(57)【要約】【課題】渦鞭毛藻類に対し選択的な殺藻活性を有する物質及びその製造方法を提供すること。【解決手段】下記式（Ｉ）で表される環状ペプチド。【化１】2004262879.tif 000015（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して水素原子又はアルキル基を表す。）【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）：
【化１】
2004262879.tif 000014
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して水素原子又はアルキル基を表す。）
で表される環状ペプチド。
【請求項２】
Ｒ１が水素原子又はメチル基である、請求項１記載の環状ペプチド。
【請求項３】
Ｒ２及びＲ３がそれぞれ独立して水素原子又はメチル基である、請求項１記載の環状ペプチド。
【請求項４】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３がそれぞれ独立して水素原子又はメチル基である、請求項１記載の環状ペプチド。
【請求項５】
Ｒ１が水素原子又はメチル基であり、Ｒ２が水素原子であり、Ｒ３がメチル基である、請求項４記載の環状ペプチド。
【請求項６】
アクレモニウム属に属し、かつ請求項１〜５のいずれか１項に記載の環状ペプチドを生産する能力を有する微生物を培地に培養し、培養物中に該環状ペプチドを生成蓄積させ、該培養物から該環状ペプチドを採取することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の環状ペプチドの製造方法。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の環状ペプチドを有効成分として含む殺藻剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、渦鞭毛藻類に対し選択的な殺藻活性を有する新規環状ペプチド、及び微生物を用いたその製造方法に関する。また本発明は、上記新規環状ペプチドを含む殺藻剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
渦鞭毛藻類は、水界でプランクトン生活をする単細胞性の鞭毛藻であって、これが大発生することにより海水においては赤潮の原因となり、淡水では水の臭気や味を生じさせる原因となる。
【０００３】
渦鞭毛藻を主とする赤潮の駆除方法としては、物理的回収や、除草剤・殺藻剤の散布などが一般的である。除草剤・殺藻剤としては、例えば３−（３’，４’−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチル尿素が用いられている（例えば、非特許文献１参照）。しかし、この化合物は微細藻全般に致死作用を示すため、有害な藻類のみではなく、有益な藻類及び害のない藻類、さらには藻類以外の植物の生育も抑制されていた。
【０００４】
一方、微生物成分を用いた渦鞭毛藻駆除の試みが提案されており、例えば特許文献１には、アルテロモナス属微生物を有効成分とする赤潮駆除剤が開示されている。また、微生物から渦鞭毛藻類に選択的な殺藻活性を有する物質が単離されており、その赤潮駆除における使用が記載されている（特許文献２及び３参照）。
【０００５】
【特許文献１】
特開平２００２−６０３０７号公報
【特許文献２】
特開平１１−３３５２１０号公報
【特許文献３】
特開２００２−３４８２６４号公報
【非特許文献１】
Ｙａｍａｓｈｉｔａ  Ｊ．，Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．  Ａｃｔａ．（オランダ）１９６８年，第１５３（４）巻，ｐｐ．８４８−８５３
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、渦鞭毛藻類に対し選択的な殺藻活性を有する物質及びその製造方法を提供することを目的とする。
【０００７】
【発明を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を解決するため鋭意研究を行った結果、アクレモニウム属に属する微生物の培養物から、新規な化合物を単離して構造式を決定することに成功し、またこの化合物が渦鞭毛藻類に対し選択的な殺藻活性を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、下記式（Ｉ）で表される環状ペプチドである：
【化２】
2004262879.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して水素原子又はアルキル基を表す）。
【０００９】
本発明の環状ペプチドは、例えばＲ１が水素原子又はメチル基である。また本発明の環状ペプチドは、例えばＲ２及びＲ３がそれぞれ独立して水素原子又はメチル基である。さらに本発明の環状ペプチドは、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３がそれぞれ独立して水素原子又はメチル基である。特に本発明の環状ペプチドは、Ｒ１が水素原子又はメチル基であり、Ｒ２が水素原子であり、Ｒ３がメチル基であることが好ましい。
【００１０】
また本発明は、アクレモニウム属に属し、かつ上記環状ペプチドを生産する能力を有する微生物を培地に培養し、培養物中に該環状ペプチドを生成蓄積させ、該培養物から該環状ペプチドを採取することを特徴とする上記環状ペプチドの製造方法である。
さらに本発明は、上記環状ペプチドを有効成分として含む殺藻剤である。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下に本発明を詳細に説明する。
【００１２】
本発明の化合物は、最初に海洋性糸状菌（アクレモニウム・スピーシーズＨＪＫ−９株）から単離・精製された環状ペプチドであり、藻類に対する生育阻害活性（本明細書中、「殺藻活性」ともいう）を有するものである。従って、本発明の化合物は殺藻剤としての用途を有する。本発明の化合物の性質及びその製造方法について以下に詳述する。
【００１３】
１．本発明の化合物の性質
本発明の化合物は、下記式（Ｉ）により表される環状ペプチドである。
【００１４】
【化３】
2004262879.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して水素原子又はアルキル基を表す。）
【００１５】
上記式（Ｉ）で表される本発明の化合物は、９個のアミノ酸残基からなる環状ペプチドであり、６番目のアミノ酸残基は、Ｒ１が水素原子の場合にはバリンとなり、Ｒ１がメチル基の場合にはイソロイシンとなる。ここで「アルキル基」とは、炭素数１〜１０、好ましくは１〜５、より好ましくは１〜３、特に好ましくは１の直鎖状又は分枝状のアルキル基を指す。
【００１６】
上記式（Ｉ）において、Ｒ１は、水素原子又はメチル基であることが好ましい。また、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して水素原子又はメチル基であることが好ましい。さらに上記式（Ｉ）は、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３がそれぞれ独立して水素原子又はメチル基であることが好ましい。特に本発明の環状ペプチドは、Ｒ１が水素原子又はメチル基であり、Ｒ２が水素原子であり、Ｒ３がメチル基であることが好ましい。
【００１７】
上記式（Ｉ）で表され、Ｒ１が水素原子であり、Ｒ２が水素原子であり、Ｒ３が全てメチル基である化合物（以下、化合物Ａともいう）の構造式及び理化学的性質は以下のとおりである：
【００１８】
【化４】
2004262879.tif 000004
【００１９】
（１）物質の色：無色
（２）分子量：１００９
（３）分子式：Ｃ５３Ｈ８７Ｎ９Ｏ１０
（４）質量分析：高分解ＦＡＢＭＳ（高速中性粒子衝突イオン化質量分析）
実測値  １０１０．６６５４［Ｍ＋Ｈ］＋、計算値  １０１０．６６５４［Ｍ＋Ｈ］＋
（５）赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ）：νｍａｘ    ３８４２，  ２９２６，  １６５５，  １５４３，  １４５９，  １２４４，  １０９１  ｃｍ−１
（６）ＵＶ（ε）２７６（９６４），２８２（８２１）  （メタノール）
（７）比旋光度：［α］Ｄ２５    −９６．９    （ｃ  ０．０６５、メタノール）
（８）１Ｈ−ＮＭＲと１３Ｃ−ＮＭＲ（重ＤＭＳＯ中で測定）は下記表１に示した。
（９）殺藻活性：渦鞭毛藻（プロロセントラム・ミカンス（Ｐｒｏｒｏｃｅｎｔｒｕｍ ｍｉｃａｎｓ）ＮＩＥＳ−１２）に対して殺藻活性を示す最小濃度は３０μＭであった。
【００２０】
【表１】
2004262879.tif 000005
2004262879.tif 000006
【００２１】
また、上記式（Ｉ）で表され、Ｒ１がメチル基であり、Ｒ２が水素原子であり、Ｒ３が全てメチル基である化合物（以下、化合物Ｂともいう）の構造式及び理化学的性質は以下のとおりである：
【００２２】
【化５】
2004262879.tif 000007
【００２３】
（１）物質の色：無色
（２）分子量：１０２３
（３）分子式：Ｃ５４Ｈ８９Ｎ９Ｏ１０
（４）質量分析：高分解ＦＡＢＭＳ（高速中性粒子衝突イオン化質量分析）
実測値  １０２４．６８３１［Ｍ＋Ｈ］＋、計算値  １０２４．６８１１［Ｍ＋Ｈ］＋
（５）赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ）：νｍａｘ    ３７１３，  １６３７，  １５４３，  １４５９，  １０３２  ｃｍ−１
（６）ＵＶ（ε）２７６（１１５０），２８２（１０００）  （メタノール）
（７）比旋光度：［α］Ｄ２５    −８６．７    （ｃ  ０．０３０、メタノール）
（８）１Ｈ−ＮＭＲと１３Ｃ−ＮＭＲ（重ＤＭＳＯ中で測定）は下記表２に示した。
（９）殺藻活性：渦鞭毛藻（プロロセントラム・ミカンス（Ｐｒｏｒｏｃｅｎｔｒｕｍ ｍｉｃａｎｓ）ＮＩＥＳ−１２）に対して殺藻活性を示す最小濃度は３０μＭであった。
【００２４】
【表２】
2004262879.tif 000008
2004262879.tif 000009
【００２５】
２．本発明の化合物の製造
本発明の化合物は、微生物を培地に培養し、培養物中に上記式（Ｉ）で表される化合物（環状ペプチド）を生成蓄積させ、該培養物から該化合物を採取することにより製造することができる。
【００２６】
（１）微生物
本発明の製造方法において用いることのできる微生物としては、アクレモニウム属（Ａｃｒｅｍｏｎｉｕｍ）に属し、かつ上記式（Ｉ）で表される化合物（例えば化合物Ａ及び／又はＢ）を生産することが可能な微生物であれば特に限定されない。そのような微生物としては、例えば、アクレモニウム・スピーシーズＨＪＫ−９株、及び該菌株に由来する変異株を挙げることができる。アクレモニウム・スピーシーズＨＪＫ−９株の菌学的性質については以下の通りである。
【００２７】
（１−１）形態的性質
コーンミール寒天平板培地を用い、２５℃で培養を行った後、光学顕微鏡及び走査型電子顕微鏡で形態の観察を行った。
【００２８】
菌糸は隔壁を有し、平滑でよく分岐する。分生子柄は、無色、直立、単純又は分岐する。分生子柄上の１つあるいは複数のフィアライド上に分生子塊を形成する。分生子（胞子）は、単細胞、平滑、長楕円形〜偏円形等の形態を示し、長さ６〜１０μｍ、幅２〜５μｍである。
【００２９】
（１−２）培養的性質
ＹＭ寒天平板培地を用いて２５℃で培養したとき、集落の直径は培養１０日目で約８０〜９０ｍｍに達する。集落の表面は、綿毛状で、はじめは白色であり、分生子の形成とともに中心部がやや淡黄〜淡橙色を帯びる。裏面は淡黄〜淡褐色を呈する。
【００３０】
バレイショ・ブドウ糖寒天平板培地を用いて２５℃で培養したとき、集落の直径は培養１０日目で約８０〜９０ｍｍに達する。集落の表面は、綿毛状、粉状、白色を呈する。裏面菌叢中心部から放射状に褐色を呈する。
【００３１】
本菌株は長期培養によってもアナモルフのみ観察され、テレオモルフは観察されない。
生育の最適ｐＨは６．０〜７．０であり、最適温度は２５℃〜３０℃である。
【００３２】
（１−３）化学分類学的性質
分子系統解析を行った。ＨＪＫ−９株の１８Ｓ  ｒＤＮＡ部分塩基配列（サッカロミセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）アクセッション番号Ｍ２７６０７の配列における６４−５６１の部分配列に相当）は、以下の通りである。
2004262879.tif 000010
【００３３】
相同性検索では、ビオネクトリア・アウレオフルバ（Ｂｉｏｎｅｃｔｒｉａ  ａｕｒｅｏｆｕｌｖａ）又はネクトリア・アウレオフルバ（Ｎｅｃｔｒｉａ  ａｕｒｅｏｆｕｌｖａ）、及びビオネクトリア・オクロレウカ（Ｂｉｏｎｅｃｔｒｉａ  ｏｃｈｒｏｌｅｕｃａ）又はネクトリア・オクロレウカ（Ｎｅｃｔｒｉａ  ｏｃｈｒｏｌｅｕｃａ）と約９９％の相同性を示す。また、データーベース（ＤＤＢＪ／ＧｅｎＢａｎｋ／ＥＭＢＬ  ｄａｔａ  ｂａｎｋｓ）に登録されている近縁菌の配列を用いて系統樹を作成した（図１）。その結果、配列番号１に示される配列はビオネクトリア・オクロレウカとクラスターを形成した。なお、図１中、ビオネクトリア又はネクトリア属は共に「Ｎｅｃｔｒｉａ」と表記されている。
【００３４】
上記（１−１）形態的性質及び（１−２）培養的性質に記載した菌学的性質から、本菌株を、アナモルフがアクレモニウム・スピーシーズ（Ａｃｒｅｍｏｎｉｕｍ  ｓｐ．）、テレオモルフは観察されなかったが、分子系統的解析からテレオモルフが（ビオ）ネクトリア・スピーシーズ（Ｂｉｏｎｅｃｔｒｉａ  ｓｐ．）と同定した。
【００３５】
アクレモニウム・スピーシーズＨＪＫ−９株は、本発明者が自然界から新たに単離した株であり、独立行政法人  産業技術総合研究所特許生物寄託センター（茨城県つくば市東１丁目１番地１  中央第６）に、平成１５年２月１７日に、寄託番号ＦＥＲＭ  Ｐ−１９２１４として寄託されている。
【００３６】
（２）微生物の培養
本発明における微生物の培養は、通常の微生物の培養方法が用いられる。培地としては、資化可能な炭素源、窒素源、無機物及び必要な生育・生産促進物質を適宜含有する培地であれば、合成培地又は天然培地のいずれでも使用可能である。炭素源としては、グルコース、澱粉、デキストリン、マンノース、フラクトース、シュクロース、ラクトース、キシロース、アラビノース、マンニトール、糖蜜などを単独又は組み合わせて用いられる。さらに、必要に応じて炭化水素、アルコール類、有機酸、アミノ酸（トリプトファン等）なども用いられる。窒素源としては塩化アンモニウム、硫酸アンモニウム、硝酸アンモニウム、硝酸ナトリウム、尿素、ペプトン、肉エキス、酵母エキス、乾燥酵母、コーン・スチープ・リカー、大豆粉、カザミノ酸などが単独又は組み合わせて用いられる。そのほか、必要に応じて食塩、塩化カリウム、硫酸マグネシウム、炭酸カルシウム、リン酸二水素カリウム、リン酸水素二カリウム、硫酸第一鉄、塩化カルシウム、硫酸マンガン、硫酸亜鉛などの無機塩類を加える。さらに使用する微生物の生育や本発明の化合物の生産を促進する微量成分を適当に添加することができ、そのような成分は当業者であれば適当なものを選択することができる。
【００３７】
培養法としては、液体培養法が最も適しているが、これに限定されるものではない。液体培養で通常２５〜３０℃にて２〜５日間培養を行うと、目的とする化合物が培養液中及び菌体中に生成蓄積される。培養物中の生成量が最大に達した時に培養を停止する。
【００３８】
（３）化合物の単離・精製
培養物から本発明の化合物を単離・精製するには、微生物代謝生産物をその培養物から単離・精製するために常用される方法に従って行われる。ここで、「培養物」とは、培養上清、培養菌体、又は菌体の破砕物のいずれをも意味するものである。例えば培養物を濾過や遠心分離により培養瀘液と菌体に分け、菌体を含水メタノール、含水エタノールなどで抽出する。ついで、抽出液と培養瀘液若しくは培養瀘液を酢酸エチル、クロロホルムなどで抽出した抽出液とを合わせて濃縮し、高速液体クロマトグラフィーなどによって分画し、渦鞭毛藻類に対する殺藻活性を示す画分を採取することにより、本発明の化合物を得る。得られた化合物は、ＮＭＲ解析などの通常の化学的手法により、上記「１．本発明の化合物の性質」に記載した性質を示すか否かを調べることにより、本発明の化合物であることを確認することができる。
【００３９】
また、得られた化合物が渦鞭毛藻類に対する殺藻活性を有することを確認するには、得られた化合物を含む溶液をそのまま使用するか又はメタノールなどの適当な溶媒で希釈して適当量の化合物を採取し、溶媒を蒸発させた後で使用してもよいし、あるいは上記（２）に記載のようにして得られる培養物をそのまま使用して、渦鞭毛藻類を含む培地と混合し、光照射下において室温で静置培養し、化合物又は培養物を添加していない対照の渦鞭毛藻類含有培地と渦鞭毛藻類の生存数を比較することにより、得られた化合物の殺藻活性の有無を判定することができる。なお化合物添加後の培養期間は１週間程度が好ましい。
【００４０】
３．本発明の化合物の用途
本発明の化合物は、殺藻活性を有するため、殺藻剤として用いることができる。すなわち本発明の殺藻剤は、上記式（Ｉ）で表される化合物を有効成分として含むものである。本発明の殺藻剤は、上記式（Ｉ）で表される化合物のうちの１種のみ（例えば化合物Ａ又は化合物Ｂ）を単独で含有してもよいし、複数種を含有してもよい（例えば化合物Ａ及び化合物Ｂ）。また本発明の殺藻剤は、上記「２．本発明の化合物の製造」の項に記載の方法に従って調製される、上記（Ｉ）で表される化合物を含有する培養物を含むものであってもよい。さらに本発明の殺藻剤は、他の殺藻剤及び／又は添加剤などをさらに含有するものであってもよい。このような他の殺藻剤及び添加剤は、本発明の化合物の殺藻活性を低減させるものでなければ任意のものを使用することができ、例えば、高度不飽和脂肪酸、アルカリ土類金属の炭酸塩、アルテロモナス属微生物乾燥菌体などが挙げられる。
【００４１】
本発明の殺藻剤の形態は特に限定されず、式（Ｉ）で表される化合物をそのまま、あるいは該化合物を適当な溶媒中に溶解若しくは懸濁することにより液剤として、又は該化合物を粉剤若しくは錠剤として調製することも可能である。また上述したように、式（Ｉ）で表される化合物を生産することができる微生物を培養して得られる培養物をそのまま本発明の殺藻剤として使用することもできる。
【００４２】
液剤において使用可能な溶媒もまた特に限定されないが、例えば、メタノール、ジメチルスルホキシドなどが挙げられる。液剤として調製する場合、化合物の濃度は、殺藻活性を発揮できる範囲であれば特に限定されない。また本発明の殺藻剤を粉剤又は錠剤として調製する場合には、本発明の化合物の他、無機塩、糖類、タルク、バーミュライトなどの当業者に公知の粉末を適宜選択して混合し、粉剤又は錠剤とすることができる。
【００４３】
本発明の殺藻剤を適用する対象としては、所望ではない渦鞭毛藻類が発生する水又は領域などであれば特に限定されず、例えば、海（海水）、湖沼（淡水）、海岸域、人工池、プールなどが挙げられる。
【００４４】
本発明の殺藻剤は、対象となる水に直接散布する、又は領域に直接散布する若しくは渦鞭毛藻類が付着した魚網、水中構造物を殺藻剤に浸漬するなどにより使用することができる。使用量は、対象の種類、周囲の環境などにより左右されるが、例えば水に使用する場合には、殺藻剤に含まれる化合物の量が約３０μＭ〜１００μＭ、好ましくは６０μＭとなるように本発明の殺藻剤を添加する。
【００４５】
本発明の殺藻剤により殺藻される又は生育が抑制される藻類としては、渦鞭毛藻類に含まれる藻類であれば特に限定されないが、例えば、プロロケントルム属（Ｐｒｏｒｏｃｅｎｔｒｕｍ）、ヘテロカプサ属（Ｈｅｔｅｒｏｃａｐｓａ）、ギムノディニウム属（Ｇｙｍｎｏｄｉｎｉｕｍ）に属する渦鞭毛藻が挙げられる。
【００４６】
本発明の殺藻剤は、渦鞭毛藻類に対し選択的に殺藻活性を示すため、他の環境に影響を及ぼすことなく、赤潮などに含まれる渦鞭毛藻類を殺藻することができる。
【００４７】
【実施例】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明する。但し、本発明はこれら実施例にその技術的範囲が限定されるものではない。
【００４８】
〔実施例１〕殺藻活性を有する化合物Ａ及びＢの単離
種菌としてアクレモニウム・スピーシーズＨＪＫ−９株を用いた。この菌株をを、３００ｍｌのポテトデキストロース液体培地（ＤＩＦＣＯ社製ポテトデキストロース粉末、濾過海水：５０％）を入れた１Ｌ三角フラスコ中で、３０℃にて３日間振盪（１００ｒ．ｐ．ｍ．）培養した。培養中、培地のｐＨは特に制御しなかった。
【００４９】
このようにして得られた培養液８Ｌを遠心分離した。遠心分離によって得られた上澄液を、酢酸エチル（６Ｌ）で抽出後、４０℃以下で減圧濃縮した。得られた濃縮液を固相カラム（メルク社製ＳｅｐＰａｋＣ１８）に供し、メタノール−水系で分画した。渦鞭毛藻類に対する殺藻活性画分は、メタノール−水（８：２、ｖ／ｖ）を移動相とし、ＯＤＳカラム（資生堂社製Ｃａｐｃｅｌｌ  Ｐａｋ  Ｃ１８）を用いた高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）で精製し、化合物Ａ及びＢをそれぞれ４．０ｍｇ及び２．５ｍｇ得た。
【００５０】
ここで得た化合物ＡとＢは、上記「１．本発明の化合物の性質」の項に記載した理化学的性質を示す環状ペプチドであった。
【００５１】
〔実施例２〕殺藻活性の試験
本実施例においては、実施例１で得られた化合物Ａ及びＢの微細藻に対する活性を以下の手順で試験した。クリーンベンチ内滅菌条件下で定濃度の化合物Ａ又はＢを含むメタノール溶液をポリスチレン製マイクロプレートのウェルに１０μｌ投入し、溶媒を風乾により蒸発させた。新鮮な培地に植栽した微細藻をそのウェルに２００μｌ投入し、光照射下、室温で静置培養した。１週間後に化合物を添加していないネガティブコントロールと比較することにより、殺藻活性を判定した。
【００５２】
用いた被検微細藻は、渦鞭毛藻（プロロセントラム・ミカンス（Ｐｒｏｒｏｃｅｎｔｒｕｍ ｍｉｃａｎｓ）ＮＩＥＳ−１２）、藍藻（オシラトリア・アンフェビア（Ｏｓｃｉｌｌａｔｏｒｉａ ａｍｐｈｉｂｉａ）ＮＩＥＳ−３６１）、緑藻（ブラキオモナス・サブマリナ（Ｂｒａｃｈｉｏｍｏｎａｓ ｓｕｂｍａｒｉｎａ）ＮＩＥＳ−３７５）、珪藻（スケルトネマ・コスタタム（Ｓｋｅｌｅｔｏｎｅｍａ ｃｏｓｔａｔｕｍ）ＮＩＥＳ−１６）とした。
【００５３】
表３にまとめた結果から、化合物Ａ及びＢは渦鞭毛藻類にのみ殺藻活性を示すことがわかる。
【００５４】
【表３】
2004262879.tif 000011
【００５５】
【発明の効果】
本発明により、新規な化合物及び微生物を用いた該化合物の製造方法が提供される。本発明の化合物は、渦鞭毛藻類に対し選択的な殺藻活性を有するため、渦鞭毛藻を主とする赤潮の選択的駆除に有用である。
【００５６】
【配列表】
2004262879.tif 000012
2004262879.tif 000013
【図面の簡単な説明】
【図１】アクレモニウム・スピーシーズＨＪＫ−９株の１８Ｓ  ｒＤＮＡ部分塩基配列と、データベースに登録されている近縁菌の配列を用いて作成した系統樹を示す図である。
【図１】
2004262879.tif 000016