(57)【要約】【課題】調理器具の種類に関係なく沸騰検知を精度良く行う。【解決手段】制御部１４は入力設定部１５、負荷検出部１６、沸騰温度設定部１７、比較部１８、温度補正部１９を備えている。負荷検出部１６には、電流トランス２０，２２の二次側出力電圧が入力電流検出部２１、インバータ電流検出部２３を介して与えられるようになっており、入力電流検出値、インバータ電流検出値に基づき調理器具２４の材質を検出する。温度補正部１９は、調理器具２４の材質に応じて温度検出部２７を介して与えられるサーミスタ２５の検出温度を補正する。比較部１８は、補正後の検出温度と沸騰温度値とを比較する。制御部１４は、補正後の検出温度が沸騰温度値に達したことに基づき沸騰検知を行い、加熱コイル１２の駆動を停止する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
交流電源を整流して直流電源を生成する整流回路と、
前記直流電源が供給される一対の直流母線と、
駆動された状態で高周波磁界を発生して調理器具を加熱する加熱コイルと、
前記直流母線間に接続された２つのスイッチング素子を備えて構成され、前記加熱コイルを駆動するインバータ回路と、
前記スイッチング素子にオンオフ信号を出力して前記加熱コイルの駆動を制御する制御手段と、
前記調理器具の種類を検出する負荷検出手段と、
トッププレートを介して前記調理器具の温度を検出する負荷温度検出手段とを備え、
前記制御手段は、前記負荷検出手段により検出された前記調理器具の種類に応じて前記負荷温度検出手段の検出温度を補正し、補正後の検出温度が所定の沸騰判定値に達したことに基づいて前記調理器具に収容されている被加熱物が沸騰状態にあることを検出することを特徴とする電磁調理器。
【請求項２】
インバータ回路の入力電流値を検出する入力電流検出手段を備え、
制御手段は、前記入力電流検出手段の検出入力電流値に応じて沸騰判定値を変更することを特徴とする請求項１記載の電磁調理器。
【請求項３】
制御手段は、負荷温度検出手段の検出温度の変化率が所定値以上になったときは、前記負荷温度検出手段の検出温度を補正するための補正値を増加させることを特徴とする請求項１または２記載の電磁調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、高周波磁界を発生して調理器具を加熱する加熱コイルを備えた電磁調理器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電磁調理器は、火を使わず安全で且つ熱効率にも優れていることから、システムキッチンなどに組み込まれるクッキングヒータとして普及しつつある。このような電磁調理器では、鍋等の調理器具の検出温度に基づいて前記調理器具に収容された水が沸騰したことを検知する自動湯沸かし機能を備えたものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特公平７−１９６５３号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
一般に、電磁調理器では調理器具の温度はトッププレートを介して検出される。このように調理器具の温度が直接検出されないことに起因する精度的な問題を解決するために、上記電磁調理器では調理器具の温度変化率に基づいて設定温度を決定し、調理器具の検知温度が設定温度に達するまでの時間に基づき沸騰満了までの時間を決定するようにしている。
【０００５】
即ち、上記電磁調理器では、温度変化率が大きいときは設定温度を高く、温度変化率が小さいときは設定温度を低く設定するように構成されている。これにより、調理器具の検出温度値が読取り誤差の範囲内で変動しても略同じタイミングで沸騰検知することができる。
【０００６】
ところで、電磁調理器は、加熱コイルに対してインバータ装置から高周波電流を供給して高周波磁界を発生させることにより、鍋等の調理器具に誘導電流を流し、その誘導電流によるジュール熱によって加熱動作が行われる。
【０００７】
この場合、調理器具の材質によって入力電流に対する回生電流の比率が異なる。つまり、鉄鍋やホーロー鍋のように回生電流が比較的少ないものと非磁性ステンレス（ＳＵＳ）鍋のように回生電流が多いものとがある。入力電流に対して回生電流が相対的に多く流れる状態は、調理器具において熱エネルギーとして消費される電流分が少ないことを意味する。従って、入力電力が同じであっても調理器具の材質の違いにより温度変化率や沸騰状態に達するタイミングが異なるという事情があった。
【０００８】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、調理器具の種類に関係なく沸騰検知を精度良く行うことができる電磁調理器を提供することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１の電磁調理器は、交流電源を整流して直流電源を生成する整流回路と、前記直流電源が供給される一対の直流母線と、駆動された状態で高周波磁界を発生して調理器具を加熱する加熱コイルと、前記直流母線間に接続された２つのスイッチング素子を備えて構成され前記加熱コイルを駆動するインバータ回路と、前記スイッチング素子にオンオフ信号を出力して前記加熱コイルの駆動を制御する制御手段と、前記調理器具の種類を検出する負荷検出手段と、トッププレートを介して前記調理器具の温度を検出する負荷温度検出手段とを備え、前記制御手段は、前記負荷検出手段により検出された前記調理器具の種類に応じて前記負荷温度検出手段の検出温度を補正し、補正後の検出温度が所定の沸騰判定値に達したことに基づいて前記調理器具に収容されている被加熱物が沸騰状態にあることを検出することを特徴とする。
【００１０】
上記構成によれば、検出された調理器具の種類に応じて前記調理器具の検出温度が補正されるので、調理器具の種類に関係なく被加熱物が沸騰状態にあることを精度良く検出することができる。
【００１１】
本発明の請求項２の電磁調理器は、前記インバータ回路の入力電流値を検出する入力電流検出手段を備え、前記制御手段は、前記入力電流検出手段の検出入力電流値に応じて沸騰判定値を変更することを特徴とする。
【００１２】
入力電力、即ち加熱出力の大きさによって、被加熱物が沸騰状態に到達したときの調理器具の温度が異なる。特に、加熱出力が小さいときは、被加熱物が沸騰状態に到達しても調理器具の温度は沸騰温度（例えば１００℃）に達しない場合がある。従って、加熱出力に関係なく沸騰判定値を一定にすると、被加熱物が沸騰状態に到達する前に沸騰検知してしまったり、沸騰状態に到達してから沸騰検知するまでの時間が長くなってしまったりする。上記構成によれば、検出入力電流値により入力電力を検出し、それに応じて沸騰判定値を変更するので、加熱出力に関係なく正確に沸騰状態を検出することができる。
【００１３】
本発明の請求項３の電磁調理器は、前記制御手段を、前記負荷温度検出手段の検出温度の変化率が所定値以上になったときは、前記負荷温度検出手段の検出温度を補正するための補正値を増加させることを特徴とする。
【００１４】
被加熱物が収容されていない状態、或いは被加熱物に含まれる水分がほとんど蒸発してしまった状態（即ち、空焚き状態）で調理器具の加熱を続けると、調理器具が損傷する虞がある。上記構成によれば、調理器具の温度上昇が過大になり負荷温度検出手段による検出温度の変化率が所定値以上になったことに基づいて、調理器具が空焚き状態或いは空焚きに近い状態であることを検出し、補正値を増大させる。これにより、調理器具の補正後の検出温度が早期に沸騰判定値に到達することになり、空焚き状態のまま加熱が長期に継続されることを防止できる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の第１の実施例について図１ないし図６を参照しながら説明する。図１は本実施例に係る電磁調理器の電気的構成を示す図である。この図１において、ダイオードブリッジで構成される整流回路１の交流入力端子は、商用交流電源２に接続されており、直流出力端子はリアクタ３を介して平滑コンデンサ４の両端に接続されている。
【００１６】
平滑コンデンサ４の両端には、直流母線５，６を介して正側及び負側のスイッチング素子（パワートランジスタ）７，８からなるアームが接続されており、以ってハーフブリッジ形のインバータ回路９を構成している。
【００１７】
スイッチング素子７，８の各コレクタ・エミッタ間には、それぞれフリーホイールダイオード１０，１１が接続されている。インバータ回路９の出力端子には加熱コイル１２の一端が接続されており、加熱コイル１２の他端と直流母線６との間には共振コンデンサ１３が接続されている。
【００１８】
制御部（制御手段に相当）１４は、マイクロコンピュータ等を中心として構成され、入力設定部１５、負荷検出部１６、沸騰温度値設定部１７、比較部１８、温度補正部１９を備えている。
【００１９】
整流回路１の交流入力側には電流トランス２０（入力電流検出手段に相当）が介挿されており、その電流トランス２０の二次側出力電圧は入力電流検出部２１（入力電流検出手段に相当）を介して負荷検出部１６に与えられるようになっている。また、インバータ回路９の出力側には電流トランス２２が介挿されており、その電流トランス２２の二次側出力電圧はインバータ電流検出部２３を介して負荷検出部１６に与えられるようになっている。入力電流検出部２１及びインバータ電流検出部２３の検出信号は、制御部１４（マイクロコンピュータ）の内部でＡ／Ｄ変換されて負荷検出部１６に与えられるようになっている。
【００２０】
負荷検出部１６は、入力電流検出値及びインバータ電流検出値に基づき加熱コイル１２の加熱対象であるなべ、やかん、フライパン等の調理器具２４の種類（材質）を検出する。従って、電流トランス２０，２２、入力電流検出部２１、インバータ電流検出部２３、負荷検出部１６は、負荷検出手段を構成する。
【００２１】
サーミスタ２５は、トッププレート２６を介して調理器具２４の温度を検出するものであり、その検出信号は温度検出部２７を介して温度補正部１９に与えられるようになっている。サーミスタ２５の検出信号は、温度検出部２７にてＡ／Ｄ変換されて温度補正部１９に与えられる。従って、サーミスタ２５、温度検出部２７から負荷温度検出手段が構成される。
【００２２】
温度補正部１９には、負荷検出部１６にて検出された調理器具２４の種類に応じた信号が与えられるようになっており、前記温度補正部１９は調理器具２４の種類に応じて当該調理器具２４の検出温度を補正する。
【００２３】
操作部２８は、各種の自動調理メニューを設定するためのキーや加熱量を１ｋＷ、２ｋＷ等の電力量にて設定するためのキー等（いずれも図示せず）を備えて構成されている。沸騰温度値設定部１７は、操作部２８にて後述する「湯沸かし」設定がなされたときに沸騰温度値（沸騰判定値に相当）を設定するものであり、比較部１８は、沸騰温度値設定部１７が設定した沸騰温度値と、温度補正部１９から与えられる補正後の温度検出値とを比較し、その比較結果を入力設定部１５に出力する。
【００２４】
入力設定部１５は、操作部２８にて設定された自動調理メニューや電力量に基づき入力電流を設定する。特に、操作部２８にて「湯沸かし」設定がなされたときは、入力設定部１５は調理器具２４の種類に応じた最大入力電流を設定する。
【００２５】
波形生成部２９は、スイッチング素子７，８を交互にオンオフさせるパルス信号を生成するもので、入力設定部１５からの周波数規定信号に基づいてオンオフ周波数を可変させるようになっている。また、駆動部３０は、波形生成部２９から与えられるパルス信号に基づきスイッチング素子７，８を駆動するようになっている。
【００２６】
次に、上記構成の電磁調理器の動作について図２ないし図５を参照しながら説明する。加熱コイル１２の上にトッププレート２６を介して調理器具２４が載置された状態で、加熱コイル１２に対してインバータ回路９から高周波電流が供給され、高周波磁界が発生されると、調理器具２４に電流が誘導されジュール熱による加熱動作が実行される。
【００２７】
また、操作部２８にて「湯沸かし」設定がなされたときは、調理器具２４の材質に応じた所定の加熱出力で加熱動作が実行され、サーミスタ２５による調理器具２４の検出温度が沸騰温度値に達すると沸騰状態に達したと判断して加熱動作を停止するようになっている。
【００２８】
ここで、調理器具２４の材質とインバータ回路の動作時に発生するインバータ電流検出値との関係について図６を参照しながら説明する。図６において、横軸は入力電流検出値（Ａ／Ｄ変換値）、縦軸はインバータ電流検出値（Ａ／Ｄ変換値）を示している。また、図６中、曲線Ａ，Ｂ，Ｃは、それぞれ調理器具２４として非磁性ステンレス（ＳＵＳ）鍋、磁性ＳＵＳ鍋、鉄鍋を使用したときの測定結果を示している。
【００２９】
図６に示すように、いずれの鍋を使用した場合でも、入力電流値が大きくなるにつれてインバータ電流値は上昇し、所定の入力電流値におけるインバータ電流値は、鉄鍋、磁性ＳＵＳ製鍋、非磁性ＳＵＳ製鍋の順に大きくなる。これは、非磁性体の鍋であれば、加熱コイル１２から見た入力インピーダンスが小さく、誘導によって発生する渦電流量が少なくなるためインバータ電流量が多くなるからである。
【００３０】
そこで、負荷検出部１６は、所定のインバータ電流検出値（図６に破線Ｄで示す）に対する入力電流検出値Ｘが第１の範囲（１５≦Ｘ＜２４）にあるときは調理器具２４の材質を非磁性ＳＵＳと判定し、第２の範囲（２４≦Ｘ＜４０）にあるときは磁性ＳＵＳと判定し、第３の範囲（４０≦Ｘ）にあるときは鉄と判定する。
【００３１】
尚、インバータ電流値が大きいということは、加熱コイル１２に対して供給した電流分のうち調理器具２４に誘導電流を発生させて熱エネルギーとして消費された分が少ないということであり、従って、消費されなかった多くの電流分がインバータ回路９に戻ってくる。つまり、入力電流値に対する加熱出力の割合が小さくなる。このような状態では、同一の加熱出力を得るために大きな入力電流が必要となるが、入力電流が大きくなるとスイッチング素子７，８に流れる電流が増大して温度上昇が大きくなり、熱破壊するおそれが生じる。
【００３２】
そこで、本実施例に係る電磁調理器には、予め設定した制限値以上のインバータ電流が流れたときには、入力電流を所定レベル以下に制限する入力電流制限機能が設けられている。即ち、本実施例では、調理器具２４の材質が非磁性ＳＵＳであると判定されたときは、定格入力が３ｋＷに設定されている場合でも最大入力電力は約１．７ｋＷに制限されている。
【００３３】
図２ないし図４は、２リットルの水を収容した鉄鍋、磁性ＳＵＳ鍋、非磁性ＳＵＳ鍋を最大火力（最大入力電力）で連続加熱したときの水温度及び鍋温度（サーミスタ検出温度）の時間的変化を示している。この場合、鉄鍋、磁性ＳＵＳ鍋は３ｋＷで、非磁性ＳＵＳ鍋は１．７ｋＷで加熱される。図２ないし図４において、曲線Ｅは水温度を，曲線Ｆは鍋温度を示している。破線Ｇは、水が沸騰温度（１００℃）に到達した時点を示している。
【００３４】
図２ないし図４に示すように、加熱開始からの時間が経過するにつれて、水温度及び鍋温度は上昇する。ところが、いずれの材質の鍋を使用した場合でも、水の温度上昇率に比べて鍋温度検出値の上昇率の方が小さく、水が沸騰温度（１００℃）に達しても鍋温度は１００℃に達しない。また、水温度と鍋温度との差は鍋の種類によって異なる。しかも、加熱により鍋温度が１００℃を超えるのは磁性ＳＵＳ鍋だけで、その他の鍋温度は１００℃に達しない。
【００３５】
これは、鍋温度がトッププレート２６を介して検出されるため、実際の鍋温度と検出鍋温度との間にはトッププレート２６による熱伝導による差が生じること、鍋の材質による熱伝導率の違い、調理器具２４の材質による加熱出力（入力電力）の違い等によると考えられる。
【００３６】
従って、サーミスタ２５の検出温度（鍋温度）のみに基づいて水の沸騰検知を行うと、水が沸騰温度に達してから実際に沸騰検知されるまでの時間が調理器具２４の材質によって大きく異なることになる。しかも、沸騰温度値を一律に１００℃に設定した場合は、水が沸騰温度に達した後、加熱を続けても鍋温度が１００℃に達しない鉄鍋、非磁性ＳＵＳ鍋の場合は沸騰検知ができない。このため、予め設定された最大加熱時間に達するまで加熱が継続されることになる。
【００３７】
本実施例では、このような問題点を解決するために、制御部１４には、調理器具２４の種類に応じて鍋温度を補正する機能、補正後の鍋温度が所定の沸騰温度値に達したことに基づいて沸騰検知を行う機能、入力電流値に基づいて沸騰温度値を変更する機能が設定されている。
【００３８】
図５は、上述した加熱出力で鉄鍋、磁性ＳＵＳ鍋、非磁性ＳＵＳ鍋を加熱することによりサーミスタ２５の検出温度が飽和状態に達したときの真の鍋底温度、サーミスタ２５の検出温度、鍋底温度と検出温度の差、補正値を示す表である。図５に示すように、鉄鍋ではサーミスタ検出温度が９５℃であるのに対して鍋底温度は１０７℃であり、その差は１２（ｄｅｇ）となる。磁性ＳＵＳ鍋では、サーミスタ検出温度は１２４℃であるのに対して鍋底温度は１１１℃であり、その差は１３（ｄｅｇ）となる。非磁性ＳＵＳ鍋では、サーミスタ検出温度が９５℃であるのに対して鍋底温度は８８℃であり、その差は７（ｄｅｇ）となる。
【００３９】
そこで、温度補正部１９は、負荷検出部１６により検出された調理器具２４の材質が鉄、磁性ＳＵＳ、非磁性ＳＵＳの場合は、サーミスタ検出温度値にそれぞれ１２，１３，７（ｄｅｇ）を加算する補正を行い、その補正後のサーミスタ検出温度値（補正値）を比較部１８に出力するようになっている。
【００４０】
図２ないし図４において曲線Ｈは、いずれも補正後のサーミスタ検出温度値を示している。図２に破線Ｇ１で示すように、鉄鍋を用いた場合は加熱開始から４３８秒後に補正後のサーミスタ検出温度値は沸騰温度（１００℃）に到達する。実際に水温度が沸騰温度に達するのは加熱開始後２５０秒であり、それより１３８秒遅れて沸騰検知がなされることになる。
【００４１】
また、図３に破線Ｇ１で示すように、磁性ＳＵＳ鍋を用いた場合は、加熱開始から３１２秒後に補正後のサーミスタ検出温度値は１００℃に到達する。これは、実際に水温度が沸騰温度に達するタイミングと略同じである。
【００４２】
一方、図４に示すように、非磁性ＳＵＳ鍋の場合はサーミスタ検出温度を補正しても沸騰温度に達しない。これは、上述したように非磁性ＳＵＳ鍋の場合は、加熱出力が他の種類の鍋よりも低い１．７ｋＷに制限されているからである。
【００４３】
そこで、制御部１４は、入力電流検出部２１から与えられる入力電流検出値から加熱出力が１．７ｋＷであることを検出したときには、沸騰温度値を１００℃から８０℃に変更する。これにより、非磁性ＳＵＳ鍋が用いられているときは、制御部１４は補正後のサーミスタ検出温度が８０℃に達したとき、つまり、水温度が実際に沸騰温度に達してから８３秒遅れの５８３秒（図４に破線Ｇ１で示す時点）で沸騰検知がなされる。
【００４４】
このような構成の本実施例によれば、調理器具２４の材質に応じてサーミスタ検出温度が補正されるので、被加熱物が沸騰状態に到達したことを精度良く検出することができる。従って、被加熱物が実際に沸騰状態に到達してから加熱を停止するまでの時間を短くすることができる。
【００４５】
特に、本実施例では、サーミスタ２５の検出温度が飽和状態に達したときの鍋底温度とサーミスタ検出温度との差に基づいて補正値を決定した。これは、飽和状態に達するまではサーミスタ検出温度値の変動が大きいからである。このような構成により、調理器具２４の種類に応じて設定される補正値におけるサーミスタ２５の検出誤差の影響を極力排除できる。
【００４６】
また、制御部１４は、加熱出力に応じて沸騰温度値を変更するように構成した。このため、調理器具２４の材質によって加熱出力を制限しなければならない事情があっても、正確且つ確実に沸騰状態にあることを検出することができる。
【００４７】
図７及び図８は本発明の第２の実施例を示すものであり、第１の実施例と異なるところを説明する。図７において、制御部１４には、変化率検出部３１及び補正値変更部３２が設けられている。温度検出部２７はサーミスタ検出温度値をＡ／Ｄ変換して変化率検出部３１に与えるようになっており、前記変化率検出部３１は、与えられた電圧信号が示す検出温度の変化率を算出する。
【００４８】
変化率検出部３１は、算出した変化率を補正値変更部３２に与えるようになっており、補正値変更部３２は、変化率検出部３１から与えられた変化率が所定の判定値を越えると温度補正部１９におけるサーミスタ検出温度値を補正するための補正値を変更する。
【００４９】
図８は、加熱出力を３ｋＷに設定して鉄鍋を加熱したときのサーミスタ検出温度を示すものである。図８中、曲線Ｈ１は鉄鍋に２リットルの水を収容したとき、曲線Ｈ２はごく少量の水を収容したときを示す。水の量が少ないと、加熱が開始されてから早期に水が蒸発して、サーミスタ検出温度値が急激に上昇する。
【００５０】
そこで、本実施例では、補正値変更部３２は、サーミスタ検出温度値の変化率が所定の判定値を越えると、補正値を例えば２倍に増加させるように構成している。鉄鍋の場合は、サーミスタ検出温度値の変化率がｊ（図８に示す直線Ｊの傾きに相当）を越えた時点（図８に破線Ｋで示す）で、補正値が１２（ｄｅｇ）から２４（ｄｅｇ）に変更される。
【００５１】
図８中、曲線Ｋ３は補正後のサーミスタ検出温度値を示す。このように、補正値が途中で変更されることにより、サーミスタ検出温度値が沸騰温度値（１００℃）に達するまでの時間を早めることができ、早期に沸騰検知することができる（図８に、沸騰検知タイミングを破線Ｋ１で示す）。これにより、空焚き状態或いは空焚きに近い状態のままで長期間加熱が継続されることを防止でき、鍋の損傷を防止できる。
【００５２】
尚、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限定されるものではなく例えば次のような変形が可能である。
【００５３】
上記実施例では、被加熱物としての水を収容した調理器具を加熱した場合について説明したが、本発明はシチューやおでん等の煮物を温めるために前記煮物を収容した調理器具を加熱する場合にも適用できる。この場合は、煮物が沸騰状態に達したことを精度良く検知したり（第１の実施例の構成）、煮物の水分が蒸発して煮詰まってしまった状態を精度良く検知したり（第２の実施例の構成）することができる。
【００５４】
また、第２の実施例の構成では、被加熱物が空焚きに近い状態になったことを検出するだけでなく、「湯沸かし」設定のときに誤ってフライパンを使用してしまった場合など、調理器具の誤使用を検出することもできる。
【００５５】
スイッチング素子はパワートランジスタに限定されるものではなく、ＩＧＢＴやパワーＭＯＳＦＥＴなどでも良い。
【００５６】
【発明の効果】
本発明は以上の説明から明らかなように、負荷検出手段により検出された調理器具の種類に応じて負荷温度検出手段の検出温度を補正し、その補正後の検出温度と沸騰判定値とを比較するように構成したので、調理器具の種類に関係なく精度良く被加熱物が沸騰状態にあることを検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施例を示す電気的構成図
【図２】調理器具としての鉄鍋に水を収容して加熱動作を実行したときの水温度及びサーミスタ検出温度の時間的変化を示す図
【図３】調理器具が磁性ステンレス鍋であるときの図２相当図
【図４】調理器具が非磁性ステンレス鍋であるときの図２相当図
【図５】入力電流検出値とインバータ電流検出値との関係を示す特性図
【図６】各調理器具の検出温度の補正値を説明するための図
【図７】本発明の第２の実施例を示す図１相当図
【図８】調理器具に２リットルの水を収容したとき及び微量の水を収容したときのサーミスタ検出温度の時間的変化を示す図
【符号の説明】
図中、１は整流回路、２は商用交流電源、５，６は直流母線、７，８はスイッチング素子、９はインバータ回路、１２は加熱コイル、１４は制御部（制御手段）、１６は負荷検出部（負荷検出手段）、２０は電流トランス（入力電流検出手段、負荷検出手段）、２１は入力電流検出部（入力電流検出手段、負荷検出手段）、２２は電流トランス（負荷検出手段）、２３はインバータ電流検出部（負荷検出手段）、２４は調理器具、２５はサーミスタ（負荷温度検出手段）、２６はトッププレート、２７は温度検出部（負荷温度検出手段）を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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