(57)【要約】【課題】予熱完了を通知する時点でのグリルケース内の温度のばらつきを低減して調理物の焼き加減のばらつきを低減したグリル装置を提供する。【解決手段】グリルケース２０には調理物を加熱する加熱源２１とグリルケース２０の内部温度を検出する温度センサ２５とが配置される。温度センサ２５による検出温度は予熱判定部１２に入力され、予熱判定部１２では加熱源２１による加熱を開始した後に検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を出力する。予熱完了報知信号は報知判定部１５に入力され、報知判定部１５では予熱完了報知信号を受けるとブザー１６を鳴動させる。【選択図】　　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
グリルケース内の調理物を加熱する加熱源と、グリルケース内の温度を検出する温度センサと、温度センサによる検出温度を監視し加熱源による加熱を開始した後に予熱の完了を検知すると予熱完了報知信号を出力する予熱判定部と、予熱判定部から予熱完了報知信号が出力されたことを報知する報知手段とを備え、予熱判定部は、加熱源による加熱開始時点での温度センサによる検出温度を初期温度とし、初期温度が規定の予熱温度未満であるときには検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を出力し、初期温度が前記予熱温度以上であるときには加熱開始から一定の待ち時間後の検出温度が初期温度以上であれば予熱完了報知信号を出力することを特徴とするグリル装置。
【請求項２】
前記予熱判定部による予熱完了の検知後に前記検出温度が調理物を加熱する適温範囲を保つように前記加熱源を制御する制御手段と、前記検出温度が調理物を加熱する適温範囲として設定した使用中温度範囲であるときに使用中報知信号を間欠的に出力する使用判定部と、前記検出温度が調理物の発火前の温度として設定した危険温度以上であるときに危険報知信号を出力する危険判定部とを備えることを特徴とする請求項１記載のグリル装置。
【請求項３】
前記報知手段として音響的に報知する音出力装置を用い、前記予熱完了報知信号と前記使用中報知信号とに対しては音出力装置から同音を発生させ、前記危険報知信号に対して音出力装置から発生させる音を予熱完了報知信号および使用中報知信号に対する音とは異ならせることを特徴とする請求項２記載のグリル装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主としてガスレンジに付設され魚などを網焼きするグリル装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
この種のグリル装置としては、予熱を行ってから調理物をグリルケース内に投入するために予熱完了を使用者に報知する構成が提案されている（たとえば、特許文献１参照）。グリルケース内の予熱を行うのは、グリルケース内の温度を均一にして調理物を均一に加熱するとともに、調理物の表面を短時間で焼き固めて調理物の内部の水分を保つためである。
【０００３】
【特許文献１】
特開平９−３０３７６５号公報（第３頁、図３、５、６）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、特許文献１に記載のグリル装置では、予熱完了の通知を行うタイミングが加熱開始から一定時間（特許文献１では、３分間）後であって、加熱開始前のグリルケース内の温度が考慮されていないものであるから、加熱開始前のグリルケース内の温度によって予熱完了時点でのグリルケース内の温度にばらつきが生じる。たとえば、外気温が低いときには予熱完了の報知時点でグリルケース内の温度が所望温度よりも低い場合があり、逆にグリル装置の使用直後に次の調理物を投入するような場合には予熱完了の報知時点でグリルケース内の温度が所望温度よりも相当に高くなっている場合がある。
【０００５】
本発明は上記事由に鑑みて為されたものであり、その目的は、予熱完了を通知する時点でのグリルケース内の温度のばらつきを低減して調理物の焼き加減のばらつきを低減したグリル装置を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明は、グリルケース内の調理物を加熱する加熱源と、グリルケース内の温度を検出する温度センサと、温度センサによる検出温度を監視し加熱源による加熱を開始した後に予熱の完了を検知すると予熱完了報知信号を出力する予熱判定部と、予熱判定部から予熱完了報知信号が出力されたことを報知する報知手段とを備え、予熱判定部は、加熱源による加熱開始時点での温度センサによる検出温度を初期温度とし、初期温度が規定の予熱温度未満であるときには検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を出力し、初期温度が前記予熱温度以上であるときには加熱開始から一定の待ち時間後の検出温度が初期温度以上であれば予熱完了報知信号を出力することを特徴とする。この構成によれば、グリルケース内の温度を温度センサにより検出し、加熱源の加熱開始時点の温度である初期温度が予熱温度よりも低いときには検出温度が予熱温度に達した時点で報知するから、外気温にかかわりなく予熱完了時点でのグリルケース内の温度をほぼ一定にすることができる。また、初期温度が予熱温度以上であるときには加熱開始から一定の待ち時間後に検出温度が初期温度以上であれば予熱完了報知信号を出力するから、加熱開始からの規定時間を比較的短時間（たとえば、３秒間）に設定しておけば、従来構成のように一定の予熱時間（たとえば、３分間）を待って報知する場合に比較するとグリルケース内の温度が必要以上に高くならない時点で調理物を投入することができ、予熱完了時点でグリルケース内が過加熱になるのを防止することができる。しかも、従来構成と同様に、予熱完了時点で報知することができるから、予熱後に調理物の投入忘れを防止することができ、グリルケース内に調理物が投入されていない状態での、いわゆる空焼きを防止することができる。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１に係る発明において、前記予熱判定部による予熱完了の検知後に前記検出温度が調理物を加熱する適温範囲を保つように前記加熱源を制御する制御手段と、前記検出温度が調理物を加熱する適温範囲として設定した使用中温度範囲であるときに使用中報知信号を間欠的に出力する使用判定部と、前記検出温度が調理物の発火前の温度として設定した危険温度以上であるときに危険報知信号を出力する危険判定部とを備えることを特徴とする。この構成によれば、グリルケース内の温度が調理物を加熱する適温範囲であれば間欠的に使用中報知信号を出力することで、調理物の加熱中であることを使用者に意識付けして加熱源の消し忘れを防止することができる。また、グリルケース内の温度が調理物の発火前の温度である危険温度以上になると危険報知信号によって使用者に報知し、グリルケース内での発火の可能性を低減することが可能になる。しかも、グリルケース内での検出温度が危険温度以上になったときに使用者に報知することで、当該使用形態では発火の危険があることを使用者に意識付けすることが可能になる。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項２に係る発明において、前記報知手段として音響的に報知する音出力装置を用い、前記予熱完了報知信号と前記使用中報知信号とに対しては音出力装置から同音を発生させ、前記危険報知信号に対して音出力装置から発生させる音を予熱完了報知信号および使用中報知信号に対する音とは異ならせることを特徴とする。この構成によれば、予熱完了や調理物の加熱中であることを報知する使用の通知と、危険温度に達したことを報知する警告とを区別することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本実施形態は、図１に示すように、都市ガスのような燃料ガスを燃焼させるガスバーナをグリルケース２０の中に加熱源２１として備え、加熱源２１への燃料ガスの供給路には器具栓２２および電磁弁からなる安全弁２３を備える。本実施形態において説明するグリル装置は、魚などを網焼きするために用いるものであってガスレンジに付設されたものを想定しているが、ガスレンジとは関係なく単独の器具として用いるものであってもよい。グリルケース２０の中には、加熱源２１の着火を行う点火装置２４と、グリルケース２０の内部温度を検出する温度センサ２５とが配置される。温度センサ２５としてはサーミスタを用いる。
【００１０】
温度センサ２５による検出温度は、マイクロコンピュータ（以下、「マイコン」という）からなる制御装置１０に入力される。制御装置１０は、温度センサ２５による検出温度だけではなく、器具栓２２の開閉状態も入力される。また、制御装置１０では、温度センサ２５による検出温度および器具栓２２の開閉状態に応じて、安全弁２３および点火装置２４を制御する。すなわち、制御装置１０は、器具栓２２の開閉状態と温度センサ２５による検出温度が入力される制御手段としての点火・消火制御部１１を備え、器具栓２２の開放操作を点火・消火制御部１１が検知すると、安全弁２３を開栓するとともに点火装置２４を起動して加熱源２１を着火させる。点火・消火制御部１１では温度センサ２５による検出温度が着火検知レベル以上であれば加熱源２１が着火したものと判断して安全弁２３を開栓した状態に保つ。また、器具栓２２の閉止操作によって加熱源２１への燃料ガスの供給が遮断されると点火・消火制御部１１は安全弁２３を閉止する。
【００１１】
ところで、本実施形態では、温度センサ２５による検出温度を監視することによってグリルケース２０の内部温度が、予熱温度（本実施形態では９１℃）に達したか否か、また調理物を加熱する適温範囲としての使用中温度範囲（本実施形態では１９０℃以上２２５℃未満）であるか否か、調理物の発火前の温度として設定した危険温度（本実施形態では２２５℃）以上であるか否かを判定する。すなわち、制御装置１０には温度センサ２５による検出温度が予熱温度か使用中温度範囲か危険温度以上かを判断するために、予熱判定部１２と使用判定部１３と危険判定部１４とが設けられている。
【００１２】
予熱判定部１２は、加熱源２１に着火した直後における温度センサ２５による検出温度を初期温度とし、初期温度が予熱温度未満であるときには検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を出力する。予熱完了報知信号は報知判定部１５に入力され、報知判定部１５では予熱完了報知信号に対応した音で音響的に報知する音出力装置としてのブザー（報知手段）１６を鳴動させる。ここに、ブザー１６としては圧電ブザーを用いている。このように、温度センサ２５による検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を発生させてブザー１６による報知を行うから、加熱源２１の着火時の外気温にかかわらず、一定温度で予熱完了を報知することができる。
【００１３】
ただし、加熱源２１を着火する直前に別の調理物を調理していた場合や、温度センサ２５による検出温度が調理物の発火の可能性がある温度に達することによって加熱源２１による加熱を停止させた直後に再度着火させたような場合には、加熱源２１の着火直後における検出温度が上述した予熱温度よりも高い場合がある。このような場合には、グリルケース２０に調理物をただちに投入することが可能である。そこで、予熱判定部１２では、着火直後における検出温度（すなわち、初期温度）が予熱温度以上であるときには、一定の待ち時間（本実施形態では、３秒間）が経過した後の検出温度を初期温度と比較し、この時点での検出温度が初期温度以上であれば予熱完了報知信号を出力する。すなわち、従来構成のように加熱源の着火から一定時間（たとえば、３分）後に予熱完了を報知するのではなく、初期温度が予熱温度以上であれば短時間で予熱完了を報知するのである。このことによって、グリルケース２０内が過加熱になるのを防止することができる。
【００１４】
上述のようにして予熱完了報知信号に対応してブザー１６が鳴動するから、使用者は調理物の投入を忘れる可能性が少なくなる。つまり、調理物が投入されないままで加熱源２１による加熱が継続する可能性を低減し、結果的にグリルケース２０の内部温度が急上昇する可能性を低減することができる。
【００１５】
ところで、予熱完了後にもグリルケース２０の内部温度は上昇し、温度センサ２５による検出温度は調理物を加熱する適温範囲である使用中温度範囲に到達する。使用中温度範囲か否かは使用判定部１３において判定され、使用判定部１３では、検出温度が使用中温度範囲であるときには使用中報知信号を間欠的に出力する。使用中報知信号を発生させるタイミングは本実施形態では３分間毎に設定してある。使用中報知信号は予熱完了報知信号と同様に報知判定部１５に入力され、予熱完了報知信号と同じ音でブザー１６を鳴動させる。なお、加熱源２１の消火中には温度の上昇はないから、使用判定部１３では、加熱源２１が点火している期間（つまり、燃焼中）において使用中温度範囲であるときにのみ使用中報知信号を出力すればよく、加熱源２１の消火中には使用中温度範囲であっても使用中報知信号を出力しないようにしてもよい。
【００１６】
上述のようにして検出温度が調理物を加熱する適温範囲（使用中温度範囲）であるときには、ブザー１６が間欠的に鳴動することによって、使用者に対して調理中であることを意識付けることができるから、調理中であることを忘れる可能性が低減され、調理物が発火する可能性を低減することができる。
【００１７】
ただし、調理中であることを意識付けたとしても、調理物の種類や量と加熱量との関係によっては発火する可能性がある。そこで、温度センサ２５による検出温度が調理物の発火前の温度（この温度以上では発火の可能性が高くなる温度）として設定してある危険温度（本実施形態では２２５℃）に達したことを検出するために制御装置１０に危険判定部１４を設けている。危険判定部１４は検出温度が危険温度以上になると危険報知信号を出力する。危険報知信号は報知判定部１５に入力され、報知判定部１５では危険報知信号に対しては予熱完了報知信号および使用中報知信号とは異なる音でブザー１６を鳴動させる。このように、予熱完了や使用中であることを報知する際のブザー１６の鳴動音と、発火の可能性があることを警告する際のブザー１６の鳴動音とを異ならせることによって、発火の可能性については緊急性を印象付ける鳴動音での報知が可能になる。
【００１８】
以下では、図２および図３を参照し、温度センサ２５での検出温度に基づいて予熱完了信号、使用中報知信号、危険報知信号をそれぞれ発生させる手順について説明する。図２示すように、器具栓２２を開放操作し（Ｓ１）、点火・消火制御部１１が温度センサ２５による検出温度によって加熱源２１の着火を確認すると（Ｓ２）、安全弁２３を開放状態に保つ。ここにおいて、器具栓２２の開放後に着火が確認されない場合には、点火・消火制御部１１を通して安全弁２３を閉止し、加熱源２１を消火する（Ｓ１４）。また、初期温度が予熱温度（９１℃）以上であるときには（Ｓ３）、加熱開始から一定の待ち時間（３ｓ）後の検出温度が初期温度以上であれば、予熱完了報知信号を出力する（Ｓ１２，Ｓ１３）。
【００１９】
加熱源２１が着火されると、予熱判定部１２では、着火直後における温度センサ２５の検出温度を初期温度とし、初期温度を予熱温度（９１℃）と比較する（Ｓ３）。初期温度が予熱温度未満であれば、予熱判定部１２は検出温度が予熱温度に達するのを待って（Ｓ４）、検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を出力し、ブザー１６による予熱報知を行う（Ｓ５）。予熱終了後に調理物をグリルケース２０に投入すると検出温度は一旦低下するものの、加熱源２１による加熱が継続するから検出温度は上昇し、使用中温度範囲の下限値（１９０℃）に達することになる（Ｓ６）。使用判定部１３では、検出温度が使用中温度範囲の下限値に達した後に加熱源２１の燃焼中に１９０℃以上になると使用中報知信号を出力し、ブザー１６による使用中報知を行う（Ｓ７）。ここで、検出温度が１９０℃を越えているときには使用中報知は行わない。予熱完了報知を行った時点または使用中報知を行った時点から規定した時間（３分間）が経過すると（Ｓ８）、次に加熱源２１が燃焼している期間での温度センサ２５による検出温度を危険判定部１４に取り込み、この時点での温度が危険温度（２２５℃）に達していないことを確認する（Ｓ９）。危険温度に達していないときには使用判定部１３において１９０℃以上であるか否かを再度確認し（Ｓ６）、ステップＳ７〜Ｓ９を繰り返す。
【００２０】
一方、ステップＳ９において危険判定部１４で検出温度が危険温度に達していると判断したときには危険報知信号を出力し、発火の可能性があることを示す危険予告報知をブザー１６で行う（Ｓ１０）。調理物の一部が跳ねて温度センサ２５に付着した場合や瞬間的な発火を生じたような場合には、検出温度は適温範囲まで低下するから、３分間の経過後に（Ｓ１１）に検出温度が危険温度以上か否かを再確認し（Ｓ９）、検出温度が危険温度よりも低下していれば、ステップＳ６〜Ｓ９の処理を繰り返す。このような動作によって、図３に示すように、加熱源２１の着火から温度が上昇して９１℃に達した時点で予熱完了を報知して予熱完了後の調理物の投入忘れを防止することになり、検出温度が１９０℃以上かつ２２５℃未満の範囲ではほぼ３分間の時間間隔で使用中報知を間欠的に行い、調理中であることを使用者に意識付けることができる。また、検出温度が２２５℃以上になれば危険予告報知を行って発火の可能性が高いことを使用者に通知することで発火を未然に防止することが可能になるのである。
【００２１】
なお、図示していないが、温度センサ２５による検出温度が２２５℃を越え、規定したハイカット温度（たとえば、２６１℃）に達したときには、点火・消火制御部１１では安全弁２３を遮断して加熱源２１を消火させる。
【００２２】
【発明の効果】
請求項１の発明は、グリルケース内の調理物を加熱する加熱源と、グリルケース内の温度を検出する温度センサと、温度センサによる検出温度を監視し加熱源による加熱を開始した後に予熱の完了を検知すると予熱完了報知信号を出力する予熱判定部と、予熱判定部から予熱完了報知信号が出力されたことを報知する報知手段とを備え、予熱判定部は、加熱源による加熱開始時点での温度センサによる検出温度を初期温度とし、初期温度が規定の予熱温度未満であるときには検出温度が予熱温度に達した時点で予熱完了報知信号を出力し、初期温度が前記予熱温度以上であるときには加熱開始から一定の待ち時間後の検出温度が初期温度以上であれば予熱完了報知信号を出力するものであり、グリルケース内の温度を温度センサにより検出し、加熱源の加熱開始時点の温度である初期温度が予熱温度よりも低いときには検出温度が予熱温度に達した時点で報知するから、外気温にかかわりなく予熱完了時点でのグリルケース内の温度をほぼ一定にすることができるという利点がある。また、初期温度が予熱温度以上であるときには加熱開始から一定の待ち時間後に検出温度が初期温度以上であれば予熱完了報知信号を出力するから、加熱開始からの規定時間を比較的短時間に設定しておけば、従来構成のように一定の予熱時間を待って報知する場合に比較するとグリルケース内の温度が必要以上に高くならない時点で調理物を投入することができ、予熱完了時点でグリルケース内が過加熱になるのを防止することができるという利点がある。しかも、従来構成と同様に、予熱完了時点で報知することができるから、予熱後に調理物の投入忘れを防止することができ、グリルケース内に調理物が投入されていない状態での、いわゆる空焼きを防止することができるという利点がある。
【００２３】
請求項２の発明は、請求項１に係る発明において、前記予熱判定部による予熱完了の検知後に前記検出温度が調理物を加熱する適温範囲を保つように前記加熱源を制御する制御手段と、前記検出温度が調理物を加熱する適温範囲として設定した使用中温度範囲であるときに使用中報知信号を間欠的に出力する使用判定部と、前記検出温度が調理物の発火前の温度として設定した危険温度以上であるときに危険報知信号を出力する危険判定部とを備えるものであり、グリルケース内の温度が調理物を加熱する適温範囲であれば間欠的に使用中報知信号を出力することで、調理物の加熱中であることを使用者に意識付けして加熱源の消し忘れを防止することができるという利点がある。また、グリルケース内の温度が調理物の発火前の温度である危険温度以上になると危険報知信号によって使用者に報知し、グリルケース内での発火の可能性を低減することが可能になるという利点がある。しかも、グリルケース内での検出温度が危険温度以上になったときに使用者に報知することで、当該使用形態では発火の危険があることを使用者に意識付けすることが可能になるという利点がある。
【００２４】
請求項３の発明は、請求項２に係る発明において、前記報知手段として音響的に報知する音出力装置を用い、前記予熱完了報知信号と前記使用中報知信号とに対しては音出力装置から同音を発生させ、前記危険報知信号に対して音出力装置から発生させる音を予熱完了報知信号および使用中報知信号に対する音とは異ならせるものであり、予熱完了や調理物の加熱中であることを報知する使用の通知と、危険温度に達したことを報知する警告とを区別することができるという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態を示すブロック構成図である。
【図２】同上の動作説明図である。
【図３】同上の動作説明図である。
【符号の説明】
１１　点火・消火制御部
１２　予熱判定部
１３　使用判定部
１４　危険判定部
１６　ブザー
２０　グリルケース
２１　加熱源
２５　温度センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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