(57)【要約】【課題】土被りの浅い大断面トンネルの施工方法を提供すること。【解決手段】地盤に断面視矩形の掘削溝２を造成し、分割函体１の筒体軸に垂直に切断した断面において、上床版１５の上面が台形の長手底辺となる台形柱体が上床版１５の一部を構成する上床版台形柱体１０と、分割函体１の筒体軸に垂直に切断した断面において、下床版１６の下面が台形の長手底辺となる台形柱体が下床版１６の一部を構成する下床版台形柱体１１と、上床版台形柱体１０及び下床版台形柱体１１を除いて分割函体１を構成する分割函体左側柱体１３及び分割函体右側柱体１２とからなる分割函体１を掘削溝２内に設置しながら大断面トンネルを構築する。【選択図】        図１
2004346664.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
大断面トンネルを分割施工する際に使用する、上床版、下床版、右側壁、左側壁からなる四角柱の筒状の分割函体であって、
前記分割函体の筒体軸に垂直に切断した断面において、前記上床版の上面が台形の長手底辺となる台形柱体が前記上床版の一部を構成する上床版台形柱体と、
前記分割函体の筒体軸に垂直に切断した断面において、前記下床版の下面が台形の長手底辺となる台形柱体が前記下床版の一部を構成する下床版台形柱体と、
前記上床版台形柱体及び前記下床版台形柱体を除いた前記分割函体を構成する分割函体左側柱体及び分割函体右側柱体と、からなることを特徴とする、
分割函体。
【請求項２】
請求項１記載の分割函体において、
前記上床版と前記下床版の間に、前記上床版及び前記下床版と略並行に中床版を設け、前記分割函体の筒体軸に垂直に切断した断面において、前記中床版の上面が台形の長手底辺となる台形柱体が前記上床版の一部を構成する中床版台形柱体を備えたことを特徴とする、
分割函体。
【請求項３】
請求項２記載の分割函体において、前記中床版を複数備えたことを特徴とする、
分割函体。
【請求項４】
請求項１記載の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法であって、
地盤に断面視矩形の掘削溝を造成しながら、前記下床版台形柱体を設置し、前記分割函体左側柱体及び前記分割函体右側柱体を設置し、前記上床版台形柱体を設置することによって前記分割函体を構築し、掘削溝に複数の前記分割函体を鉛直方向に積み上げ設置して分割函体群を構成し、前記掘削溝に分割函体群を隣接設置していく分割函体設置工程と、
前記分割函体群の上部を埋戻す埋戻し工程と、によって分割函体群列を構築し、
間隔を置いて略並行に構築した複数の前記分割函体群列の間を掘削し、
前記分割函体郡列を山留め支保部材として利用しながら本設大断面トンネルを構築することを特徴とする、
分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法。
【請求項５】
請求項２又は３記載の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法であって、
地盤に断面視矩形の掘削溝を造成しながら、前記下床版台形柱体を設置し、前記分割函体左側柱体及び前記分割函体右側柱体を設置し、前記中床版台形柱体を設置し、前記上床版台形柱体を設置することによって前記分割函体を構築し、掘削溝に前記分割函体を隣接設置していく分割函体設置工程と、
前記分割函体の上部を埋戻す埋戻し工程と、によって分割函体列を構築し、
間隔を置いて略並行に構築した複数の前記分割函体列の間を掘削し、
前記分割函体列を山留め支保部材として利用しながら本設大断面トンネルを構築することを特徴とする、
分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法。
【請求項６】
請求項４又は５記載の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法において、
前面に掘削カッタを備えた密閉型の下段部と少なくとも前面を開放した開放型の上段部とからなり、前記上段部はスライド式の庇部とスライド式の側壁部とを備えたシールド掘進機を使用して前記掘削溝を造成することを特徴とする、
分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法。
【請求項７】
異形断面を掘進可能な異形断面シールド掘進機を使用して矩形シールド函体を設置していく函体設置工程と、
前記矩形シールド函体の上床版に沿って地盤に掘削溝を造成しながら、前記矩形シールド函体上に請求項１記載の分割函体を隣接設置していく分割函体設置工程と、
前記分割函体の上部を埋戻す埋戻し工程と、によって矩形シールド函体及び分割函体からなる函体列を構築し、
間隔を置いて略並行に構築した複数の前記函体列の間を掘削し、
前記函体列を山留め支保部材として利用しながら本設大断面トンネルを構築することを特徴とする、
分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、小断面の分割函体を利用しながら大断面トンネルを構築する際に使用する分割函体及びかかる分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
地下にトンネルを構築する場合、トンネル軸に沿ってトンネルの両側に山留壁を構築し、その内部を掘削してトンネル函体を構築した後に埋戻しをおこない、山留壁を撤去する開削工法がおこなわれている。
一方、道路や鉄道などの下に地下立体交差トンネルを構築する場合は、上記する開削工法による地上交通への障害を回避するために、シールド工法や推進工法による施工が一般的である。
ところで、近年の交通量の増加や地下トンネルの適用の多様化などから、地下トンネルが大断面化してきている。かかる大断面トンネルを構築する場合、シールド工法にて複数の小断面トンネルを構築して連結させて大断面トンネルを構築している。また、開削工法では、地盤改良等の補助工法を併用し、広範な作業帯を占有しながら施工をおこなっている。
発明者等においては、図１２に示すように、大断面トンネルの構築に際し、複数の小断面トンネルを相互に隣接させるように推進工法にて設置する方法を考案し、開示している（特許文献１参照）。ここで、推進管ａの推進は、一方の側壁に刻設した溝ｂに他方の側壁に設けた突条ｃを嵌装させながら設置していく。
【０００３】
また、開削工法とシールド工法の利点を兼ね備えた工法としてオープンシールド工法が使用されている。オープンシールド工法とは、前方および上方を開放したシールド掘進機を使用し、切羽掘削チャンバー内の地山をバックホウで掘削排土し、油圧ジャッキにより敷設函体を反力にシールド掘進機を推進し、函体を敷設し、テールボイドの注入をおこない、函体上部を埋戻していく工法である。なお、特許文献２にオープンシールド機およびかかるオープンシールド機を使用したオープンシールド工法について開示している。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００１−２１４６９９号公報
【特許文献２】
特開２００２−７０４８１号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
前記した従来の大断面トンネルの施工方法にあっては、次のような問題点がある。
＜イ＞開削工法では大型機械の必要性などから広範な作業帯を占有するため、地上の交通渋滞の要因となり得る。
＜ロ＞開削工法においては、施工場所に近接した周辺施設への影響が大きいため、地盤改良等の補助工法の併用が不可避となる。
＜ハ＞大断面を小断面に分割した分割体を結合して大断面トンネルを構築する場合であっても、分割函体が大きくなると、分割函体の施工場所への運搬車輌及び分割函体の設置用重機の規模が大型化し得る。
＜ニ＞シールド工法では大断面に対応した掘削が困難となる。また、大断面を小断面に分割した分割体を結合して大断面トンネルを構築する場合であっても、土被りが少ない場合にはシールド工法の使用は困難となる。
【０００６】
【発明の目的】
本発明は上記したような従来の問題を解決するためになされたもので、大断面トンネルの施工時に地上に広範な作業帯を占有する必要のない分割函体及び分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を提供することを目的とする。また、施工場所に近接した周辺施設への影響が少ない分割函体及び分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を提供することを目的とする。また、分割函体の規模を小型化し得る分割函体及び分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を提供することを目的とする。さらに、土被りが少ない条件下での大断面トンネルの施工を可能とする分割函体及び分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を提供することを目的とする。
本発明は、これらの目的の少なくとも一つを達成するものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記のような目的を達成するために、本発明の大断面トンネルの施工方法に使用する分割函体は、大断面トンネルを分割施工する際に使用する、上床版、下床版、右側壁、左側壁からなる四角柱の筒状の分割函体であって、前記分割函体の筒体軸に垂直に切断した断面において、前記上床版の上面が台形の長手底辺となる台形柱体が前記上床版の一部を構成する上床版台形柱体と、前記分割函体の筒体軸に垂直に切断した断面において、前記下床版の下面が台形の長手底辺となる台形柱体が前記下床版の一部を構成する下床版台形柱体と、前記上床版台形柱体及び前記下床版台形柱体を除いた前記分割函体を構成する分割函体左側柱体及び分割函体右側柱体と、からなることを特徴とする分割函体である。
【０００８】
また、本発明の大断面トンネルの施工方法に使用する分割函体は、前記する分割函体において、前記上床版と前記下床版の間に、前記上床版及び前記下床版と略並行に中床版を設け、前記分割函体の筒体軸に垂直に切断した断面において、前記中床版の上面が台形の長手底辺となる台形柱体が前記上床版の一部を構成する中床版台形柱体を備えたことを特徴とする分割函体を使用できる。
【０００９】
また、前記する分割函体において、前記中床版を複数備えたことを特徴とする分割函体を使用できる。
【００１０】
さらに、本発明の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法は、前記する分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法であって、地盤に断面視矩形の掘削溝を造成しながら、前記下床版台形柱体を設置し、前記分割函体左側柱体及び前記分割函体右側柱体を設置し、前記上床版台形柱体を設置することによって前記分割函体を構築し、掘削溝に複数の前記分割函体を鉛直方向に積み上げ設置して分割函体群を構成し、前記掘削溝に分割函体群を隣接設置していく分割函体設置工程と、前記分割函体群の上部を埋戻す埋戻し工程と、によって分割函体群列を構築し、間隔を置いて略並行に構築した複数の前記分割函体群列の間を掘削し、前記分割函体郡列を山留め支保部材として利用しながら本設大断面トンネルを構築することを特徴とする分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法である。
【００１１】
また、本発明の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法は、前記する分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法であって、地盤に断面視矩形の掘削溝を造成しながら、前記下床版台形柱体を設置し、前記分割函体左側柱体及び前記分割函体右側柱体を設置し、前記中床版台形柱体を設置し、前記上床版台形柱体を設置することによって前記分割函体を構築し、掘削溝に前記分割函体を隣接設置していく分割函体設置工程と、前記分割函体の上部を埋戻す埋戻し工程と、によって分割函体列を構築し、間隔を置いて略並行に構築した複数の前記分割函体列の間を掘削し、前記分割函体列を山留め支保部材として利用しながら本設大断面トンネルを構築することを特徴とする分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を使用できる。
【００１２】
また、本発明の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法は、前記する分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法において、前面に掘削カッタを備えた密閉型の下段部と少なくとも前面を開放した開放型の上段部とからなり、前記上段部はスライド式の庇部とスライド式の側壁部とを備えたシールド掘進機を使用して前記掘削溝を造成することを特徴とする分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を使用できる。
【００１３】
さらに、本発明の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法は、異形断面を掘進可能な異形断面シールド掘進機を使用して矩形シールド函体を設置していく函体設置工程と、前記矩形シールド函体の上床版に沿って地盤に掘削溝を造成しながら、前記矩形シールド函体上に前記分割函体を隣接設置していく分割函体設置工程と、前記分割函体の上部を埋戻す埋戻し工程と、によって矩形シールド函体及び分割函体からなる函体列を構築し、間隔を置いて略並行に構築した複数の前記函体列の間を掘削し、前記函体列を山留め支保部材として利用しながら本設大断面トンネルを構築することを特徴とする分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法を使用できる。
【００１４】
【発明の実施の形態１】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態１について説明する。
【００１５】
＜イ＞分割函体（図１）
本発明の大断面トンネルの施工方法において使用する分割函体１は、上床版１５、下床版１６、右側壁１７、左側壁１８からなる筒状の四角柱を４分割した函体ピースから構成される。４分割した函体ピースの一つ目は、分割函体１を筒体軸に垂直に切断した断面において、上床版１５の上面が台形の長手底辺となるような台形の柱体が上床版１５の一部を構成する上床版台形柱体１０である。４分割した函体ピースの二つ目は、分割函体１を筒体軸に垂直に切断した断面において、下床版１６の下面が台形の長手底辺となるような台形の柱体が下床版１６の一部を構成する下床版台形柱体１１である。４分割した函体ピースのその他は、上記する上床版台形柱体１０及び下床版台形柱体１１を除いた分割函体１を構成する、右側壁１７と上床版１５及び下床版１６の一部より構成される分割函体右側柱体１２と、左側壁１８と上床版１５及び下床版１６の一部より構成される分割函体左側柱体１３である。
【００１６】
下床版台形柱体１１を上記のような断面視形状（ハの字状）に成形するのは、分割函体１の組立て時に下床版台形柱体１０の両端部のテーパー面に沿って分割函体右側柱体１２及び分割函体左側柱体１３を設置し易くするためである。
また、上床版台形柱体１０を上記のような断面視形状（逆ハの字状）に成形するのは、分割函体１の最終組立て時に上床版台形柱体１０を分割函体右側柱体１２及び分割函体左側柱体１３の端部のテーパー面に嵌合させるためである。
【００１７】
下床版台形柱体１１、上床版台形柱体１０、分割函体右側柱体１２、分割函体左側柱体１３の組立て時には、各柱体をボルトなどにて仮止めしておくのがよい。かかる分割函体１は仮設部材であることから、施工中に分割体同士が相互にずれたりしても何ら問題はない。もっとも、分割函体１を本設部材の一部として使用することもできるが、かかる場合には例えばボルトなどにて確実に連結させる必要がある。
【００１８】
分割函体１は、鋼製函体、コンクリート函体として製作することができる。
【００１９】
大断面トンネルの構築時に使用する分割函体１を本発明のようにさらに複数の分割ピースに分割することによって、地上６１からのクレーン等による分割ピース吊り下ろし時の分割体重量の軽減を図ることができるため、地上６１にて旋回する重機の規模を小さくすることが可能となる。分割体重量の軽減は、さらに分割体運搬車輌の小型化にもつながる。
【００２０】
また、地上６１から地下トンネルへと通ずるアプローチ部は、分割函体１を構成する側壁８（右側壁１７及び左側壁１８の高さを調整して側壁途中で上部を切断して構成した側壁）上に覆工板９を設置することによって施工できる（図１１参照）。覆工板９はゴム板等の緩衝具９３を介して側壁８上に設置し、ボルト９１やずれ止めアングル９２などによって側壁８に係止するのがよい。
【００２１】
＜ロ＞シールド掘進機（図３、図４）
シールド掘進機５は上段部５１と下段部５２から構成される。上段部５１は少なくとも前面が開放された開放型掘進機である。また、下段部５２は前面に掘削カッタ５２１を備えた密閉型掘進機である。上段部５１は下段部５２よりも掘進方向に突出させておくのが好ましい。このように上段部５１を突出させることで、下段部５２の前面を密閉状態にでき、下段部５２を土圧式シールド機とした場合の排土を円滑に行うことができる。
シールド掘進機５の後方には、分割函体１と外殻の間からの地下水や土砂の侵入を阻止するための公知のテールシール５３を配置する。また、掘進用のシールドジャッキ５４を必要箇所に配置する。
また、シールド掘進機５は、曲線区間を施工する場合には、外殻をトンネル軸方向で分割し、中折れジャッキ５５を配置するなどして公知の中折れ構造とすることが好ましい。
【００２２】
下段部５２は、シールド掘進機５の下部を構成する部分であり、掘削カッタ５２１で掘削しながら掘進を行う部分である。下段部５２の断面視は、例えば矩形や正方形などの四角形や、上段部５１との境界で截頭した円形に形成することができる。
前面に配置する掘削カッタ５２１には、公知の密閉型のシールド掘進機用の掘削カッタが使用できる。また、図４に示すように、掘進軸方向の掘進軸回りに揺動する揺動カッタ５２１を複数配備して使用することもできる。かかる複数の揺動カッタ５２１は夫々の揺動カッタ５２１の掘削範囲を重複させないように制御することができる。例えば２基の揺動カッタ５２１を同一平面内又は双方が前後するように配置して、夫々の揺動カッタ５２１を自己の持分範囲のみを掘削させる。矩形断面を掘進する場合には、矩形断面を例えば均等に２分割して、２基の揺動カッタ５２１が各分割範囲内を揺動しながら地盤を切削することができる。この場合に、揺動カッタ５２１の揺動は揺動軸を中心に双方が相反する方向に揺動するように制御することができる。かかる制御によって、２基の揺動カッタ５２１は相互に干渉することなく、またシールド掘進機５の進行方向を一定方向に確保しながら掘進させることが可能となる。
【００２３】
下段部５２を土圧式にした場合は、排土のためのスクリューコンベア５２２を配置する。また、スクリューコンベア５２２の後方には、例えば掘削土砂をトンネル内で搬送するためのベルトコンベア５２３を配置して、下段部５２の掘削土砂を下段部５２で搬出させることができる。
【００２４】
上段部５１は、シールド掘進機５の上部を構成する部分である。上段部５１の断面視は、矩形や正方形などの四角形に形成することができる。上段部５１は、天井及び側壁と、必要に応じて下段部５２との境界に配置する底板で構成する。
上段部５１の側壁の掘進方向の最前部は、スライド式の側壁部５１２とする。側壁部５１２は、スライド用ジャッキ５１４などで掘進方向に向けて伸びたり、縮んだりすることができる。側壁部５１２は一体となって伸縮するようにも構成できるが、複数段に分けて、それぞれ別個に稼動できるように構成するのが好ましい。図３、４に示した側壁部５１２は、３段に分割した側壁部５１２の実施例である。
また、上段部５１の天井の掘進方向の最前部は、スライド式の庇部５１１とする。庇部５１１も側壁部５１２と同様に、スライド用ジャッキ５１４などで伸縮が可能である。ただし、庇部５１１と側壁部５１２は、独立して別個に稼動するように構成する。庇部５１１も側壁部５１２と同様に複数に分割して構成することができる。図４のように組み合わせると、庇部５１１の両端は側壁部５１２の役割も果たすことになる。庇部５１１や側壁部５１２の先端は、地盤に押し込み易いように刃型に形成するのが好ましい。
【００２５】
地上６１から上段部５１を掘削する場合は、庇部５１１を縮めて地上６１に設置した大型のバックホウ７などを使用して掘削をおこなう。また、庇部５１１を伸ばして上段部５１の内側から掘削を行う場合は、油圧ショベルや回転カッタなどの公知の開放型シールド機で使用する掘削機を使用したり、小型のバックホウなどの掘削機械を上段部５１に設置したりして掘削をおこなう。
また、上段部５１の天井には、開閉式の開口部５１３を設けるのが好ましい。開口部５１３は、地上６１から掘削を行うときには開放し、シールド掘進機５の天井が地中に埋もれる場合には閉塞させる。開口部５１３の開閉は機械式に限定されるものではなく、必要に応じて鋼板などで穴を塞ぐという構成であってもよい。開口部５１３は、分割函体１や資材の搬入、掘削土砂の排出などに使用することができる。
上段部５１の排土は、地上から掘削を行う場合は地上に排出することができるが、内側から掘削を行う場合は、ベルトコンベア５１６などを配置して掘削土砂の搬送を行う。また、上段部５１の姿勢を制御するために公知の可動ソリ５１５などを上段部５１の側面に配置することもできる。
【００２６】
上段部５１を地上６１から掘削する場合は、地上６１と上段部５１の上端の間を山留めするための切削山留め体５６を配置するのが好ましい。切削山留め体５６はシールド掘進機５の上段部５１の天井に着脱可能な構造で取り付ける。
ここで、切削山留め体５６とは、例えば２つの山留め板５６１をシールド掘進機５の幅程度の間隔を置いてほぼ並行に直立させて配置し、かかる間隔に複数の間隔保持部材５６２を夫々の山留め板５６１に垂直に連結させて製作したものである。山留め板５６１としては例えば鋼製板など山留め部材としての剛性を有する材料を使用するのが好ましい。また、間隔保持部材５６２としては、例えばＨ型鋼材を使用できる。
切削山留め体５６を使用する目的は、シールド掘進機５の掘進に応じて山留め板５６１を地盤内に推進させ、かかる山留め板５６１で土留めをしながら、山留め板５６１内を地上からバックホウ７等で掘削するためである。
【００２７】
なお、本発明の施工方法において使用するシールド掘進機５は上記するシールド掘進機５に拘泥するものではない。すなわち、縦長の開放型掘進機（その下方に密閉型シールド掘進機を備えていない掘進機）を使用して掘削溝２を施工しながら分割函体１を設置することもできる。また、掘削溝２の下方を密閉型シールド掘進機にて先行施工して分割体を設置した後に、その上方を開放型掘進機にて掘削するとともに分割函体１を設置することもできる。
【００２８】
以下、図面を参照しながら本発明の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法１について説明する。
【００２９】
＜イ＞分割函体設置工程
シールド掘進機５を使用して、地盤に断面視矩形の掘削溝２を造成する。掘削溝２を造成しながら分割函体１（を構成する部材）を地上からクレーン等で吊り下ろして掘削溝２内に設置する。かかる分割函体１の構成部材の設置状況を図５に示す。
まず、下床版台形柱体１１を掘削溝２内に設置した後、分割函体右側柱体１２及び分割函体左側柱体１３を下床版台形柱体１１の端部のテーパー面に係合設置し、その後、上床版台形柱体１０を設置して分割函体１を構築する（図６（ａ）、（ｂ）、図７（ａ）参照）。
構築した分割函体１上に上記と同様の手順で分割函体１を構築して分割函体群１１０を構築する（図７（ｂ）参照）。
【００３０】
＜ロ＞埋戻し工程及び分割函体群列の構築
分割函体群１１０を構築しながら、かかる分割函体群１１０の上部の埋戻し６２をおこなう。すなわち、埋戻し工程は、上記の分割函体設置工程と並行しながら進めていくのが好ましい。分割函体群１１０を隣接設置していくことによってトンネル延長方向に伸びた１列の分割函体群列１２０が構築される（図５参照）。
本発明においては、上記の分割函体群列１２０を間隔３をおいてほぼ並行に複数構築するため（図８（ａ）参照）、かかる複数の分割函体群列１２０の構築は、工期や工費を勘案して１列ごとにおこなうこともできるし、シールド掘進機５を複数使用して各列を同時に構築することもできる。
埋戻し工程完了後は舗装を施工することで、地上道路として供用することができる。
【００３１】
＜ハ＞分割函体群列の間の掘削
分割函体群列１２０、１２０の間の間隔３の掘削において、分割函体群１１０の土被り部分については、例えば、地上から所定の法面を形成しながら開削施工をおこない、分割函体群１１０、１１０の間の掘削は分割函体群１１０を山留め支保部材として利用しながら掘り下げていくことができる（図８（ｂ）参照）。
【００３２】
＜ニ＞本設大断面トンネルの構築
分割函体群列１２０、１２０の間の掘削完了後、または分割函体郡列１２０、１２０の間の掘削と並行して本設大断面トンネル４の構築をおこなう。分割函体郡列１２０を構成する各構成部材を外型枠とし、分割函体郡列１２０の構成部材を撤去しながら本設大断面トンネル４を構成する構成部材（上床版、側壁、柱脚、底版など）を構築する。また、分割函体郡列１２０を本設大断面トンネル４の構成部材の一部として使用する場合には、分割函体郡列１２０を構成する構成部材を巻き込んで本設大断面トンネル４の構成部材を構築するとともに、不要な分割函体郡列１２０構成部材は撤去しながら本設大断面トンネルを完成させる（図９参照）。
【００３３】
以下、本発明の分割函体を使用した大断面トンネルの施工方法２について説明する。なお、上記する施工方法１と重複する工程については省略する。
【００３４】
＜イ＞函体設置工程
異形断面シールド掘進機（シールド掘進機５の下段部５２に相当する）を使用して矩形のシールド函体を設置して矩形シールド函体列を構築する。かかる函体列は間隔３を置いて複数設置できる（図示せず）。
＜ロ＞分割函体設置工程
矩形シールド函体の上床版に沿って地盤に掘削溝２を造成しながら、矩形シールド函体上に分割函体１を設置していく。ここで、掘削溝２の造成は、シールド掘進機５の上段部５１に相当する開放型掘進機を使用するのが好ましい。分割函体１の設置方法は上記する施工方法１と同様である。なお、分割函体１は矩形シールド函体の上床版上に１段設置することもできるし、２段以上設置することもできる（図示せず）。
＜ハ＞埋戻し工程及び本設大断面トンネルの構築
最上段の分割函体１上部を埋戻して矩形断面シールド函体及び分割函体１からなる函体列を構築する。かかる函体列は間隔３を置いて複数設置する（図示せず）。
その後の間隔３の掘削及び本設大断面トンネルの構築は施工方法１と同様である。
【００３５】
【発明の実施の形態２】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態２について説明する。
【００３６】
分割函体１を構成する上床版１５と下床版１６の間に、上床版１５及び下床版１６と並行（またはほぼ並行）に中床版１９を備えた分割函体１を使用する（図２（ａ）参照）。ここで、分割函体１を筒体軸に垂直に切断した断面において、中床版１９の上面が台形の長手底辺となるような台形の柱体を中床版１９から分割して構成される中床版台形柱体１４を備えた中床版１９とする。すなわち、本実施形態における分割函体１は、上床版台形柱体１０、下床版台形柱体１１、分割函体右側柱体１２、分割函体左側柱体１３、及び中床版台形柱体１４から構成された分割函体１である。
なお、中床版１９（及び中床版台形柱体１４）を上床版１５と下床版１６の間に複数設けることもできる。図２（ｂ）には、中床版１９を２箇所設けた場合の分割函体１を示している。
【００３７】
中床版１９を備えた分割函体１を使用することによって、中床版１９のない分割函体１（実施形態１の分割函体１）を使用する場合に要していた複数の分割函体１を鉛直方向に積み上げ設置していく工程を省略することができるため、作業効率の向上を図ることができる。
【００３８】
以下、図面を参照しながら中床版１９を備えた分割函体１を使用した大断面トンネルの施工方法について説明する。なお、実施の形態１における施工方法と重複する工程については省略する。
【００３９】
分割函体設置工程として、掘削溝２内に中床版を備えた分割函体１を設置する（図１０（ａ）参照）。すなわち、下床版台形柱体１１を掘削溝２内に設置した後、分割函体右側柱体１２及び分割函体左側柱体１３を下床版台形柱体１１の端部のテーパー面に係合設置し、その後、中床版台形柱体１４を設置し、上床版台形柱体１０を設置して分割函体１を構築する。
上記する分割函体１を掘削溝２内で隣接設置するとともに分割函体１の上部を埋戻して分割函体列１３０を構築し（埋戻し工程）、略並行に複数設けた分割函体列１３０の間の間隔３を掘削（図１０（ｂ）参照）及び本設大断面トンネル４の構築は実施の形態１における施工方法と同様である。
【００４０】
【発明の効果】
本発明の大断面トンネルの施工方法は以上説明したようになるから次のような効果を得ることができる。
＜イ＞広範な作業帯を占有しないため、地上の交通障害を少なくして工事をおこなうことができる。
＜ロ＞切削山留め体を備えた開放型シールド機及び密閉型シールド掘進機からなるシールド掘進機を使用して地上に掘削溝を造成するため、掘削の影響が周辺におよび難い。
＜ハ＞分割函体をさらに複数の分割ピースに分割するため、函体を吊り下ろす重機及び運搬車輌の小型化を図ることができる。
＜ニ＞仮設用の函体や本設の分割函体が土留め壁および土留め支保部材としての役割を担うため、土留め壁の施工や切梁設置などの必要がなく、全体工程を短縮できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）本発明の分割函体を示した斜視図。（ｂ）分割函体を上床版台形柱体と下床版台形柱体と分割函体左側柱体と分割函体右側柱体に分割した場合の斜視図。
【図２】中床版を備えた分割函体を示した斜視図であり、（ａ）中床版を１段備えた分割函体を示した斜視図。（ｂ）中床版を２段備えた分割函体を示した斜視図。
【図３】本発明の施工方法に使用するシールド掘進機の縦断図。
【図４】本発明の施工方法に使用するシールド掘進機の正面図。
【図５】本発明の施工方法においてシールド掘進機で掘進しながら分割函体を吊り下ろしている状況を説明した説明図。
【図６】本発明の施工方法を説明した説明図であり、（ａ）下床版台形柱体を設置したことを説明した説明図。（ｂ）下床版台形柱体設置後に分割函体左側柱体を設置し、分割函体右側柱体を設置している状況を説明した説明図。
【図７】本発明の施工方法を説明した説明図であり、（ａ）下床版台形柱体、分割函体左側柱体、分割函体右側柱体設置後に上床版台形柱体を設置している状況を説明した説明図。（ｂ）２段目分割函体のうち、上床版台形柱体を設置している状況を説明した説明図。
【図８】本発明の施工方法を説明した説明図であり、（ａ）間隔を置いて２列の分割函体群列の構築が完成した状況を説明した説明図。（ｂ）間隔を掘削している状況を説明した説明図。
【図９】本設大断面トンネルの構築が完成した状況を説明した説明図。
【図１０】中床版を備えた分割函体を使用した本発明の施工方法を説明した説明図であり、（ａ）中床版台形柱体を設置している状況を説明した説明図。（ｂ）間隔を掘削している状況を説明した説明図。
【図１１】アプローチ部の分割函体を設置した状況を説明した説明図。
【図１２】従来の大断面トンネルの施工方法を説明した説明図。
【符号の説明】
１・・・分割函体
１０・・上床版台形柱体
１１・・下床版台形柱体
１２・・分割函体右側柱体
１３・・分割函体左側柱体
１４・・中床版台形柱体
１５・・上床版
１６・・下床版
１７・・右側壁
１８・・左側壁
１９・・中床版
１１０・分割函体群
１２０・分割函体群列
１３０・分割函体列
２・・・掘削溝
３・・・間隔
４・・・本設大断面トンネル
５・・・シールド掘進機
５１・・上段部
５２・・下段部
５１１・庇部
５１２・側壁部
５２１・掘削カッタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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