(57)【要約】【課題】天板下面に脚柱を垂下した少なくとも二つのデスクを前後に所定間隔を設けて背面合わせで配する場合、前後のデスクを連結して天板支持強度を高めることができる組立式デスクシステムを提供する。【解決手段】天板１下面に脚柱２を垂下した少なくとも二つのデスクＡ，Ｂを、前後に所定間隔を設けて背面合わせで配し、両デスクの脚柱間に幕板５を介在させるとともに、幕板の上下部においてそれぞれ両脚柱に両端を係着した一対の引付手段６，６にて引き付け連結してなる。【選択図】　　　　図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板下面に脚柱を垂下した少なくとも二つのデスクを、前後に所定間隔を設けて背面合わせで配し、両デスクの脚柱間に幕板を介在させるとともに、該幕板の上下部においてそれぞれ両脚柱に両端を係着した一対の引付手段にて引き付け連結してなることを特徴とする組立式デスクシステム。
【請求項２】
前記脚柱は、少なくとも後縁部に前記幕板の端縁部を受入れる凹溝を有するとともに、前記引付手段を係着する係止部を有してなる請求項１記載の組立式デスクシステム。
【請求項３】
前記引付手段は、両端部に各脚柱に係着する係着具と、両係着具間に連結したターンバックルとからなる請求項１又は２記載の組立式デスクシステム。
【請求項４】
前記引付手段の係着具は、前記脚柱の凹溝の両側に沿って形成した前記係止部としての係止溝にそれぞれ先端部を係止し、基端部を連結可能に形成した一対の係止部材からなり、両係止部材の基端部を前記ターンバックルの端部と同時にボルト、ナットで連結してなる請求項１〜３何れかに記載の組立式デスクシステム。
【請求項５】
前記デスクは、前記天板の下面の前後部寄りにそれぞれ前側レールと後側レールを並設し、連結板の下面に着脱可能且つ位置変更可能に前記脚柱を垂下連結するとともに、該連結板を前記天板の横方向適所で前記前側レールと後側レールの一方又は双方に締着具を用いて着脱可能に取付けてなることを請求項１〜４何れかに記載の組立式デスクシステム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、組立式デスクシステムに係わり、更に詳しくはレイアウトの自由度が高く、しかも簡単にレイアウトを変更できる組立式デスクシステムに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、天板に脚柱を着脱可能に連結して組立てるデスクは各種提供されている。例えば、特許文献１には、天板の下面に設けた断面略Ｃ字形の補強材を利用し、脚杆の上端に固着した横腕を前記補強材に外嵌するとともに、該横腕に外嵌した係合板と、前記補強材の溝内に配して係止した締着板とをネジで螺着して天板に脚杆を連結する構造が記載されているが、前記脚杆を補強材の長手方向任意の位置に取付けることはできない。
【０００３】
また、特許文献２には、天板等の同じ構成部品を複数個用い、それらを次々に連結して構成する連続組立式事務机が記載されている。この特許文献２の事務机は、補強脚を介して床面に一定間隔をおいて立設した主縦骨材の上下部間に横骨材を連結するとともに、前記主縦骨材の一側面上下方向に複数段穿設した対のフック穴に支持腕をフックし、この支持腕を介して天板を支持する構造のものである。しかし、この構造の事務机は、天板を主縦骨材に対して高さ調節可能となっているものの、天板に対する主縦骨材の前後左右の位置関係は固定的であり、その点のレイアウトに対する自由度は全くない。
【０００４】
また、特許文献２には、天板を前後に背面合わせに配置して連結することができる構造も記載されている。つまり、前記主縦骨材間に連結した上下横骨材に、補助縦骨材の背面に突設した上下係合片をそれぞれ係止するとともに、ネジで締付固定する連結構造が記載されている。ここで、一定間隔をおいた両補助縦骨材に前記同様に支持腕を取付け、その上に天板を支持している。そして、前記ネジを締付けることにより、前後の天板同士を密着させた状態に連結するのであるが、側面視Ｌ字形の係合片の垂直な先端片にネジを螺合し、該ネジの先端で前記横骨材の前面側を押圧し、もって補助縦骨材を引き付ける構造であるので、連結強度が非常に弱く、またガタツキが生じやすく、十分な連結構造とは言えないのである。
【０００５】
【特許文献１】実公昭４０−３１５６２号公報
【０００６】
【特許文献２】特公昭６２−５４４８６号公報
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明が前述の状況に鑑み、解決しようとするところは、天板下面に脚柱を垂下した少なくとも二つのデスクを前後に所定間隔を設けて背面合わせで配する場合、前後のデスクを連結して天板支持強度を高めることができる組立式デスクシステムを提供する点にある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前述の課題解決のために、天板下面に脚柱を垂下した少なくとも二つのデスクを、前後に所定間隔を設けて背面合わせで配し、両デスクの脚柱間に幕板を介在させるとともに、該幕板の上下部においてそれぞれ両脚柱に両端を係着した一対の引付手段にて引き付け連結してなる組立式デスクシステムを構成した。
【０００９】
ここで、前記脚柱は、少なくとも後縁部に前記幕板の端縁部を受入れる凹溝を有するとともに、前記引付手段を係着する係止部を有してなることが好ましい。
【００１０】
また、前記引付手段は、両端部に各脚柱に係着する係着具と、両係着具間に連結したターンバックルとからなることがより好ましい。
【００１１】
具体的には、前記引付手段の係着具は、前記脚柱の凹溝の両側に沿って形成した前記係止部としての係止溝にそれぞれ先端部を係止し、基端部を連結可能に形成した一対の係止部材からなり、両係止部材の基端部を前記ターンバックルの端部と同時にボルト、ナットで連結してなるのである。
【００１２】
また、前記デスクは、前記天板の下面の前後部寄りにそれぞれ前側レールと後側レールを並設し、連結板の下面に着脱可能且つ位置変更可能に前記脚柱を垂下連結するとともに、該連結板を前記天板の横方向適所で前記前側レールと後側レールの一方又は双方に締着具を用いて着脱可能に取付けてなり、このようなデスクに、本発明を適用するとより好ましい。
【００１３】
【発明の実施の形態】
次に本発明の実施の形態を添付図面に基づき更に詳細に説明する。図１〜図４は本発明に係る組立式デスクシステムのレイアウトを示し、図５はその要部を示し、図中符号１は天板、２は脚柱、３は連結板、４は締着具、５は幕板、６は引付手段をそれぞれ示している。
【００１４】
本実施形態の組立式デスクシステムは、少なくとも天板１、脚柱２、連結板３及び締着具４の最小構成部品で構成する。つまり、本発明に係る組立式デスクシステムは、前記天板１の下面の前後部寄りにそれぞれ前側レール７と後側レール８を並設し、前記連結板３の下面に着脱可能且つ位置変更可能に前記脚柱２を垂下連結するとともに、該連結板２を前記天板の横方向適所で前記前側レール７と後側レール８の一方又は双方に前記締着具４を用いて着脱可能に取付けて構成した。
【００１５】
図１は、３枚の天板１，…を側方へ連結するとともに、同じく３枚の天板１，…を側方へ連結ものを背面合わせで、前後に位置する脚柱２，２同士を幕板５と上下の引付手段６，６にて連結して構成した島置き型レイアウトを示している。図２は、横向きに配した２枚の天板１，１の間に、縦向きに第３の天板１を配したＴ字型レイアウトを示している。図３は、一方の天板を横向きに配し、その側縁に他方の縦向きに配した天板の前縁又は後縁を接合したＬ字型レイアウトを示している。図４は、１枚の天板１の両側に脚柱２，２を垂下するとともに、該脚柱２の下端の前方へ向けて接地脚９を固定するとともに、該脚柱２の後部に脚板１０を延長して連結し、単独のデスクとして使用できる独立型レイアウトを示している。更に、図１〜図３に示したレイアウトを組合せて複雑なレイアウトを実現でき、例えばコ字型、ロ字型レイアウトなどを構成することができる。また、各天板１の後部には、配線ダクト１１や前面側には引出し１２をオプションとして取付けることができるようになっている。また、図１において、端部に位置する前後の脚柱２，２間に、サイドカバー１３を着脱可能に取付けている。
【００１６】
次に、図５〜図８に基づいて、天板１と脚柱２との連結構造を詳細に説明する。前記前側レール７及び後側レール８は、それぞれ二条のレール部材１４，１４を並設するとともに、前記天板１の下面に前後対称に設けている。つまり、前記天板１を前後反転させても全く同じ位置に前側レール７と後側レール８とが位置する。本実施形態では、前記各レール部材１４は、断面略Ｃ字形のチャンネル部材であり、前記天板１の下面に形成された溝部１５内に下方からネジ止めされて埋設されている。前記締着具４は、螺孔１６を設けた係止片４Ａ又は４Ｂと該螺孔１６に螺合するネジ４Ｃとから構成されている。ここで、前記係止片４Ａは、前記連結板３の横幅と略等しい長尺板材で両端に螺孔１６，１６が形成されたものであり、その長手方向を前記レール部材１４の溝１７内に沿って挿入して係止可能となしている。また、前記係止片４Ｂは、中心に一つの螺孔１６が形成された短尺板材であり、前記レール部材１４の溝１７内に挿入した後、回転させてレール部材１４の両開口縁部に係止し得るものである。そして、図６に示すように、前記レール部材１４の溝１７内に係止させた前記係止片４Ａ又は４Ｂの螺孔１６に、前記連結板３の取付孔１８に挿通したネジ４Ｃを螺合して締着するのである。
【００１７】
前記連結板３は、前記前側レール７と後側レール８を構成する二条のレール部材１４，１４を同時に覆い得る横幅を有するとともに、前側レール７の前方レール部材１４と後側レール８の後方レール部材１４を同時に覆い得る長さを有し、両端部には図７に示すように、合計４本のレール部材１４，…にそれぞれ２箇所ずつ対応する位置に前記取付孔１８，…を形成している。尚、前記連結板３の一端部における４つの取付孔１８，…は、正方形の角の位置にあり、前記連結板３を前側レール７と後側レール８に跨って配して連結したり、また前側レール７と後側レール８の一方に沿った方向に連結板３を向けて連結することができるようにしている。前記係止片４Ａは、レール部材１４の端部から挿入するので、前記天板１の端部の化粧板に溝１７と同様な切欠開口を設ける必要がある。但し、前記レール部材１４の一箇所の開口縁部を切欠して開口部を形成し、該開口部から前記係止片４Ａを溝１７内に挿入するようにすることも可能である。尚、前記係止片４Ｂは、前記レール部材１４の長手方向のどの位置からも溝１７内に挿入することができるので、作業性を考慮して前記係止片４Ａと使い分けることが望ましい。
【００１８】
また、図７及び図８に示すように、前記脚柱２を、前記連結板３の両端部及び中央部の内から選択した何れか一箇所又は二箇所に連結することが可能となっている。前記脚柱２を連結板３に連結する構造は、前記連結板３に形成した座グリ孔１９，…に上方から挿通したネジ２０，…を、脚柱２の端部に形成した螺孔２１，…に螺後して着脱可能に連結する。前記脚柱２は、本実施形態ではアルミニウムの押出し成形品であり、内部構造部に四つの下穴部を形成し、該下穴部にタッピングにて螺孔２１を形成するか、若しくは下穴部のまま前記ネジ２０をタッピンネジとしてねじ込むのである。つまり、前記連結板３の両端部、本実施形態では前記取付孔１８，…より内側位置に、４つの座グリ孔１９，…を形成している。また、前記連結板３の長手方向中央部にも４つの座グリ孔１９，…を形成し、図８に示すように、中央部にも脚柱２を連結することができるようにしている。それにより、前記天板１の下面に垂下する脚柱２の本数及び前後位置に対する選択の幅が広くなる。
【００１９】
また、図５及び図７に示すように、前記配線ダクト１１も前記締着具４を用いて、前記連結板３を取付けてない位置で前記レール部材１４を利用して連結することができる。この場合には、前記係止片４Ｂを用いることが、作業上好ましい。
【００２０】
また、図９には、隣接する天板１，１同士を前記連結板３を用いて連結する例を示している。図９（ａ）は、２枚の天板１，１を横方向に配して互いの側縁を接合した状態で、各天板１，１の接合部を跨いで前記連結板３を直交させて配し、各取付孔１８，…をそれぞれの前側レール７と後側レール８を構成する８本のレール部材１４，…に締着具４，…で取付けた直線連結例である。図９（ｂ）は、横方向に配した２枚の天板１，１の側縁間に縦方向に配した１枚の天板１を前後縁を接合した状態で、横方向に配した天板１の前側レール７と後側レール８に沿ってそれぞれ連結板３，３の一端部を前記同様に締着具４，…で取付けるとともに、該連結板３，３の他側部を縦方向に配した天板１の前側レール７又は後側レール８に前記同様に締着具４，…で取付けたＴ字型連結例である。また、図９（ｃ）は、横方向に配した１枚の天板１の側縁に縦方向に配した１枚の天板１を前縁を接合した状態で、横方向に配した天板１の前側レール７と後側レール８に沿ってそれぞれ連結板３，３の一端部を前記同様に締着具４，…で取付けるとともに、該連結板３，３の他側部を縦方向に配した天板１の前側レール７に前記同様に締着具４，…で取付けたＬ字型連結例である。何れの場合にも、前記脚柱２を前記連結板３の両端部及び中央部の内から選択した何れか一箇所又は二箇所に連結することが可能である。
【００２１】
ここで、前記脚柱２を取付ける位置及び本数は、天板１の支持強度を考慮して適宜決定するが、独立タイプのデスクを複数設置した場合と比較して脚柱２の本数を減らすことができる。また、前記脚柱２を取付けたい位置と、隣接する天板１，１同士の連結に供する連結板３の位置とが、異なる場合には、連結に供しない連結板３を前記前側レール７と後側レール８を利用して取付け、この連結板３に脚柱２を垂下連結しても良い。
【００２２】
次に、図１０〜図１３に基づいて、本発明に係る組立式デスクシステムを説明する。つまり、前後に所定間隔を設けて背面合わせで配したデスクを互に連結してデスクシステム全体としての強度を高め、しかも少ない本数の脚柱２でも安定に天板１を支持することができる構造を説明する。
【００２３】
即ち、本発明に係る組立式デスクシステムは、天板１下面に脚柱２を垂下した少なくとも二つのデスクＡ，Ｂを、前後に所定間隔を設けて背面合わせで配し、両デスクＡ，Ｂの脚柱２，２間に幕板５を介在させるとともに、該幕板５の上下部においてそれぞれ両脚柱２，２に両端を係着した一対の引付手段６，６にて引き付け連結してなるものである。
【００２４】
ここで、前記脚柱２は、図５、図１０及び図１２に示すように、少なくとも後縁部に前記幕板５の端縁部を受入れる凹溝２２を有するとともに、前記引付手段６を係着する係止部としての係止溝２３，２３を前記凹溝２２の両側に有している。前記引付手段６は、両端部に各脚柱２に係着する係着具２４と、両係着具２４，２４間に連結したターンバックル２５とからなる。
【００２５】
更に詳しくは、前記引付手段６の係着具２４は、前記脚柱２の凹溝２２の両側に沿って形成した前記係止部としての係止溝２３，２３にそれぞれ先端部を係止し、基端部を連結可能に形成した一対の係止部材２４Ａ，２５Ｂからなり、両係止部材２４Ａ，２５Ｂの基端部を前記ターンバックル２５の端部と同時にボルト２６、ナット２７で連結するようになっている。前記係止部材２４Ａ，２５Ｂの平面視略コ字形の先端部には、それぞれ前記係止溝２３に係止するとともに、更に該係止溝２３内に設けた係止板２８の係止孔２９に係入可能の爪３０，３０を有し、両係止部材２４Ａ，２５Ｂで脚柱２の端部を包持した状態で、基端部の連結片３１，３１の通孔３２，３２に通したボルト２６に、前記ターンバックル２５の端部に形成した連結リング３３を通し、前記ナット２７で締結している。
【００２６】
前記幕板５は、本実施形態ではスチール板の周囲を折曲して扁平な箱形状としてが、任意の圧縮耐力を有するボードを採用できる。そして、前記幕板５をそれぞれ前記天板１，１の後側レール８，８の位置に配した脚柱２，２の凹溝２２，２２内に両側縁を嵌挿した状態で、該幕板５の上下部位置に前記係止部材２４Ａ，２５Ｂをそれぞれ装着するとともに、その間にターンバックル２５を取付け、該ターンバックル２５を回転操作することによって両脚柱２，２を引き付け且つ前記幕板５で突っ張った状態に連結するのである。本実施形態では、ターンバックル２５を用いて引付手段６を構成したが、その他の引付機能を有する機能的部材を用いることも可能である。
【００２７】
本実施形態では、端部に位置するデスクの天板１の側端には、前後部にそれぞれ脚柱２，２を垂下連結しているが、中間の天板１，１同士を連結した部位には、後部にのみ脚柱２を垂下連結している。そのため、中間部の連結部分では天板１の前部に対する支持強度が不足するため、図１１及び図１２に示すように、前記脚柱２より前側の連結板３の下面に、側面視長三角形状のブラケット３４をネジ止めするとともに、該ブラケット３４の基端縁を前記脚柱２の凹溝２２内に当止し、下方への荷重を受けている。このブラケット３４は、正面視の断面形状が倒Ｌ字形であり、垂直な基板３４Ａとその上端縁に直角に折曲した水平な取付板３４Ｂとからなっており、該取付板３４Ｂを前記連結板３の下面にネジ止めし、前記基板３４Ａの基端は取付板３４Ｂよりも後方に延び、前記脚柱２の凹溝２２内に深く嵌るようになっている。
【００２８】
尚、図１０に示すように、端部に位置するデスクの側端の前後部に脚柱２，２を連結した場合には、少なくともこの端部において天板１の支持強度は十分であるので、前述のように幕板５と引付手段６，６で強固に前後のデスクの脚柱２，２同士を連結する必要ないが、不意にデスクの配置がずれたりすることがないように連結しておくことは好ましい。
【００２９】
また、図４に示したように、前記天板１の前部下面に引出し１２をオプションとして設ける場合には、図１４に示すように、一対のガイドレール３５を、前記締着具４を用いて前後方向に取付けることができる。つまり、前記ガイドレール３５は、天板１の前側レール７と後側レール８に渡る長さを有する固定板３５Ａと、引出し１２を前後移動可能に支持するガイド部３５Ｂとを有し、前記固定板３５Ａの前後部には何れかのレール部材１４に対応するように取付孔３５Ｃを形成している。そして、前記締着具４を構成する係止片４Ｂを前記レール部材１４の溝１７内に係止し、前記取付孔３５Ｃに下方から挿通したネジ４Ｃを係止片４Ｂの螺孔１６に螺合して、横方向の所定位置に前記ガイドレール３５を取付け、左右両側に配したガイドレール３５，３５に引出し１２を引き出し可能に支持するのである。
【００３０】
また、図１５は、前記脚柱２を利用して、その他のオプションを取付けた実施形態を示し、この場合、前記脚柱２の両側面に沿って形成した連結溝３６を利用して、（ａ）は棚板３７を前後の脚柱２，２の外側に渡って取付け、（ｂ）は前側の脚柱２に載置台３８を取付けてパソコン本体を支持し、（ｃ）は前側の脚柱２にダストボックス３９を取付けたものである。尚、図中符号４０は机上パネルである。
【００３１】
【発明の効果】
以上にしてなる請求項１に係る発明の組立式デスクシステムは、天板下面に脚柱を垂下した少なくとも二つのデスクを、前後に所定間隔を設けて背面合わせで配し、両デスクの脚柱間に幕板を介在させるとともに、該幕板の上下部においてそれぞれ両脚柱に両端を係着した一対の引付手段にて引き付け連結してなるので、前後のデスクを簡単且つ確実に連結することができ、それにより脚柱の本数を少なくしても天板支持強度を高めることができる。るまり、脚柱を天板の後部にのみ設けて、天板下方の足入れ空間を広く使用できるようにした場合でも、脚柱同士を幕板で突き合い状態で、引付手段で引き付けて連結することで、天板の前部に荷重が加わっても前方へ傾倒する恐れがないのである。
【００３２】
請求項２によれば、簡単な構造で強固な脚柱同士の引付連結が実現する。
【００３３】
請求項３によれば、係着具を各脚注に係止し、その係着具間にターンバックルを連結した極めてシンプルな構造の引付手段であるので、信頼性が高く、緩んでガタツキが生じる恐れも少なく、仮に緩んだとしてもターンバックルを回転させるだけで簡単に元の連結強度を出すことができる。
【００３４】
請求項４によれば、係着具の両係止部材の先端部で脚柱の端部を抱き込むように配し、両係止部材の基端部同士はターンバックルと端部と同時に連結するので、構造的に簡単且つ強固である。
【００３５】
請求項５によれば、天板の下面に連結板を介して脚柱を着脱可能且つ位置変更可能に取付け、しかも隣接する天板同士を前後のレールを利用して連結板で連結する組立式デスクシステムであるにも係らず、前後のデスクの連結強度が増すので、デスクシステム全体として強固なものになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る組立式デスクシステムの島置き型レイアウトを示す斜視図である。
【図２】同じくＴ字型レイアウトを示す斜視図である。
【図３】同じくＬ字型レイアウトを示す斜視図である。
【図４】同じく独立型レイアウトを示す斜視図である。
【図５】連結板を介して天板の下面に脚柱を垂下連結する構造を示す分解斜視図である。
【図６】同じく、連結板を介して天板の下面に脚柱を垂下連結した状態の部分断面図である。
【図７】天板下面の前後部にそれぞれ脚柱を垂下連結した状態の部分横断底面図である。
【図８】天板下面の前後中央部に脚柱を垂下連結した状態の部分横断底面図である。
【図９】隣接する天板同士を連結する場合の連結板の配置を示し、（ａ）は直線状連結部の部分底面図、（ｂ）はＴ字型連結部の部分底面図、（ｃ）はＬ字型連結部の部分底面図である。
【図１０】背面合わせに設置した２台のデスクの側端部に位置する後部脚柱同士を連結した構造を示す部分側面図である。
【図１１】左右中間部の連結部に位置する後部脚柱同士を連結した構造を示す部分縦断面図である。
【図１２】同じく部分横断底面図である。
【図１３】引付手段を示す分解斜視図である。
【図１４】引出しを支持するガイドレールを天板下面に取付ける構造を示す部分分解斜視図である。
【図１５】他のオプションを脚柱に取付けた状態を示す部分斜視図である。
【符号の説明】
１　天板　　　　　　　　　２　脚柱
３　連結板　　　　　　　　４　締着具
４Ａ，４Ｂ　係止片　　　　４Ｃ　ネジ
５　幕板　　　　　　　　　６　引付手段
７　前側レール　　　　　　８　後側レール
９　接地脚　　　　　　　　１０　脚板
１１　配線ダクト　　　　　１２　引出し
１３　サイドカバー　　　　１４　レール部材
１５　溝部　　　　　　　　１６　螺孔
１７　溝　　　　　　　　　１８　取付孔
１９　座グリ孔　　　　　　２０　ネジ
２１　螺孔　　　　　　　　２２　凹溝
２３　係止溝　　　　　　　２４　係着具
２４Ａ，２５Ｂ　係止部材　２５　ターンバックル
２６　ボルト　　　　　　　２７　ナット
２８　係止板　　　　　　　２９　係止孔
３０　爪　　　　　　　　　３１　連結片
３２　通孔　　　　　　　　３３　連結リング
３４　ブラケット　　　　　３４Ａ　基板
３４Ｂ　取付板　　　　　　３５　ガイドレール
３５Ａ　固定板　　　　　　３５Ｂ　ガイド部
３５Ｃ　取付孔　　　　　　３６　連結溝
３７　棚板　　　　　　　　３８　載置台
３９　ダストボックス　　　４０　机上パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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