(57)【要約】【課題】システムの稼働率の算出の際に、あらゆる状況を考慮して精度を向上させ、かつ、個々の状況に応じて重要度を反映させることができる方法を提供する。【解決手段】稼働情報出力機械のシステム稼働情報、ダンプ情報を利用して、システム異常、誤りの有無状況を判別する判別して、判別後情報を基に、処理過程における情報又は信号（制御、命令、データ）の流れの入出力パターン、構成要素、内部要素、動作の相違を組み合わせた稼働パターンごとに重み付けと調整を行ないながらシステムの稼働率を計算する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
稼働率計算対象システムの計算範囲、計算期間を指定する入力手段、
システムを構成する稼働中のシステム構成機械もしくはシステムの稼働を監視する稼働中の監視機械（以下、稼働情報出力機械）が出力するもしくは記憶するシステム稼働情報、ダンプ情報を読み取る読取手段
システム稼働情報、ダンプ情報を記憶する記憶手段
システム稼働情報、ダンプ情報からシステム異常、誤りの有無状況を判別する判別手段
稼働率を計算する演算手段、
稼働率計算結果を表示する表示手段、
上記入力手段、読取手段、記憶手段、判別手段、演算手段、表示手段を制御する制御手段
を備えたコンピュータにおけるシステムの稼働率計算方法において
稼働率計算対象システムの計算範囲、計算期間を入力手段が指定するステップ、
上記入力手段によって得られる稼働率計算対象システムの計算範囲、計算期間を上記制御手段が受け取るステップ
上記制御手段が上記の指定に従って稼働情報出力機械が出力するもしくは記憶するシステム稼働情報、ダンプ情報を読取手段が読み取るステップ、
上記読取手段から出力されたシステム稼働情報、ダンプ情報を上記制御手段が受け取るステップ、
上記制御手段がシステム稼働情報、ダンプ情報を記憶手段に記憶するステップ、
上記記憶手段からシステム異常、誤りの判別のために読み出したシステム稼働情報、ダンプ情報を上記制御手段が受け取るステップ、
上記制御手段がシステム稼働情報、ダンプ情報を判別手段に出力するステップ、
上記判別手段がシステム稼働情報、ダンプ情報からシステム異常、誤りを判別して、判別後情報を上記制御手段に出力するステップ、
上記制御手段が上記判別後情報と上記入力手段によって得られる稼働率計算システムの計算範囲、計算期間を演算手段に出力するステップ、
上記演算手段が、下記の式（分母はいずれも≠０）
ｎ
稼働率（％）＝　　Σ　（稼働パターンａ有効稼働計算）
ａ＝１　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ
Σ　（稼働パターンａ利用可能計算）
ａ＝１
×１００
（ただし、稼働パターンは、処理過程における情報又は信号（制御、命令、データ）の流れの入出力パターン、構成要素、内部要素、動作の相違を組み合わせたものであって、
稼働パターンａ利用可能計算
＝稼働パターンａ利用可能時間係数
×稼働パターンａ利用可能稼働係数
×稼働パターンａ利用可能重み係数。
０≦利用可能時間係数、０≦利用可能稼働係数≦１、０≦利用可能重み係数≦１。
稼働パターンａ有効稼働計算
＝稼働パターンａ有効稼働時間係数
×稼働パターンａ有効稼働稼働係数
×稼働パターンａ有効稼働重み係数。
０≦有効稼働時間係数、０≦有効稼働稼働係数≦１、０≦有効稼働重み係数≦１。
各計算項目の実際値を調整したい時は、各計算項目の実際値を調整値で調整して計算する。
情報又は信号（制御、命令、データ）の流れにおける入出力パターン、構成要素、内部要素、動作の組み合わせの新たな発生がある時は、稼働パターンを追加する。
稼働パターンの情報又は信号（制御、命令、データ）の流れにおける入出力パターン、構成要素、内部要素、動作の組み合わせの変更がある時は、それらの稼働パターンを変更する。
稼働パターンの情報又は信号（制御、命令、データ）の流れにおける入出力パターン、構成要素、内部要素、動作の組み合わせの消滅がある時は、それらの稼働パターンを削除する。
稼働パターンａ利用可能計算のいずれかの計算項目の計算値に変更がある時は、
稼働パターンａ利用可能計算
＝変更前稼働パターンａ利用可能計算
ｎ
±　Σ　（変更ｂ稼働パターンａ利用可能計算）
ｂ＝１
の計算式を適用して計算する。
稼働パターンａ利用可能計算、稼働パターンａ有効稼働計算のいずれかの計算項目の計算値に変更がある時は、
稼働パターンａ有効稼働計算
＝変更前稼働パターンａ有効稼働計算
ｎ
±　Σ　（変更ｂ稼働パターンａ有効稼働計算）
ｂ＝１
の計算式を適用して計算する。
ただし、日時の変更がある時は、稼働パターンａの計算項目の計算値の変更の有無に関わらず、
稼働パターンａ利用可能計算
＝変更前稼働パターンａ利用可能計算
ｎ
±　Σ　（変更ｂ稼働パターンａ利用可能計算）
ｂ＝１
及び
稼働パターンａ有効稼働計算
＝変更前稼働パターンａ有効稼働計算
ｎ
±　Σ　（変更回数ｂ稼働パターンａ有効稼働計算）
ｂ＝１
の計算式を適用して計算できる。
時間係数
＝時間。時間の単位は問わないが、単位を統一して計算する。
稼働係数
＝稼働率を０〜１の範囲で表したもの。
重み係数
＝重要度と関係する重み。
重み係数の計算では、原則として、有効稼働に関する計算でも有効稼働した実際値ではなく利用可能の予定値を使用して計算する。
稼働パターンａ利用可能時間係数
＝稼働パターンａ利用可能合計待機時間係数
＋稼働パターンａ利用可能合計処理時間係数。
稼働パターンａ有効稼働時間係数
＝稼働パターンａ有効稼働合計待機時間係数
＋稼働パターンａ有効稼働合計処理時間係数。
稼働パターンａ利用可能合計待機時間係数
＝稼働パターンａ利用可能合計故障間隔待機時間係数
＋稼働パターンａ利用可能合計故障待機時間係数。
稼働パターンａ有効稼働合計待機時間係数
＝稼働パターンａ有効稼働合計故障間隔待機時間係数
＋稼働パターンａ有効稼働合計故障待機時間係数。
故障間隔待機時間係数
＝故障回復（稼働係数＝１）の時から故障判明（０≦稼働係数＜１）の時までの処理時間以外の時間。
故障待機時間係数
＝故障判明（０≦稼働係数＜１）の時から故障回復（稼働係数＝１）の時までの処理時間以外の時間。
稼働パターンａ利用可能合計処理時間係数
＝稼働パターンａ利用可能処理時間係数
×稼働パターンａ利用可能件数重み係数。
稼働パターンａ有効稼働合計処理時間係数
＝稼働パターンａ有効稼働処理時間係数
×稼働パターンａ有効稼働件数重み係数。
処理時間係数
＝１トランザクションあたりの処理時間。
件数重み係数
＝トランザクションの件数に換算した重み。
稼働パターンａ利用可能処理時間係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能処理時間係数）。
稼働パターンａ有効稼働処理時間係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働処理時間係数）。
時間係数の計算では、動作の戻りがある時は、別動作として発生順に計算する。
時間係数の計算では、動作の反復がある時は、発生順に計算する。
時間係数の計算では、動作の再現がある時は、別動作として発生順に計算する。
反復
＝実現を満たすための繰り返し。
再現
＝実現したものの繰り返し。
時間係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時は、
稼働パターンａ利用可能処理時間係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能処理時間係数））｝］
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能入出力パターン時間重み係数）
及び
稼働パターンａ有効稼働処理時間係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働処理時間係数））｝］
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働入出力パターン時間重み係数）
の計算式を適用して計算する。
利用可能入出力パターン時間重み係数
＝　　　　　　　　　　１　　　　　　　　　　
利用可能処理時間関係入出力パターン重み係数。
有効稼働入出力パターン時間重み係数
＝　　　　　　　　　　１　　　　　　　　　　
有効稼働処理時間関係入出力パターン重み係数。
処理時間関係入出力パターン重み係数
＝処理時間において、その時間に関係する入出力パターン数に換算した重み。
動作ｅ利用可能処理時間係数
＝動作ｅ利用可能待ち時間係数
＋動作ｅ利用可能実行時間係数。
動作ｅ有効稼働処理時間係数
＝動作ｅ有効稼働待ち時間係数
＋動作ｅ有効稼働実行時間係数。
動作ｅ利用可能待ち時間係数
＝動作ｅ利用可能予定待ち時間係数
±動作ｅ利用可能予定許容誤差待ち時間係数
−動作ｅ利用可能予定短縮待ち時間係数
＋動作ｅ利用可能予定延長待ち時間係数
＋動作ｅ利用可能調整実際延長待ち時間係数。
動作ｅ有効稼働待ち時間係数
＝動作ｅ有効稼働実際待ち時間係数
±動作ｅ有効稼働実際許容誤差待ち時間係数
−動作ｅ有効稼働調整実際延長待ち時間係数。
動作ｅ利用可能実行時間係数
＝動作ｅ利用可能予定実行時間係数
±動作ｅ利用可能予定許容誤差実行時間係数
−動作ｅ利用可能予定短縮実行時間係数
＋動作ｅ利用可能予定延長実行時間係数
＋動作ｅ利用可能調整実際延長実行時間係数。
動作ｅ有効稼働実行時間係数
＝動作ｅ有効稼働実際実行時間係数
±動作ｅ有効稼働実際許容誤差実行時間係数
−動作ｅ有効稼働調整実際延長実行時間係数。
待ち時間係数
＝待ち時間。
実行時間係数
＝実行時間。
稼働パターンａ利用可能稼働係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝［　П　｛　П　（　П
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能動作稼働係数））｝］
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　П　（　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能動作稼働係数））））））｝］。
稼働パターンａ有効稼働稼働係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝［　П　｛　П　（　П
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働動作稼働係数））｝］
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　П　（　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働動作稼働係数））））））｝］。
上記の稼働係数の計算式は、入出力パターンが複数ない時に適用する。
稼働係数の計算では、動作の戻りがある時は、別動作として発生順に計算する。
稼働係数の計算では、動作の反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ利用可能稼働係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝［　Σ　｛　П　（　П　（　П
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能動作稼働係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能反復重み係数））））｝］
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　Σ　（　П　（　П　（　П
ｋ＝ｊ　ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（（稼働パターンａ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能動作稼働係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能反復重み係数）））））））））｝］
及び
稼働パターンａ有効稼働稼働係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝［　Σ　｛　П　（　П　（　П
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働動作稼働係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働反復重み係数））））｝］
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　Σ　（　П　（　П　（　П
ｋ＝ｊ　ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（（稼働パターンａ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働動作稼働係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働反復重み係数）））））））））｝］
の計算式を適用して、他の時の稼働係数の計算式と乗算して計算する。
上記の稼働係数の計算式は、入出力パターンが複数ない時に適用する。
反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能反復重み係数
＝（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能反復能力重み係数）
×（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
　利用可能反復数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ
Σ
ｊ＝１
｛（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能反復能力重み係数）
×（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能反復数量重み係数）｝。
反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働反復重み係数
＝（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働反復能力重み係数）
×（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
　有効稼働反復数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ
Σ
ｊ＝１
｛（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働反復能力重み係数）
×（反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働反復数量重み係数）｝。
能力重み係数
＝単位数量あたりの所要時間の逆数に換算した重み
＝単位時間あたりのスループット数量に換算した重み。
能力重み係数の計算では、伝送路が並列伝送路（複数）の時は、
単位数量あたりの所要時間の逆数
ｎ
＝　Σ　（伝送路ｌ単位数量あたりの所要時間の逆数）。
ｌ＝１
スループット数量
ｎ
＝　Σ　（伝送路ｌスループット数量）。
ｌ＝１
能力重み係数の計算に使用する所要時間は、原則として、待ち時間を考慮しないで計算する。
数量重み係数
＝１トランザクションあたりの数量に換算した重み。
反復能力重み係数
＝反復区間１回あたりの能力重み係数。
反復数量重み係数
＝反復区間１回あたりの数量重み係数。
稼働係数の計算では、動作の再現がある時は、別動作として発生順に計算する。
稼働係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時は、
稼働パターンａ利用可能稼働係数
ｎ　　　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　｛　П　（　П　（　П
ｆ＝１　　　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能動作稼働係数）））｝
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　П　（　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能動作稼働係数）））））））｝
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ利用可能入出力パターン稼働重み係数）］及び
稼働パターンａ有効稼働稼働係数
ｎ　　　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　｛　П　（　П　（　П
ｆ＝１　　　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働動作稼働係数）））｝
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　П　（　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働動作稼働係数）））））））｝
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ有効稼働入出力パターン稼働重み係数）］の計算式を適用して計算する。
稼働係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時で、動作の反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ利用可能稼働係数
ｎ　　　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　｛　Σ　（　П　（　П　（　П
ｆ＝１　　　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能動作稼働係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能反復重み係数）））））｝
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　Σ　（　П　（　П　（　П
ｋ＝ｊ　ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能動作稼働係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能反復重み係数））））））））））｝
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ利用可能入出力パターン稼働重み係数）］及び
稼働パターンａ有効稼働稼働係数
ｎ　　　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　｛　Σ　（　П　（　П　（　П
ｆ＝１　　　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働動作稼働係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働反復重み係数）））））｝
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＋｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働修復稼働係数）
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
×（　Σ　（　П　（　П　（　П
ｋ＝ｊ　ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働動作稼働係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働反復重み係数））））））））））｝
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ有効稼働入出力パターン稼働重み係数）］の計算式を適用して、他の時の計算式と乗算して計算する。
稼働パターンａ入出力パターンｆ利用可能入出力パターン稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
　　利用可能分割併合重み係数）））｝］　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能分割併合重み係数）））｝］。
稼働パターンａ入出力パターンｆ有効稼働入出力パターン稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
　　有効稼働分割併合重み係数）））｝］　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働分割併合重み係数）））｝］。
稼働重み係数の計算では、動作の戻りは、別動作として発生順に計算する。
稼働重み係数の計算では、動作の反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ入出力パターンｆ利用可能入出力パターン稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
　　動作ｅ利用可能分割併合重み係数））））｝］　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　｛　Σ　｛　Σ
ｆ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割併合重み係数））））｝］
及び
稼働パターンａ入出力パターンｆ有効稼働入出力パターン稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
　　動作ｅ有効稼働分割併合重み係数））））｝］　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　｛　Σ　｛　Σ
ｆ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割併合重み係数））））｝］
の計算式を適用して、他の時の計算式と加算して計算する。
稼働重み係数の計算では、動作の再現がある時は、別動作として発生順に計算する。
分割併合重み係数の計算では、分割、併合の時に選択されない動作は、計算対象外とする。
動作ｅ利用可能数量重み係数
＝｛（動作ｅ利用可能動作前目的数量重み係数）
＋（動作ｅ利用可能動作後目的数量重み係数）｝
÷２　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ
Σ
ｅ＝１
［｛（動作ｅ利用可能動作前目的数量重み係数）
＋（動作ｅ利用可能動作後目的数量重み係数）｝
÷２］。
動作ｅ有効稼働数量重み係数
＝｛（動作ｅ有効稼働動作前目的数量重み係数）
＋（動作ｅ有効稼働動作後目的数量重み係数）｝
÷２　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ
Σ
ｅ＝１
［｛（動作ｅ有効稼働動作前目的数量重み係数）
＋（動作ｅ有効稼働動作後目的数量重み係数）｝
÷２］。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能分割併合重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能分割残重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能併合済重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働分割併合重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働分割残重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働併合済重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能分割残重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　П　［　П　｛　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能分割重み係数）｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働分割残重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　П　［　П　｛　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働分割重み係数）｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能分割重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
　利用可能分割数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能分割総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能分割総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｍ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ分割計算対象動作ｍ
利用可能動作前目的出力数量重み係数）｝。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能分割数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能動作前目的出力数量重み係数。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働分割重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
　有効稼働分割数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働分割総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働分割総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｍ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ分割計算対象動作ｍ
有効稼働動作前目的出力数量重み係数）｝。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働分割数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働動作前目的出力数量重み係数。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能併合済重み係数
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　П　［　П　｛　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能併合重み係数）｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働併合済重み係数
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　П　［　П　｛　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働併合重み係数）｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能併合重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
　利用可能併合数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能併合総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能併合総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｏ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ併合計算対象動作ｏ
利用可能動作後目的入力数量重み係数）｝。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能併合数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能動作後目的入力数量重み係数。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働併合数量重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
　有効稼働併合数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働併合総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働併合総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｏ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ併合計算対象動作ｏ
有効稼働動作後目的入力数量重み係数）｝。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働併合数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働動作後目的入力数量重み係数。
分割計算対象動作、併合計算対象動作の中に反復区間の動作がある時は、反復区間の動作１回につき動作１つとして計算する。
分割併合重み係数の計算では、動作の反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割併合重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割残重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能併合済重み係数）
及び
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割併合重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割残重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働併合済重み係数）
の計算式を適用して、他の時の分割併合重み係数の計算式と加算して計算する。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割残重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　П　｛　П　（　П
ｋ＝ｊ　ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能分割重み係数））｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割残重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　П　｛　П　（　П
ｋ＝ｊ　ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働分割重み係数））｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能分割重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
　動作ｉ利用可能分割数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能分割総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能分割総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｍ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ分割計算対象動作ｍ
利用可能動作前目的出力数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能分割数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能動作前目的出力数量重み係数。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働分割重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
　動作ｉ有効稼働分割数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働分割総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働分割総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｍ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ分割計算対象動作ｍ
有効稼働動作前目的出力数量重み係数）｝。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働分割数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働動作前目的出力数量重み係数。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能併合済重み係数
ｊ　　　ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　Σ　［　П　｛　П　（　П
ｋ＝１　ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能併合重み係数））｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働併合済重み係数
ｊ　　　ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　Σ　［　П　｛　П　（　П
ｋ＝１　ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働併合重み係数））｝］
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能併合重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ内部要素ｈ動作ｉ
　動作ｉ利用可能併合数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能併合総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
利用可能併合総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｏ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ併合計算対象動作ｏ
利用可能動作後目的入力数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能併合数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ利用可能動作後目的入力数量重み係数。
稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働併合数量重み係数
＝（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
　動作ｉ有効稼働併合数量重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　　
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働併合総数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ
有効稼働併合総数量重み係数
ｎ
＝　Σ
ｏ＝１
（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ併合計算対象動作ｏ
有効稼働動作後目的入力数量重み係数）。
稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働併合数量重み係数
＝稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｋ構成要素ｇ内部要素ｈ
動作ｉ有効稼働動作後目的入力数量重み係数。
分割重み係数＝分割総数量に対する分割数量の割合に換算した重み。
併合重み係数＝併合総数量に対する併合数量の割合に換算した重み。
動作ｅ利用可能動作稼働係数
＝｛（動作ｅ利用可能動作後稼働係数）
−（動作ｅ利用可能修復稼働係数）｝
（動作ｅ利用可能動作前稼働係数）。
動作ｅ有効稼働動作稼働係数
＝｛（動作ｅ有効稼働動作後稼働係数）
−（動作ｅ有効稼働修復稼働係数）｝
（動作ｅ有効稼働動作前稼働係数）。
動作ｅ利用可能動作前稼働係数
＝｛（動作ｅ利用可能動作前目的数量稼働係数）
±（動作ｅ利用可能動作前許容誤差数量稼働係数）
−（動作ｅ利用可能動作前異常減少損失数量稼働係数）
−（動作ｅ利用可能動作前誤数量稼働係数）｝　　　　
｛（動作ｅ利用可能動作前目的数量稼働係数）
±（動作ｅ利用可能動作前許容誤差数量稼働係数）
＋（動作ｅ利用可能動作前異常増加数量稼働係数）｝。
動作ｅ利用可能動作後稼働係数
＝｛（動作ｅ利用可能動作後目的数量稼働係数）
±（動作ｅ利用可能動作後許容誤差数量稼働係数）
−（動作ｅ利用可能動作後異常低下停止数量稼働係数）
−（動作ｅ利用可能動作後異常減少損失数量稼働係数）
−（動作ｅ利用可能動作後誤数量稼働係数）｝　　　　
｛（動作ｅ利用可能動作後目的数量稼働係数）
±（動作ｅ利用可能動作後許容誤差数量稼働係数）
＋（動作ｅ利用可能動作後異常向上数量稼働係数）
＋（動作ｅ利用可能動作後異常増加数量稼働係数）｝。
動作ｅ有効稼働動作前稼働係数
＝｛（動作ｅ有効稼働動作前目的数量稼働係数）
±（動作ｅ有効稼働動作前許容誤差数量稼働係数）
−（動作ｅ有効稼働動作前異常減少損失数量稼働係数）
−（動作ｅ有効稼働動作前誤数量稼働係数）｝　　　　
｛（動作ｅ有効稼働動作前目的数量稼働係数）
±（動作ｅ有効稼働動作前許容誤差数量稼働係数）
＋（動作ｅ有効稼働動作前異常増加数量稼働係数）｝。
動作ｅ有効稼働動作後稼働係数
＝｛（動作ｅ有効稼働動作後目的数量稼働係数）
±（動作ｅ有効稼働動作後許容誤差数量稼働係数）
−（動作ｅ有効稼働動作後異常低下停止数量稼働係数）
−（動作ｅ有効稼働動作後異常減少損失数量稼働係数）
−（動作ｅ有効稼働動作後誤数量稼働係数）｝　　　　
｛（動作ｅ有効稼働動作後目的数量稼働係数）
±（動作ｅ有効稼働動作後許容誤差数量稼働係数）
＋（動作ｅ有効稼働動作後異常向上数量稼働係数）
＋（動作ｅ有効稼働動作後異常増加数量稼働係数）｝。
動作ｅ利用可能修復稼働係数
＝動作ｅ利用可能動作後稼働係数
−動作ｅ利用可能動作前稼働係数。
ただし、動作ｅ利用可能修復稼働係数＞０の時にのみ計算する。
動作ｅ有効稼働修復稼働係数
＝動作ｅ有効稼働動作後稼働係数
−動作ｅ有効稼働動作前稼働係数。
ただし、動作ｅ利用可能修復稼働係数＞０の時にのみ計算する。
目的数量稼働係数
＝総数量に対する目的数量の割合。
許容誤差数量稼働係数
＝総数量に対する許容誤差数量の割合。
異常向上数量稼働係数
＝総数量に対する異常向上数量の割合。
異常低下停止数量稼働係数
＝総数量に対する異常低下停止数量の割合。
異常増加数量稼働係数
＝総数量に対する異常増加数量の割合。
異常減少損失数量稼働係数
＝総数量に対する異常減少損失数量の割合。
誤数量稼働係数
＝総数量に対する誤数量の割合。
数量が削除数量及び目的減少数量の時は、数量に絶対値を使用する。
構成要素間、内部要素間の動作の時は、構成要素、内部要素のインターフェイスから又はインターフェイスまでの動作として、それぞれの構成要素、内部要素に動作を設定する。この時に、制御する構成要素、内部要素と制御される構成要素、内部要素の中間の制御しない構成要素、内部要素にも動作を設定する。ただし、スループット、速度に関する異常の稼働係数の計算は、制御する方の構成要素、内部要素の動作の異常向上数量稼働係数、異常低下停止数量稼働係数にまとめて反映させて計算する。また、数量の増加減少に関する異常の稼働係数の計算は、制御する方の構成要素、内部要素の動作の異常増加数量稼働係数、異常減少損失数量稼働係数にまとめて反映させて計算する。ただし、制御される方の構成要素、内部要素、中間の制御しない構成要素、内部要素の原因によるスループット、速度の向上低下停止、数量の増加減少の異常の稼働係数の計算については、それぞれ原因に応じて構成要素、内部要素の動作の異常向上数量稼働係数、異常低下停止数量稼働係数、異常増加数量稼働係数、異常減少損失数量稼働係数に反映させて計算する。
構成要素内、内部要素内の動作の時は、スループット、速度に関する異常の稼働係数の計算は、その構成要素、内部要素の動作の異常向上数量稼働係数、異常低下停止数量稼働係数に反映させて計算する。また、数量の増加減少に関する異常の稼働係数の計算は、その構成要素、内部要素の動作の異常増加数量稼働係数、異常減少損失数量稼働係数に反映させて計算する。
構成要素間、内部要素間の動作の時で、動作前と動作後で目的数量の増加減少がある時は、構成要素間、内部要素間の最初の計算式上の動作の動作前目的数量稼働係数と動作後目的数量稼働係数は、構成要素間、内部要素間の動作前の目的数量、構成要素間、内部要素間の最後の計算式上の動作の動作前目的数量稼働係数と動作後目的数量稼働係数は、構成要素間、内部要素間の動作後の目的数量を使用して、中間の計算式上の動作の目的数量は、目的数量の増加減少の理由に応じて目的数量稼働係数を決定する。
異常向上数量稼働係数の向上数量分の計算については、時間短縮前までの時間を計算する時は、異常向上数量稼働係数、時間短縮中までの時間を計算する時は、実行時間係数、短縮実行時間係数、異常向上数量稼働係数、時間短縮後までの時間を計算する時は、実行時間係数、短縮実行時間係数に反映させて計算する。異常低下停止数量稼働係数の低下停止数量分の計算については、時間延長前までの時間を計算する時は、異常低下停止数量稼働係数、時間延長中までの時間を計算する時は、実行時間係数、延長実行時間係数、異常低下停止数量稼働係数、時間延長後までの時間を計算する時は、実行時間係数、延長実行時間係数に反映させて計算する。
異常増加数量稼働係数の増加数量分の計算については、時間延長前までの時間を計算する時は、異常増加数量稼働係数、時間延長中、時間延長後までの時間を計算する時は、実行時間係数、延長実行時間係数、異常増加数量稼働係数に反映させて計算する。
異常減少損失数量稼働係数の減少損失数量分の計算については、時間短縮前までの時間を計算する時は、異常減少損失数量稼働係数、時間短縮中、時間短縮後までの時間を計算する時は、実行時間係数、短縮実行時間係数、異常減少損失数量稼働係数に反映させて計算する。
動作が再動作の時は、再動作の原因となる再動作前の一連の動作を計算対象外とする。
稼働パターンにおいて、入出力パターン、構成要素、内部要素、動作を代替する時は、代替する入出力パターン、構成要素、内部要素、動作を代替する時間から計算対象とする。この時は、代替される入出力パターン、構成要素、内部要素、動作を代替される時間から計算対象外とする。
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数）））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］。
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ
ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働数量重み係数））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働数量重み係数）））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］。
上記の重み係数の計算式は、入出力パターンが複数ない時に適用する。
重み係数の計算では、動作の戻りがある時は、別動作として発生順に計算する。
重み係数の計算では、動作の反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数）））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数）））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
の計算式を適用して、他の時の重み係数の計算式と加算して計算する。
上記の重み係数の計算式は、入出力パターンが複数ない時に適用する。
重み係数の計算では、動作の選択がある時は、動作の選択区間は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能選択重み係数）））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能選択重み係数））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働選択重み係数）））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働選択重み係数））））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］
の計算式を適用して、他の時の重み係数の計算式と加算して計算する。
上記の重み係数の計算式は、入出力パターンが複数ない時に適用する。
重み係数の計算では、動作の選択がある時で、動作の選択区間で反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能選択重み係数））））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能選択重み係数）））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働選択重み係数））））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数））
×（稼働パターンａ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働選択重み係数）））））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］
の計算式を適用して、他の時の重み係数の計算式と加算して計算する。
上記の重み係数の計算式は、入出力パターンが複数ない時に適用する。
重み係数の計算では、動作の再現がある時は、別動作として発生順に計算する。
重み係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能分割併合重み係数））））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能分割併合重み係数）））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働分割併合重み係数））））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働分割併合重み係数）））））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］
の計算式を適用して計算する。
重み係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時で、動作の反復がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割併合重み係数）））））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割併合重み係数））））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割併合重み係数）））））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割併合重み係数））））））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］
の計算式を適用して、他の時の重み係数の計算式と加算して計算する。
重み係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時で、動作の選択がある時は、動作の選択区間は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能選択重み係数））））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ利用可能選択重み係数）））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働選択重み係数））））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｐ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ
動作ｅ有効稼働選択重み係数）））））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］。
の計算式を適用して、他の時の重み係数の計算式と加算して計算する。
重み係数の計算では、稼働パターンの入力経路、中間経路、出力経路が複数あるために、入出力パターンが複数ある時で、動作の選択がある時で、動作の選択区間で動作の反復区間がある時は、動作の反復区間は、
稼働パターンａ利用可能重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ利用可能分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ利用可能選択重み係数）））））｝］
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ利用可能分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ利用可能選択重み係数））））））｝
×（稼働パターンａ利用可能件数重み係数）］
及び
稼働パターンａ有効稼働重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ｆ＝１　ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ有効稼働分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ有効稼働選択重み係数）））））｝］
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）　　　　　　　　　　　　　　　
ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ　　　ｎ
Σ　［　Σ　｛　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ　（　Σ
ａ＝１　ｆ＝１　ｐ＝１　ｊ＝１　ｃ＝１　ｄ＝１　ｅ＝１
（（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働能力重み係数）
×（（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ
構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働数量重み係数）
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ有効稼働分割併合重み係数）））
×（稼働パターンａ入出力パターンｆ選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ
内部要素ｄ動作ｅ有効稼働選択重み係数））））））｝
×（稼働パターンａ有効稼働件数重み係数）］
の計算式を適用して、他の時の重み係数の計算式と加算して計算する。
選択区間が分岐選択区間の時は、
選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能分岐選択重み係数））｝。
選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働分岐選択重み係数））｝。
選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能分岐選択重み係数））｝。
選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働分岐選択重み係数））｝。
選択区間が接合選択区間の時は、
選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能選択重み係数
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能接合選択重み係数））｝。
選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ有効稼働選択重み係数
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働接合選択重み係数））｝。
選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能接合重み係数
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能接合選択重み係数））｝。
選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
有効稼働選択重み係数
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＝　П　｛　П　（　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働接合選択重み係数））｝。
選択区間が分岐接合選択区間の時は、
選択区間ｐ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ利用可能選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　［　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能分岐選択重み係数））｝
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＋　П　｛　П　［　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能接合選択重み係数））｝］
÷２。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　［　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働分岐選択重み係数））｝
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＋　П　｛　П　［　П
ｐ＝１　ｑ＝１　ｒ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働接合選択重み係数））｝］
÷２。
選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｃ内部要素ｄ動作ｅ
利用可能選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　［　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能分岐選択重み係数））｝
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＋　П　｛　П　［　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
利用可能接合選択重み係数））｝］
÷２。
選択区間ｐ反復区間回数ｊ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働選択重み係数
ｎ　　　ｎ　　　ｎ
＝　［　П　｛　П　（　П
ｇ＝ｃ　ｈ＝ｄ　ｉ＝ｅ
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働分岐選択重み係数））｝
ｃ　　　ｄ　　　ｅ
＋　П　｛　П　［　П
ｇ＝１　ｈ＝１　ｉ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ
有効稼働接合選択重み係数））｝］
÷２。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能分岐選択重み係数
＝選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能分岐選択件数重み係数
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ利用可能分岐選択合計件数重み係数。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能接合選択重み係数
＝選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ利用可能接合選択件数重み係数
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ利用可能接合選択合計件数重み係数。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働分岐選択重み係数
＝選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働分岐選択件数重み係数
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ有効稼働分岐選択合計件数重み係数。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働接合選択重み係数
＝選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ動作ｉ有効稼働接合選択件数重み係数
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ有効稼働接合選択合計件数重み係数。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ利用可能分岐選択合計件数重み係数
ｎ
＝　Σ
ｑ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ分岐選択計算対象動作ｑ
利用可能分岐選択件数重み係数）。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ利用可能接合選択合計件数重み係数
ｎ
＝　Σ
ｒ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ接合選択計算対象動作ｒ
利用可能接合選択件数重み係数）。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ有効稼働分岐選択合計件数重み係数
ｎ
＝　Σ
ｑ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ分岐選択計算対象動作ｑ
有効稼働分岐選択件数重み係数）。
選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ有効稼働接合選択合計件数重み係数
ｎ
＝　Σ
ｒ＝１
（選択区間ｐ構成要素ｇ内部要素ｈ接合選択計算対象動作ｒ
有効稼働接合選択件数重み係数）。
分岐選択件数重み係数
＝分岐選択された動作に１回でも関係があるトランザクションの件数。
接合選択件数重み係数
＝接合選択された動作に１回でも関係があるトランザクションの件数。
稼働パターンの動作において、０＜予定している選択区間だけで計算した時の有効稼働稼働係数≦１００の時で、一部予定していない選択区間を選択した動作がある時は、予定していない選択区間も計算対象に加えて計算する。なお、予定していない選択区間の動作については、目的動作数量稼働係数がすべて誤動作数量稼働係数になるために、計算式により、予定していない選択区間の稼働係数は０となる。
稼働パターンの動作において、０＜考慮している入出力パターンだけで計算した時の有効稼働稼働係数≦１００の時で、一部考慮していない入出力パターンの動作がある時は、考慮していない入出力パターンも計算対象に加えて計算する。なお、考慮していない入出力パターンの動作については、考慮していない経路区間の動作の目的動作数量稼働係数がすべて誤動作数量稼働係数になるために、計算式により、考慮していない入出力パターンの稼働係数は０となる。
稼働率を故障率λ（ｔ）、λ´（ｔ）と信頼度Ｒ（ｔ）、Ｒ´（ｔ）を利用して時間ｔの関数として表す時は、
利用可能時間係数
×利用可能稼働係数
＝利用可能信頼度関数Ｒ（ｔ）
ｔ
＝ｅｘｐ｛−∫　λ（ｔ）ｄｔ｝
０
及び
有効稼働時間係数
×有効稼働稼働係数
＝有効稼働信頼度関数Ｒ´（ｔ）
ｔ
＝ｅｘｐ｛−∫　λ´（ｔ）ｄｔ｝
０
の計算式を適用して計算する。）
に基づいて計算し、その計算結果を上記制御手段に出力するステップ、
上記制御手段が上記計算結果を上記表示手段によって表示させるステップ、
を含む、コンピュータにおけるシステムの稼働率計算方法。
（特許請求の範囲の記載については、特・実の審査基準及び審査の運用−資料編−平成１３年度（特許庁）３０〜３２ページ、ＪＩＳハンドブック５７品質管理−２００２年版（日本規格協会）１７５ページ参照）
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、稼働情報出力機械から出力された稼働情報を基に、システムの稼働率計算結果を得るためのソフトウェアに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のシステムの稼働率は、計算方法の点では、稼働時間と稼働機械数を基にしたもの（例えばシステムＺは利用可能時間１０時間の機械Ａと機械Ｂがあり（ただし、機械Ａと機械Ｂはそれぞれ単独で稼働している）、機械Ａが９時間、機械Ｂが８時間稼働した場合のシステムＺの稼働率（％）＝（９／１０＋８／１０）÷２×１００＝８５と計算する）が中心であった。そのために、この計算方法では、機械の重要度まで考慮してシステムの稼働率を算出できなかった。また、システムの稼働率を算出する際に、従来に存在する計算式を利用する場合でも、機械Ａと機械Ｂが直列の場合の稼働率（％）＝９／１０×８／１０×１００＝７２となるが、機械Ａが稼働していない１時間は機械Ｂも稼働していない（同時に稼働していない）場合などでは、稼働率が正確にでてこなかった。（正確には稼働率（％）＝８０で、上記は実質的には平均稼働率、あるいは稼働確率）
ＭＴＢＦ　　
ＭＴＢＦ＋ＭＴＴＲ
の計算式を利用する場合でも、やはり機械の重要度まで反映させて計算できないのが実状であった。
また、計算対象の点では、システムのハードウェアばかりを中心とした稼働率の計算方法が中心であった。ソフトウエアの稼働率の計算方法もいくつか存在はしていたが、バグやウィルスといった比較的多く発生して稼働率の計算に重大な影響を与えるものでさえも、あまり考慮されていないというのが実状であった。しかも、それらはそれぞれ個別に計算をする方法が中心であり、ハードウェアとソフトウェアの協働で成り立つシステムの稼働率の計算方法という点では、不十分な方法ばかりであった。特に、データの反復、選択、分割、併合などといったソフトウェアの複雑な動きを正確に反映させることのできる稼働率の計算方法は皆無に近いものであった。また、ＯＳについても、その存在を十分に考慮した計算方法が確立されていなかった。さらに、ユーザにしてみればある意味でハードウェアやソフトウェアよりも重要であるデータの整合性を十分に考慮した稼働率の計算方法も確立されていなかった。加えて、システムがどの程度正確に稼働しているかを計算するためには、制御や命令の流れの正確性も計算で考慮する必要があるが、その計算方法も確立されていなかった。
さらに、重要性の点では、処理能力、データ量、トランザクション件数といったシステムにかかせない要件の重要性に応じて稼働率を算出する必要がある。しかし、その計算方法は明確には確立されていなかった。
加えて、進歩性の点では、現在米国で、特定時間入出力装置間ネットワーク接続稼働率決定システム（ＳＹＳＴＥＭ　ＦＯＲ　ＤＥＴＥＲＭＩＮＩＮＧ　ＮＥＴＷＯＲＫ　ＣＯＮＮＥＣＴＩＯＮ　ＡＶＡＩＬＡＢＩＬＩＴＹ　ＢＥＴＷＥＥＮＳＯＵＲＣＥ　ＡＮＤ　ＤＥＳＴＩＮＡＴＩＯＮ　ＤＥＶＩＣＥＳ　ＦＯＲ　ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ　ＴＩＭＥ　ＰＥＲＩＯＤ）（特許番号：６，００３，０９０　特許日付：１９９９年１２月１４日（Ｐａｔｅｎｔ　Ｎｕｍｂｅｒ：６，００３，０９０　Ｄａｔｅ　ｏｆ　Ｐａｔｅｎｔ：Ｄｅｃ．１４，１９９９））と題する特許で、入出力装置間（ｂｅｔｗｅｅｎ　ｓｏｕｒｃｅ　ｄｅｖｉｃｅ　ａｎｄ　ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ　ｄｅｖｉｃｅ）と重み関係（ｒｅｌａｔｉｖｅ　ｗｅｉｇｈｔ）を使用してネットワーク稼働率（ｎｅｔｗｏｒｋ　ａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ）を決定するものがある。しかし、以下のような問題点がある。
（１）入出力装置間（ｂｅｔｗｅｅｎ　ｓｏｕｒｃｅ　ｄｅｖｉｃｅ　ａｎｄ　ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ　ｄｅｖｉｃｅ）のネットワーク稼働率（ｎｅｔｗｏｒｋ　ａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ）を決定する時に使用する経路稼働率（ｒｏｕｔｅ　ａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ）は、経路上の全装置を認識すること（ｉｄｅｎｔｉｆｙ　ａｌｌ　ｄｅｖｉｃｅｓ　ｏｎ　ｔｈｅ　ｒｏｕｔｅ）と時間内の装置の稼動／非稼動を決定すること（ｄｅｔｅｒｍｉｎｅ　ｗｈｅｎ　ｄｅｖｉｃｅ　ｏｐｅｒａｔｉｎａｌ／ｎｏｎ−ｏｐｅｒａｔｉｎａｌ　ｄｕｒｉｎｇ　ｔｉｍｅ　ｐｅｒｉｏｄ）と全装置同時稼働の時の時間を認識すること（ｉｄｅｎｔｉｆｙ　ｔｉｍｅ　ｐｅｒｉｏｄ　ｗｈｅｎ　ａｌｌ　ｄｅｖｉｃｅｓ　ｃｏｎｃｕｒｒｅｎｔｌｙ　ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ）によって決定される。しかし、この方法だけでは、稼働率を算出できる範囲が極めて限定的で、ハードウェアばかりでなくソフトウェアも含めたあらゆる状況を考慮した稼働率が算出できない。
（２）経路稼働率（ｒｏｕｔｅ　ａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ）は、時間内の装置の稼動／非稼動を決定すること（ｄｅｔｅｒｍｉｎｅ　ｗｈｅｎ　ｄｅｖｉｃｅｏｐｅｒａｔｉｎａｌ／ｎｏｎ−ｏｐｅｒａｔｉｎａｌ　ｄｕｒｉｎｇ　ｔｉｍｅ　ｐｅｒｉｏｄ）によって決定される。しかし、この方法だけでは、処理能力の低下した場合など、稼動／非稼動（ｏｐｅｒａｔｉｎａｌ／ｎｏｎ−ｏｐｅｒａｔｉｎａｌ）以外の場合に正確に稼働率を算出できない。
（３）この計算方法は、題名では特定時間入出力装置間ネットワーク接続稼働率決定システム（ＳＹＳＴＥＭ　ＦＯＲ　ＤＥＴＥＲＭＩＮＩＮＧ　ＮＥＴＷＯＲＫ　ＣＯＮＮＥＣＴＩＯＮ　ＡＶＡＩＬＡＢＩＬＩＴＹ　ＢＥＴＷＥＥＮ　ＳＯＵＲＣＥ　ＡＮＤ　ＤＥＳＴＩＮＡＴＩＯＮ　ＤＥＶＩＣＥＳ　ＦＯＲ　ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ　ＴＩＭＥ　ＰＥＲＩＯＤ）とある。しかし、ネットワークそのものの稼働率の計算方法は、明確に定義されていない。
そして、コンピュータのソフトウェアを利用した稼働率の計算という点では、メーカ側の観点を中心としたハードウェアの故障診断的な意味合いが強く、ユーザ側の観点を中心としたソフトウェアの動作異常やデータ異常に対しては、ほとんど考慮されていなかった。
このため、ただこれらの方法でシステムの稼働率を算出した場合には、精度が悪いという問題があった。
また、精度の問題に関しては、重要度を反映させる方法が明確でないという問題もあった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
したがって、本発明が解決しようとする課題には、システムの稼働率の算出の際に、あらゆる状況を考慮して精度を向上させ、かつ、個々の状況に応じて重要度を反映させることができる方法を提供することにある。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するために、稼働機械等からハードウェアばかりでなくプログラム等のソフトウェアも考慮した入出力経路、稼働状況等の稼働情報を出力する。そして、コンピュータ等で、その稼働情報を基に、入出力経路と稼働状況を基にした各計算項目の計算値を組み合わせた稼働パターンごとに調整と重み付けをしながら稼働率を算出する。このことを実施することによって、稼働率の精度の向上および比重の反映を実現させることができる方法を提供することができる。
【０００５】
【発明の実施の形態】
第１図は本発明の稼働率の算出の際に利用する想定システム構成図である。
想定システムは、ホスト２台、サーバ２台、端末３台で構成される。ホスト１は本番系、ホスト２は待機系とする。サーバ１にはＵＰＳが設置されているものとする。サーバ２にはＤＢとプログラム１〜３（Ｐ１〜３）が格納されているものとする。１日の利用可能時間は、９：００〜２１：００であるとする。なお、ＸＸ月ＸＸ日にサーバ２と回線で接続する端末４が増設され、端末４はＸＸ月ＸＸ日の１８：００から稼働するものとする。
【０００６】
【実施例】
現在の時刻がＸＸ月ＸＸ日の２１：００だとして、ＸＸ月ＸＸ日（９：００〜２１：００）の想定システム全体の稼働率を算出する。
【０００７】
まず、稼働機械等から想定システムの実際の入出力経路に関する稼働情報を出力する。そして、その稼働情報からＸＸ月ＸＸ日（９：００〜２１：００）の想定システムの実際の入出力経路は、以下の通りであったとする。
2004005356.tif 000002
2004005356.tif 000003
ＸＸＸ→は両方の経路が正常に稼働している時にのみ入出力が可能なもの
【０００８】
さらに、稼働機械等から想定システムの実際の稼働時間や稼働状態等の稼働状況に関する稼働情報を出力する。そして、その稼働情報からＸＸ月ＸＸ日（９：００〜２１：００）の想定システムの実際の稼働状況は、以下の通りであったとする。
▲１▼　　　　　　ホスト１…９：００〜２１：００の利用可能時間の内、負荷集中のために、１０：００〜１１：００にダウンした。ただし、その時間は予備機のホスト２に本番環境を切り替えて処理が行われた。１１：００に復旧した。
▲２▼　　　　　　ホスト２…９：００〜２１：００の利用可能時間内すべて正常に稼働した。普段はテスト環境を稼働しているが、ホスト１がダウンした１０：００〜１１：００はホスト１の代替として本番環境を稼働した。
▲３▼　　　　　　サーバ１…９：００〜２１：００の利用可能時間の内、１１：００〜１３：００に電源不良が発生した。その間はＵＰＳが作動して稼働したが、その間のサーバ１そのものの処理能力は通常の５０％となった。ただし、端末１、端末２、端末１と端末２の両方を使用する処理には全く影響がなかった。１３：００に復旧した。
▲４▼　　　　　　サーバ２…９：００〜２１：００の利用可能時間の内、ウイルス発生のために、１４：００〜１５：００にプログラム１（Ｐ１）を使用する処理が暴走した。ワクチンでウイルスを駆除して、１５：００に処理が正常になった。
▲５▼　　　　　　端末１…９：００〜２１：００の利用可能時間の内、キーボード不良のために、１６：００〜１７：００に利用できなかった。キーボードを交換して、１７：００に利用できるようになった。
▲６▼　　　　　　端末２…端末２のスタンドアロン処理での稼働が、他の機械も含めた他処理での稼働よりも多い。（端末２のスタントアロン処理での稼働は、▲７▼を除く他の機械も含めた他処理での稼働の１．５倍である。）
▲７▼　　　　　　端末３…端末３のスタンドアロン処理での稼働が、他の機械も含めた他処理での稼働よりも少ない。（端末３のスタントアロン処理での稼働は、▲６▼を除く他の機械も含めた他処理での稼働の０．５倍である。）
▲８▼　　　　　　端末４…１８：００〜２１：００の利用可能時間内すべて正常に稼働した。ただし、環境設定等のために、正味利用できる時間は２．５時間であった。
▲９▼　　　　　　その他…サーバ２と端末３を接続する回線が、回線切断のために、１８：００〜１９：００にダウンした。回線を交換して、１９：００に復旧した。
【０００９】
次に、コンピュータ等で、その稼働情報を基に、入出力経路と稼働状況を基にした各計算項目の計算値を組み合わせた稼働パターンごとに調整と重み付けをする。ＸＸ月ＸＸ日（９：００〜２１：００）の想定システムを稼働パターンごとに調整と重み付けをすると、以下の通りになる。
▲１▼については、利用可能時間１２時間（９：００〜２１：００）の内、入出力経路１（ホスト１の環境設定の場合等に使用する）については、１０：００〜１１：００の１時間はホスト１がダウンした影響を受ける。そこで、入出力経路１を使用する稼働パターンについては、１０：００〜１１：００の１時間は有効稼働稼働係数０とする。なお、入出力経路１８〜２７については、予備機のホスト２に本番環境を切り替えて処理が行われたため、ホスト１がダウンした影響を受けない。
▲３▼については、利用可能時間１２時間（９：００〜２１：００）の内、入出力経路３（サーバ１の環境設定の場合等に使用する）については、１１：００〜１３：００の２時間はサーバ１そのものの処理能力が通常の５０％となった影響を受ける。そこで、入出力経路３を使用する稼働パターンについては、通常時（９：００〜１１：００の２時間、１３：００〜２１：００の８時間）と影響時（１１：００〜１３：００の２時間）に別ける。そして、通常時に有効稼働稼働係数１、影響時に有効稼働稼働係数０．５を乗算する。なお、入出力経路８〜１１、１８〜２１については、端末１、端末２、端末１と端末２の両方を使用する処理には全く影響がなかったため、サーバ１そのものの処理能力が通常時の５０％となった影響を受けない。
▲４▼については、利用可能時間１２時間（９：００〜２１：００）の内、入出力経路１２、１５、２２、２５（いずれも業務処理等に使用する）については、１４：００〜１５：００の１時間はプログラム１（Ｐ１）を使用する処理が暴走した影響を受ける。そこで、入出力経路１２、１５、２２、２５を使用する稼働パターンについては、１４：００〜１５：００の１時間は有効稼働稼働係数１を調整値０で乗算して（もしくは、調整値１で減算して）調整する。なお、入出力経路４（サーバ１の環境設定の場合等に使用する）、１３、１４、１６、１７、２３、２４、２６、２７、３０、３１については、プログラム１（Ｐ１）を使用しないため、影響を受けない。また、入出力経路２９については、端末４が１８：００から稼働したため、影響を受けない。
▲５▼については、利用可能時間１２時間（９：００〜２１：００）の内、入出力経路５、８、１０、１１、１８、２０、２１については、１６：００〜１７：００の１時間は端末１が利用できなかった影響を受ける。そこで、入出力経路５、８、１０、１１、１８、２０、２１を使用する稼働パターンについては、１６：００〜１７：００の１時間は有効稼働稼働係数１を調整値０で乗算して（もしくは、調整値１で減算して）調整する。
▲６▼▲７▼については、端末２のスタンドアロン処理での稼働が、他の機械も含めた他処理での稼働よりも多いこと、端末３のスタンドアロン処理での稼働が、他の機械も含めた他処理での稼働よりも少ないことを比重で表す必要がある。そこで、入出力経路６、７を使用する稼働パターンについては、それぞれ各（稼働パターン別）重み係数（入出力経路６を使用する稼働パターンの各（稼働パターン別）重み係数１．５、入出力経路７を使用する稼働パターンの各（稼働パターン別）重み係数０．５）を乗算する。
▲８▼については、利用可能時間３時間（１８：００〜２１：００）の内、入出力経路２８〜３１については、端末４が正味利用できる時間は２．５時間であった影響を受ける。そこで、入出力経路２８〜３１を使用する稼働パターンについては、有効稼働時間３を調整値（２．５／３＝５／６）で乗算して（もしくは、調整値（３−２．５＝０．５）で減算して）調整する。
▲９▼については、入出力経路１５〜１７、２５〜２７については、１８：００〜１９：００の１時間はサーバ２と端末３を接続する回線がダウンした影響を受ける。そこで、そこで、入出力経路１５〜１７、２５〜２７を使用する稼働パターンについては、１８：００〜１９：００の１時間は有効稼働稼働係数０とする。
【００１０】
以上を考慮した上で、稼働パターンごとに調整と重み付けをする。
なお、今回は、入出力経路が重複して稼働状況を基にした各計算項目の計算値が異なる稼働パターンがないため、入出力経路ｋ＝稼働パターンｋとなる。また、上記に各係数に関する記載がない稼働パターンごとの各係数は１となる。さらに、今回は、各稼働パターンとも同じ稼働パターンが複数ないため、各稼働パターンともｋ利用可能合計数＝１、ｋ有効稼働合計数＝１となる。
稼働パターン　ｋ、上段…ｋ有効稼働計算
、下段…ｋ利用可能計算
稼働パターン　１、１×１×１×１＋１×０×１×１＋１０×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン　２、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン　３、２×１×１×１＋２×０．５×１×１＋８×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン　４、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン　５、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン　６、１２×１×１．５×１
、１２×１×１．５×１
稼働パターン　７、１２×１×０．５×１
、１２×１×０．５×１
稼働パターン　８、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン　９、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１０、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１１、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１２、５×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋６×１×１×１
もしくは、
５×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋６×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１３、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１４、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１５、５×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋３×１×１×１
＋１×０×１×１＋２×１×１×１
もしくは、
５×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋３×１×１×１
＋１×０×１×１＋２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１６、９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１７、９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１８、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン１９、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２０、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２１、７×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋４×１×１×１
もしくは、
７×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋４×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２２、５×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋６×１×１×１
もしくは、
５×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋６×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２３、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２４、１２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２５、５×１×１×１＋１×（１×０）×１×１＋３×１×１×１
＋１×０×１×１＋２×１×１×１
もしくは、
５×１×１×１＋１×（１−１）×１×１＋３×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２６、９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２７、９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１
、１２×１×１×１
稼働パターン２８、（３×５／６）×１×１×１
もしくは、
（３−０．５）×１×１×１
、３×１×１×１
稼働パターン２９、（３×５／６）×１×１×１
もしくは、
（３−０．５）×１×１×１
、３×１×１×１
稼働パターン３０、（３×５／６）×１×１×１
もしくは、
（３−０．５）×１×１×１
、３×１×１×１
稼働パターン３１、（３×５／６）×１×１×１
もしくは、
（３−０．５）×１×１×１
、３×１×１×１
【００１１】
そして、コンピュータ等で、稼働パターンごとに調整と重み付けをしたものを利用可能と有効稼働に別けて総和し、有効稼働の総和を利用可能の総和で除算して１００を乗算することで稼働率を算出する。ＸＸ月ＸＸ日（９：００〜２１：００）の想定システム全体の稼働率は、以下の通りになる。
利用可能の総和
＝１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１．５×１
＋１２×１×０．５×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１＋１２×１×１×１
＋３×１×１×１＋３×１×１×１＋３×１×１×１＋３×１×１×１
＝１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１８＋６＋１２＋１２＋１２＋１２
＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２
＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋１２＋３＋３＋３＋３
＝３３６
有効稼働の総和
＝（１×１×１×１＋１×０×１×１＋１０×１×１×１）
＋１２×１×１×１
＋（２×１×１×１＋２×０．５×１×１＋８×１×１×１）
＋１２×１×１×１
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋１２×１×１．５×１
＋１２×１×０．５×１
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋１２×１×１×１
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋（５×１×１×１＋１×０×１×１＋６×１×１×１）
＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１
＋（５×１×１×１＋１×０×１×１＋３×１×１×１
＋１×０×１×１＋２×１×１×１）
＋（９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１）
＋（９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１）
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋１２×１×１×１
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋（７×１×１×１＋１×０×１×１＋４×１×１×１）
＋（５×１×１×１＋１×０×１×１＋６×１×１×１）
＋１２×１×１×１
＋１２×１×１×１
＋（５×１×１×１＋１×０×１×１＋３×１×１×１
＋１×０×１×１＋２×１×１×１）
＋（９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１）
＋（９×１×１×１＋１×０×１×１＋２×１×１×１）
＋２．５×１×１×１
＋２．５×１×１×１
＋２．５×１×１×１
＋２．５×１×１×１
＝１１＋１２＋１１＋１２＋１１＋１８＋６＋１１＋１２＋１１＋１１
＋１１＋１２＋１２＋１０＋１１＋１１＋１１＋１２＋１１＋１１
＋１１＋１２＋１２＋１０＋１１＋１１＋２．５＋２．５＋２．５＋２．５
＝３１５
ＸＸ月ＸＸ日（９：００〜２１：００）の想定システム全体の稼働率（％）
＝３１５÷３３６×１００
＝９３．７５
【００１２】
なお、今回の実施例では、その他の係数を使用したり、計算式の一部（全部）を代替したりする必要はない。
（その他の係数は、稼働パターンごとの時間ごとの稼働（率）を表す稼働係数、重み関係を表す重み係数（稼働パターンごとの時間ごとの重み関係を表す時間別重み係数×他の稼働パターン等との重み関係を表す稼働パターン別重み係数）では表すことができない場合に使用する。また、計算式の一部（全部）代替は、稼働率が曲線的に推移する場合にｋ有効稼働時間×ｋ有効稼働稼働係数の一部（全部）を信頼度関数ｆ（ｘ）を利用して∫ｆ（ｘ）ｄｘに代替する場合、利用が曲線的に推移する場合にｋ有効稼働時間×ｋ有効稼働（時間別）重み係数の一部（全部）を利用度関数ｆ´（ｘ）を利用して∫ｆ´（ｘ）ｄｘに代替する等に使用する。）
ちなみに、調整値は、稼働していても利用できない、稼働していなくても特別な事情がある等で、各計算項目の計算値を調整する必要がある場合に使用する。また、ＸＸ月ＸＸ日（０：００〜２１：００）の想定システム全体の稼働率を算出する場合は、利用可能時間が１２時間（９：００〜２１：００）のため、０：００〜９：００の９時間は計算対象外として計算する。
【００１３】
【発明の効果】
本発明は、以上説明したような形態で実施され、以下に記載されるような効果を奏する。
【００１４】
この方法で稼働率の精度の向上および比重の反映を実現させることで、医療関連システム、金融関連システム、宇宙関連システム、航空関連システム、鉄道関連システム等のミスが許されないことが特に要求されるシステム等で、効果的に活用することができる。
【００１５】
また、この方法の過程で入出力経路と稼働状況を基にした各計算項目の計算値を組み合わせた稼働パターンを適用することで、これからのネットワーク時代において、ネットワーク構成、システム構成等が多様化、複雑化していく中でも、柔軟に稼働率を決定することができる。
【００１６】
さらに、この方法を適用することで、ビジネスモデル、ＳＬＡ（サービスレベルアグリーメント）、リスク管理、品質管理、システム監査等で、点検、評価等の指標の信頼性を高めることができる。
【００１７】
そして、この方法を適用することで、平成１５年度から高等学校の普通科でも本格的に情報処理教育が始まる中で、あらゆる状況を考慮して精度を向上させ、かつ、個々の状況に応じて比重を反映させることができるシステム等の稼働率決定方法として、情報処理の正しい理論教育に役立てることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】
想定システム構成図である。
【符号の説明】
１　ホスト１
２　ホスト２
３　サーバ１
４　サーバ２
５　端末１
６　端末２
７　端末３
８　ＵＰＳ
９　ＤＢ
１０　プログラム１（Ｐ１）
１１　プログラム２（Ｐ２）
１２　プログラム３（Ｐ３）
【図１】
2004005356.tif 000004