルゴム、エピクロルヒドリンゴム、塩素化イソブチレン−イソプレンゴム、ニトリル−イソブチレンゴム、１，２−ポリブタジエン、１，４−ポリブタジエン、シス−ポリイソプレン、トランス−ポリイソプレンおよびポリブチレン−オクテン、または上記種の、メタロセンを触媒とした任意の重合体。
【００３５】
　スルホン化、ホスホン化またはカルボキシ化に適したポリアミドは次の反応によって得られる：（１）（ａ）蓚酸、アジピン酸、セバシン酸、テレフタル酸、イソフタル酸または１，４−シクロヘキシリジカルボン酸のようなジカルボン酸と、（ｂ）エトレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン若しくはデカメチレンジアミン、１，４−シクロヘキシルジアミンまたはｍ−キシリレンジアミンのようなジアミンとの重縮合；（２）ε−カプロラクタムのような環状ラクタムの開環重合；（３）６−アミノカプロン酸、９−アミノノナン酸、１１−アミノウンデカン酸または１２−アミノドデカン酸のようなアミノカルボン酸の重縮合；または（４）環状ラクタムとジカルボン酸およびジアミンとの共重合。スルホン化、ホスホン化またはカルボキシ化に適したポリアミドの特定の例を挙げると、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６１０、ナイロン１１、ナイロン１２、共重合ナイロン、ナイロンMXD6およびナイロン４６がある。
【００３６】
　成分Ａとしての使用に適した材料の例に、単独重合体、共重合体および三元共重合体がある。好ましい共重合体は、式RCH=CH2（式中、Ｒは水素および１〜８個の炭素原子を有するアルキル基より成る群から選ばれる基である）を有するα−オレフィンと、好ましくは３〜８個の炭素原子を有するα，β−エチレン性不飽和カルボン酸との共重合体である。この共重合体における適したオレフィンの例を挙げると、エチレン、プロピレン、ブテン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、メチルブテンおよびメチルペンテンがある。この共重合体における適したα，β−エチレン性不飽和カルボン酸の例を挙げると、アクリル酸、メタクリル酸、エタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、ジカルボン酸のモノエステル（例えば、マレイン酸水素メチル、フマル酸水素メチルおよびフマル酸水素エチル、並びに無水マレイン酸）、およびジカルボン酸のα，β−モノエチレン性不飽和無水物がある。好ましい三元共重合体は、式RCH=CH2（式中、Ｒは水素および１〜８個の炭素原子を有するアルキル基より成る群から選ばれる基である）を有するα−オレフィン、好ましくは３〜８個の炭素原子を有するα，β−エチレン性不飽和カルボン酸、および１〜２１個の炭素原子を有するアクリレートエステルの三元共重合体である。
【００３７】
　本発明による使用に適した共重合体および三元共重合体の好ましい非限定例には、次の共重合体または三元共重合体がある：エチレン／アクリル酸、エチレン／メタクリル酸、エチレン／イタコン酸、エチレン／マレイン酸水素メチル、エチレン／マレイン酸、エチレン／メタクリル酸／アクリル酸エチル、エチレン／イタコン酸／メタクリル酸メチル、エチレン／マレイン酸水素メチル／アクリル酸エチル、エチレン／メタクリル酸／酢酸ビニル、エチレン／アクリル酸／ビニルアルコール、エチレン／プロピレン／アクリル酸、エチレン／スチレン／アクリル酸、エチレン／メタクリル酸／アクリロニトリル、エチレン／フマル酸／ビニルメチルエーテル、エチレン／塩化ビニル／アクリル酸、エチレン／塩化ビニリデン／アクリル酸、エチレン／フッ化ビニル／メタクリル酸およびエチレン／クロロトリフルオロエチレン／メタクリル酸、または上に挙げた種の任意のメタロセン触媒重合体。本発明による使用に適した共重合体の例は、Midland MichiganのDow Chemical Companyによってプリマコア（PRIMACOR）の名称で市販されている。
【００３８】
　本発明の方法において成分Ａとしての使用に適した材料の追加の例に、上記で議論したアニオン性官能基を含んでいるジイソシアネート、ジアミン、ポリアミンまたはポリオールを含む組成物の反応生成物、並びにこれらのアニオン性官能基を含むプレポリマーまたは重合体のようなそれら反応生成物の任意の組み合わせがある。成分Ａとしての使用に適した材料のさらなる例に、オキサ酸、オキサエステル、または共単量体としてオキサ酸またはオキサエステルを含む重合体がある。適したオキサ酸およびそれらのエステルの特定例に、３，６−ジオキサヘプタン酸、３，６，９−トリオキサデカン酸、３，６，９−トリオキサウンデカン二酸、３，６，９−トリオキサウンデカン二酸エステル、ポリグリコール二酸およびポリグリコール二酸エステルがある。
【００３９】
　上記で議論したように、成分Ｂは、好ましくは成分Ａ中に前記で議論した重量範囲で存在するよりも少ない重量百分率のアニオン性官能基を有する、そして最も好ましくはそのようなアニオン性官能基を含んでいない任意の単量体、オリゴマーまたは重合体であることができる。成分Ｂに適した材料の例を挙げると、限定されるものではないが、次のものがある：熱可塑性エラストマー、熱硬化性エラストマー、合成ゴム、熱可塑性加硫物、共重合体イオノマー、三元共重合体イオノマー、ポリカーボネート、ポリオレフィン、ポリアミド、共重合体ポリアミド、ポリエステル、ポリビニルアルコール、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリアリーレート（polyarylate）、ポリアクリレート、ポリフェニルエーテル、変性ポリフェニルエーテル、高耐衝撃性ポリスチレン、ジアリルフタレート重合体、メタロセン触媒重合体、アクリロニトリル−スチレン−ブタジエン（ABS）、スチレン−アクリロニトリル（SAN）（オレフィン変性SANおよびアクリロニトリル−スチレン−アクリロニトリルを含む）、スチレン−無水マレイン酸（S／MA）重合体、スチレン共重合体、官能化スチレン共重合体、官能化スチレン三元共重合体、スチレン三元共重合体、セルロース重合体、液晶重合体（LCP）、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体（EPDM）、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル、ポリ尿素およびポリシロキサン、またはこれら種の任意のメタロセン触媒重合体。
【００４０】
　本発明の範囲内で成分Ｂとして使用するのに特に適した重合体に、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、エチレン−一酸化炭素共重合体、ポリビニル−ジエンフッ化物、ポリフェニレンスルフィド、ポリプロピレンオキシド、ポリフェニルオキシド、ポリプロピレン、官能化ポリプロピレン、ポリエチレン、エチレン−オクテン共重合体、エチレン−アクリル酸メチル、エチレン−アクリル酸ブチル、ポリカーボネート、ポリシロキサン、官能化ポリシロキサン、共重合体イオノマー、三元共重合体イオノマー、ポリエーテルエステルエラストマー、ポリエステルエステルエラストマー、ポリエーテルアミドエラストマー、プロピレン−ブタジエン共重合体、エチレンとプロピレンとの変性共重合体、スチレン共重合体（スチレン−イソブチレン共重合体およびスチレン−ブタジエン共重合体のようなスチレンブロック共重合体およびランダム分布スチレン共重合体を含む）、スチレン−（エチレン−プロピレン）−スチレンまたはスチレン−（エチレン−ブチレン）−スチレンブロック共重合体のような一部または完全水素化スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、官能基を有する一部または完全水素化スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、エチレン−プロピレン−（ジエン）に基づく重合体、官能化されたエチレン−プロピレン−（ジエン）に基づく重合体、動的加硫ポリプロピレン／エチレン−プロピレン−ジエン共重合体、エチレン−プロピレン−（ジエン）に基づく熱可塑性加硫物、熱可塑性ポリエーテルウレタン、熱可塑性ポリエステルウレタン、熱硬化性ポリウレタン製造用組成物、熱硬化性ポリウレタン、天然ゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、フルオロカーボンゴム、ブチルゴム、アクリルゴム、シリコーンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、ポリイソブチレン、アルフィンゴム、ポリエステルゴム、エピクロルヒドリンゴム、塩素化イソブチレン−イソプレンゴム、ニトリル−イソブチレンゴム、１，２−ポリブタジエン、１，４−ポリブタジエン、シス−ポリイソプレン、トランス−ポリイソプレンおよびポリブチレン−オクテン。
【００４１】
　本発明の方法で成分Ｂとして使用するのに適したポリアミドには、（１）（ａ）蓚酸、アジピン酸、セバシン酸、テレフタル酸、イソフタル酸または１，４−シクロヘキシリジカルボン酸のようなジカルボン酸と、（ｂ）エトレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン若しくはデカメチレンジアミン、１，４−シクロヘキシルジアミンまたはｍ−キシリレンジアミンのようなジアミンとの重縮合；（２）ε−カプロラクタムまたはω−ラウロラクタムのような環状ラクタムの開環重合；（３）６−アミノカプロン酸、９−アミノノナン酸、１１−アミノウンデカン酸または１２−アミノドデカン酸のようなアミノカルボン酸の重縮合；または（４）環状ラクタムとジカルボン酸およびジアミンとの共重合によって得られる樹脂がある。適したポリアミドの特定の例を挙げると、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６１０、ナイロン１１、ナイロン１２、共重合ナイロン、ナイロンMXD6およびナイロン４６がある。本発明において成分Ｂとしての使用に好ましい材料には、また、韓国のSK Chemicals社が名称・スカイペル（SKYPEL）で市販するポリエステルエラストマー、または日本、倉敷市のクラレ株式会社が名称・HG-252で市販するトリブロック共重合体もある。これらのトリブロック共重合体は、芳香族ビニル化合物を含む少なくとも１つの重合体ブロックと共役ジエン化合物を含む少なくとも１つの重合体ブロック、およびブロック共重合体の所にあるヒドロキシル基を有する。
【００４２】
　前記のように、成分Ｃは金属カチオンである。これらの金属は周期律表第ＩＡ、ＩＢ、ＩＩＡ、ＩＩＢ、ＩＩＩＡ、ＩＩＩＢ、ＩＶＡ、ＩＶＢ、ＶＡ、ＶＢ、ＶＩＡ、ＶＩＢ、ＶＩＩＢおよびＶＩＩＩＢ族からの金属である。これらの金属の例を挙げると、リチウム、ナトリウム、マグネシウム、アルミニウム、カリウム、カルシウム、マンガン、タングステン、チタン、鉄、コバルト、ニッケル、ハフニウム、銅、亜鉛、バリウム、ジルコニウムおよびスズがある。成分Ｃ源としての使用に適した金属化合物は、例えば金属塩、好ましくは金属水酸化物、金属炭酸塩または金属酢酸塩である。成分Ａ、ＢおよびＣの外に、架橋剤、共架橋剤、促進剤、活性剤、ＵＶ開始剤のようなＵＶ活性薬品、ＥＢ活性薬品、着色剤、ＵＶ安定剤、蛍光増白剤、酸化防止剤、加工助剤、離型剤、発泡剤、および比重を調整する充填剤を含めて有機、無機または金属の充填剤または繊維を含めて、重合体ブレンド組成物中で一般に使用される他の材料が本発明の方法を用いて調製される組成物に配合することができる。
【００４３】
　公知の多種多様な方法が、本発明の方法の一部として重合体ブレンドの製造に適している。例えば、上記の３種の成分は、Ｖ−ブレンダー、タンブラーミキサーまたはブレードミキサーのような任意のタイプの適切なミキサー中で一緒に予備混合することができる。このプレミックスは、次に、成分Ａのアニオン性官能基の成分Ｃによる反応生成物を成分Ｂの存在下で生成させるために、バンバリーミキサー、ロールミルまたはこれらの組み合わせのような密閉式ミキサーを用いて溶融加工することができる。別法として、プレミックスは、上記反応生成物を生成させるために、一軸スクリュー、共回転式二軸スクリューまたは逆回転式二軸スクリュー押出機のような押出機を用いて溶融加工することができる。上記で議論した混合方法は、上記の３種の成分を一緒に溶融混合して本発明の組成物を調製するために使用することができる。また、上記成分は押出機に同時にまたは逐次的に送り込むことができる。
【００４４】
　成分ＡおよびＢは、それら２種の成分の溶融混合物を生成させるために、成分Ｃなしで、また上記で議論した予備混合を行いまたは行わずに一緒に溶融混合されることが最も好ましい。次に、成分Cが別個に成分Aと成分Bとのブレンドに混ぜ込まれる。この混合物は前記反応混合物を生成させるために溶融混合される。この２工程混合は、例えば適正なバレル長またはスクリュー形状を多重供給システムと共に用いる押出プロセスのような単一プロセスで行うことができる。この場合、成分ＡおよびＢを押出機に主ホッパーを通して送り出して、その押出機を通して下流に流しながら溶融させ、十分に混合させることができる。次いで、成分Ｃをその押出機に送り込んで成分ＡとＢとの混合物と下流供給口において反応させることができる。成分ＡとＢとの溶融混合物と成分Ｃとの間の反応は供給口とダイ部との中間で起こる。最終重合体組成物が次にダイから出ていく。望まれるならば、改善された混合または成分ＡとＣとの反応の完了を実現できるようにするために、任意の臨時溶融混合工程を本発明方法のいずれかのアプローチに追加することができる。また、前記で議論した追加の成分を、プレミックス中にか、または溶融混合段階のいずれかにおいて組み込むことができる。別法として、成分Ａ、ＢおよびＣを同時に溶融混合して、成分Ｂの存在下において成分Ａの疑似架橋構造を完全貫入または半貫入網状構造のいずれかとして現場形成することができる。
【００４５】
　本発明の方法は、航空宇宙産業、エレクトロニクス、アパレル、包装、自動車、および既に議論したもののようなスポーツ用品のような、重合体ブレンドが使用される広範囲の分野で消費財または特製品を生産するために使用することができる。特に、本発明の方法は、多層ボール、多層を有するボールまたは液体ボール（liquid balls）、および巻き層を有するボールのような色々なボール構造において使用するためのゴルフボール層用組成物を調製するのに使用することができる。製造されるゴルフボール用組成物は、ボール層の耐久性および製造容易性を維持しながらゴルフボールとしての多数の性能特性を変更または最適化するために要求通りに製造することができる。
【００４６】
　本発明の方法を用いて製造されるゴルフボールおよびボール組成物は、さらに、グリシジル基、ヒドロキシル基、無水マレイン酸基またはカルボキシル基を有する共重合体または三元共重合体を含むことができる。これらの共重合体および三元共重合体はα−オレフィンを含む。適したα−オレフィンの例に、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、３−メチル−１−ブテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、３−メチル−１−ペンテン、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、１−ヘキサデセン、１−オクタデセン、１−エイコセン、１−ドコセン、１−テトラコセン、１−ヘキサコセン、１−オクタコセンおよび１−トリアコンテンがある。これらα−オレフィンの１種または２種以上が使用できる。本発明の範囲内で使用するための共重合体または三元共重合体中で適したグリシジル基の例を挙げると、アリルグリシジルエーテル、ビニルグリシジルエーテル、グリシジルマレエートおよびイタコネートグリシジルアクリレートおよび同メタクリレートのような脂肪族グリシジルのエステルおよびエーテル、そしてまた２−シクロヘキセン−１−グリシジルエーテル、シクロヘキセン−４，５−ジグリシジルカルボキシレート、シクロヘキセン−４−グリシジルカルボキシレート、５−ノルボルネン−２−メチル−２−グリシジルカルボキシレートおよびエンドシス−ビシクロ（２，２，１）−５−ヘプテン−２，３−ジグリシジルジカルボキシレートのような脂環式グリシジルエーテルおよびエステルがある。
【００４７】
　グリシジル基を有するこれらの重合体は、不飽和カルボン酸のエステル、例えば不飽和カルボン酸のアルキル（メタ）アクリレートまたはビニルエステルのような他の単量体を含んでいてもよい。グリシジル基を有する重合体は、単独重合体または共重合体との共重合またはグラフト重合によって得ることができる。グリシジル基を有する適切な三元共重合体の例に、Elf-Atochem Companyによって市販されるロタダー（LOTADER）ＡＸ８９００およびロタダーＡＸ８９２０、Du Pont社によって市販されるエルバロイ（ELVALOY）、日本石油化学株式会社によって市販されるレックスパール（REXPEARL）がある。本発明の方法を用いて調製される組成物での使用に適した、エポキシ単量体を含む共重合体の追加の例を挙げると、ポリブタジエンブロックがエポキシ基を含んでいるスチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、およびポリイソプレンブロックがエポキシを含んでいるスチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体がある。これらエポキシ官能性共重合体の商業的に入手できる例を挙げると、ダイセル化学工業株式会社によって市販されるESBS A1005、ESBS A1010、ESBS A1020、ESBS AT018およびESBS AT019がある。
【００４８】
　本発明の方法を用いて調製される組成物内での使用に適した無水マレイン酸基を含む重合体または三元共重合体の例に、無水マレイン酸変性エチレン−プロピレン共重合体、無水マレイン酸変性エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体、無水マレイン酸変性ポリエチレン、無水マレイン酸変性ポリプロピレン、エチレン−アクリル酸エチル−無水マレイン酸三元共重合体および無水マレイン酸−インデン−スチレン−クマロン重合体がある。無水マレイン酸を含む商業的に入手できる共重合体の例に次のものがある：住友化学株式会社によって市販される、エチレン、アクリレートおよび無水マレイン酸の合計含有量が３２重量％であるエチレン−アクリル酸エチル−無水マレイン酸三元共重合体であるボンディン（BONDINE）ＡＸ８３９０、およびエチレン、アクリレートおよび無水マレイン酸の合計含有量が１５重量％であり、また無水マレイン酸含有量が１〜４重量％であるエチレン−アクリル酸エチル−無水マレイン酸三元共重合体であるボンディンＡＸ８０３０のようなボンディン；Elf-Atochem社によって市販される無水マレイン酸含有ロタダー３２００、３２１０、６２００、８２００、３３００、３４００、３４１０、７５００、５５００、４７２０および４７００；Exxon Chemical Co.によって市販される無水マレイン酸含有量が０．７重量％である無水マレイン酸変性エチレン−プロピレン共重合体であるエクセラー（EXXELOR）ＶＡ１８０３；およびShell Chemical社によって市販されるポリスチレン末端ブロックおよびポリ（エチレン／ブチレン）中間ブロックを有する無水マレイン酸官能化トリブロック共重合体であるクラトン（KRATON）ＦＧ１９０１Ｘ。
【００４９】
実施例
　本発明の方法を多数の実施例で使用して重合体ブレンドを製造した。特定の実施例が以下において詳細に議論される。
【００５０】
実施例１
　この実施例は、どの溶融加工処理にも先だって３種の成分全てを一緒に混合することを含む本発明方法の１つの面を例証するものである。成分Ａとしての５０重量％のプリマコア５９８０Ｉ共重合体および成分Ｂとしての５０重量％のスカイペルＧ１３０Ｄを含むブレンドを調製した。このブレンドにマグネシウムカチオン（成分Ｃ）源であるMg(OH)2を、上記プリマコアのアニオン性官能基の５０％を反応させるようにするのに十分な量で加え、そしてこれら３種の成分をドライブレンドした。次に、そのドライブレンド混合物を二軸スクリュー押出法を用いて溶融混合して、アニオン性官能基の５０％が反応せしめられたブレンド１．１と称されるポリマーアロイを生成させた。押出中に生成した全ての揮発分を押出機から真空下で除去した。次に、ブレンド１．１を再押出ししてブレンド１．２と称されるアロイを生成させた。ブレンド１．２自体を再押出ししてブレンド１．３と称されるアロイを生成させた。
【００５１】
実施例２
　この実施例は、いかなる予備混合処理もすることなく成分ＡおよびＢを一緒に溶融混合し、続いてカチオンを加え、そして溶融混合することを含む本発明方法の１つの面を例証するものである。２０重量％のプリマコア５９８０Ｉ共重合体および８０重量％のスカイペルＧ１３０Ｄポリエーテルエステルエラストマーを含むブレンドを、ドライブレンド法を用いて調製した。次に、そのドライブレンド混合物を二軸スクリュー押出法を用いて溶融混合した。この混合物にMg(OH)2を、上記プリマコアのアニオン性官能基の７０％を反応させるようにするのに十分な量で加え、そしてその混合物を再び溶融混合して、アニオン性官能基の７０％が反応せしめられたブレンド２．１と称されるポリマーアロイを生成させた。押出中に生成した全ての揮発分を押出機から真空下で除去した。説明されたこのプロセスを４０／６０および６０／４０のプリマコア／スカイペル重量比を用いて反復して、ブレンド２．２およびブレンド２．３とそれぞれ称される追加の７０％反応ポリマーアロイを生成させた。
【００５２】
　また、この実施例の一部として、２０重量％のプリマコア５９８０Ｉ共重合体および８０重量％のスカイペルＧ１３０Ｄポリエーテルエステルエラストマーを含むブレンドを、ドライブレンド法を用いて調製した。次に、そのドライブレンド混合物を二軸スクリュー押出法を用いて溶融混合した。この混合物を同じ押出機を用いて再押出しした。最後に、この混合物にMg(OH)2を、上記プリマコアのアニオン性官能基の７０％を反応させるようにするのに十分な量で加え、そしてその混合物を再び溶融混合して、アニオン性官能基の７０％が反応せしめられたブレンド２．４と称されるポリマーアロイを生成させた。多重溶融混合を含む上記プロセスを４０／６０および６０／４０のプリマコア／スカイペル重量比を用いて反復して、ブレンド２．５およびブレンド２．６とそれぞれ称される追加の７０％反応ポリマーアロイを生成させた。
【００５３】
実施例３
　この実施例は、スカイペル共重合体の代わりにHG-252トリブロック共重合体を成分Ｂとして用いることを除いて、上記実施例２に記載した同じブレンド法を含む。この実施例において、２回の溶融混合後に、２０％、４０％および６０％のHG-252を含む７０％反応アロイが生成した。これらのブレンドはブレンド３．１、ブレンド３．２およびブレンド３．３とそれぞれ称される。また、上記実施例２で議論された方法に従って行い、３回の混合後に生成した、２０％、４０％および６０％のHG-252を含む７０％反応アロイは、ブレンド３．４、ブレンド３．５およびブレンド３．６とそれぞれ称される。
【００５４】
実施例４
　この実施例では、４０重量％のプリマコア５９８０Ｉ共重合体および６０重量％のHG-252トリブロック共重合体を含むブレンドがドライブレンド法を用いて調製されたことを除いて、上記実施例３に記載した同じ方法が行われる。次に、そのドライブレンド混合物を、二軸スクリュー押出法を用いて溶融混合してブレンド４．１と称されるアロイを生成させた。次いで、ブレンド４．１にMg(OH)2を上記プリマコアのアニオン性官能基の７０％を反応させるようにするのに十分な量で加え、そしてその混合物を再び溶融混合してブレンド４．３と称される７０％反応ポリマーアロイを生成させた。押出中に生成した全ての揮発分を押出装置から真空下で除去した。ブレンド４．３を再押出ししてブレンド４．４と称される７０％反応ポリマーアロイを生成させた。
【００５５】
　また、この実施例では、ブレンド４．１を金属カチオンの添加なしで再押出ししてブレンド４．２と称されるポリマーを生成させた。ブレンド４．４にMg(OH)2を上記プリマコアのアニオン性官能基の７０％を反応させるようにするのに十分な量で加え、そしてその混合物を再び溶融混合して、ブレンド４．５と称される７０％反応ポリマーアロイを生成させた。この混合物をもう１回溶融混合してブレンド４．６と称される７０％反応ポリマーアロイを生成させた。
【００５６】
実施例５
　この実施例では、より完全な混合ができるようにするために、上記実施例に使用されたものとは異なるスクリュー形状を有するもっと大きい二軸スクリュー押出機が成分のブレンド処理に用いられた。色々な重量百分率のプリマコア５９８０Ｉ共重合体およびHG-252トリブロック共重合体を含むブレンドがドライブレンド処理で形成された。以下の表５に色々なブレンド表示および重量百分率が示される。押出中にMg(OH)2をこれらブレンドの各々に、サイドフィーダーを通して、上記プリマコアのアニオン性官能基の７０％を反応させるようにするのに十分な量で加えて、以下の表５に示される７０％反応ポリマーアロイを生成させた。押出中に生成した全ての揮発分を押出機から真空下で除去した。
【００５７】
実施例６
　この実施例では、６０重量％のプリマコア５９８０Ｉ共重合体および４０重量％のHG-252トリブロック共重合体から成るブレンドを、ドライブレンド法を用いて調製した。次に、そのドライブレンド混合物を、二軸スクリュー押出法を用いて溶融混合してブレンド６．１と称されるアロイを生成させた。押出中に、Mg(OH)2を、次に、ブレンド６．１の試料を分離するサイドフィーダーを通して上記プリマコアのアニオン性官能基の１０〜７０％を１０％ずつ高めて反応させるようにするのに十分な量で加えた。次いで、これらの混合物を、アニオン性官能基の反応をそのMg(OH)2の程度まで生じさせるのに十分な期間溶融混合して、それらを以下の表６に示されるようにブレンド６．２〜６．９と称した。押出中に生成した全ての揮発分を押出機から真空下で除去した。
【００５８】
実施例７
　この実施例では、上記で調製された、選択されたブレンドから作られたカバーを含むゴルフボールを作成した。具体的には、ブレンド３．５、３．６、６．６、６．７、６．８および６．９を含むゴルフボールを作成した。これらのボールをタイプ１〜６とそれぞれ称した。選択されたブレンドから作られたカバーは、各々直径１．５８インチ、C.O.R.０．７９３および圧縮性６５を有するコアを覆って配置された。
【００５９】
結果
　実施例１〜６で製造された色々な重合体ブレンドを、メルトフローインデックス（MFI）、硬度、引張強さおよび引張伸びについて試験した。実施例１〜６におけるポリマーアロイの各々の材料パラメーターおよび試験された性質は、以下の表１〜６にそれぞれ与えられる。
【００６０】
【表１】
2004091786.tif 000002
【００６１】
【表２】
2004091786.tif 000003
【００６２】
　
【表３】
2004091786.tif 000004
【００６３】
【表４】
2004091786.tif 000005
【００６４】
　
【表５】
2004091786.tif 000006
【００６５】
【表６】
2004091786.tif 000007
【００６６】
　さらに、実施例７で作成されたボールを、ボールのC.O.R.、カバーの硬度、並びにドライバーおよび８番アイアンのスピードと回転速度について試験した。ボールのこれらの試験された性質は以下の表７に与えられる。
【００６７】
【表７】
2004091786.tif 000008
【００６８】
　上記ボールを、また、それらボールにピッチングウェッジで衝撃を加えた後にそれらボールを調べ、その各々を１（優秀）〜５（不良）の数字で分類し、そしてそれらの結果を所定のボールについて平均することによって決定されるシェア−カット抵抗性についても試験した。加えて、比較のために複数の市販ボールのタイプを試験した。この試験の結果は以下の表８に与えられる。
【００６９】
　
【表８】
2004091786.tif 000009
【００７０】
考察
　実施例１からのデータの精査は、５０％の反応に十分な金属カチオンを含む組成物は比較的高いMFIを有し、それらは組成物の反復再押出により増加したことを示している。引張強さは第二押出後に増加したが、第三押出後には僅かに減少するようであった。引張伸びは第二押出後に僅かに増加するだけであったが、第三押出後はそれより劇的に減少した。硬度は反復押出で変化するようには思えなかった。
【００７１】
　実施例２からのデータの精査は、７０％の反応（実施例１の量より多い量）に十分な金属カチオンを含む組成物は、予想されるとおり、実施例１の組成物よりも実質的に低いMFIを有することを示している。この結果は、重合体鎖の易動度が、結果として生ずるブレンド中の疑似架橋の増加に因り、そのブレンド中における成分Aのアニオン性官能基の増加した反応割合と共に減少したことを明らかにしている。これらのMFIは、再押出によって、または組成物における成分A対Bの混合比によって実質的に変化しない。これに対して、これら組成物の硬度は、それらは実施例１における組成物の硬度より大きいが、成分Bの増加する量と共に、６０％のスカイペルが用いられるときの４３〜３９という比較的軟らかいショアD硬度まで低下する。この低下した硬度は、これら組成物を含むゴルフボールカバーが多分良好なボール感触を与えるようにすることを示している。同様に、これら組成物の引張強さは、それらは実施例１の組成物の引張強さより大きいが、組成物中の増加するスカイペルと共に実質的に減少する。再押出および混合比は、共に、引張伸びに対してはっきりした仕方では影響を及ぼさないようであった。
【００７２】
　実施例３からのデータの精査も、実施例３に見られる混合比および再押出に関して同様の傾向を示す。これに対する例外は、この実施例では、ブレンド材料、即ちHG-252の増加した量と共に引張伸びに明確な増加があることである。それらの組成物は、一般に、実施例２の比較できる組成物より低いMFIおよびそれらより大きい引張強さと引張伸びを有する。このデータは、HG-252の使用が本発明の方法においてスカイペルの使用以上に好ましいように思われることを示している。
【００７３】
　実施例４からのデータの精査は、成分Aとの反応用の金属カチオン源としての成分Cの添加なしでは、極めて高いMFIを有する組成物が生成せしめられることを示している。ひとたび金属カチオンを組成物に導入し、そして押出法を用いて成分Aのアニオン性官能基と成分Cとの反応をもたらすと、MFIは劇的―おおよそ１０のファクター分―低下する。この結果は、上記官能基反応による疑似架橋が生ずると重合体鎖の易動度が減少することを明らかにしている。HG-252を成分Bとして比較的多い量で含んでいる組成物は、非常に低い硬度、中位の引張強さおよび極めて高い引張伸びを有する。金属と一緒での押出後の再押出は、これら組成物の性質のどれをも実質的に変化させないようである。
【００７４】
　実施例５からのデータの精査は、比較的広い範囲のブレンド組成物の全域に及んで、成分Cの添加とそれに続く成分Cと成分Aのアニオン性官能基との反応が、硬度、引張強さおよび曲げモジュラスに激しい増加をもたらすことを示している。反応したアニオン性基およびその結果生成する疑似架橋構造を含まない組成物は、一桁低い曲げモジュラスと、さらには疑似架橋を含む対応する組成物のおよそ１／２〜１／３の引張強さを有する。また、成分Aと成分Cとの反応生成物の疑似架橋構造内におけるHG-252の含有量を増加させることは、予想されるように、増大するMFIへと導く。表５に示される材料データは、また、本発明の範囲内の方法を用いて製造される組成物は、組成物中の成分Bの量を変えることによって、高範囲の値を持つ曲げモジュラス、硬度および加工性のような材料特性を有することができることも示唆している。
【００７５】
　実施例６からのデータの精査は、成分Aのアニオン性官能基と成分Cとの反応の程度を増加させること、従って得られる疑似架橋を増加させることは、一般に引張強さを増大させるという結果をもたらすことを示している。MFIおよび硬度は一貫して変わらないように思われるが、曲げモジュラスは反応率５０％まではその増加と共に増加し、その点を過ぎると曲げモジュラスは減少し始める。このデータは、本発明の方法を用いて製造された生成重合体ブレンドの性質は、一部は、ブレンド構造中の疑似架橋のレベルを調整することによって変え得ることを明らかにしている。
【００７６】
　実施例７および８の精査は、種々のブレンドおよび反応割合にわたって本発明の方法を用いて製造されたカバーを含むゴルフボールは卓越したボール特性を実現し得ることを示している。特に、本発明の方法を用いて製造されたカバーを含むボールは、低いカバー硬度を良好な回転速度およびスピードと共に実現する。これらのボールは、また、増加するシェア−カット抵抗性−対−増加するボール硬度という一般に受け入れられている関係とは対照的に、良好乃至優秀なシェア−カット抵抗性を比較的軟らかいカバーとの組み合わせで与える。また、これらボールのC.O.R.データは、本発明の方法を用いて製造されたボールカバーは非常に弾性であることを示している。例えば、ボール１のC.O.R.はそのボールの中で使われているコアのそれよりも高い。これは、そのボールに使用されたカバーブレンドが非常に弾性で、ボールにコアだけを使用しているものを超えさえするスピードを加えることを示唆している。これらのカバーブレンドは、従って、ボールスピードを犠牲にすることなく軟らかく、しかも耐久性であるゴルフボールを造る困難さに扱っている。
【００７７】
　総合すると、上記データは、本発明の方法を用いている重合体ブレンドは、色々な商品を製造する際に重要な広範囲の内部特性を有することができることを証明している。特に、ゴルフボールの製造では、弾性挙動および耐久性を犠牲にすることなく材料硬度を調整する際の順応性のような広範囲の材料特性が重要な考慮点である。硬度、レジリエンス、加工性および耐久性のような因子は、全て、成分、成分の割合、官能基のタイプ、金属カチオンおよび反応の程度の選択によって必要なとおりに調整することが可能である。
【００７８】
　以上、本発明を好ましい方法だけを参照して詳細に開示したけれども、この技術分野の当業者は、重合体ブレンドを製造する追加の方法が本発明の範囲から逸脱することなくなし得ることを理解するだろう。