(57)【要約】【課題】励起紫外線を照射するとき以外は、情報表示の存在が視認不可能であるためワークの体裁を損なわず、また、デザイン上の制約を招くことがないとともに、必要なときには紫外線を照射することことにより容易に確認ができる情報表示をワークに記録する方法を提供する。【解決手段】ワークに、紫外線の照射を受けて発光する蛍光インクを用いて情報表示を印刷することを特徴とする情報表示の記録方法。【選択図】      図１
2004314307.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワークに、紫外線の照射を受けて発光する蛍光インクを用いて情報表示を印刷することを特徴とする情報表示の記録方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、情報表示の記録方法に関し、特に、ワークに各種の情報表示を記録する方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、磁気テープカートリッジ、磁気テープカセット、熱転写印字用のインクリボンカートリッジ、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒ等の記録媒体の樹脂製ケースなどには、通常、生産管理、商品の識別等のための各種の情報が、印刷等により記録されている。例えば、製造年月日、製造ロット番号等の各種のデータが記録されている。
【０００３】
これらの情報表示は、通常、数字、文字、記号等の組み合わせ、また、バーコード、２次元コード等の符号を印刷することによって記録されている（特許文献１、２等参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−３７３４７９号公報
【特許文献２】
特開２００２−３６７３３６号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、ワークの色彩と印刷塗料の色彩が類似している場合には、印刷された情報表示を明確に認識できないという問題があった。特に、情報表示は後に機械や人が読み取る必要があるため、ある程度明度差がはっきりとしている必要があるのに対し、ワークの色彩は、商品種別の識別目的やブランドとしての差別化目的として多様な色彩が要望されるため、ワークの色彩に応じて、明度差がつくような塗料の色彩を適宜選択して使用しなければならない煩雑さがあった。さらに、商品の外観において明度差の大きい塗料の色彩が不自然に目立つという問題もあった。例えば、黒いワークに対し、情報表示を白い塗料で印刷した場合には、黒いワークに白い塗料が不自然に目立つことになっていた。そのため、商品の体裁を損ねたり、さらにはワークのデザイン上の制約を招いたりすることがある。
【０００６】
そこで、本発明は、前記の問題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、蛍光物質の励起光である紫外線を照射するとき以外は、情報表示の存在が視認不可能であるためワークの体裁を損なわず、また、デザイン上の制約を招くことがないとともに、必要なときには紫外線を照射することことにより容易に確認ができる情報表示をワークに記録する方法を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記の課題を解決するため、本発明は、ワークに、紫外線の照射を受けて発光する蛍光インクを用いて情報表示を印刷することを特徴とする情報表示の記録方法を発明の構成とする。これによれば、励起光である紫外線を照射するとき以外は、情報表示の存在が視認不可能であるためワークの体裁を損なわず、また、デザイン上の制約を招くことがないとともに、必要なときには紫外線を照射することことにより容易に情報表示の確認ができる。
【０００８】
本発明において、情報表示は、生産管理、商品の識別等のための各種の情報（例えば、製造年月日、製造ロット番号等の各種のデータ）が、数字、文字、記号等の組み合わせ、また、バーコード、２次元コード等の符号を印刷することにより表示されているものをいう。
【０００９】
前記ワークに情報表示を印刷する方法として、下記の方法が望ましい。
（１）蛍光インクを含むホットスタンプ箔で予め情報表示を形成した後、このホットスタンプ箔をワークに貼り付ける方法。
（２）蛍光インクを含むホットスタンプ箔をワークに貼り付けた後、情報表示を残して、他のホットスタンプ箔を除去して、ワーク表面に情報表示を形成する方法。
（３）インクジェット印刷、パッド印刷等によりワーク上に蛍光インクを直接塗布して情報表示を形成する方法。
【００１０】
前記蛍光インクを含むホットスタンプ箔または蛍光インクは、可視光に対して透明で、かつ紫外線の照射を受けて励起発光する蛍光物質を含むものが好ましい。これにより、励起光である紫外線を照射するとき以外は、可視光線下では情報表示の存在が視認不可能であるためワークの体裁を損なわず、また、デザイン上の制約を招くことがないとともに、必要なときには紫外線を照射することことにより情報表示が発光して容易に確認ができる。また、情報表示の色彩に左右されずに、商品種別の識別目的やブランドとしての差別化、あるいは意匠デザイン等の目的で多様な色をワークに施すことが可能となる。
【００１１】
また、前記蛍光インクが、紫外線の照射を受けて当該紫外線とは異なる波長領域で発光することが望ましい。これにより、情報表示の確認を確実にすることができる。また、特に、紫外線の照射を受けて可視光領域で発光する蛍光インクが好ましい。さらに、紫外線による発光波長が異なる複数種の蛍光インクを用いて異なる情報表示を記録してもよい。これにより、情報表示により表示する情報の種類により、励起紫外線により異なる波長領域で蛍光インクが発光して、各情報の確認を区別して確認することができるため、有効である。
【００１２】
前記情報表示の記録方法は、ワークとして、磁気テープカートリッジ、磁気テープカセット、熱転写印字用のインクリボンカートリッジの本体もしくはハーフ、また、それらの樹脂製ケースに情報表示を記録する方法として好適である。これによって、ワークに情報表示を記録することによって、製造工程における製品の生産管理番号、商品の銘柄、種別等の情報（例えば、製造年月日、製造ロット番号等）を記録することができる。また、製品の販売の後は、必要なときには何時でも、これらの情報が容易に確認可能となる。
【００１３】
さらに、前記情報表示の記録方法によって、ワークに記録された情報表示は、前記蛍光インクの励起光として照射される紫外線をカットするフィルタを用いて読み取ることが望ましい。これにより、ワーク表面からの反射光およびワークに施された色彩に影響されずに安定して情報表示のみを読み取ることができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
本実施形態においては、ワークの１例として、ビデオテープカセットを例に取り上げて説明する。
【００１５】
図１は、ビデオテープカセットの斜視図であり、図２は、ビデオテープカセットの２次元コード表示の拡大正面図である。これらの図１および図２は、説明のため、紫外線の照射を受けて蛍光インクが発光している状態を示す。
【００１６】
図１に示すように、ビデオテープカセットＷには、生産管理用にラベル貼り付け部Ｌの一部に小さく、蛍光インクによって情報表示である２次元コード１０が表示されている。なお、これらの情報表示は、蛍光インクで記録されているため、励起紫外線が照射されていない状態では、不可視であり、紫外線の照射を受けて発光する蛍光によって初めて確認可能となる。
【００１７】
２次元コード１０の部分を拡大して示す図２に見るように、２次元コード１０は、表示部１１の中に、紫外線の照射を受けて発光する蛍光インクによって記録されているものである。
【００１８】
なお、２次元コードとは、Ｘ，Ｙの２次元に情報が並んでいる情報コードであって、コードが有する情報を光学的に機械で読み取れるようにしたものである。この２次元コード１０は、ビデオテープカセットＷに情報表示として蛍光インクによって記録されており、ビデオテープカセットＷの製造工程内において、逐次、紫外線を照射して発光する蛍光により、そのコードを読み取り、生産管理に使用される。この２次元コード１０としては、例えば、ＣＰコード、データコード、ベリコード、ＱＲコード、ＰＤＦ４１７、カルラコード、マキシコードなどが挙げられる。
【００１９】
この２次元コード１０に紫外線を照射すると、図３に示すように、照射した紫外線１２とは異なる波長の蛍光１３が発光する。これにより、２次元コード１０を明確に確認することができる。しかも、紫外線の照射を受けていないときには、蛍光の発光による２次元コード１０が不可視となる。
【００２０】
また、この２次元コード１０の読み取りに際しては、前記蛍光インクの励起光として照射される紫外線をカットするＵＶ（紫外線）フィルタを介して読み取ることが望ましい。これにより、図４に示すように、ワーク表面からの反射紫外線１２をカットして、蛍光１３のみを読み取ることが可能となり、反射紫外線およびワークに施された色彩に影響されずに安定して情報表示のみを読み取ることができるため、有効である。用いられるＵＶカットフィルタは、特に制限されず、励起光として用いられる紫外線の波長等に応じて、適宜選択される。また、物理的フィルタを用いずに、読み取ったデジタル画像上で紫外線成分をカットしたり、蛍光の波長成分のみを計算機上でフィルタリングしてもよい。
【００２１】
この情報表示に用いられる蛍光インクは、紫外線の照射を受けて蛍光を発光するものであれば、特に制限されない。この蛍光インクの具体例として、発光中心としての希土類元素に低分子配位子を配位させた蛍光錯体等の無機蛍光物質または有機蛍光物質を溶媒に溶解または分散させたもの（例えば、特開平８−２３９６０７号公報、特開平６−５７１９１号公報、特開平７−１９５８２０号公報、特開平９−６７５３１号公報、特開平９−７８０１２号公報、特開平９‐１７４９９６号公報、特開平９−１８８８３５号公報、特開平９−２４１５５１号公報、特開平９−２２７８１７号公報、特開平９‐２４９８３４号公報、特開平１０−１８３０３７号公報、特開平１０−２５１５８４号公報、特開平１１−３９４１９号公報、特開平１１−８６０３２号公報、特開平１１−２７９４７４号公報、特表平１１−５１０２１３号公報、特開平１１−３３４２１４号公報、特開２００１‐２４６８６１号公報、特開２００３‐２４８８５７号公報、特開２００３‐２６９６８号公報、特開２００３−１９４４号公報、特公昭５４−２２３３６号公報に記載されたもの）などが挙げられる。
【００２２】
無機蛍光物質の具体例として、Ｙ２Ｏ２Ｓ、Ｚｎ２ＳｉＯ４、Ｃａ５（ＰＯ４）３Ｃｌ等に代表される金属酸化物、ＺｎＳ、ＳｒＳ、ＣａＳ等に代表される硫化物に、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ等の希土類金属のイオンやＡｇ、Ａｌ、Ｍｎ、Ｓｂ等の金属のイオンを賦活剤または共賦活剤として組み合わせたものが挙げられる。
【００２３】
有機蛍光物質としては、例えば、スチルベン、４，４’−ジアミノスチルベン、ビフェニル、複素５員環（トリアゾール、オキサゾール、イミダゾールなど）、複素６員環（クマリン、ナフタルイミド、ｓ−トリアジンなど）の誘導体などの蛍光増白剤（メーカー名；例えば昭和化学社、昭和化工社、日曹社、化薬社、三井社、住友社、大東社、チバ社、バイエル社など）などが挙げられる。また、用途に応じて、可視光領域に吸収を持たず、かつ紫外線により励起されて青色や緑色、黄緑色、黄色など、赤色以外の可視光を発光する有機蛍光色素を用いることができる。たとえば、クマリン系、スチルベン系、トリアジン系、イミダゾール系、チアゾール系、オキサゾール系、ピラゾロン系、ベンゾオキサジン系などの各種蛍光増白剤、テレビウム、ツリウムなどの希土類元素を発光中心とし、これにπ電子を多数有する配位子を対イオンとした金属錯体が挙げられる。市販品としては、リーデルデハーエン社製の「ルミルックスＣＤ３０１」、「同ＣＤ３０２」、「同ＣＤ３０４」、「同ＣＤ７７０」、「同ＣＤ７２９」、三井化学（株）製の「ＥＢ−５０１」、「ＥＧ−３０２」、「ＥＧ−３０７」、チバガイギー社製の「チノパールＳＫ−Ｂ」などを挙げることができる。
【００２４】
これらの蛍光インクの中でも、可視光領域に吸収を持たず、かつ紫外線により励起されて蛍光を発光する蛍光物質を含むものは、可視光に対して透明で、かつ紫外線の照射を受けて励起発光することから、励起光である紫外線を照射するとき以外は、可視光線下では情報表示の存在が視認不可能であるためワークの体裁を損なわず、また、デザイン上の制約を招くことがない。そして、必要なときには紫外線を照射することことにより情報表示が発光して容易に確認ができる。また、情報表示の色彩に左右されずに、商品種別の識別目的やブランドとしての差別化、あるいは意匠デザイン等の目的で多様な色をワークに施すことが可能となるため、有効である。
【００２５】
これらの蛍光物質は、励起紫外線の波長、蛍光の色、ワークの材質、表面性状、読み取り装置等によって、適宜選択できる。例えば、蛍光物質として、ユーロピウムを含む蛍光インクは、６１５±２０ｎｍの赤色の蛍光を発光する。このため、記録された情報表示は、紫外線による励起によって上記長波長側の可視光を発光するため、下地の色に影響されることが少なく、シリコンフォトダイオードなどにより高感度で検出することができる。また、蛍光物質としてネオジウムを用いた蛍光インクは、赤外光で励起されて赤外光域で発光し、専用の検出器によってのみ検出できる。これら可視発光および赤外発光の印刷物は、どちらも、通常は不可視であるため、様々な用途に応用することができる。
【００２６】
また、溶媒としては、水、また、多価アルコール類、ピロリドン類、グリコールエーテル類などの水溶性溶媒などが挙げられる。
【００２７】
さらに、蛍光インクは、必要に応じて、任意成分として種々の添加剤を適宜選択して用いることができる。例えば、発光強度向上剤、反応性希釈剤、乾燥促進剤、界面活性剤、表面調整剤、消泡剤、ドット調整剤、粘着付与剤、粘性調整剤、架橋剤、防黴剤、防腐剤、保湿剤、防錆剤、帯電防止剤、ｐＨ調節剤、潤滑剤、紫外線吸収剤、消泡剤、酸化防止剤、電荷調整剤、安定剤などの公知の各種の添加剤を配合したものを用いることができる。インクジェット印刷によって情報表示を形成する場合は、印字安定性、インクジェットノズルからの蛍光インクの吐出性等を考慮して、粘度、表面張力等を適宜調整して用いることができる。
【００２８】
蛍光インクは、上記の各成分を、ボールミル、遠心ミル、遊星ボールミルなどの容器駆動媒体ミル、サンドミルなどの高速回転ミル、攪拌槽型ミルなどの媒体攪拌ミルなどを使用して、あるいはディスパーなどの簡単な分散機を使用して、混合分散させることにより、調製できる。また、ホットスタンプ箔に含有させる場合には、蛍光物質をホットスタンプ箔の材料と共に混練した後、箔に形成することにより調製することができる。
【００２９】
また、２次元コード１０は、ワークの所定部に所定の情報表示を形成できる方法であれば、いかなる方法によって記録されていてもよく、特に制限されない。例えば、ホットスタンプ法、インクジェット印刷、オフセット印刷、グラビア印刷、感熱転写印刷、スクリーン印刷、凸版印刷などのあらゆる印刷方式で印刷できる。これらの方法の中でも、例えば、下記の方法が挙げられる。
（１）蛍光インクを含むホットスタンプ箔で予め情報表示を形成した後、このホットスタンプ箔をワークに貼り付ける方法
（２）蛍光インクを含むホットスタンプ箔をワークに貼り付けた後、情報表示を残して、他のホットスタンプ箔を除去して、ワーク表面に情報表示を形成する方法
（３）インクジェット印刷、パッド印刷等によりワーク上に蛍光インクを直接塗布して情報表示を形成する方法。
【００３０】
ここで、インクジェット印刷とは、蛍光インクを１つまたは複数のノズルより吐出して２次元コード１０を形成する印刷方法である。また、パッド印刷とは、文字や図形を凹状に彫り込んだ版下にインクを流し込み、それをパッドに写し取り、さらにこのパッドをワーク表面に押し付けることでインクをワークに転写する。その後、熱処理や紫外線照射処理等によってインクを硬化させる印刷方法である。
【００３１】
以下、ビデオテープカセットＷのラベル貼り付け部Ｌ（図１参照）に２次元コード１０を印刷により記録する実施形態を説明する。
図５は、図２におけるＺ−Ｚ断面図である。
図５に示すように、２次元コード１０は、ラベル貼り付け部Ｌの上に基層３１が、さらにその上に表面層３２が形成され、表面層３２の一部が溝状に欠けていることにより構成されている。
【００３２】
このような２次元コード１０は、次のようにして印刷される。
図６は、本発明の情報表示の記録方法の工程例を示す図である。
図６（ａ）に示すように、黒色のワークのラベル貼り付け部Ｌに対し、基層３１をホットスタンプにより塗布する。同様にして、図６（ｂ）に示すように、基層３１の上に、蛍光インクを含むホットスタンプにより表面層３２を塗布する。
【００３３】
この塗布の方法は、ホットスタンプに限らず、パッド印刷、スクリーン印刷、インクジェット方式等、公知の印刷方法を適用することができる。特に、本発明の実施のためには、基層は緻密な印刷で形成する必要はなく、広く従来の印刷方法を使用することができる。また、表面層を形成する塗料の材質もレーザにより除去することができるものであれば、蛍光インクを含む一般的な塗料を使用することができ、特に制限されるものではない。但し、基層３１は、その他の層に比べて除去されにくい塗料とすれば、レーザの照射量の制御をラフにすることができ、印刷の不良も出にくい。例えば、塗料に添加物を入れるとか、レーザ光が吸収されにくい明るい色彩を使用するとか、膜厚を比較的厚めにする等の手法が利用できる。
【００３４】
また、前記の工程で、塗料を塗布する場合、基層３１と表面層３２を別工程にして塗布したが、ホットスタンプの熱転写フィルムに予め表面層３２と基層３１を重ねて塗布しておき、ワークへは２層を同時に転写することもできる。
【００３５】
さらに、基層３１と表面層３２は必ずしも同じ範囲を塗布する必要はなく、どちらかが広く塗布されていても良い。例えば、基層３１が表面層３２からはみ出ないように、表面層３２を広くして、基層３１にかぶさるように塗布することもできる。
【００３６】
次に図６（ｃ）に示すように、表面層３２の塗布の後、公知のレーザマーキングと同様にしてレーザ３３を照射して、表面層３２の一部を蒸発させて除去する。このとき、基層３１も完全に除去されるようなことがないように、レーザ３３の照射量を適宜調整する。レーザ３３により所定の情報表示のパターンが形成されたのが図１から図３に示す情報表示である２次元コード１０となる。
【００３７】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は前記実施の形態には限定されない。
例えば、前記実施形態では、ワークとして、ビデオテープカセットの場合を示したが、コンピュータデータ記録用カセット、録音用テープカセット、熱転写印字用のインクリボンカートリッジ、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒ等の記録媒体等、磁気テープのケース類はもちろんのこと、材質も樹脂に限らず、金属部品や、打刻が困難なセラミック部品等にも一般的に適用することができる。
【００３８】
また、基層３１を形成することなく、ラベル貼り付け部Ｌの上に直接、表面層３２を形成した後、表面層３２にレーザ光３３を照射して、表面層３２の一部を蒸発させて除去することにより、情報表示である２次元コード１０を形成してもよい。
【００３９】
以上のとおり、ワークの所定個所に形成された情報表示は、励起用紫外線の照射を受けて蛍光を発光し、視認できるようになる。このとき、励起光源については情報表示の視認性が良好であれば特に制限は無いが、比較的多く使われている波長２５４ｎｍの光源やブラックライトを適用することが好ましく、また、蛍光物質によっては波長４０５ｎｍ付近のパープリッシュブルーを励起光に適用してもよい。
【００４０】
【発明の効果】
本発明の方法によれば、励起光である紫外線を照射するとき以外は、情報表示の存在が視認不可能であるためワークの体裁を損なわず、また、デザイン上の制約を招くことがないとともに、必要なときには紫外線を照射することことにより容易に確認ができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】ビデオテープカセットの斜視図である。
【図２】ビデオテープカセットの２次元コード表示の拡大正面図である。
【図３】ビデオテープカセットの２次元コードの励起紫外線と蛍光のスペクトルの関係を示す図である。
【図４】紫外線により発光したビデオテープカセットの２次元コードのスペクトルを、ＵＶカットフィルタを用いて読み取る場合を説明する図である。
【図５】図２におけるＺ−Ｚ線断面模式図である。
【図６】本発明の情報表示の記録方法における情報表示の印刷例を順を追って説明する図であり、（ａ）は基層の形成工程、（ｂ）は表面層の形成工程、（ｃ）はレーザ照射による情報表示の形成工程を示す。
【符号の説明】
Ｗ      ビデオテープカセット
Ｌ      ラベル貼り付け部
１０    ２次元コード（情報表示）
１１    表示部
１２    紫外線
１３    蛍光
３１    基層
３２    表面層
３３    レーザ光
【図１】
2004314307.tif 000003
【図２】
2004314307.tif 000004
【図３】
2004314307.tif 000005
【図４】
2004314307.tif 000006
【図５】
2004314307.tif 000007
【図６】
2004314307.tif 000008