(57)【要約】【課題】  所定大きさ以上の石を保持する場合であっても、その石を基盤に簡単且つ確実に保持できるようにする。【解決手段】  格子状の基盤１６に帯状部材１０が、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、その帯状部材１０の両端部１０ａが、基盤１６に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって所定大きさ以上の自然石４に連結されている。これにより、自然石４の取付け作業に伴って、自然石４を持ち上げたり、組立後、反転等の作業を不要とする。【選択図】        図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定大きさ以上の石を保持するための石保持具であって、
基盤と帯状部材とを有し、
前記基盤に前記帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、
前記帯状部材が、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形可能とされると共に、該帯状部材の両端部が前記石に対する連結部とされている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項２】
請求項１において、
前記帯状部材が、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形されて、前記石を受け入れ可能な状態とされている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項３】
請求項１において、
前記帯状部材の各端部に、前記石に連結するための連結孔が形成されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項４】
請求項１において、
前記帯状部材が、前記基盤に沿うように配設されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項５】
請求項１において、
前記帯状部材が複数とされている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項６】
請求項５において、
前記基盤が、帯材を交差させて配置することにより格子状に形成され、
前記帯材の各交差部に、前記帯状部材がそれぞれ連結されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項７】
請求項６において、
前記各帯状部材が、前記帯材の各交差部において、重なり合う該帯材間に挟持された状態で該帯材に連結されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項８】
請求項７において、
前記各帯状部材が、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形されて、前記石を受け入れ可能な状態とされている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項９】
請求項７において、
前記各帯状部材が、前記基盤に沿うように配設されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項１０】
請求項１〜４のいずれかにおいて、
前記基盤が、前記所定大きさの石を１個だけ載置できる程度の大きさとされ、
前記基盤の略中央部に前記帯状部材が１つだけ連結されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項１１】
所定大きさ以上の石を基盤上に保持する石保持ユニットであって、
前記基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、
前記帯状部材の両端部が、該帯状部材の両端側を前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって前記石に連結されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１２】
請求項１１において、
前記帯状部材が、前記石に対して該帯状部材の各端部が連結された状態において、該石の水平方向における最大径が存在する高さまでの範囲で起立するように設定されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１３】
請求項１１において、
前記帯状部材の板面が前記石の表面に沿うようにして取付けられている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１４】
請求項１１において、
前記基盤が、帯材を交差させて配置することにより格子状に形成され、
前記帯材の各交差部に、前記帯状部材がそれぞれ連結されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１５】
請求項１１において、
前記基盤が、帯材を交差させて配置することにより略十字状に形成され、
前記帯材の交差部に、前記帯状部材が１つ連結されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１６】
請求項１４又は１５において、
前記帯状部材が、前記帯材の交差部において、重なり合う該帯材間に挟持された状態で該帯材に連結されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１７】
請求項１６において、
前記帯状部材が、前記石に対して該帯状部材の各端部が連結された状態において、該石の水平方向における最大径が存在する高さまでの範囲で起立するように設定されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項１８】
所定大きさ以上の石と、基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結された石保持具と、を用意し、
先ず、前記帯状部材の両端側を、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形させて、前記石を受け入れ可能状態とし、
次に、前記帯状部材の両端部間に、前記石を入れ、
次に、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結する、
ことを特徴とする石保持ユニットの組立方法。
【請求項１９】
請求項１８において、
前記帯状部材の各端部に、予め連結孔を形成しておき、
前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結するに際して、前記連結孔を案内孔として、前記石に取付け孔を形成し、
その後、前記帯状部材における各端部の連結孔から前記石の取付け孔に取付けアンカーを打ち込む、
ことを特徴とする石保持ユニットの組立方法。
【請求項２０】
請求項１８又は１９において、
前記石に対する前記帯状部材の各端部の連結を、該石の水平方向における最大径が存在する高さまでの範囲において行う、
ことを特徴とする石保持ユニットの組立方法。
【請求項２１】
所定大きさ以上の石と、帯材をもって格子状に形成される基盤の交差部に、帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもってそれぞれ連結された石保持具と、を用意し、
先ず、前記基盤の交差部に、前記石を載置し、
次に、前記帯状部材の両端側を、前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させて、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結する、
ことを特徴とする石保持ユニットの組立方法。
【請求項２２】
施工面に多数の石保持ユニットが敷設され、
前記各石保持ユニットは、所定大きさ以上の石が基盤上に保持されるものであって、前記基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、前記帯状部材の両端部が、該帯状部材の両端側を前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって前記石に連結されている、
ことを特徴とする土木構築物。
【請求項２３】
所定大きさ以上の石を基盤上に保持する石保持ユニットであって、
前記基盤の角部に、帯状の連結板が取付けられ、
前記連結板が、前記基盤の外方に向かうに従って上方に向かうように延ばされ、
前記連結板の先端部が、他の石保持ユニットにおける連結板の先端部に対する連結部とされている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項２４】
請求項２３において、
前記連結板が、前記基盤に沿いつつ、該基盤の内側から該基盤の略対角線方向外方に延ばされて該基盤角部における石の下部から現れるように延ばされる第１連結板と、該第１連結板に前記石の下部から現れる部分において回動可能に連結され前記基盤の外方に向かうに従って上方に延びる第２連結板と、を備え、
前記第２連結板の先端部が、他の石保持ユニットにおける連結板の先端部に対する連結部とされている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項２５】
施工面に多数の石保持ユニットが敷設され、
前記各石保持ユニットは、所定大きさ以上の石が基盤上に保持されるものであって、前記基盤の角部に、帯状の連結板が取付けられ、前記連結板が、前記基盤の外方に向かうに従って上方に向かうように延ばされるものとされ、
前記各石保持ユニットは、該各石保持ユニットの角部において、他の石保持ユニットに対して、前記連結板の先端部同士をもって連結されている、
ことを特徴とする土木構築物。
【請求項２６】
請求項１０において、
前記基盤に、連結孔が形成されている、
ことを特徴とする石保持ユニット。
【請求項２７】
所定大きさ以上の石を保持するための石保持具であって、
基盤と帯状部材とを有し、
前記基盤に前記帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、
前記帯状部材が、前記延び方向略中央部から遠のく側において、前記基盤における連結部に対して姿勢変更可能とされると共に、該帯状部材の両端部が前記石に対する連結部とされている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項２８】
請求項２７において、
前記帯状部材が、自己の性質に基づき姿勢状態を保持できない姿勢状態非保持性部材により形成されている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項２９】
請求項２８において、
前記姿勢状態非保持性部材として、布材が用いられている、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項３０】
請求項２９において、
前記石に対する連結部が、前記帯状部材の両端部を含む該帯状部材の略全体である、
ことを特徴とする石保持具。
【請求項３１】
請求項２７において、
前記基盤が、帯材同士を互いに交差させた状態で一体化することにより格子状に形成され、
前記帯状部材が、前記基盤の周囲に位置する前記帯材同士の各交差部よりも該基盤の内方側において、該各交差部を形成する帯材に跨るようにして連結されている、
ことを特徴とする石保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、石を保持するための石保持具、石が保持された石保持ユニット、石保持ユニットの組立方法及び石保持ユニットを用いた土木構築物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近時、護岸等の土木構築物の施工においては、複数の石保持ユニット（土木構築物用ユニット）が用いられる傾向にある。この各石保持ユニットは、一般に、基盤としての網状片の一面に３００ｍｍ程度の径の石を固定手段を介して取付けたものとなっており、この複数の石保持ユニットを施工面上に敷設することにより、本来の護岸機能を確保できることは勿論、周囲の自然景観に調和させることができると共に自然への回帰を促進することができることになる。
【０００３】
このような石保持ユニットを組み立てる（製造する）方法としては、具体的には、特許文献１に示すように、網状片上に一旦、複数の石を載置し、次に、その各石毎に石を持ち上げて、その石の載置個所に固定手段としての接着剤を塗布或いは載置（この場合には、所定形状に自己保持できる性状を有するもの）し、その後、その接着剤の上に石を降ろして、その石を接着剤を介して網状片に取付ける方法や、特許文献２に示すように、複数の石を敷き並べて、その石の上に網状片を被せ、次に、その網状片の網目を利用しつつ、固定手段としての座板、アンカー等を用いて石を網状片に取付け、その後、その石が一体化された網状片を反転させる方法が採られている。
【特許文献１】特開平９−２７３１３１号公報
【特許文献２】特開２０００−２７１５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、近時、上記石保持ユニットにおいて、それに用いられる石として、一般的な大きさである３００ｍｍ程度の径を超えるもの（例えば径が５００〜８００ｍｍ程度で、重量が３００ｋｇを超えるもの）が求められる場合があり、そのような場合には、前者に係る方法を採用するときには、石が大きく且つ重いことから、その石を持ち上げるときに困難性（作業者が持ち上げようとするときには持ち上げることができず、起重機等を利用するときにはその作業負担が増えることになること）を伴うことになり、石の取付けは容易ではなくなる。また、後者に係る方法においては、石を敷き並べるところまではできても、石が大きくて重いことに基づき、石が一体化された網状片を反転させるときには、その反転作業が負担となるばかりか、その際に、網状片が変形してしまうおそれがある。
【０００５】
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、その第１の技術的課題は、所定大きさ以上の石を保持する場合であっても、その石を簡単且つ確実に保持できる石保持具を提供することにある。
第２の技術的課題は、所定大きさ以上の石を保持する場合であっても、その石を簡単且つ確実に保持できる石保持ユニットを提供することにある。
第３の技術的課題は、上記石保持ユニットを組み立てるための石保持ユニットの組立方法を提供することにある。
第４の技術的課題は、上記石保持ユニットを用いた土木構築物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記第１の技術的課題を達成するために本発明（請求項１の発明）にあっては、
所定大きさ以上の石を保持するための石保持具であって、
基盤と帯状部材とを有し、
前記基盤に前記帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、
前記帯状部材が、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形可能とされると共に、該帯状部材の両端部が前記石に対する連結部とされている構成としてある。この請求項１の好ましい態様としては、請求項２〜１０、２６の記載の通りとなる。
【０００７】
上記第１の技術的課題を達成するために本発明（請求項２７の発明）にあっては、
所定大きさ以上の石を保持するための石保持具であって、
基盤と帯状部材とを有し、
前記基盤に前記帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、
前記帯状部材が、前記延び方向略中央部から遠のく側において、前記基盤における連結部に対して姿勢変更可能とされると共に、該帯状部材の両端部が前記石に対する連結部とされている構成としてある。この請求項２７の好ましい態様としては、請求項２８〜３１の記載の通りとなる。
【０００８】
上記第２の技術的課題を達成するために本発明（請求項１１の発明）にあっては、
所定大きさ以上の石を基盤上に保持する石保持ユニットであって、
前記基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、
前記帯状部材の両端部が、該帯状部材の両端側を前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって前記石に連結されている構成としてある。この請求項１１の好ましい態様としては、請求項１２〜１７に記載の通りとなる。
【０００９】
上記第２の技術的課題を達成するために本発明（請求項２３の発明）にあっては、
所定大きさ以上の石を基盤上に保持する石保持ユニットであって、
前記基盤の角部に、帯状の連結板が取付けられ、
前記連結板が、前記基盤の外方に向かうに従って上方に向かうように延ばされ、
前記連結板の先端部が、他の石保持ユニットにおける連結板の先端部に対する連結部とされている構成としてある。この請求項２３の好ましい態様としては、請求項２４に記載の通りとなる。
【００１０】
上記第３の技術的課題を達成するために本発明（請求項１８の発明）にあっては、
所定大きさ以上の石と、基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結された石保持具と、を用意し、
先ず、前記帯状部材の両端側を、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形させて、前記石を受け入れ可能状態とし、
次に、前記帯状部材の両端部間に、前記石を入れ、
次に、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結する、
ことを特徴とする石保持ユニットの組立方法とした構成としてある。この請求項１８の好ましい態様としては、請求項１９，２０に記載の通りとなる。
【００１１】
上記第３の技術的課題を達成するために本発明（請求項２１の発明）にあっては、
所定大きさ以上の石と、帯材をもって格子状に形成される基盤の交差部に、帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもってそれぞれ連結された石保持具と、を用意し、
先ず、前記基盤の交差部に、前記石を載置し、
次に、前記帯状部材の両端側を、前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させて、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結する、
ことを特徴とする石保持ユニットの組立方法とした構成としてある。
【００１２】
上記第４の技術的課題を達成するために本発明（請求項２２の発明）にあっては、
施工面に多数の石保持ユニットが敷設され、
前記各石保持ユニットは、所定大きさ以上の石が基盤上に保持されるものであって、前記基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、前記帯状部材の両端部が、該帯状部材の両端側を前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって前記石に連結されている、
ことを特徴とする土木構築物とした構成としてある。
【００１３】
上記第４の技術的課題を達成するために本発明（請求項２５の発明）にあっては、
施工面に多数の石保持ユニットが敷設され、
前記各石保持ユニットは、所定大きさ以上の石が基盤上に保持されるものであって、前記基盤の角部に、帯状の連結板が取付けられ、前記連結板が、前記基盤の外方に向かうに従って上方に向かうように延ばされるものとされ、
前記各石保持ユニットは、該各石保持ユニットの角部において、他の石保持ユニットに対して、前記連結板の先端部同士をもって連結されている、
ことを特徴とする土木構築物とした構成としてある。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１の発明によれば、基盤に帯状部材が、所定大きさ以上の石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、その帯状部材が、基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形可能とされると共に、該帯状部材の両端部が石に対する連結部とされていることから、当該石保持具における基盤上に載置される所定大きさ以上の石に対して、起立塑性変形される帯状部材の両端部を連結できることになり、帯状部材を介して基盤に石を保持できることになる。このため、石を基盤に保持させる際に、石を持ち上げる必要も、石が一体化された基盤を反転させる必要もなくなり、石を簡単且つ確実に保持できる石保持具を提供できることになる。
また当該石保持具を用いれば、作業者は、単純な立ち作業の下で、石の保持作業を行うことができることになり、石を乗せて下側から保持作業を行う強固な作業台を用意する必要がなくなるばかりか、現場においても、組立作業を行うことができることになる。
【００１５】
請求項２の発明によれば、帯状部材が、基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形されて、石を受け入れ可能な状態とされていることから、帯状部材の両端部間に石を持ち込めば（入れれば）、帯状部材の各端部を、石の表面に的確且つ簡単に沿わせつつ、該石に連結することができ、基盤に対する石の取付け作業性を高める上で好ましいものとなる。
【００１６】
請求項３の発明によれば、帯状部材の各端部に、石に連結するための連結孔が形成されていることから、その連結孔を利用して、帯状部材の各端部を自然石に連結できることになり、自然石に対する連結作業を容易にすることができることになる。しかも、その連結孔を、石に取付け孔を形成するに際して、ドリル等の案内孔として利用できることになり、帯状部材を所望の状態（石表面に沿わせた状態）で石に連結できることになる。
【００１７】
請求項４の発明によれば、帯状部材が、基盤に沿うように配設されていることから、当該石保持具を施工現場に運送するに際して、複数のものを積み重ねて運送できることになり、運送効率を高めることができることになる。また、出っ張り等がなく平たいことから、取り扱い性をも高めることができることになる。
【００１８】
請求項５の発明によれば、帯状部材が複数とされていることから、基盤上に複数の石を帯状部材を利用して簡単且つ確実に連結することができることになり、所定大きさ以上の石を複数有する石保持ユニットを容易に得ることができることになる。
【００１９】
請求項６の発明によれば、基盤が、帯材を交差させて配置することにより格子状に形成され、帯材の各交差部に帯状部材がそれぞれ連結されていることから、複数の帯状部材により複数の石を基盤に連結することができるだけでなく、各石を各交差部において的確に受け止めて、基盤を介して複数の石を施工面に的確に持ち上げ搬送することができることになる。しかも、できるだけ少ない材料をもって作ることができ、軽量化を図ることができることになる。
【００２０】
請求項７の発明によれば、各帯状部材が、帯材の各交差部において、重なり合う該帯材間に挟持された状態で該帯材に連結されていることから、重なり合う両帯材の関係を有効に利用して、各帯状部材を強固に基盤に取付けることができることになる。
【００２１】
請求項８の発明によれば、各帯状部材が、基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形されて、石を受け入れ可能な状態とされていることから、各帯状部材の両端部間に石を持ち込めば（入れれば）、その帯状部材の両端側板面を石の表面に沿わせる所望の状態とする作業を容易にできることになり、石に対する帯状部材の両端部の連結を的確且つ簡単に行うことができることになる。このため、基盤に対する石の取付け作業性を向上させる上で好ましいものとなる。
【００２２】
請求項９の発明によれば、各帯状部材が基盤に沿うように配設されていることから、当該石保持具を施工現場に運送するに際して、複数のものを積み重ねて運送できることになり、運送効率を高めることができることになる。また、出っ張り等がなく平たいことから、取り扱い性をも高めることができることになる。
【００２３】
請求項１０の発明によれば、基盤が、所定大きさの石を１個だけ載置できる程度の大きさとされ、その基盤の略中央部に帯状部材が１つだけ連結されていることから、所定大きさ以上の１個の石を帯状部材により保持して、１個の石を保持した石保持ユニットを得ることができることになる。
【００２４】
請求項１１の発明によれば、基盤に帯状部材が、石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、帯状部材の両端部が、該帯状部材の両端側を基盤に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって石に連結されていることから、所定大きさ以上の石を用いられていても、作業者の立ち組立作業が可能な状況の下で、帯状部材の両端部が石に対する連結部として利用されており、石保持ユニットとして、石を基盤に簡単且つ確実に保持できるものを得ることができることになる。
【００２５】
請求項１２の発明によれば、帯状部材が、石に対して該帯状部材の各端部が連結された状態において、該石の水平方向における最大径が存在する高さまでの範囲で起立するように設定されていることから、作業者の立ち作業を可能としつつ、帯状部材が石の上方側から見えにくくされて、外見上主体を石として、周囲の自然環境（自然景観）にとけ込ませることができることになる。
【００２６】
請求項１３の発明によれば、帯状部材の板面が石の表面に沿うようにして取付けられていることから、帯状部材が石から出っ張ることを規制して、使用時において、流れてくるゴミ等を帯状部材が引っ掛けることを防止できることになる。
【００２７】
請求項１４の発明によれば、基盤が、帯材を交差させて配置することにより格子状に形成され、帯材の各交差部に帯状部材がそれぞれ連結されていることから、複数の帯状部材により複数の石を基盤に連結することができるだけでなく、各石を各交差部において的確に受け止めて、基盤を介して複数の石を施工面に的確に持ち上げ搬送することができることになる。しかも、できるだけ少ない材料をもって作ることができ、当該石保持ユニットの軽量化を図ることができることになる。
【００２８】
請求項１５の発明によれば、基盤が、帯材を交差させて配置することにより略十字状に形成され、帯材の交差部に帯状部材が１つ連結されていることから、石保持ユニットとして、所定大きさ以上の１個の石を基盤に簡単且つ確実に保持できるものを得ることができることになる。また、当該石保持ユニットを用いることにより、さほど大きくなく、また不規則な施工面であっても、当該石保持ユニットの数を調整して、その施工面に対して的確に対応することができることになる。
【００２９】
請求項１６の発明によれば、帯状部材が、帯材の交差部において、重なり合う該帯材間に挟持された状態で該帯材に連結されていることから、重なり合う両帯材の関係を有効に利用して、各帯状部材を強固に基盤に取付けることができることになる。
【００３０】
請求項１７の発明によれば、帯状部材が、石に対して該帯状部材の各端部が連結された状態において、該石の水平方向における最大径が存在する高さまでの範囲で起立するように設定されていることから、作業者の立ち作業を可能としつつ、帯状部材が石の上方側から見えにくくされて、外見上主体を石として、周囲の自然環境（自然景観）にとけ込ませることができることになる。
【００３１】
請求項１８の発明によれば、所定大きさ以上の石と、基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結された石保持具と、を用意し、先ず、前記帯状部材の両端側を、前記基盤に対する連結部を中心として起立塑性変形させて、前記石を受け入れ可能状態とし、次に、前記帯状部材の両端部間に、前記石を入れ、次に、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結することから、帯状部材を介して石を基盤に取付けることができ、前記請求項１１に係る石保持ユニットを組み立てることができることになる。また、この場合、石を受け入れる前に、帯状部材の両端側が起立変形されて受け入れ可能状態となっていることから、石に対する取付けを容易にして作業性を高めることができることになる。
【００３２】
請求項１９の発明によれば、帯状部材の各端部に、予め連結孔を形成しておき、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結するに際して、前記連結孔を案内孔として、前記石に取付け孔を形成し、その後、前記帯状部材における各端部の連結孔から前記石の取付け孔に取付けアンカーを打ち込むことができることから、帯状部材の各端部を石に連結するに際して、取付け位置を的確に決めて、帯状部材の板面を石表面に沿わせる所望の状態にすることができることになる。
【００３３】
請求項２０の発明によれば、石に対する帯状部材の各端部の連結を、該石の水平方向における最大径が存在する高さまでの範囲において行うことから、作業者の立ち作業を可能としつつ、帯状部材を石の上方側から見えにくくすることができ、外見上、石を主体とした石保持ユニット（周囲の自然環境（自然景観）にとけ込ませることができる石保持ユニット）とすることができることになる。
【００３４】
請求項２１の発明によれば、所定大きさ以上の石と、帯材をもって格子状に形成される基盤の交差部に、帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもってそれぞれ連結された石保持具と、を用意し、先ず、前記基盤の交差部に、前記石を載置し、次に、前記帯状部材の両端側を、前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させて、前記石に対して前記帯状部材の各端部を連結することから、帯状部材を介して石を基盤に取付けることができ、前記請求項１１に係る石保持ユニットを組み立てることができることになる。
【００３５】
請求項２２の発明によれば、施工面に多数の石保持ユニットが敷設され、前記各石保持ユニットは、所定大きさ以上の石が基盤上に保持されるものであって、前記基盤に帯状部材が、前記石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、前記帯状部材の両端部が、該帯状部材の両端側を前記基盤に対する連結部を中心として起立変形させた状態をもって前記石に連結されていることから、前記請求項１１に係る石保持ユニットを用いて土木構築物を構築できることになる。
【００３６】
請求項２３の発明によれば、基盤の角部に、帯状の連結板が取付けられ、連結板が、基盤の外方に向かうに従って上方に向かうように延ばされ、連結板の先端部が、他の石保持ユニットにおける連結板の先端部に対する連結部とされていることから、当該石保持ユニットを施工面に多数敷設して、所定大きさ以上の大きな石に基づき隣り合う石保持ユニット間の隙間が狭く且つ深くなるとしても、連結板の先端部が作業し得る一定の高さを確保することになり、各石保持ユニットを、その角部周囲の石保持ユニットに対して的確且つ容易に連結できることになる。
しかも、各石保持ユニットを、角部において互いに連結することから、少ない数の連結具を用いて石保持ユニット同士を効果的に連結できることになる。
【００３７】
請求項２４の発明によれば、連結板が、前記基盤に沿いつつ、該基盤の内側から該基盤の略対角線方向外方に延ばされて該基盤角部における石の下部から現れるように延ばされる第１連結板と、該第１連結板に前記石の下部から現れる部分において回動可能に連結され前記基盤の外方に向かうに従って上方に延びる第２連結板と、を備え、前記第２連結板の先端部が、他の石保持ユニットにおける連結板の先端部に対する連結部とされていることから、所定大きさ以上の重い石の荷重を第２連結板が受けることがなくなり、その第２連結板を第１連結板に対して相対的に回動させて、連結すべき石保持ユニットにおいて、第２連結板の先端部同士の位置決めを簡単に行うことができることになる。このため、石保持ユニット同士の連結作業を一層容易にすることができることになる。
【００３８】
請求項２５の発明によれば、施工面に多数の石保持ユニットが敷設され、前記各石保持ユニットは、所定大きさ以上の石が基盤上に保持されるものであって、前記基盤の角部に、帯状の連結板が取付けられ、前記連結板が、前記基盤の外方に向かうに従って上方に向かうように延ばされるものとされ、前記各石保持ユニットは、該各石保持ユニットの角部において、他の石保持ユニットに対して、前記連結板の先端部同士をもって連結されていることから、前記請求項２３に係る石保持ユニットを用いて土木構築物を構築できることになる。
【００３９】
請求項２６の発明によれば、基盤に連結孔が形成されていることから、当該石保持具を用いて形成された石保持ユニットを、他の石保持ユニットに対して簡単に連結することができることになる。
【００４０】
請求項２７の発明によれば、基盤と帯状部材とを有し、基盤に帯状部材が、所定大きさ以上の石を連結するための要素として、その延び方向略中央部においてその板面をもって連結され、その帯状部材が、その延び方向略中央部から遠のく側において、基盤における連結部に対して姿勢変更可能とされると共に、該帯状部材の両端部が石に対する連結部とされていることから、当該石保持具における基盤上に所定大きさ以上の石を載置した上で、基盤における連結部を中心として帯状部材の姿勢を変更して、その帯状部材の両端部を石に連結できることになる。このため、石を基盤に保持させる際に、石を持ち上げる必要も、石が一体化された基盤を反転させる必要もなくなり、石を簡単且つ確実に保持できる石保持具を提供できることになる。
また当該石保持具を用いれば、作業者は、単純な立ち作業の下で、石の保持作業を行うことができることになり、石を乗せて下側から保持作業を行う強固な作業台を用意する必要がなくなるばかりか、現場においても、組立作業を行うことができることになる。
【００４１】
請求項２８の発明によれば、帯状部材が、自己の性質に基づき姿勢状態を保持できない姿勢状態非保持性部材により形成されていることから、その帯状部材の姿勢状態非保持性に基づき帯状部材の取り扱い性を向上させることができることになり、帯状部材の両端部を石に連結する連結作業を容易に行うことができることになる。
しかも、帯状部材の姿勢状態非保持性に基づき、帯状部材の板面を石の表面に、より沿わせることができることになり、石に対する帯状部材の保持力を高めることができると共に、ゴミ等を当該帯状部材が引っ掛かることをより確実に防止できることになる。
【００４２】
請求項２９の発明によれば、姿勢状態非保持性部材として、布材が用いられていることから、布材を用いる場合においても、前記請求項２８と同様の作用効果を具体的に得ることができることになる。
【００４３】
請求項３０の発明によれば、帯状部材の姿勢状態非保持性を利用して、その帯状部材の板面の略全体を石の表面に馴染ませるように接触させることができ、連結手段として接着剤等を用いることにより、その帯状部材の両端部を含む該帯状部材の略全体を、石に対する連結部として、石に連結できることになり、石を帯状部材を介して基盤に強固に保持できることになる。
【００４４】
請求項３１の発明によれば、基盤が、帯材同士を互いに交差させた状態で一体化することにより格子状に形成され、帯状部材が、基盤の周囲に位置する帯材同士の各交差部よりも該基盤の内方側において、該各交差部を形成する帯材に跨るようにして連結されていることから、各交差部上に石を載置すると共に、その石を帯状部材で連結すれば、石と帯状部材との連結部の位置が、石の重心（交差部）から内方側に偏位して位置することになり、石に対して基盤外方側に向けての外力が作用しても、基盤外側に石が転動することを効果的に防止できることになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４５】
以下、本発明の実施形態について図面に基づいて説明する。
【００４６】
図１〜図１０は第1実施形態を示す。その図１において、符号１は、根固工、床止工、落差工、水制工、護岸等を目的として、施工面（河床、法面等）に敷設される第１実施形態に係る石保持ユニット１を示す。この石保持ユニット１は、互いに隣り合うように施工面（必要な場合には吸い出し防止シートを介して施工面上に敷設）上に多数敷設され、その各隣り合う石保持ユニット１を互いに連結具（シャックル等）２を用いて連結することにより、土木構築物としての護床１５が構築されることになっている。
尚、図１においては、石保持ユニット１同士の連結を見やすくするために、石保持ユニット１同士の間隔が広めに示されているが、実際には、図１７に示すように、その間隔は狭いものとなっている。
【００４７】
前記各石保持ユニット１は、護床、護岸等の保護機能、周囲の自然景観に調和させること、自然への回帰を促進すること等を目的として、図１に示すように、石保持具３に、所定大きさ以上の石としての自然石４が保持されるものとなっている。
【００４８】
前記石保持具３は、図２に示すように、基盤１６を備えている。この基盤１６は、本実施形態においては、所定間隔毎に配設される一群の帯材５と、所定間隔毎に配設されて該一群の帯材５に対して交差された状態とされる他群の帯材６とにより格子状に形成されている。この基盤１６においては、一群の帯材５と他群の帯材６とは、その両板面が重なるように配設されており、その両群の帯材５，６の各交差部（重なった部分）は、ボルト７とナット８とにより固定されている。本実施形態においては、一群及び他群の帯材５，６として、ステンレス、鉄等の金属製のものが、それぞれ３つずつ用いられ、その各帯材５（６）としては、ステンレスの場合には、厚さ３ｍｍ、幅６０ｍｍ程度のものが好ましく、鉄の場合には、厚さ５ｍｍ、幅６０ｍｍ程度のものが好ましい。これにより、格子状をなす基盤１６は、周縁部の一辺Ｌ１が１９００ｍｍ〜２４００ｍｍ前後とされた正方形状に形作られ、隣り合う帯材間の間隔Ｌ２は６００ｍｍ前後に設定されている。
この基盤１６における各帯材５（６）の端部には、図２に示すように、孔９がそれぞれ形成されている。この各孔９には、シャックル等の前記連結具２が取付けられることになっており（図２においては図示略）、この連結具２を用いることにより、石保持ユニット１の搬送、石保持ユニット１同士の連結が行われることになっている（図１，図６参照）。
【００４９】
前記石保持具３は、図２に示すように、前記一群及び他群の帯材５，６の各交差部１１において、自然石４に対する連結プレートとして、帯状部材１０を備えている。帯状部材１０としては、一定長さを有するステンレス、鉄等の金属製のものが用いられており、その帯状部材１０の延び方向略中央部は、各交差部１１において、重なり合う前記帯材５，６間に挟持されていると共に、該両帯材５，６を連結するための前記ボルト７等を利用することにより（帯状部材１０にもボルト７を貫通状態とする）該両帯材５，６に固定されている（基盤１６に対する連結部を示す）。この各帯状部材１０は、作業者の力をもって、適宜、変形（塑性変形）させることができると共に、変形させた場合には、その変形させた状態を維持できる性質を備えており、各帯状部材１０の両端側（各端側）は、各交差部１１を中心として起立変形させることができることになっている。この帯状部材１０の各端部１０ａには、連結するための連結要素として孔１２がそれぞれ形成されている。この各孔１２の径は、後述の取付けアンカーが挿入できる程度の大きさに設定されている。
尚、本実施形態においては、帯状部材１０の延び方向略中央部が、各交差部１１において、帯材５，６間に挟持された状態で固定されているが、帯状部材１の延び方向略中央部を、各交差部１１の上部（帯材６）又は下部（帯材５）に取付けてもよい。また、各帯状部材１０の各端部１０ａに関しては、角部の面取りを施して、その角部を丸く仕上げておくことが好ましい。
【００５０】
前記自然石４は、図１，図５に示すように、所定大きさ以上のものが用いられ、それが前記基盤１６上の各交差部１１にそれぞれ設けられている。この自然石４としては、玉石、割石等、種々のものが用いられ、その所定大きさ以上のものとしては、作業者が人力では容易に持ち上げることができない大きさのものが用いられており、この自然石が所定大きさ以上であることに伴い、重量の観点からも作業者が人力では容易に持ち上げることができないものが対象となっている。具体的には、最大径が、３００ｍｍを超えて、５００〜８００ｍｍ程度のもの（好ましくは６００ｍｍ程度のもの）、重量としては、３００〜５００ｋｇ程度のものが対象となり、基盤１６を含む当該石保持ユニット１全体の重量は、１ｔ〜５ｔの範囲で所望の重量が確保されることになっている。この各自然石４には、図６に示すように、下部において一対の取付け穴１３が形成されている。この一対の取付け穴１３は、前記帯状部材１０の各端部の孔１２に対応して形成されており、その両取付け穴１３は、自然石４において対向対置されている。
【００５１】
前記石保持具３による自然石４の保持は、前記各交差部１１上の自然石４に対する各帯状部材１０の両端部１０ａの連結により行われている。具体的には、帯状部材１０における各端部１０ａの孔１２に取付けアンカー１４が挿通された状態で、該取付けアンカー１４が前記自然石４の取付け孔１３に打ち込まれており、その取付けアンカー１４により各帯状部材１０の各端部１０ａが自然石４に対して連結されている。この取付けアンカー１４には、既知のどのようなものも使用することができ、本実施形態においては、この取付けアンカー１４を取付け孔１３に打ち込むことにより、取付け孔１３内壁と取付けアンカー１４との間で強固な摩擦保持関係が得られることになっている。
【００５２】
前記石保持具３による自然石４の保持においては、各帯状部材１０は、その板面が自然石４の下部表面にできるだけ沿いつつ、自然石４の水平方向における最大径Ｄが存在する高さＨまでの範囲で起立されている。各帯状部材１０の板面を自然石４の下部表面にできるだけ沿わせるのは、帯状部材１０を自然石４の表面から突出しないようにして、使用時において、流れてくるゴミ等を引っ掛けないようにするためである。帯状部材１０を、自然石４の水平方向における最大径Ｄが存在する高さＨまでの範囲で起立させるのは、このようにすれば、上側から当該石保持ユニット１を見た場合でも、帯状部材１０を自然石４によって見えにくくすることができ、周囲の自然景観との調和を図る観点から好ましいからである。勿論、作業性（立ちながらの作業）を、より優先するときには、帯状部材１０を、自然石４の水平方向における最大径Ｄが存在する高さＨを超えて上方に延ばすことになる。
【００５３】
このような石保持ユニット１は、次のようにして組み立てられる。
先ず、図３に示すように、作業面（例えば現場の土面）上で格子状の基盤１６を組み立てる。自然石４を載置すべきベースを確保すると共に、各帯状部材１０の取付け対象を確保するためである。
具体的には、一群の帯材５を所定間隔毎に作業面上に配置すると共に、他群の帯材６を、その一群の帯材５の上に所定間隔毎に交差させた状態で配置し、その一群の帯材５と他群の帯材６との各交差部１１において、帯状部材１０を上下の帯材５，６間に挟持されるように配置する。そしてその上で、上記各交差部１１（帯材５と６）を、ボルト７とナット８とを利用することにより一体化する。
【００５４】
勿論、このような基盤１６を工場において組み立て、それを施工現場に搬送してもよく、その場合には、上述のような工程が施工現場において行われることは省かれる。この基盤１６の搬送に際しては、各帯状部材１０が格子状の基盤１６に沿うようになっていることから、搬送に際して、基盤１６を積み重ねて同時に多数のものを搬送することができ、搬送性を高めることができることになる。しかも、取り扱いも容易となる。
【００５５】
次に、図２に示すように、基盤１６の各交差部１１における帯状部材１０の両端側を、その延び方向略中央部を中心として起立変形させる。自然石４を受け入れ可能状態として、自然石４の取付け作業を容易にするためである。この場合、帯状部材１０の両端部１０ａ間の間隔を、入れるべき（取付けるべき）自然石４の最大径（載置時の水平方向における最大径）よりもやや小さめにしておけば、その帯状部材１０の両端部１０ａ間に自然石４を入れる際に、その両端部１０ａを外方に押しやることから、その反発力（ばね力）によりその両端部１０ａを自然石４表面に沿わせることができ（図４仮想線参照）、この観点から、作業性を向上させることができることになる。一方、帯状部材１０の両端部１０ａ間の間隔を、入れるべき（取付けるべき）自然石４の最大径（載置時の水平方向における最大径）よりもやや大きめにしておけば、その帯状部材１０の両端部１０ａ間に自然石４が入れ易くなり、この観点から作業性を向上させることができることになる。勿論、帯状部材１０の両端部１０ａを自然石４の最大径よりもやや大きくする一方、その帯状部材１０の両端部（先端部）１０ａよりも下方側部分において、上記反発力を得るようにしてもよい。
尚、この帯状部材１０の両端側を、その延び方向略中央部を中心として起立変形させる工程に関しては、工場において行い、それを施工現場に搬送してもよく、その場合には、上述のような工程が施工現場において行われることは省かれる。
【００５６】
次に、図４、図７に示すように、前記基盤１６における交差部１１に自然石４を載置させる。自然石４を、交差部１１において、該交差部１１に取付けられた帯状部材１０に連結するためである。
この交差部１１に自然石４を載置させるに際しては、各交差部１１のいくつか或いは全部に自然石４を載置してもよいし、一つの交差部１１に自然石４を載置して後述の連結作業とを終える毎に行うようにしてもよい。
また、上記交差部１１への自然石４の載置に際しては、自然石４が重く且つ大きいことから、自然石４にワイヤー等を掛けて、クレーン等の起重機によりその自然石４を持ち上げ搬送することが行われるが、自然石４の上部に吊り上げ用の金具を着脱可能に取付け、その金具にクレーン等のフックを引っ掛けることにより、その自然石４を持ち上げ搬送してもよい。自然石４にワイヤー等を掛けることが一般的に高度な技能を有することから、高度な技能を有しない作業者においても自然石４の搬送作業を行えるようにするためである。
【００５７】
次に、図８に示すように、帯状部材１０の板面を自然石４の下部表面にできるだけ沿わせるようにしつつ、帯状部材１０の孔９をドリル工具１７のドリル１７ａの案内孔として、自然石４に取付け穴１３を形成する。取付けアンカー１４による取付けを所望のものとすべく、取付け穴１３を所定位置に的確且つ容易に形成するためである。この場合、作業に際して、帯状部材１０の板面を自然石４の表面にできるだけ沿わせるようにするのは、帯状部材を１０の各端部１０ａを自然石４に取付けアンカー１４により連結したとき、帯状部材が１０が自然石４表面にできるだけ沿った状態で保持されるようにして、当該石保持ユニット１の完成後において、帯状部材１０が、使用時においてゴミ等を引っ掛けないようにするためである。
【００５８】
次に、図９に示すように、取付けアンカー１４を、帯状部材１０における各端部の孔９に通した状態で取付け穴１３にハンマー等２６を利用して打ち込む。帯状部材１０の各端部を自然石４に連結して、該自然石４を格子状の基盤１６に保持するためである。
【００５９】
そして、このような交差部１１への自然石４の載置、自然石４における取付け穴１３の形成、取付けアンカー１４の取付けを、各交差部１１において順次、行い、当該石保持ユニット１を得る。
【００６０】
この後、図１０に示すように、基盤１６の周縁部（各帯材の端部）に連結具（シャックル等）２を取付け、その各連結具２に吊り上げ搬送具１８のフック１９をそれぞれ引っ掛け、その吊り上げ搬送具１８を介して石保持ユニット１をクレーン等２０により持ち上げ、その石保持ユニット１を施工面の所定個所に搬送する。
【００６１】
したがって、このような組立方法によれば、自然石４が大きく重いものでも、作業者が立ちながら連結作業を行うことによって、その自然石４を基盤１６に確実且つ容易に連結できることになり、作業性を向上させることができることになる。
【００６２】
図１１、図１２は第２実施形態、図１３は第３実施形態、図１４〜図１６は第４実施形態、図１７〜図２０は第５実施形態、第２１〜図２２は第６実施形態、図２３は第７実施形態、図２４、図２５は第８実施形態を示す。この各実施形態において、前記第１実施形態と同一構成要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００６３】
図１１、図１２に示す第２実施形態は、所定大きさ以上の自然石４（大きな自然石４）を１個だけ保持できる石保持具３を用いて、その石保持具３にその所定大きさ以上の自然石４を１個だけ保持するようにした石保持ユニット１を示す。すなわち、この石保持具３は、前記第１実施形態に係る石保持具３における自然石４の１個分に相当するものであり、具体的には、石保持具３は、基盤１６を備え、その基盤１６は、２つの帯材５，６を十字状に重ねて配置することにより形成され、その帯材５，６の交差部１１において該両帯材５，６に帯状部材１０が挟持されている。この帯材５（６）と帯状部材１０との一体化には、前記第１実施形態同様、ボルト７とナット８とが利用され、この石保持具３に対する自然石４の取付けも、同じく（前記第１実施形態同様）、帯状部材１０の各端部１０ａが取付けアンカー１４を用いて自然石４に連結されている。そして使用に際しては、帯材５，６における各端部の孔９にシャックル等の連結具２が取付けられ、そのような石保持ユニット１は、必要な数だけ、各石保持ユニット１の連結具２を介して連結され、施工面に敷設される。
尚、図１２においては、石保持ユニット１同士の連結を見やすくするために、石保持ユニット１同士の間隔が広めに示されているが、実際には、その間隔は、もっと狭くされている。
【００６４】
したがって、このような石保持ユニット１を用いれば、小河川で護床等のために必要な自然石４の数が少なくてもよいような場合にも、その数だけのものを用意することができ、施工において、的確に対応することができることになる。
【００６５】
図１３に示す第３実施形態は、前記第２実施形態の変形例を示す。この第３実施形態においては、十字状に配置された帯材５，６（石保持具３）を取付けアンカー１４により直接、自然石４に取付けるようになっており、具体的には、自然石４の上面略中央部に取付け穴１３が形成されている一方、各帯材５，６には、その両端部に孔９が形成されているだけでなく、その各帯材５，６の延び方向中央部にも孔２１が形成されていて、組立においては、自然石４の上部に、帯材５，６を十字状に配置し、各帯材の孔２１、自然石４の取付け穴１３に取付けアンカー１４が打ち込まれることになっている。
この後、この１個の自然石４を保持した石保持ユニット１は、ひっくり返されて、使用状態の態様とされ、その石保持ユニット１は、その使用状態の態様をもって、前記実施形態同様、施工面の所定個所に搬送される。
【００６６】
図１４〜図１６に示す第４実施形態においては、この実施形態に係る石保持ユニット１は、３個の自然石４を一体化すべく、３個の自然石４が寄せ集められて、その自然石４の隣り合うもの同士が、その側面において、連結プレート２２を介して連結されている。また、この各自然石４の上部には、引っ掛け孔２４を有する吊り上げ金具２３がそれぞれ着脱可能に取付けられており、その各自然石４の吊り上げ金具２３の引っ掛け孔２４に吊り上げ手段のフック１９を引っ掛けることにより、その石保持ユニット１は、クレーン等２０を用いて施工面の所定個所に吊り上げ搬送される。石保持ユニット１が所定個所に搬送された後は、各自然石４の吊り上げ金具２３から、吊り上げ手段のフック１９が外されるだけでなく、吊り上げ金具２３自体も外されて、その吊り上げ金具２３に基づきケガをしないようにされる。
この場合、吊り上げ金具２３を自然石４に着脱可能に取付ける手段としては、種々のものがあるが、本実施形態においては、自然石４に取付け穴１３を形成し、その取付け穴１３にインサートナット（図示略）を埋設固定し、そのインサートナットとボルト２５とにより前記吊り上げ金具２３を自然石４に着脱可能に取付けることが行われる。
【００６７】
第１７〜図２０に示す第５実施形態は、施工面２８に敷設された略正方形状の石保持ユニット１同士の連結を容易にした内容を示している。
すなわち、各石保持ユニット１は、その四隅の各角部（各隅部）における交差部１１において、帯材５，６、帯状部材１０と共に、帯状の連結板２７を連結しており、この各連結板２７は、本実施形態においては、第１連結板２７ａと第２連結板２７ｂとにより構成されている。第１連結板２７ａは、その一端部が交差部１１にボルト７とナット８とを利用して連結され、その第１連結板２７ａの他端側は、その交差部１１から、略水平状態を維持しつつ、石保持ユニット１の対角線方向外方側へと延び、その第１連結板２７ａの他端部は、当該交差部１１に配置される自然石４の荷重を直接受けることがない位置、すなわちその自然石４の径方向外方側位置に至ることになっている。第２連結板２７ｂは、その一端部が第１連結板２７ａの他端部にボルト２９等を利用して回動可能に連結されている。この第２連結板２７ｂは、石保持ユニット１の外方側に向かうに従って上方に延びるように傾斜され、その後、その第２連結板２７ｂの他端部（先端部）は、略水平方向に折り返され、その他端部には、第２連結板２７ｂの延び方向に延びる長孔３０が形成されている。
【００６８】
これにより、このような石保持ユニット１を施工面２８に多数敷設した場合には、各石保持ユニット１角部の自然石４が区画する空間３１において、その各石保持ユニット１の第２連結板２７ｂの他端部が、施工面２８から一定高さをもって位置され（図１７，図１８参照）、その各第２連結板２７ｂの他端部は、自然石４の荷重の影響を受けることなく、第１連結板２７ａに対する相対的な回動調整をもって簡単に互いに重なることになる。この各第２連結板２７ｂの他端部の重なり合いにより、その各第２連結板２７ｂ他端部の長孔３０が貫通孔３２（図２０参照）を形成することになり、その貫通孔３２にシャックル等の連結具３３が通されてその各他端部が一体的に連結されることになる。この各第２連結板２７ｂの他端部を重ね合わせるに際しては、第１連結板２７ａが片持ち状態で石保持ユニット１の交差部１１に連結されて、連結板２７にある程度のばね性を確保できることから、そのばね力に抗して、各第２連結板２７ｂを順次、撓ませることにより、その各他端部を簡単に重ね合わせることができ、その各第２連結板２７ｂの他端部の重ね合わせ状態においては、各第２連結板２７ｂの他端部の板面は、各連結板２７のばね力に基づき密に当接することになる。
【００６９】
したがって、施工面２８に多数の石保持ユニット１を敷設した場合には、その各石保持ユニット１に使用される自然石４が所定大きさ以上の大きなものであることに基づき石保持ユニット１同士間の隙間が狭い状態で深くなり、作業者は石保持ユニット１同士の連結作業を行いにくくなるが、各連結板２７の第２連結板２７ｂが立ち上がって連結部分の高さを確保し、作業者の連結作業を容易にすることから、石保持ユニット１において、所定大きさ以上の大きな自然石４が用いられるとしても、各石保持ユニット１同士を連結することができることになる。
また、この連結作業に際しては、本実施形態では、連結板が第１，第２の連結板２７ａ、２７ｂで構成され、第２連結板２７ｂが所定大きさ以上の重い自然石４の荷重を受けることがないことから、その第２連結板２７ｂを第１連結板２７ａに対して容易に回動させて、連結すべき各第２連結板２７ｂの他端部を簡単に重ね合わせることができることになる。
【００７０】
さらに、各石保持ユニット１（基盤１６）の各角部が、隣り合う別の石保持ユニット１の角部に連結されて、ほぼ、各石保持ユニットの四隅部が他の石保持ユニット１に連結できることから、石保持ユニット１同士の連結に対する強度（信頼性）を効果的に確保でき、各石保持ユニット１の帯材５（６）の各端部同士を連結する場合（図１参照）に比して、連結具２（３３）の使用数を減らすことができると共に、その連結具を使用する作業負担を軽減できることになる。
【００７１】
図２１、図２２に示す第６実施形態は、前記第１実施形態に係る石保持ユニット１（以下、この実施形態においてこの石保持ユニットについて符号１ａを使用する）と前記第２実施形態に係る石保持ユニット１（以下、この実施形態においてこの石保持ユニットについて符号１ｂを使用する）とを組み合わせて、自然石４を多段に積んだ石保持ユニット１を示している。
すなわち、この実施形態にあっては、石保持ユニット１ａにおける４つの自然石４毎に、その中央部において石保持ユニット１ｂを配置し、その石保持ユニット１ｂにおける帯材５（６）の端部を、アンカー３４等を用いて固定するものとなっている。
【００７２】
この製造に際しては、先ず、石保持ユニット１ａを用意し、その石保持ユニット１ａにおける４つの自然石４の中央部に石保持具３をそれぞれ配置する（本実施形態では２つ）。次に、その石保持具２における各帯材５（６）の端部の孔９をドリルの案内孔として利用して、石保持ユニット１ａにおける４つの各自然石４に取付け穴（図示略）を形成する。次に、各自然石４の取付け穴に帯材５（６）における各端部の孔９を介してアンカー３４を打ち込み、各自然石４と石保持具３（帯材５，６）の各端部とを連結する。この後、その各石保持具３の交差部１１に、クレーン等を用いて自然石４を配置し、その自然石４を、帯状部材１０、取付けアンカー１４等を用いて、前記各実施形態と同様の手法により、石保持具３に連結する。これにより、自然石４を多段に積んだ石保持ユニット１を簡単に組み立てることができることになる。
【００７３】
図２３に示す第７実施形態には、各帯状部材１０として、姿勢状態非保持性部材を用いて形成したものが示されている。この姿勢状態非保持性部材は、素材として、自己の性質に基づいて姿勢状態を保持できないか又は姿勢状態保持力が極めて弱い性質を有しているが、基本的に引っ張り強度が強く、想定する大きな引っ張り荷重が作用しても、切れたり、伸びて細くならないように設定されている。本実施形態においては、この姿勢状態非保持性部材としては、ポリエステル繊維等の合成繊維等を織って形成した布材が用いられており、この布材からなる帯状部材１０は、幅、厚みに関し、幅３０ｍｍ〜１００ｍｍ、厚み２〜１０ｍｍ程度とされている。そして、帯状部材１０に一層、高い強度が要求されるときには、必要に応じて、上記布材を複数枚重ねて一体化（接着、縫製等により一体化）したものを、帯状部材１０として使用したり、布材の織り方として、引っ張り荷重が作用したとき等に布材が伸びて細くならないような方法が適宜、取り入れられることになっている。また、この帯状部材１０に用いられる布材としては、それを構成する繊維自体が高い耐摩耗性を有していることが好ましいが、布材自体或いはその布材を構成する繊維に耐摩耗性被覆層を形成することにより帯状部材１０の耐摩耗性を高めることも行われる。
【００７４】
このような帯状部材１０も、図２３に示すように、前記各実施形態同様、その延び方向略中央部が帯材５、６の交差部１１に連結され、その帯状部材１０の両端部が、その各端部に形成される孔１２、自然石４の取付け孔１３、取付けアンカー１４を利用することにより、自然石４に連結される（図２３においては、仮想線で１つの自然石を連結する場合のみを図示し、他の個所での自然石４の連結に関しては省略）。この場合、布材からなる帯状部材１０が、その姿勢状態非保持性に基づき、その延び方向略中央部よりも延び方向外側部分がわずかな作業者の力で自由に姿勢を変更できることになり（取り扱い性の向上）、帯状部材１０を自然石４の表面に沿わせつつ連結する作業を簡単に行うことができることになる。
しかも、帯状部材１０が、その姿勢状態非保持性に基づき、自然石４の表面に馴染むように沿うことになることから、帯状部材１０がゴミ等を引っ掛けることを、より確実に防止できると共に、自然石４に対する帯状部材１０の保持力を高めることができることになる。この場合、特に自然石に対する帯状部材１０の保持力を高める観点から、帯状部材１０の幅をなるべく拡げることが好ましい。自然石４に対する帯状部材４の接触面積が増大し、その接触面積が増大した帯状部材１０が、自然石４の移動を規制しようとして働くからである。
尚、この第７実施形態においては、図２３に示すように、帯材５，６により基盤１６を格子状に形成したものに適用して説明したが、その他の基盤、例えば、図１１に示すように、帯材５，６により基盤１６を十字状に形成したもの等に適用してもよいことは勿論のことである。
【００７５】
上記第７実施形態の変形例として、自然石４に対する連結部を、帯状部材１０の両端部に限らず、その帯状部材１０の両端部を含む帯状部材１０（板面）略全体としてもよい。帯状部材１０の姿勢状態非保持性に基づき、自然石４表面に対する帯状部材１０の接触面の面積が格段に増大することになり、その接触面に接着剤を塗布することとすれば、自然石４に対する帯状部材１０の保持力を十分に確保できることになるからである。
【００７６】
図２４、図２５に示す第８実施形態は、第１実施形態の変形例を示すものであり、この第８実施形態においては、自然石４の基盤１６外への転動防止と、格子状の基盤１６の変形抑制とを高めた内容が示されている。
すなわち、基盤１６の周囲に位置する各交差部１１よりも基盤１６内方側において、帯状部材１０が、その各交差部１１近傍位置における帯材５と６とに留め具（ボルト、ナット等）１０１により連結されており、各交差部１１付近において、帯材５と帯材６と帯状部材１０とにより平面視三角形からなる連結構造１０２が形成されている（図２４参照）。一方、自然石４は、基盤１６への載置の際、その下面中央部が交差部１１の上に位置し、自然石４の重心が交差部１１上方に位置することになり、この自然石４が帯状部材１０の両端部１０ａにより連結されたときには（図２５においては、取付けアンカー１４は図示略）、その自然石４と帯状部材１０との連結部は、交差部１１（ボルト７）から基盤１６内方側に偏位して位置することになる（図２４、図２５参照）。このため、このような構造においては、自然石４に外力が作用して自然石４を基盤１６の外側に転動させようとしても、その動きを効果的に抑制できることになっている。
【００７７】
また、帯材５と帯材６と帯状部材１０とにより形成される平面視三角形の各連結構造１０２は、帯材５と６との直角配置関係を補強することになり、格子状の基盤１６の変形を抑制することになる。特にこの場合、基盤１６における四隅部の直角構造が補強されれば、変形抑制に効果的であることから、少なくとも基盤１６の四隅部に位置する帯状部材１０に対して上記配置構造を適用することが好ましい。また、本実施形態においては、自然石４を基盤１６の外側に転動しようとすることを抑制することだけを目的とせず、連結構造１０２をもって帯材５，６の直角配置関係をも補強することとしていることから、帯状部材１０としては、起立変形可能としつつも、ある程度期待できる強度（剛性）を有する金属製部材が好ましい。
尚、本実施形態においては、帯状部材１０を、その各交差部１１近傍位置における帯材５、６の各上面に留め具１０１により連結することになっているが、帯状部材１０を、その各交差部１１近傍位置における帯材５、６の各下面、或いは帯材５の上面（又は下面）と帯材６の下面（上面）とに連結する等、適宜の態様で連結することができる。
【００７８】
以上実施形態について説明したが本発明にあっては、次のような態様を包含する。
（１）石として、自然石４に代えて擬石を用いること。
（２）帯状部材１０の各端部を石に取付けるに際しては、取付けアンカー１４に代えて、他の手段として、接着剤や、ボルト、ナット（一方を石に埋め込む）等を用いること。
（３）第４実施形態に係る吊り上げ金具２３を、第１実施形態等において、自然石４に着脱可能に取付けて、それを利用することにより、自然石４を基盤１６の交差部１１に搬送するために使用すること。
（４）石保持ユニット１を平面的に見た場合に、基盤を、石４に覆われるようにして、基盤を見えにくくしたり、隣り合う石保持ユニット１との連結の作業性をも考慮して、基盤１６を、石４から若干、突出して見えるようにすること。
（５）第４実施形態において、連結プレート２２に代えて、各自然石４に取付け具を設け、その各取付け具間をチェーンや複数のシャックルにより連結すること。
（６）第５実施形態において、連結板として、第１、第２連結板を一体化したものを用いること。
（７）第１実施形態において、石保持ユニット１同士を連結するための連結具を、全ての帯材５（６）の端部に使用することなく、間引いて用いること。
（８）基盤１６として、格子状のものに限らず、平板状のもの等、種々のものを用いること。
（９）魚類に対してストレスを与えないように帯状部材１０及び基盤１６の表面に茶色や黒色等の色彩を施すこと。
（１０）自然石４が長くて大きいため、その自然石４が基盤１６の複数の交差部１１を跨ぐように配置される場合、その１個の自然石４に対して、複数の交差部１１における帯状部材１０の端部１０ａをそれぞれ連結すること。
（１１）帯状部材１０の各端部１０ａに孔１２を、その帯状部材１０の延び方向に所定間隔をあけるようにして複数（例えば２つ）設け、各端部１０ａを、その各端部１０ａにおける複数の孔１２、その各孔１２からそれぞれ打ち込む取付けアンカー１４等により、自然石４に連結すること。これにより、自然石４に対する連結部である帯状部材１０の両端部を中心として、自然石４が回転しようとすることを、帯状部材１０の各端部１０ａに孔１２を１つ設ける場合に比して、確実に防止できることになる。
（１２）帯状部材１０を連結すべき自然石４が想定していたものよりも大きい場合に、帯状部材１０の各端部１０ａにつなぎプレート（金属製、布製等）を連結して、帯状部材１０の長さを延長し、その帯状部材１０の構成要素となるつなぎプレートを自然石４に連結すること。
（１３）帯状部材１０を、その延び方向内方側部分において金属製とする一方、その延び方向両側部分を布製とすること。これにより、帯状部材１０における金属製部分が起立塑性変形可能であることを、自然石４の下部表面に略沿わせることに利用でき、帯状部材１０の布製部分が取り扱い容易であることを、自然石４に対する連結作業に利用できることになる。
（１４）第５実施形態（図１７〜図２０）における石保持ユニット１同士の連結構造（連結板２７）を、各石保持ユニット１の角部以外、例えば、石保持ユニット１における各辺部の延び方向略中央部に連結構造（連結板２７）を設けること。
（１５）石保持ユニット１同士を連結するに際して、石保持ユニット１における基盤１６を構成する帯材５（６）の一部のものを延長し、それを隣り合う石保持ユニット１の帯材５（６）と重ね、その重なった帯材５（６）の互いの孔９に対してシャックル等の連結具を通すこと（連結すること）。例えば、石保持ユニット１における各辺部の延び方向略中央部に位置する帯材５（６）を延長して上記連結を行うこと。
（１６）第７実施形態において、塑性変形可能な金属線材を、布材からなる帯状部材１０に組み込み、布材からなる帯状部材１０を起立塑性変形可能とすること。
（１７）石保持具３に保持された各自然石４間に介在物を介在させて、各自然石４の基盤１６内側への姿勢変更を規制し、これにより、基盤１６が内側に変形すること（吊り上げ時に撓むこと）を抑制する一方、その状態（各自然石４が介在物を介して一体化した状態）を維持すべく、石保持ユニット１の周囲を構成する複数の自然石４の周囲に対して樹脂シート（エチレン樹脂、EVA樹脂等）を巻くこと。これにより、石保持ユニット１を吊り上げ搬送するとしても、基盤１６が大きく撓むことが抑制されることになり、石保持ユニット１の吊り上げ搬送性を向上させることができることになる。この場合、複数の自然石４の周囲を巻く樹脂シートの巻き数は、樹脂シートの強度、性質等を考慮して、適宜決められるが、２〜３重巻きが好ましい。
【００７９】
尚、本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましい或いは利点として記載されたものに対応したものを提供することをも含むものである。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】第１実施形態に係る石保持ユニットを用いた土木構築物（護床）を示す斜視図。
【図２】第１実施形態に係る石保持具を示す斜視図。
【図３】第１実施形態に係る石保持具の搬送時（組立前）の態様を示す斜視図。
【図４】石保持具に対する自然石の取付けを説明する説明図。
【図５】石保持具に自然石が取付けられた状態を示す図。
【図６】自然石に対する帯状部材の端部の取付けを説明する説明図。
【図７】基盤交差部への自然石の搬送を示す工程を示す図。
【図８】自然石に対する取付け穴の形成工程を示す図。
【図９】自然石に対する帯状部材端部の取付け工程を示す図。
【図１０】石保持ユニットの搬送工程を示す図。
【図１１】第２実施形態に係る石保持ユニットの組立を説明する説明図。
【図１２】第２実施形態に係る石保持ユニットの使用状態を示す図。
【図１３】第３実施形態に係る石保持ユニットの組立を説明する説明図。
【図１４】第４実施形態に係る石保持ユニットを示す平面図。
【図１５】図１４の側面図。
【図１６】第４実施形態に係る石保持ユニットの搬送状態を説明する説明図。
【図１７】第５実施形態に係る石保持ユニットを施工面に敷設した状態を示す平面図。
【図１８】第５実施形態に係る石保持ユニット同士の連結を説明する説明図。
【図１９】第５実施形態に係る石保持ユニット同士の連結に用いられる連結板を示す斜視図。
【図２０】第５実施形態に係る石保持ユニットにおける連結板他端部の連結を説明する平面図。
【図２１】第６実施形態に係る石保持ユニットを示す平面図。
【図２２】第６実施形態に係る石保持ユニットを示す正面図。
【図２３】第７実施形態に係る石保持具を示す斜視図。
【図２４】第８実施形態に係る石保持具を示す部分拡大平面図。
【図２５】第８実施形態に係る石保持具が自然石を取付けている状態を示す斜視図。
【符号の説明】
【００８１】
１  石保持ユニット
３  石保持具
４  自然石（石）
５  帯材
６  帯材
９  孔（連結孔）
１０  帯状部材
１０ａ  帯状部材の端部
１１  交差部
１３  取付け穴
１４  取付けアンカー
１５  護床（土木構築物）
１６  基盤
２７  連結板
２７ａ  第１連結板
２７ａ  第２連結板
１０２  連結構造
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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