(57)【要約】【課題】スキー板への取付けが容易である上にベルトの長さ調整が不要であり、且つスキー板から取外した時にはコンパクトに収納できるスキー用固定バンドを提供することである。【解決手段】二枚のスキー板２３の間に挟み込んでソール面の接触を防ぐクッション部材２１と、このクッション部材２１の一端から弾性的に伸ばして二枚のスキー板２３の外周面に巻き締めるゴムベルト２２と、このゴムベルト２２を止着する面ファスナ部２６，２７とを備えたスキー用固定バンド。【選択図】      図３
2004174141.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
二枚の板状部材の間に挟み込んで板状部材同士の接触を防ぐクッション部材と、
このクッション部材の一端から弾性的に伸ばして二枚の板状部材の外周面に巻き締める紐状部材と、
この紐状部材を止着する面ファスナ部とを備え、
前記紐状部材の一部又は全部を伸縮部材で構成したことを特徴とする固定バンド。
【請求項２】
前記伸縮部材がクッション部材の一端から延び、二枚の板状部材の外周面に巻き締めたときに、少なくとも外周面を一周する長さを有している請求項１記載の固定バンド。
【請求項３】
前記伸縮部材がゴムベルトで形成されている請求項１又は２記載の固定バンド。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、スキー板などを持ち運ぶ際に利用できる固定バンドに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種のスキー板用固定バンドとしては、例えば図６に示したようなものが知られている（特開平８−２２４３３３号）。このスキー用固定バンド１は、スキー保持ベルト部２の両端に、互いに掛け合わすことのできるバックル３，４を取り付け、且つ一方のバックル３は長さ調整金具大５を介して取り付け、さらに前記スキー保持ベルト部２にはこれと直交する方向に長さ調整金具小６を介してリング状に形成されたショルダー用ベルト部７を取り付けた構成である。
【０００３】
図７に示したように、上記のスキー用固定バンド１を利用してスキー板８を持ち運ぶ際には、スキー保持ベルト部２のバックル３，４で、ソール面を合わせた二枚のスキー板８の前ビンディング９のすぐ後側を固定すると共に、ストック手皮１０をスキー板８の先端部に引っ掛け、ストック下部をストック保持ベルト１１によって保持する。このようにして、二枚のスキー板８を固定したスキー用固定ベルト１のショルダー用ベルト部７に腕を通して吊り下げることにより、スキー板８の重心が後方に移り、スキー板８を斜めに安定させた状態で担ぐことができる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来のスキー用固定バンド１にあっては、バックル３，４を互いに掛け合わせることでスキー板８を固定する方法であるため、スキー用保持ベルト部２の長さ調整が面倒となる他、バックル３，４を掛け合わせた後にスキー用保持ベルト部２が弛まないように常に長さ調整金具大５を調整する必要があり、それでも弛んでしまうような場合には二枚のスキー板８がずれて担ぎにくくなったり、ソール面に傷が付いてしまうといった問題があった。
【０００５】
また、上記のスキー用固定バンド１は、スキー保持ベルト部２、バックル３，４、長さ調整金具大５、長さ調整金具小６及びショルダー用ベルト部７など多数の部品を備えたものであるために、コンパクト性に乏しくスキー板８から外した時に嵩張ってしまうなどの問題があった。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、スキー板などの板状部材への取付けが容易である上にベルトの長さ調整が不要であり、且つ板状部材から取外した時にはコンパクトに収納できる固定バンドを提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の請求項１に係る固定バンドは、二枚の板状部材の間に挟み込んで板状部材同士の接触を防ぐクッション部材と、このクッション部材の一端から弾性的に伸ばして二枚の板状部材の外周面に巻き締める紐状部材と、この紐状部材を止着する面ファスナ部とを備え、前記紐状部材の一部又は全部を伸縮部材で構成したことを特徴とする。
【０００８】
この発明によれば、二枚の板状部材の間にクッション部材を挟み込むことで、板状部材の合わせ面を傷付けることがない。また、クッション部材が適度に圧縮変形することで板状部材との密着性が増すと同時に、板状部材の外周面を伸縮部材で締め付けるので、板状部材がしっかりと固定されて途中でずれるようなことがない。
【０００９】
前記伸縮部材はクッション部材の一端から延びており、二枚の板状部材の外周面に巻き締めたときに、少なくとも外周面を一周するだけの長さを有することが望ましい。伸縮部材の弾性によって板状部材をしっかり締め付けることができるからである。また、前記伸縮部材はゴムベルトで形成することが望ましい。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面に基づいて本発明に係る固定バンドの実施形態を詳細に説明する。この実施形態はスキー用固定バンドに係るもので、図１は本発明に係るスキー用固定バンドの全体形状を示す斜視図、図２はスキー用固定バンドでスキー板を固定したときの部分斜視図、図３は前記図２のА−Ａ線断面図である。
【００１１】
本発明に係るスキー用固定バンド２０は、図１乃至図３に示したように、長方形状のクッション部材２１と、このクッション部材２１の一端に固定されるゴムベルト２２とを有する。クッション部材２１は、スキー板２３の板幅よりやや短い横幅寸法ｗ１を有する同一形状の二枚のスポンジ材２１ａ，２１ｂを接着剤２５で貼り合わせたものであり、スキー板２３の板厚とほぼ同じ厚みに形成される。また、クッション部材２１の一端に固定されるゴムベルト２２は、前記クッション部材２１の縦幅寸法ｗ２と略同一幅の紐状の伸縮部材であり、前記クッション部材２１を形成する際に、二枚のスポンジ材２１ａ，２１ｂの間にゴムベルト２２の端部を挟み込み、圧着することでクッション部材２１に強固に接着固定される。さらに、ゴムベルト２２の表面には面ファスナ部の一方を構成するループ面２６が全面に形成される一方、裏面の先端部分には面ファスナ部の他方を構成するフック面２７が形成されている。なお、これらのループ面２６及びフック面２７を互いに逆面に設けることができること勿論である。また、上記スポンジ材２１ａ，２１ｂは、クッション部材２１を二枚のスキー板２３で挟んだ時に潰されないようにやや硬めのものが望ましい。さらに、上記の実施形態ではクッション部材２１が二枚のスポンジ材２１ａ，２１ｂを接着剤２５で貼り合わせて形成してあるが、一枚のスポンジ材によっても形成できること勿論である。
【００１２】
次に、上記の構成からなるスキー用固定バンド２０を利用して二枚のスキー板２３を固定する場合の方法を図２及び図３に基づいて説明する。図２に示したように、最近のスキーは、全体的に短くスキー板の先端部分に比べて中央部分が急激に狭くなるタイプの、いわゆるカービングスキーと言われているものが主流になりつつある。そこで、このようなスキー板２３を持ち運ぶ際には、互いに向き合わせたスキー板２３のソール面２８の突き当たる部分にクッション部材２１を挟み込んでソール面２８同士が突き当たるのを防止する。クッション部材２１は、二枚のスキー板２３に挟まれることで適度に圧縮変形してスキー板２３との密着性が増すと同時に、やや硬めのスポンジ材２１ａ，２１ｂで形成されているので、押し潰されることもなく両方のソール面２８を適度に離間させた状態で保つことができる。
【００１３】
次いで、クッション部材２１の一端から延びるゴムベルト２２を引っ張りながら、重ね合わせた二枚のスキー板２３の外周面に沿って巻き締める。この時、ルーム面２６が現れているゴムベルト２２の表面を上側にして一周巻き込み、引張った状態でゴムベルト２２の先端のフック面２７を前記ループ面２６に止着する。このようにして、二枚のスキー板２３は、ゴムベルト２２の伸縮力によってしっかりと保持され、また面ファスナ部によって最初の保持力が継続される。本発明のスキー用固定バンド２０を上記のようなカービングスキーに使用する場合には、スキー板２３の板幅が急激に変化する箇所を止めることになるが、クッション部材２１によるソール面２８との密着性と、ゴムベルト２２による伸縮性が大きく作用するために、スキー用固定バンド２０がずり落ちて固定が外れてしまうことがない。なお、図には示してないが、スキー板２３の下端部での固定も本発明によるスキー用固定バンド２０によって行うことができる。
【００１４】
このようにしてスキー板２３の上部及び下部がスキー用固定バンド２０によって固定された二枚のスキー板２３は、ソール面２８が保護された状態でしっかりと固定されているので、持ち運びの際に固定バンドが弛んでスキー板２３がずれてしまうことがない。また、スキー板２３がずれないことからソール面２８が傷付いてしまうこともない。さらに、ゴムベルト２２の弾性力によって締めているので、持ち運びの途中で固定バンドを締め直すなどの必要がない。
【００１５】
図４及び図５は本発明に係るスキー用固定バンドの他の実施形態を示す斜視図である。ここに示したスキー用固定バンド３０は、クッション部材３１から延びる紐状部材を伸縮性のあるゴムベルト３２と、伸縮性のないナイロンベルト３３とで形成したものである。クッション部材３１は、先の実施形態と同様、二枚のやや硬めのスポンジ材３１ａ，３１ｂを接着剤２５で貼り合わせることによって形成されており、その一端にゴムベルト３２の基端部が先と同様の方法で接着固定される。また、ゴムベルト３２の先端部にはナイロンベルト３３の基端部が縫製によって固定されている。この縫製は、図示したように、ゴムベルト３２の先端部とナイロンベルト３３の基端部とを突き合せた状態で行うことができる他、端部同士を重ねた状態で縫製することも可能である。そして、ゴムベルト３２に近い側のナイロンベルト３３の表面には面ファスナ部の一方を構成するループ面３４が形成される一方、ループ面３４より先端側のナイロンベルト３３の裏面には面ファスナ部の他方を構成するフック面３５が形成されている。前記ループ面３４及びフック面３５を互いに逆面に設けることができること先の実施形態と同様である。なお、ゴムベルト３２の長さは図５に示したように、二枚のスキー板２３の外周面を少なくと一周巻くことができるだけの長さが望ましい。ゴムベルト３２の部分でスキー板３２をしっかりと巻き締めることが出来るからである。また、伸縮性のない紐状部材として上記のナイロンベルト３３以外の部材を利用することもできる。図５に示したように、この実施形態ではゴムベルト３２の上をナイロンベルト３３でさらにもう一周巻き締める構成となっている。
【００１６】
上記の実施形態はスキー板２３の先端部分を固定した場合について説明したが、前述したスキー板２３の後端部のみならず中央部を上記のスキー用固定バンド２０，３０を利用して固定することができること勿論である。また、上記の実施形態では固定バンドをスキー用に限定して説明したが、スキー板以外のものでも重なり合う二以上の板材を固定する際にも広く応用することができる。
【００１７】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明に係る固定バンドによれば、二枚の板状部材の間に挟み込むクッション部材と、板状部材の外周面を巻き締める伸縮部材とを備えるので、重なり合った板状部材に伸縮部材を巻くだけで容易に固定することができると共に伸縮部材の弾性力でしっかりと固定されるので、持ち運びの際に板状部材がずれるようなことがない。また、固定された板状部材が持ち運びの途中でずれるようなことがないので、固定バンドの長さ調整等が不要となる。さらに、固定バンドを板状部材から外した時にはコンパクトに収納することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る固定バンドの一実施形態を示す斜視図である。
【図２】本発明の固定バンドでスキー板を固定したときの部分斜視図である。
【図３】前記図２のА−Ａ線断面図である。
【図４】本発明に係る固定バンドの他の実施形態を示す斜視図である。
【図５】前記図４の固定バンドでスキー板を固定したときの図３と同様の線断面図である。
【図６】従来のスキー用固定バンドの一例を示す平面図である。
【図７】従来のスキー用固定バンドでスキー板を固定したときの部分斜視図である。
【符号の説明】
２０，３０  スキー用固定バンド（固定バンド）
２１，３１  クッション部材
２２，３２  ゴムベルト（伸縮部材）
２３  スキー板
２６，３４  ループ面（面ファスナ部）
２７，３５  フック面（面ファスナ部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
2004174141.tif 000005
【図４】
2004174141.tif 000006
【図５】
2004174141.tif 000007
【図６】
2004174141.tif 000008
【図７】
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