(57)【要約】【課題】カップリング化合物の製造方法を提供すること。【解決手段】ニッケル化合物（Ａ）および含窒素環状化合物（Ｂ）からなる触媒の存在下に、一般式（１）：ｎ’（Ｒ１Ｘ１ｎ）　　　　（１）（式中、Ｒ１は、アリール基、ヘテロアリール基、直鎖状または環状のアルケニル基を表し、Ｘ１は、同一または相異なり、脱離基を表し、ｎおよびｎ’は１または２を表す。）で示される不飽和有機化合物と一般式（２）：ｍ｛Ｒ２（ＢＸ２２）ｎ’｝　　　　　（２）（式中、Ｒ２は、アリール基、アルケニル基またはヘテロアリール基を表し、Ｘ２は水酸基またはアルコキシル基を表し、ｎ’およびｍは、１または２を表す。ただし、ｎとｎ’は同時に２を表すことはなく、ｍ≦ｎである。）で示されるホウ素化合物とを反応させることを特徴とする一般式（３）：（Ｙ−）（ｎ−１）Ｒ１−Ｒ２−（Ｒ１）（ｎ’−１）　（３）で示されるカップリング化合物の製造方法。【選択図】　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ニッケル化合物（Ａ）および下記の（ａ）〜（ｆ）から選ばれる含窒素環状化合物（Ｂ）：
（ａ）　一般式（ｉ）
2004091465.tif 000017
（式中、Ｑは、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のアルケニレン基、置換もしくは無置換の１，２−フェニレン基、置換もしくは無置換の１，８−ナフチル基、または−Ｎ＝Ｎ−基を表し、
Ｒ１０は、置換されていてもよい飽和もしくは不飽和の炭化水素基を表し、Ｒ２０は、水素原子、または置換されていてもよい飽和もしくは不飽和の炭化水素基を表すか、あるいはＲ１０とＲ２０は、互いにその末端で結合し飽和もしくは不飽和の環を形成している。）
で示される化合物、
（ｂ）共役酸のｐＫａが５以上１４以下の置換もしくは無置換のピリジンまたはその縮合環化合物、
（ｃ）共役酸のｐＫａが３以上１４以下の置換ピリミジン化合物、
（ｄ）一般式（ｉｉ）
2004091465.tif 000018
（式中、ｓは２〜５、ｔは３〜８の整数を表す。）
で示されるエナミン化合物、
（ｅ）置換もしくは無置換の、２Ｈ−ピロール−、３，４−ジヒドロ２Ｈピロール、３Ｈ−ピロール化合物、またはそれらの縮合環化合物、
（ｆ）Ｎ−炭化水素置換１，２，３−トリアゾール；
からなる触媒の存在下に、
一般式（１）：
ｎ’（Ｒ１Ｘ１ｎ）　　　　（１）
（式中、Ｒ１は、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換の直鎖状または環状のアルケニル基を表し、Ｘ１は、同一または相異なり、脱離基を表し、ｎおよびｎ’はそれぞれ１または２を表す。）
で示される不飽和有機化合物と一般式（２）：
ｍ｛Ｒ２（ＢＸ２２）ｎ’｝　　　　　（２）
（式中、Ｒ２は、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルケニル基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表し、Ｘ２は水酸基またはアルコキシル基を表し、ｎ’およびｍは、１または２を表す。ただし、ｎとｎ’は同時に２を表すことはなく、ｍ≦ｎである。）
で示されるホウ素化合物とを反応させることを特徴とする一般式（３）：
（Ｙ−）（ｎ−１）Ｒ１−Ｒ２−（Ｒ１）（ｎ’−１）　（３）
（式中、Ｒ１およびＲ２は前記と同じ意味を表す。Ｙは、Ｒ２またはＸ１を表す。）
で示されるカップリング化合物の製造方法。
【請求項２】
含窒素環状化合物（Ｂ）が、一般式（ｉ）で示される化合物である請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
含窒素環状化合物が、Ｎ−メチルイミダゾール、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン、または１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンである請求項１に記載の製造方法。
【請求項４】
触媒が、ジクロロビス（Ｎ−メチルイミダゾール）ニッケルである請求項１に記載の製造方法。
【請求項５】
Ｘ１の脱離基が、ハロゲン原子、スルホネート基またはジアゾニウム塩である請求項１〜４のいずれかに記載の製造方法。
【請求項６】
一般式（１）で示される不飽和有機化合物が、一般式（４）：
2004091465.tif 000019
（式中、Ｒ３は同一または相異なり、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換の直鎖状または環状のアルケニル基を表し、あるいはベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合しているＲ３は、任意に結合して、ベンゼン環とオルト縮合またはオルト、ペリ縮合した縮合多環性芳香環を表し、Ｘ１はベンゼン環または縮合環に結合した脱離基を表す。ｌは０または１を表し、ｋは０から５の整数を表す。　ただし、それぞれの脱離基Ｘ１の少なくとも一つのオルト位は、縮合環の共通原子、もしくは水素原子であり、ベンゼン環が縮合環でないときは、ｋ　＋　ｌ≦５である。）
で示される化合物である請求項１〜５のいずれかに記載の製造方法。
【請求項７】
一般式（２）で示されるホウ素化合物が、一般式（５）：
2004091465.tif 000020
（式中、Ｒ４は、水素原子を表し、Ｘ２は水酸基あるいはアルコキシル基を表すか、または該アルコキシ基は、互いに末端で結合してアルキレンジオキシ基を形成するか、（Ｏ−Ｂ（Ｒ２）−）２Ｏ　基を表す。ｐは、０から４の整数を表す。ｑは、０または１を表す。
ベンゼン環が縮合芳香環でないときは、ｐ　＋　ｑ≦４である。
Ｒ５は、同一または相異なり、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換の直鎖状または環状のアルケニル基を表し、あるいはベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合しているＲ３は、任意に結合して、ベンゼン環とオルト縮合またはオルト、ペリ縮合した縮合多環性芳香環を表す。）
で示される化合物である請求項１〜６のいずれかに記載の製造方法。
【請求項８】
下記（１）〜（４）から選ばれる触媒組成物。
（１）請求項１記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および溶媒からなる触媒組成物。
（２）請求項１記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および非プロトン性溶媒からなる触媒組成物。
（３）０価ニッケル化合物（Ａ１）、請求項１記載の含窒素環状化合物（Ｂ）からなる触媒組成物。
（４）二価ニッケル化合物（Ａ２）、請求項１記載の含窒素環状化合物（Ｂ）および還元剤からなる触媒組成物。
【請求項９】
請求項１記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および非プロトン性溶媒からなる触媒組成物。
【請求項１０】
０価ニッケル化合物（Ａ１）および請求項１記載の含窒素環状化合物（Ｂ）からなる触媒組成物。
【請求項１１】
０価ニッケル化合物（Ａ１）が、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケルである請求項９に記載の触媒組成物。
【請求項１２】
請求項８に記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および溶媒からなる触媒組成物において、ニッケル化合物が塩化ニッケル、臭化ニッケル、ヨウ化ニッケル及び硝酸ニッケルである場合には、含窒素環状化合物が１−メチルイミダゾール及び１，２−ジメチルイミダゾールではない触媒組成物。
【請求項１３】
溶媒中、請求項１記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および還元剤を反応させて得られるカップリング触媒組成物。
【請求項１４】
１−メチルイミダゾールまたは１，２−ジメチルイミダゾールと、ハロゲン化ニッケル化合物の水和物よりなるカップリング触媒組成物。
【請求項１５】
含窒素環状化合物（Ｂ）が、Ｎ−メチルイミダゾール、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジンまたは１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンである請求項８に記載の触媒組成物。
【請求項１６】
還元剤が、ブチルリチウムである請求項１３に記載の触媒組成物。
【請求項１７】
ニッケル化合物（Ａ）が、ニッケル塩、零価または２価のニッケルのπ錯体化合物である請求項８に記載の触媒組成物。
【請求項１８】
ニッケル化合物（Ａ）が、塩化ニッケル、臭化ニッケル、ヨウ化ニッケル、硝酸ニッケル、酢酸ニッケル、またはビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケルである請求項８に記載の触媒組成物。
【請求項１９】
ニッケル化合物が、塩化ニッケル、臭化ニッケル、ヨウ化ニッケル、硝酸ニッケルまたは酢酸ニッケルである請求項１６に記載の触媒組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、カップリング化合物の製造方法に関し、詳しくはニッケル化合物と含窒素環状化合物を用い、不飽和有機化合物とホウ素化合物類とを反応させるカップリング触媒およびそれを用いるカップリング化合物の製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
カップリング化合物は、医薬、農薬、液晶材料、有機ＥＬ材料等、またはそれらの合成中間体として有用な化合物であり、中でも、ビアリール骨格を有する化合物の需要が高まっている。ビアリール骨格を有するカップリング化合物の製造方法としては、ホウ素化合物とアリールハライド類を、ニッケル系触媒等を用いて縮合させる鈴木カップリング反応が、汎用性の高い方法として挙げられる。
該反応においては、ニッケル系触媒の配位子としてホスフィン化合物が用いられており、リン原子と同じＶ族原子であるアミン化合物は、金属原子に対する配位能力がホスフィン化合物に比べて劣ることから（例えば、非特許文献１参照。）、アミン化合物を配位子として用いる触媒の例としては、僅かにビピリジルあるいはトリエチルアミンを用いる反応のみが報告されている（例えば、非特許文献２参照。）だけである。報告されている当該反応では、それぞれ不純物の副生あるいは活性の点から必ずしも実用的でないという問題点があった。また、塩化ニッケルおよび硝酸ニッケルに１−メチルイミダゾールあるいは１，２−ジメチルイミダゾールが配位した錯体が知られているが（例えば、非特許文献３参照。）、当該化合物がカップリング触媒として有効であることは全く知られていなかった。
【０００３】
【非特許文献１】
有機合成化学協会誌　２０００年　８月号　５８巻　Ｐ７３６−７４４
【非特許文献２】
Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ　第５５巻、１８８９頁、１９９９年
【非特許文献３】
Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ　Ｃｈｉｍｉｃａ　Ａｃｔａ．，　ｐｐ．４０６−４１０　Ｓｅｐｔｅｍｂｅｒ，　１９６９
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明者らは、有効なカップリング反応の触媒の開発について鋭意検討した結果、従来配位子として利用されなかった簡便かつ安価に入手できる特定の含窒素環状化合物をカップリング反応の触媒の配位子として用い、選択性よくカップリング反応をおこなうことができることを見出し、本発明に至った。
すなわち本発明は、　ニッケル化合物（Ａ）および下記の（ａ）〜（ｆ）から選ばれる含窒素環状化合物（Ｂ）：
（ａ）　一般式（ｉ）
2004091465.tif 000002
（式中、Ｑは、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のアルケニレン基、置換もしくは無置換の１，２−フェニレン基、置換もしくは無置換の１，８−ナフチル基、または−Ｎ＝Ｎ−基を表し、
Ｒ１０は、置換されていてもよい飽和もしくは不飽和の炭化水素基を表し、Ｒ２０は、水素原子、または置換されていてもよい飽和もしくは不飽和の炭化水素基を表すか、あるいはＲ１０とＲ２０は、互いにその末端で結合し飽和もしくは不飽和の環を形成している。）
で示される化合物、
（ｂ）共役酸のｐＫａが５以上１４以下の置換もしくは無置換のピリジンまたはその縮合環化合物、
（ｃ）共役酸のｐＫａが３以上１４以下の置換ピリミジン化合物、
（ｄ）一般式（ｉｉ）
2004091465.tif 000003
（式中、ｓは２〜５、ｔは３〜８の整数を表す。）
で示されるエナミン化合物、
（ｅ）置換もしくは無置換の、２Ｈ−ピロール−、３，４−ジヒドロ２Ｈピロール、３Ｈ−ピロール化合物、またはそれらの縮合環化合物、
（ｆ）Ｎ−炭化水素置換１，２，３−トリアゾール；
からなる触媒の存在下に、
一般式（１）：
ｎ’（Ｒ１Ｘ１ｎ）　　　　（１）
（式中、Ｒ１は、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール環残基、置換もしくは無置換の直鎖状または環状のアルケニル基を表し、Ｘ１は、同一または相異なり、脱離基を表し、ｎおよびｎ’はそれぞれ１または２を表す。）
で示される不飽和有機化合物と一般式（２）：
ｍ｛Ｒ２（ＢＸ２２）ｎ’｝　　　　　（２）
（式中、Ｒ２は、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルケニル基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表し、Ｘ２は水酸基またはアルコキシル基を表し、ｎ’およびｍは、１または２を表す。ただし、ｎとｎ’は同時に２を表すことはなく、ｍ≦ｎである。）
で示されるホウ素化合物とを反応させることを特徴とする一般式（３）：
（Ｙ）（ｎ−１）−Ｒ１−Ｒ２−（Ｒ１）（ｎ’−１）　（３）
（式中、Ｒ１およびＲ２は前記と同じ意味を表す。Ｙは、Ｒ２またはＸ１を表す。）
で示されるカップリング化合物の製造方法；
ならびに、下記（１）〜（４）から選ばれる触媒組成物を提供するものである。
（１）請求項１記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および溶媒からなる触媒組成物。
（２）請求項１記載のニッケル化合物（Ａ）、含窒素環状化合物（Ｂ）および非プロトン性溶媒からなる触媒組成物。
（３）０価ニッケル化合物（Ａ１）および請求項１記載の含窒素環状化合物（Ｂ）からなる触媒組成物。
（４）二価ニッケル化合物（Ａ２）、請求項１記載の含窒素環状化合物（Ｂ）および還元剤からなる触媒組成物。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明の製造方法において用いるニッケル化合物（Ａ）としては、例えば、ニ価もしくは零価のニッケル化合物が例示され、さらに詳しくは、ニッケルの塩、ニ価ニッケル化合物の錯塩、ニッケル水酸化物、二価または零価のニッケルのπ錯体化合物が例示される。
【０００６】
ニッケルの塩としては、例えば、ニッケルと無機酸もしくは有機酸との塩が例示され、さらに詳しくは、ニッケルの無機酸塩としては、塩化ニッケル（ＩＩ）、臭化ニッケル（ＩＩ）、ヨウ化ニッケル（ＩＩ）等のニッケルハロゲン化物、硝酸ニッケル（ＩＩ）、硫酸ニッケル（ＩＩ）、硫酸アンモニウムニッケル（ＩＩ）、次亜リン酸ニッケル（ＩＩ）等が例示される。
ニッケルの有機酸塩としては、例えば、酢酸ニッケル（ＩＩ）、ギ酸ニッケル（ＩＩ）、ステアリン酸ニッケル（ＩＩ）、シクロヘキサンブチレートニッケル（ＩＩ）、クエン酸ニッケル（ＩＩ）、ナフテン酸ニッケル（ＩＩ）等が例示される。
ニ価ニッケル化合物の錯塩としては、ニ価ニッケルのアミン錯体（例えば、塩化ヘキサアンミンニッケル（ＩＩ）、ヨウ化ヘキサアンミンニッケル（ＩＩ））または二価ニッケルのアセチルアセトン錯塩であるニッケルアセチルアセトナート等が例示される。
ニッケル水酸化物としては、水酸化ニッケル（ＩＩ）などが例示される。
二価ニッケルπ錯体化合物としては、例えば，ビス（η３−アリル）ニッケル（ＩＩ）、ビス（η−シクロペンタジエニル）ニッケル（ＩＩ）、塩化アリルニッケルニ量体等が例示される。
零価ニッケルπ錯体化合物としては、例えば、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル（０）、ニッケルカルボニル（０）、等が例示される。
かかるニッケル化合物は、無水物体でも水和物体でもよい。
好ましいニッケル化合物としては、塩化ニッケル、臭化ニッケル、ヨウ化ニッケル、硝酸ニッケル、酢酸ニッケル及びビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル（０）等が挙げられる。
本発明の反応において、ニッケル化合物（Ａ）の使用量は、不飽和有機化合物（１）１モルに対し通常、０．００００１モル以上から１モル以下、好ましくは０．００００１モル以上から０．２モル以下である。
【０００７】
本発明において触媒成分として使用される含窒素環状化合物（Ｂ）について以下説明する。
まず、（ａ）の項目の一般式（ｉ）で示される化合物について説明する。
一般式（ｉ）において、Ｒ１０またはＲ２０で表される、置換されていてもよい飽和炭化水素基としては、Ｃ１−Ｃ１０の直鎖もしくは分岐を有するアルキル基または環状のアルキル基が例示され、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基などが例示される。
不飽和の炭化水素基としては、Ｃ２−Ｃ１０の直鎖もしくは分岐を有するアルケニル基または環状のアルケニル基が例示され、具体的には、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロオクダジエニル基などが例示される。
または不飽和の炭化水素基としては、芳香族炭化水素基であるＣ６−Ｃ１６のアリール基が例示され、具体的には、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントリル基、インデニル基、フルオレニル基、ピレニル基等が例示される。
Ｒ１０とＲ２０は、互いにその末端で結合し飽和または不飽和の環を形成し、具体的には、例えば、Ｃ３−Ｃ６のアルキレン基（例えば、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基）が例示される。
【０００８】
Ｑで表される置換もしくは無置換のアルキレン基としては、例えば，Ｃ３−６のアルキレン基（例えば、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基）が例示される。
一般式（ｉ）で示される具体的化合物としては、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセン、１，５−ジアザビシクロ［４．３．０］−ノン−５−エンが例示される。
Ｑで表される置換もしくは無置換のアルケニレン基としては、例えば、Ｃ２−Ｃ５のアルケニレン基（例えば，エチレン基、プロペニレン基、ブタジエニル基、ブテニレン基、ペンテニレン基）が例示される。具体的には、置換もしくは無置換のイミダゾール化合物が例示され、一般式（ｉ）で示される具体的化合物としては、１−メチルイミダゾール、１，２−ジメチルイミダゾール、１，２−ジシクロヘキシルイミダゾール、Ｎ−ベンジルイミダゾール、１−ビニルイミダゾール、１−フェニルイミダゾール、イミダゾ［１．２−ａ］ピリジン（ｐＫａ：４．９）、１−メチルヒスチジンが例示される。
Ｑが置換もしくは無置換の１，２−フェニレン基を表すとき、一般式（ｉ）の化合物としては、例えば、置換もしくは無置換のベンズイミダゾール基が例示され、一般式（ｉ）の具体的化合物としては、例えば，Ｎ−メチルベンズイミダゾールが例示される。
Ｑが、置換もしくは無置換の１，８−ナフチル基を表すとき、一般式（ｉ）の化合物としては、例えば、ペリミジン基が例示され、一般式（ｉ）の具体的化合物としては、例えば，Ｎ−メチルペリミジンが例示される。
Ｑが−Ｎ＝Ｎ−基を表すとき、一般式（ｉ）の化合物としては、例えば，Ｎ−置換テトラゾール化合物が例示され、さらに具体的には、１，５−ペンタメチレンテトラゾールが例示される。
【０００９】
（ｂ）について説明する。
（ｂ）は、置換もしくは無置換の、ピリジンまたはその縮合環化合物（例えば、ベンゼン環との縮合環）であり、その共役酸のｐＫａが５以上の化合物としては、ピリジン（共役酸のｐＫａ＝５．４）、キノリン（５．０）、イソキノリン（５．３７）、Ｎ−メチルβ−カルボリン（５．４７）、アクリジン（５．５０）、４−イソプロピルピリジン（６．０）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン（９．７）が例示される。好ましくは置換ピリジン化合物（置換もしくは無置換のピリジンの縮合環化合物を含む）、さらに好ましくは、共役酸のｐＫａが６以上、より好ましくは７以上、よりさらに好ましくは９以上の化合物が用いられる。上限は特に限定されないが、通常、１４程度である。
化合物の共役酸のｐＫａ値は、市販のｐｋａ計算ソフト（株式会社エルエイシステムズ、ＡＣＤ／ｐＫａ（バージョン１．０））から算出でき、本明細書中に引用する数値は当該ソフトから算出した値である。計算ソフトに関しては、ウェブサイトである、ｈｔｔｐ：／／ａｃｄｌａｂ．ｃｏｍ．　が参照できる。ＡＣＤ／ｐＫａのプログラムは２５℃の条件下イオン強度０の溶媒下における計算プログラムである。それぞれの計算値には、±９５％の制度をもった信頼限界値があり、どのように作成されたのか詳細な説明がある。その中には、Ｈａｍｍｅｔタイプの式、置換基定数や文献レファレンスがどこで使用されているかといったことも記載されている。計算の正確性は、非常に複雑な構造または置換基の特徴化に乏しい時以外は、±０．２ｐＫａ以内である。この特殊なときの正確性は±０．５ｐＫａ以内である。この正確性を出す為に、ＡＣＤ／ｐＫａは内部のデーターベースとアルゴリズムを使用している。
【００１０】
（ｃ）について説明する。
（ｃ）置換ピリミジン化合物（置換もしくは無置換の、ピリミジンの縮合環化合物を含む）であり、その共役酸のｐＫａが３以上の化合物としては、４，６−ジメチルピリミジン（３．０）、キナゾリン（３．４）、プテリジン（３．７５）が例示される。
ｐＫａの上限は特に限定されないが、通常、１４程度である。
【００１１】
（ｄ）について説明する。
一般式（ｉｉ）
2004091465.tif 000004
（式中、ｓは２〜５、ｔは３〜８の整数を表す。）
で示されるエナミン化合物は、環状ケトンと環状２級アミン化合物を反応させて得られるエナミン化合物である。
環状ケトンとしては、５〜１０員の脂肪族ケトンが例示され、具体的には、シクロペンタノロン、シクロヘキサノン、シクロヘプテノロン、シクロオクタノロン、シクロノナノン、シクロデカノンが例示される。
環状２級アミンとしては、ピロリジン、ピペリジン、ヘキサメチレンイミン、ヘプタメチレンイミンおよびこれらの化合物のアルキレン基がアルキル基などで置換されたものが例示される。
より具体的には、ピロリジンとシクロヘキサノンを反応させて得られるエナミンが例示される。
【００１２】
（ｅ）について説明する。
（ｅ）置換もしくは無置換の、２Ｈ−ピロール、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロールもしくは３Ｈ−ピロール化合物またはそれらの縮合環化合物としては、２Ｈ−ピロール、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロール、２−メチル−１−ピロリン、１−メチルピロリン、３Ｈ−ピロール、３Ｈ−インドール、４ａＨ−カルバゾールが例示される。
（ｆ）について説明する。
（ｆ）置換もしくは無置換のＮ−炭化水素置換１，２，３−トリアゾールまたはその縮合環化合物としては、Ｎ−メチルベンゾトリアゾール、１−メチル−１，２，３−トリアゾール、２−メチル−１，２，３−トリアゾールが例示される。
【００１３】
上記（ａ）〜（ｆ）における含窒素環状化合物は、１または複数の置換基で置換されていてもよく、該置換基とは、特に限定されないが、例えば、炭素数１〜１０のアルキル基（前記と同様の基）、アルコキシル基（例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ、ペンチルオキシ、ヘキシルオキシ、ヘプチルオキシ、オクチルオキシ、ノニルオキシ、デシルオキシ基等のＣ１−１０のアルコキシ基）、アリール基（例えば，前記と同様のアリール基）、アラルキル基（例えば、ベンジル基、フェネチル基等のフェニルまたはナフチル基等の前記のアリール基がＣ１−１０のアルキル基に置換したものなど）、アルケニル基（例えば，前記と同様のＣ２−１０の直鎖もしくは分岐を有するアルケニル基または環状のアルケニル基）、ジアルキルアミノ基（例えば，前記のＣ１−１０の直鎖もしくは分岐を有するアルキル基または環状のアルキル基が置換したアミノ基、あるいは前記Ｃ３−６のアルキレン基が結合したジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ピロリジノ基、ピペリジノ基等）が例示される。
【００１４】
好ましい含窒素環状化合物（Ｂ）としては、上記（ａ）群の化合物があげられる。また具体的化合物としては、Ｎ−メチルイミダゾール、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンがより好ましいものとして挙げられる。
またかかる含窒素環状化合物を反応溶媒に溶解しない樹脂などの担体に担持させて不均一系で反応させることもできる。その例としては、例えば，Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジンをポリスチレンに担持したものが例示される。
【００１５】
かかる含窒素環状化合物（Ｂ）はニッケル化合物のニッケル原子に対して、通常０．１当量以上用い、好ましくは１〜１０当量倍用いられる。また、かかる含窒素環状化合物物（Ｂ）が反応温度において液体の場合は、該含窒素環状化合物を溶媒と兼ねて大過剰に用いることもでき、この場合、不飽和有機化合物１ｍｏｌあたり例えば、１ｍｌ〜２０ｍｌ用いることができる。また不飽和有機化合物（１）、またはホウ素化合物（２）が、前記含窒素環状化合物物（Ｂ）と同一の構造を有する場合、特に含窒素環状化合物物（Ｂ）を加えなくても反応は進行する。かかる反応において、含窒素環状化合物物（Ｂ）とホスフィン系化合物を併用して用いても良い。
【００１６】
本発明で用いられる触媒は、それぞれ前記ニッケル化合物（Ａ）および含窒素環状化合物（Ｂ）を成分として両者からなる触媒であり、ここで、予め含窒素環状化合物がニッケル化合物に配位した化合物を単離して用いてもよいし、溶媒中で調整された触媒を含む触媒調整液をそのままカップリング反応に用いてもよい。またカップリング反応の反応系にニッケル化合物（Ａ）および含窒素環状化合物（Ｂ）を別々に加えて使用してもよい。
本発明の触媒の調整においては、ニッケルの価数が二価のニッケル化合物を使用する場合は、還元剤を反応させてもよい。還元剤は特に限定されないが、好ましくは水素化ホウ素ナトリウム、水素化リチウムアルミニウム、水素化ナトリウム、ジイソブチルアルミニウムヒドリド、アルキルグリニヤール試薬、アルキルリチウム、金属亜鉛などが挙げられる。この場合、触媒を調製するにあたって、二価ニッケル化合物、含窒素環状化合物、還元剤、および必要に応じて還元剤と反応しない適当な溶媒を加えるが、その順序は、特に限定されない。当該溶媒としては、下記のカップリング反応において使用される溶媒として例示されているものと同様のものが例示され、好ましくは、エーテル溶媒または炭化水素溶媒が用いられる。
ニッケル化合物は反応系内で完溶していてもよいし、懸濁していてもよい。ニッケル化合物はそのまま用いてもよいし、かかる反応に使用する溶媒に溶解しない物質，例えば炭素、シリカ、アルミナなどに担持してもよい。
【００１７】
本発明のカップリング反応には、下記のカップリング反応が含まれる。
ｎ＝ｎ‘＝１のとき、
Ｒ１−Ｘ１　＋　Ｒ２−（ＢＸ２２）　　→　Ｒ１−Ｒ２　　　　　　（３ａ）、
ｎ＝２、ｎ‘＝１（ｍ＝１）のとき
Ｘ１−Ｒ１−Ｘ１　＋　Ｒ２−（ＢＸ２２）→　　Ｘ１−Ｒ１−Ｒ２　　　　（３ｂ）、
ｎ＝２、ｎ‘＝１（ｍ＝２）のとき
Ｘ１−Ｒ１−Ｘ１　＋　２｛Ｒ２−（ＢＸ２２）｝→　Ｒ２−Ｒ１−Ｒ２　　　（３ｃ）、ｎ＝１、ｎ‘＝２のとき
２Ｒ１−Ｘ１　＋　（ＢＸ２２）−Ｒ２−（ＢＸ２２）→　Ｒ１−Ｒ２−Ｒ１　　（３ｄ）。
【００１８】
次に本発明のカップリング反応に用いる不飽和有機化合物（１）について説明する。
Ｘ１は、縮合反応において、ホウ素化合物と反応することによって脱離する基（脱離基）である。かかる脱離基としては、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子、メシル基、トリフルオロメタンスルホネート基、ｐ−トルエンスルホネート基などのスルホネート基、または、ジアゾニウム塩等が挙げられ、各々同一であっても異なっていてもよい。
一般式（１）で示される不飽和有機化合物において、Ｒ１はそれぞれ置換もしくは無置換の、アリール基、ヘテロアリール基、アルケニル基またはシクロアルケニル基を表す。
Ｒ１は、１つまたは複数の置換基で任意に置換されていてもよいが、Ｒ１が単環の基の場合、脱離基Ｘ１のオルト位の一方は無置換であることが好ましく、Ｒ１がオルト縮合またはオルト、ペリ縮合の芳香環の場合には、脱離基Ｘ１のオルト位の一つは、縮合環の共有する炭素原子であるか水素原子であることが好ましい。
【００１９】
Ｒ１におけるアリール基としては、特に限定されないが、例えば、６〜１６の炭素原子からなる１ないし３環のアリール基等が挙げられる。
該アリール基としてはフェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントリル基、インデニル基、フルオレニル基、ピレニル基等が挙げられる。
Ｒ１におけるヘテロアリール基としては、ピリジル基、キナゾリル基、キノリル基、ピリミジル基、フリル基、チエニル基，ピロリル基，イミダゾリル基、テトラゾリル基等が挙げられる。
Ｒ１におけるアルケニル基としては、特に限定されないが、例えば、炭素数２〜１０の、１または複数の二重結合を有する置換アルケニル基が例示される。ここで、本発明におけるアルケニル基においては、Ｘ１は、ビニル炭素と結合している。該アルケニル基としては、前記の含窒素環状化合物の置換基として例示したものと同様のビニル基、１−プロペニル基等が例示される。
Ｒ１がアリール基である一般式（１）で示される不飽和有機化合物の好ましいものとしては、一般式（４）：
2004091465.tif 000005
（式中、Ｒ３は同一または相異なり、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換の直鎖状または環状のアルケニル基を表し、あるいはベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合しているＲ３は、任意に結合して、ベンゼン環とオルト縮合またはオルト、ペリ縮合した縮合多環性芳香環を表し、Ｘ１はベンゼン環または縮合環に結合した脱離基を表す。ｌは０または１を表し、ｋは０から５の整数を表す。　ただし、それぞれの脱離基Ｘ１の少なくとも一つのオルト位は、縮合環の共通原子、もしくは水素原子であり、ベンゼン環が縮合環でないときは、ｋ　＋　ｌ≦５である。）
で示される化合物が挙げられる。
脱離基としては、上記で挙げられるものと同様のものが例示される。
Ｒ３の置換基としては、以下に記載するＲ１で挙げる例と同様のものが例示される
【００２０】
Ｒ１におけるシクロアルケニル基は、特に限定されないが、例えば、５〜８員の、１または２個の二重結合を含むシクロアルケニル基を表し、該シクロアルケニル基としては、シクロヘキセニル基、シクロペンテニル基等が挙げられる。ここで、本発明におけるシクロアルケニル基は、下式のように、二重結合部分でＸ１と結合している。
2004091465.tif 000006
該シクロアルケニル基は、オキソ基で置換されていてもよく、オキソ基で置換されたシクロアルケニル基としては、１，４−ベンゾキノニル基、６−オキソシクロヘキセ−１−エニル基、５−オキソシクロペンテ−１−エニル基等が挙げられる。
【００２１】
一般式（１）で示される不飽和有機化合物において、Ｒ１が置換されていてもよい置換基としては、フッ素原子、例えばメチル基、エチル基、ｉ−プロピル基、トリフルオロメチル基などのアルキル基、シクロアルキル基、ヒドロキシル基、例えばエトキシ基、ｔ−ブトキシ基などのアルコキシル基、フェノキシ基、メルカプト基、例えばメチルチオ基などのアルキルチオ基、例えばフェニルチオ基などのアリールチオ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、例えばジメチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基などの置換アミノ基、例えばｔ−ブチルカルバメート基、メチルカルバメート基などのカルバメート基、例えばベンゼンスルホンアミド基、メタンスルホンアミド基のようなスルホンアミド基、イミノ基、例えばフタルイミド基などのイミド基、ホルミル基、カルボキシル基、例えばメトキシカルボニル基などのアルコキシカルボニル基、例えばｐ−メトキシフェノキシカルボニル基などのアリールオキシカルボニル基、例えばカルバモイル基、Ｎ−フェニルカルバモイル基などの無置換または置換カルバモイル基、例えばピリジル基、キナゾリニル基、ピリミジル基、フリル基、チエニル基，ピロリル基，イミダゾリル基などのヘテロ環基、例えばフェニル基、ナフチル基などのアリール基などが挙げられる。
これらの置換基の内で隣合う炭素原子上の２個の置換基が結合して、Ｒ１と縮合環を形成していてもよい、またこれらの置換基はさらに置換されていてもよい。
【００２２】
不飽和有機化合物（１）の具体例としては、例えば、フェニルブロマイド、ｏ−トリルブロマイド、ｐ−ｔ−ブチルフェニルブロマイド、３，５−ジメチルフェニルブロマイド、２−ヒドロキシルエチルフェニルブロマイド、４−シクロヘキシルフェニルブロマイド、３−ブロモベンゾトリフルオリド、β−ブロモスチレン、３−ブロモ−４−クロロベンゾトリフルオリド、２−ナフチルブロマイド、９，１０−ジブロモアントラセン、９−ブロモアントラセン、２−ｔ−ブチル−９，１０−ジブロモアントラセン、１，３−ジブロモベンゼン、ｍ−メトキシフェニルブロマイド、４−ブロモベンズアルデヒド、１，４−ジブロモ−２−フルオロベンゼン、２−ブロモフェニル酢酸メチル、３−ブロモフェニル酢酸メチル、４−ブロモフェニル酢酸エチル、３−ブロモ桂皮酸メチル、５−ブロモサリチル酸メチル、４−ブロモベンズアミド、４−ブロモベンゾニトリル、９−ブロモフェナントレン、２−ブロモフルオレン、５−ブロモインダノン、２，７−ジブロモフルオレン、２，７−ジブロモ−９，９−ジノニルフルオレン、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン、６−ブロモ−２−ナフトール、４，４’−ジブロモビフェニル、２−ブロモピリジン、２−ブロモフラン、３−ブロモフラン、２−ブロモチオフェン、５−ブロモウラシル、８−ブロモキノリン、４−ブロモイソキノリン、１−ベンジル−５−ブロモテトラゾール、フェニルクロライド、２−クロロトルエン、３−クロロトルエン、４−クロロトルエン、２−クロロアセトフェノン、４−クロロアセトフェノン、ｐ−ｔ−ブチルフェニルクロライド、３，５−ジメチルフェニルクロライド、４−シクロヘキシルフェニルクロライド、２−クロロ−４−フルオロトルエン、１−クロロ−４−ニトロベンゼン、２−クロロフェニル酢酸メチル、３−クロロフェニル酢酸メチル、４−クロロフェニル酢酸エチル、３−クロロベンゾフェノン、４−クロロ−１−ナフトール、４−クロロアニリン、４−クロロ−Ｎ，Ｎ’−ジメチルアニリン、４−クロロ−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルアニリン、５−クロロ−Ｎ，Ｎ’−ジメチルアニリン、５−クロロー２−メトキシアニリン、４−クロロ安息香酸、３−クロロ安息香酸メチル、２−クロロ安息香酸フェニル、２−クロロフェニルアセトアミド、４−クロロフェニルアセトアミド、２−クロロベンジルシアナイド、２−ナフチルクロライド、９，１０−ジクロロアントラセン、９−クロロアントラセン、１，３−ジクロロベンゼン、ｏ−メトキシフェニルクロライド、ｍ−メトキシフェニルクロライド、ｐ−メトキシフェニルクロライド、３，５−ジメトキシクロロトルエン、３−クロロベンゾニトリル、２，７−ジクロロ−９−フルオレノン、２−クロロ−３−モルホリノ−１，４−ナフトキノン、３−クロロベンズアルデヒド、１，４−ジクロロ−２−フルオロベンゼン、２−クロロピリジン、２−クロロー６−トリフルオロメチルピリジン、１−（３−クロロフェニル）−３−メチル−２−ピラゾリン−５−オン、３−クロロチオフェン、５−クロロ−１−メチルイミダゾール、５−クロロ−１−フェニル−１Ｈ−テトラゾール、４−クロロインドール、２−クロロベンゾイミダゾール、８−クロロー５−メトキ���キノリン、２，６−ジクロロピリジン、３，５−ジクロロピリジン、６−クロロプリン、２，４−ジクロロピリミジン、フェニルアイオダイド、２−ヨードトルエン、ｐ−ｔ−ブチルフェニルアイオダイド、３，５−ジメチルフェニルアイオダイド、４−ヨードアセトフェノン、２−ヨード安息香酸、２−ナフチルアイオダイド、９，１０−ジヨードアントラセン、１，３−ジヨードベンゼン、ｍ−メトキシフェニルアイオダイド、Ｎ−ｔ−ブトキシカルボニル−４−ヨードフェニルアラニンメチルエステル、４，４’−ジヨードビフェニル、１，４−ジヨード−２−フルオロベンゼン、２−ヨードピリジン、２，７−ジヨード−９，９−ジノニルフルオレン、ビニルクロライド、ビニルブロマイド、１，２−ジクロロエチレン、アリルクロライド、アリルブロマイド、シクロヘキセン−１−イル−ブロマイド、シクロペンテン−１−イル−クロライド、２−トリフルオロメタンスルホネートピリジン、１’−ビ−２−ナフトールビス（トリフルオロメタンスルホネート）、１，２，２−トリメチルビニルトリフルオロメタンスルホネート、シクロヘキセン−１−イル−トリフルオロメタンスルホネート、４−ブロモフェニルトリフルオロメタンスルホネート、フェニルジアゾニウムテトラフルオロボレート塩などが例示される。
【００２３】
本発明における一般式（２）で示されるホウ素化合物において、Ｒ２は置換基で置換されていてもよい、アリール基、アルケニル基、ヘテロアリール基を表す。　Ｒ２は、先に記載した不飽和有機化合物（１）の置換基として例示されたものと同様の置換基で置換されていてもよい。
アリール基、アルケニル基、ヘテロアリール基についても先に記載した不飽和有機化合物（１）の例として示されたものが例示される。
Ｘ２は水酸基，または例えばメトキシ基などのアルコキシル基である，また二つのアルコキシル基は架橋されていてもよく、たとえばボロン酸ピナコールエステルやボロン酸カテコールエステルのような形をとっていてもよいし、Ｒ２が、下記のようにボロン酸３量体無水物を形成するとき、Ｘ２は（Ｏ−Ｂ（Ｒ２）−）２Ｏ　基を表す。
Ｒ２は、１つまたは複数の置換基で置換されている場合であって、Ｒ２が単環もしくはオルト縮合またはオルト、ペリ縮合環のときは、ＢＸ２２基のオルト位の一方は無置換であることが好ましい。
Ｒ２がアリール基である一般式（２）で示されるホウ素化合物の好ましいものとしては、一般式（２）で示されるホウ素化合物が、一般式（５）：
2004091465.tif 000007
（式中、Ｒ４は、水素原子を表し、Ｘ２は水酸基あるいはアルコキシル基を表すか、または該アルコキシ基は、互いに末端で結合してアルキレンジオキシ基を形成するか、（Ｏ−Ｂ（Ｒ２）−）２Ｏ　基を表す。ｐは、０から４の整数を表す。ｑは、０または１を表す。
ベンゼン環が縮合芳香環でないときは、ｐ　＋　ｑ≦４である。
Ｒ５は、同一または相異なり、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換の直鎖状または環状のアルケニル基を表し、あるいはベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合しているＲ３は、任意に結合して、ベンゼン環とオルト縮合またはオルト、ペリ縮合した縮合多環性芳香環を表す。）
で示される化合物が挙げられる。
またＸ２が水酸基の場合下記一般式（６）のような酸無水物となっていてもよい。
2004091465.tif 000008
ホウ素化合物（２）の具体例としては、フェニルボロン酸、２−メチルフェニルボロン酸、３−メチルフェニルボロン酸、４−メチルフェニルボロン酸、２，３−ジメチルフェニルボロン酸、４−ジメチルフェニルボロン酸、２，５−ジメチルフェニルボロン酸、２−エチルフェニルボロン酸、４−ｎ−プロピルフェニルボロン酸、４−イソプロピルフェニルボロン酸、４−ｎ−ブチルフェニルボロン酸、４−ｔ−ブチルフェニルボロン酸、１−ナフチルボロン酸、２−ナフチルボロン酸、２−ビフェニルボロン酸、３−ビフェニルボロン酸、４−ビフェニルボロン酸、２−フルオロ−４−ビフェニルボロン酸、２−フルオレニルボロン酸、９−フルオレニルボロン酸、９−フェナンスレニルボロン酸、９−アントラセニルボロン酸、１−ピレニルボロン酸、２−トリフルオロメチルフェニルボロン酸、３−トリフルオロメチルフェニルボロン酸、４−トリフルオロフェニルボロン酸、３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニルボロン酸、２−メトキシフェニルボロン酸、３−メトキシフェニルボロン酸、４−メトキシフェニルボロン酸、２，５−ジメトキシフェニルボロン酸、４，５−ジメトキシフェニルボロン酸、２，４−ジメトキシフェニルボロン酸、２−エトキシフェニルボロン酸、３−エトキシフェニルボロン酸、４−エトキシフェニルボロン酸、４−フェノキシボロン酸、４−メチレンジオキシフェニルボロン酸、２−フルオロフェニルボロン酸、３−フルオロフェニルボロン酸、４−フルオロフェニルボロン酸、２，４−ジフルオロフェニルボロン酸、２，５−ジフルオロフェニルボロン酸、４，５−ジフルオロフェニルボロン酸、３，５−ジフルオロフェニルボロン酸、２−ホルミルフェニルボロン酸、３−ホルミルフェニルボロン酸、４−ホルミルフェニルボロン酸、３−ホルミル−４−メトキシフェニルボロン酸、２−シアノフェニルボロン酸、３−シアノフェニルボロン酸、４−シアノフェニルボロン酸、３−ニトロフェニルボロン酸、３−アセチルフェニルボロン酸、４−アセチルフェニルボロン酸、３−トリフルオロアセチルフェニルボロン酸、４−トリフルオロアセチルフェニルボロン酸、４−メチルチオフェニルボロン酸、４−ビニルフェニルボロン酸、３−カルボキシフェニルボロン酸、４−カルボキシフェニルボロン酸、３−アミノフェニルボロン酸、２−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニルボロン酸、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニルボロン酸、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニルボロン酸、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）フェニルボロン酸、３−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）フェニルボロン酸、４−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）フェニルボロン酸、２−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチル）フェニルボロン酸、フラン−２−ボロン酸、フラン−３−ボロン酸、４−ホルミル−２−フランボロン酸、ジベンゾフラン−４−ボロン酸、ベンゾフラン−２−ボロン酸、チオフェン−２−ボロン酸，チオフェン−３−ボロン酸、５−メチルチオフェン−２−ボロン酸、５−クロロチオフェン−２−ボロン酸、４−メチルチオフェン−２−ボロン酸、５−メチルチオフェン−２−ボロン酸、２−アセチルチオフェン−５−ボロン酸、５−メチルチオフェン−２−ボロン酸、ベンゾチオフェン−２−ボロン酸、ジベンゾチオフェン−４−ボロン酸、ピリジン−３−ボロン酸、ピリジン−４−ボロン酸、ピリミジン−５−ボロン酸、キノリン−８−ボロン酸、イソキノリン−４−ボロン酸、４−ベンゼンビス（ボロン酸）、フェニルボロン酸ピナコールエステル、４−シアノフェニルボロン酸ピナコールエステルなどが例示される。
【００２４】
本発明の製造方法には通常、塩基が用いられ、かかる塩基としては、無機塩基であるアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属の水酸化物、炭酸塩、炭酸水素塩、リン酸塩、カルボン酸塩、アルコキシド等が挙げられる。ここで、用いられる塩基の形態としては、無水物体であってもよいし、水和物体であってもよい。好ましくはアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属の水酸化物、炭酸塩、炭酸水素塩、リン酸塩、カルボン酸塩が挙げられ、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属の、炭酸塩およびリン酸塩がより好ましい。
かかるアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属塩としては、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム、リン酸リチウム、リン酸ナトリウム、リン酸カリウムが好ましく、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、リン酸カリウムがより好ましい。
塩基はホウ素化合物（２）に対して、通常０．１〜２０当量倍用い、好ましくは１〜５当量倍用いられる。また、２種類以上の塩基を併用して用いても良い。
【００２５】
本発明の製造方法には通常、溶媒が用いられ、好ましくは有機溶媒中で行なわれる。また水などの溶媒も用いることができる。
有機溶媒としては、メタノール、エタノールなどのアルコール溶媒、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、アセトニトリルなどの非プロトン性極性溶媒、ジエチルエーテル、ジイソプロピエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフランなどのエーテル溶媒、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素溶媒、ヘキサン、ヘプタンなどの脂肪族炭化水素溶媒などが挙げられる。かかる溶媒はそれぞれ単独でまたは２種以上を組合わせて用いられ、その使用量は不飽和有機化合物（１）に対して通常は１重量倍以上２００重量倍以下、好ましくは５重量倍以上１００重量倍以下程度である。かかる溶媒の中でもエーテル溶媒が望ましい。
【００２６】
反応温度は不飽和有機化合物（１）の構造によるが、通常は０℃以上２００℃以下であり、好ましくは２０℃から１４０℃程度である。
反応時間は特に制限されるものではなく、原料の不飽和有機化合物またはホウ素化合物が消失した時点を反応終点とすることができる。
通常、数分〜７２時間の範囲であるが、反応速度の遅いものは不飽和有機化合物またはホウ素化合物が消失する時点までさらに延長すれば反応収率が向上する。
また、反応中に酸素による触媒の失活を防ぐ為に、反応は不活性ガス雰囲気下で行なうことが好ましい。例えば、窒素ガスやアルゴンガスなどが挙げられる。また、反応圧力は特に制限されないが、通常は大気圧で行なう。
【００２７】
本発明の製造方法において、不飽和有機化合物（１）、ホウ素化合物（２）、含窒素環状化合物、ニッケル化合物、必要に応じて塩基、必要に応じて適当な溶媒を用い、任意の順番で加えることができるが、還元剤を使用する場合には、該還元剤が不飽和有機化合物やホウ素化合物と反応する可能性があるときは、これを回避する順に仕込むことが好ましい。例えば予め不飽和有機化合物、ホウ素化合物、塩基ならびに必要に応じて適当な溶媒を任意の順番に加えた系にニッケル化合物、含窒素環状化合物および還元剤から調整された混合物を仕込む方法または、ニッケル化合物、含窒素環状化合物および還元剤から調整された混合物に不飽和有機化合物、ホウ素化合物、塩基ならびに必要に応じて適当な溶媒を任意の順番で仕込むのが好ましい。またこの場合、含窒素環状化合物とニッケル化合物の代わりに、含窒素環状化合物がニッケル化合物に配位した化合物を使用してもよい。
反応後、生成したカップリング化合物（３）は、例えば反応液に希塩酸または希硫酸等の鉱酸の水溶液などを加えて、酸性にした後、必要に応じて有機層で抽出、水洗した後、溶媒を留去することにより、反応マスから取り出すことができる。また、得られたカップリング化合物は、必要に応じて蒸留、再結晶、各種クロマトグラフィー等の手段を施すことにより、更に精製することもできる。
【００２８】
カップリング化合物（３）の具体例としては、例えば、ビフェニル、
４−ｔ−ブチルビフェニル、２−メトキシビフェニル、
４−ｔ−ブチル−３‘−メチルビフェニル、４−メトキシビフェニル、
４−ホルミルビフェニル、３−メトキシー２’−メトキシビフェニル、
２−フェニルフェニル酢酸エチル、３−フェニルフェニル酢酸エチル、
４−フェニルフェニル酢酸エチル、３−ニトロビフェニル、
４−ニトロビフェニル、９−フェニルフェナントレン、
１−ベンジルー５−フェニルテトラゾール、４−フェニル−アセトフェノン、
４−フェニル−Ｎ，Ｎ‘―ジメチルアニリン、２，４−ジフルオロビフェニル、
４−カルボキシビフェニル、１，４−ジフェニルー２−フルオロベンゼン、
４−（４−トリフルオロメチルフェニル）フェノール、
５−（３−メチルフェニル）−２−メトキシアニリン、
２−フェニルベンゾフラン、
４−（４−メトキシベンゼン）ベンゾトリフルオライド、
２−（３，５−ジフルオロフェニル）ナフタレン、
４−ナフチルベンズアミド、９，１０−ジフェニルアントラセン、
９−（４−カルボキシフェニル）−１０−（３−メトキシフェニル）アントラセン、２−（２−エトキシフェニル）フルオレン、
４−（２，５−ジフルオロフェニル）ベンズアルデヒド、
４−（３−シアノフェニル）ベンズアルデヒド、
１−ビニルー２，５−ジフルオロベンゼン、
４−（３−メチルフェニル）フェニル酢酸エチル、
２−（３−シアノフェニル）ピリジン、
５−（フェニル）−１−メチルイミダゾール、２，５−ジメチルビフェニル、
２−メチル−２’−メチルビフェニル、
２−（３−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノ）フェニル）トルエン、
４−（２−エトキシフェニル）ベンズアミド、２−ピリジルベンゾチオフェン、
２−ビニル−５−メチルチオフェン、５−（２−メチルフェニル）ウラシル、
３−（４−アセチルフェニル）トルエン、
２−（４−アセチルフェニル）チオフェン、
２−（３−カルボキシフェニル）トルエン、
５−（４−メチルフェニル）−２−メチルベンゾオキサゾール、
６−フェニル−２−メチルプリン、５−（３−フリル）ウリジン、
２−（３−ニトロフェニル）トルエン、２−（４−シアノフェニル）トルエン、
２−（２−メチルフェニル）ベンゾイミダゾール、
３−（１−フェニル−１Ｈ−テトラゾール）チオフェン、
２−（２，４−ジメチルフェニル）ベンジルシアナイド、
２−フルオロ−２’，６’−ジメチルビフェニル、
３−カルボキシ−２’，６’−ジメチルビフェニル、
３−ビフェニル−２’，６’−ジメチルビフェニルなどが挙げられる。
【００２９】
【発明の効果】
本発明によれば、選択性よくカップリング反応をおこなうことができ、例えば、ビアリール化合物が効率よく得られる。
【００３０】
【実施例】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。なお、以下の表において反応混合物をガスクロマトグラフィーで分析し，目的物と副生物と未反応不飽和有機化合物のガスクロマトグラムのピーク面積値総和に対する目的物、副生物および未反応不飽和有機化合物それぞれのピーク面積値の比率を百分率で示した。
【００３１】
実施例１
アルゴン雰囲気下中、ｐ−メトキシフェニルボロン酸を０．４ｍｍｏｌ（６１ｍｇ）、３−クロロトルエン０．３ｍｍｏｌ（３８ｍｇ）、リン酸カリウム１．１３ｍｍｏｌ（２４０ｍｇ）および１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセン０．０３０ｍｍｏｌ（４．６ｍｇ）およびビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル０．０１５ｍｍｏｌ（４．１ｍｇ）をジオキサン１ｍｌと混合した。その後、反応液を８０℃に昇温した後に、同温度で３時間加熱攪拌を行なった。反応終了後、室温まで放冷し、１Ｎ塩酸水１０ｍｌを加えて過剰のリン酸カリウムを溶解させた後、反応液は分液ロートに移し酢酸エチルで抽出、有機層を飽和食塩水で洗浄した。目的物４−メトキシ−３’−メチルビフェニルの反応率は９９％であった。また、副生成物３，３’−ジメチルビフェニルの反応率は１％であり、未反応不飽和有機化合物である３−クロロトルエンの残存率は０％であった。結果を［表１］に示す。
【００３２】
実施例２〜１２
実施例１において、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、表１に示した含窒素環状化合物０．０３０ｍｍｏｌ用い、実施例１に準拠して実施した。結果を表１に示す。なお、表中記載の括弧内の値は実施例７及び１１においては、ジオキサンに代えてテトラヒドロフラン０．５ｍｌを用いて、加熱攪拌時間を８時間にした結果、実施例８及び９においては表１に示した含窒素環状化合物０．０６０ｍｍｏｌ用い、テトラヒドロフランを０．５ｍｍｌ用いて、加熱攪拌時間を８時間にした結果、実施例１０においては、エチレングリコールジメチルエーテル１ｍｌを用い、反応液を１００℃に昇温し、同温度で８時間加熱攪拌を行なった結果である。結果を［表１］に示す。
【００３３】
【表１】
2004091465.tif 000009
【００３４】
比較例１
１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンの代わりに、トリエチルアミン０．０３０ｍｍｏｌ（８．４ｍｇ）を用い、実施例１に準拠して実施した。目的物４−メトキシ−３’−メチルビフェニルの反応率は３８％であった。また、副生成物３−メチル−３’−メチルビフェニルの反応率は０％であり、未反応不飽和有機化合物である３−クロロトルエンの残存率は６２％であった。結果を［表２］に示す。
【００３５】
比較例２
１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンの代わりに、ビピリジル０．０１５ｍｍｏｌ（２．３ｍｇ）を用い、実施例１に準拠して実施した。目的物４−メトキシ−３’−メチルビフェニルの反応率は５４％であった。また、副生成物３−メチル−３’−メチルビフェニルの反応率は２３％であり、未反応不飽和有機化合物である３−クロロトルエンの残存率は２３％であった。結果を［表２］に示す。
【００３６】
【表２】
2004091465.tif 000010
【００３７】
合成例１〜９
実施例１において、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、［表３］に示した含窒素環状化合物のうち合成例１〜３および５〜９においては０．０３０ｍｍｏｌ用い、合成例４においては０．０１５ｍｍｏｌ用い実施例１に準拠して実施した。結果を［表３］に示す。
【表３】
2004091465.tif 000011
【００３８】
合成例１０
実施例１において、（１，５−シクロオクタジエン）ニッケルの代わりに、トリスジベンジリデンアセトンジパラジウム０．００７５ｍｍｏｌ（６．９ｍｇ）を用い、実施例１に準拠して実施した。目的物４−メトキシ−３’−メチルビフェニルの反応率は０％であった。また、副生成物３−メチル−３’−メチルビフェニルの反応率は０％であり、未反応不飽和有機化合物である３−クロロトルエンの残存率は１００％であった。
【００３９】
実施例１３
実施例１において、ｐ−メトキシフェニルボロン酸の代わりに、２，５−ジメチルフェニルボロン酸を０．４ｍｍｏｌ（６０ｍｇ）、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾールを０．０３０ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）用い、実施例１に準拠して実施した。目的物３−メチル−２’，５’−ジメチルビフェニルの反応率は９９％であった。また、副生成物３，３’−ジメチルビフェニルの反応率は０％であり、未反応不飽和有機化合物である３−クロロトルエンの残存率は１％であった。
【００４０】
実施例１４
実施例１において、ｐ−メトキシフェニルボロン酸の代わりに、２，５−ジメチルフェニルボロン酸を０．４ｍｍｏｌ（６０ｍｇ）、３−クロロトルエンの代わりに２−クロロトルエン０．３ｍｍｏｌ（３８ｍｇ）を用いて、実施例１に準拠して実施した。目的物２−メチル−２’，５’−ジメチルビフェニルの反応率は８３％であった。また、副生成物２，５−ジメチル−２’，５’−ジメチルビフェニルの反応率は３％であり、未反応不飽和有機化合物である２−クロロトルエンの残存率は１４％であった。
【００４１】
実施例１５〜３３
実施例１において、ｐ−メトキシフェニルボロン酸の代わりに、表４に示したホウ素化合物を０．４ｍｍｏｌを用い、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、３−クロロトルエンの代わりに、表４に示した不飽和有機化合物０．３ｍｍｏｌを用い、リン酸カリウムの使用量を０．５７ｍｍｏｌ（１２０ｍｇ）用い、ジオキサンの代わりに、［表４］中の実施例１６〜２３および２７〜３３においてはテトラヒドロフラン１ｍｌを用い、実施例１５および２４〜２６においてはエチレングリコールジメチルエーテル１ｍｌを用い、加熱攪拌時間を実施例１６〜２３および２７〜３３においては３時間、実施例１５および２４〜２６においては５時間にし、実施例１に準拠して実施した。結果を［表４］に示す。
なお、表中記載の括弧内の値はガスクロマトグラフィーによる分析の際、検量標準物質を指標にしたＩＳ法による収率である。
【００４２】
【表４】
2004091465.tif 000012
【００４３】
【表５】
2004091465.tif 000013
【００４４】
実施例３４〜４０
実施例１において、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、［表５］に示した含窒素環状化合物０．０１５ｍｍｏｌを用い、リン酸カリウムの代わりに表５に示した塩基０．４５ｍｍｏｌを用い、ジオキサンの代わりに［表５］に示した溶媒１ｍｌを用い、実施例１に準拠して実施した。結果を［表５］に示す。
【００４５】
【表６】
2004091465.tif 000014
【００４６】
実施例４１
実施例１において、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン（ポリスチレン担持体）０．０１５ｍｍｏｌ（１６．０ｍｇ）を用い、３−クロロトルエンの代わりに、４−クロロトルエンを用い、リン酸カリウムの使用量を０．５７ｍｍｏｌ（１２０ｍｇ）用い、ジオキサンの代わりにテトラヒドロフラン１ｍｌを用い、実施例１に準拠して実施した。結果は、目的物４−メトキシ−４’−メチルビフェニルの反応率は３７％であった。また、副生成物４，４’−ジメチルビフェニルの反応率は０％であり、未反応不飽和有機化合物である４−クロロトルエンの残存率は６３％であった。
【００４７】
実施例４２
実施例１において、ｐ−メトキシフェニルボロン酸の代わりに、フェニルボロン酸０．８ｍｍｏｌ（９８ｍｇ）を用い、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、３−クロロトルエンの代わりに、９，１０−ジクロロアントラセン０．３ｍｍｏｌ（７４ｍｇ）を用い、リン酸カリウムの使用量を１．１４ｍｍｏｌ（２４０ｍｇ）用い、ジオキサンの代わりにエチレングリコールジメチルエーテル１ｍｌを用い、加熱攪拌時間を５時間にしたこと以外は、実施例１に準拠して実施した。結果は、目的物９，１０−ジフェニルアントラセンの反応率は１００％であった。また、未反応不飽和有機化合物である９，１０−ジクロロアントラセンの残存率は０％であった。
【００４８】
実施例４３
実施例１において、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、３−クロロトルエンの代わりに、３−ブロモクロロベンゼン０．３ｍｍｏｌ（５７ｍｇ）を用い、リン酸カリウムの使用量を０．５７ｍｍｏｌ（１２０ｍｇ）用い、ジオキサンの代わりにテトラヒドロフラン１ｍｌを用い、加熱攪拌時間を１時間にしたこと以外は、実施例１に準拠して実施した。結果は、目的物１，４−ジ（４−メトキシフェニル）ビフェニルの反応率は１００％であった。また、未反応不飽和有機化合物である３−ブロモクロロベンゼンの残存率は０％であった。
【００４９】
実施例４４
実施例１においてｐ−メトキシフェニルボロン酸の代わりに、２，７−（９，９‘−ジ−ｎ−オクチルフルオレニル）ジボロン酸０．４ｍｍｏｌ（６２ｍｇ）を用い、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、リン酸カリウムの代わりに炭酸カリウム０．３ｍｏｌ（４１ｍｇ）用い、ジオキサンの代わりにテトラヒドロフラン１ｍｌを用い、実施例１に準拠して実施した。結果は、目的物の２，７−ジ（３−メチルフェニル）−９，９’−ジ−ｎオクチルフェルオレンの反応率は３−クロロトルエン基準で８８％であった。
【００５０】
実施例４５
実施例１においてｐ−メトキシフェニルボロン酸の代わりに、２−ナフチルボロン酸０．４ｍｍｏｌ（６９ｍｇ）を用い、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、３−クロロトルエンの代わりに、２−クロロピリジン０．３ｍｍｏｌ（３４ｍｇ）を用い、ジオキサンの代わりにテトラヒドロフラン１ｍｌを用い、実施例１に準拠して実施した。結果は、目的物の２−（２−ナフチル）ピリジンの反応率は４１％であった。また、未反応不飽和有機化合物である２−クロロピリジンの残存率は５９％であり、副生成物の２−ピリジルピリジンの反応率は０％であった。
【００５１】
実施例４６
アルゴン雰囲気下中、ジクロロビス（Ｎ−メチルイミダゾール）ニッケル０．０１５ｍｍｏｌ（４．４ｍｇ）をジオキサン０．３ｍｌと混合し、攪拌を行なった後に、ｎ−ブチルリチウム（１．５９Ｍヘキサン溶液）０．０３ｍｍｏｌ（０．０１９ｍｌ）を滴下し、室温で１０分間攪拌を行ない、触媒調整液を得た。別途、アルゴン雰囲気下中、フェニルボロン酸０．４ｍｍｏｌ（４９ｍｇ）、４−シアノブロモベンゼン０．３ｍｍｏｌ（５６ｍｇ）、リン酸カリウム０．５７ｍｍｏｌ（１２０ｍｇ）をジオキサン０．７ｍｌと混合させた後に、前記の触媒混合液を加えた。その後、８０℃に昇温し、同温度で５時間加熱攪拌を行なった。反応終了後、室温まで放冷し、１Ｎ塩酸水１０ｍｌを加えて過剰のリン酸カリウムを溶解させた後、反応液は分液ロートに移し酢酸エチルで抽出、有機相を飽和食塩水で洗浄した。目的物４−シアノビフェニルの反応率は９２％であった。また、副生成物４，４’−ジシアノビフェニルの反応率は０％であり、未反応不飽和有機化合物である４−シアノブロモベンゼンの残存率は８％であった。
【００５２】
実施例４７
アルゴン雰囲気下中、２，５−ジメチルフェニルボロン酸を０．４ｍｍｏｌ（６０ｍｇ）、２−クロロトルエン０．３ｍｍｏｌ（３８ｍｇ）、リン酸カリウム０．５７ｍｍｏｌ（１２０ｍｇ）、ジクロロビス（Ｎ−メチルイミダゾール）ニッケル０．０１５ｍｍｏｌ（４．４ｍｇ）をテトラヒドロフラン１ｍｌと混合した。その後、反応液を８０℃に昇温した後に、同温度で３時間加熱攪拌を行なった。反応終了後、室温まで放冷し、１Ｎ塩酸水１０ｍｌを加えて過剰のリン酸カリウムを溶解させた後、反応液は分液ロートに移し酢酸エチルで抽出、有機相を飽和食塩水で洗浄した。目的物２−メチル−２’，５’−ジメチルビフェニルの反応率は５１％であった。また、副生成物２，５−ジメチル−２’，５’−ジメチルビフェニルの反応率は０％であり、未反応不飽和有機化合物である２−クロロトルエンの残存率は４９％であった。
【００５３】
実施例４８
実施例１において、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］−７−ウンデセンの代わりに、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、３−クロロトルエンの代わりに、４−クロロトルエン０．３ｍｍｏｌ（３８ｍｇ）を用い、リン酸カリウムの使用量を０．５７ｍｍｏｌ（１２０ｍｇ）用い、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケルの代わりに、塩化ニッケル六水和物０．０１５ｍｍｏｌ（４．４ｍｇ）を用い、ジオキサンの代わりにテトラヒドロフラン１ｍｌを用い、実施例１に準拠して実施した。結果は、目的物４−メトキシ−４’−メチルビフェニルの反応率は９５％であった。また、副生成物４，４’−ジメチルビフェニルの反応率は２％であり、未反応不飽和有機化合物である４−クロロトルエンの残存率は３％であった。
【００５４】
実施例４１〜４８における、不飽和有機化合物、ホウ素化合物および目的物の結果を［表６］に示す。
【００５５】
【表７】
2004091465.tif 000015
【００５６】
実施例４９〜５０
実施例４８において、塩化ニッケル六水和物の代わりに、表７に示したニッケル化合物０．０１５ｍｍｏｌを用い、実施例４８に準拠して実施した。結果を表７に示す。
【００５７】
【表８】
2004091465.tif 000016
【００５８】
実施例５１
アルゴン雰囲気下中、Ｎ−メチルイミダゾール０．０１５ｍｍｏｌ（２．５ｍｇ）を用い、塩化ニッケル六水和物０．０１５ｍｍｏｌ（４．４ｍｇ）を用い、エチレングリコールジメチルエーテル０．３ｍｌと混合し、室温で１０分間攪拌を行ない、触媒調整液を得た。
次に、得られた触媒調整液からエチレングリコールジメチルエーテルを除去して、得られた固形物の赤外吸収スペクトル測定したところ１６１１ｃｍ−１に特異的なピークが観測された。この触媒調整液あるいは固形物を用いて実施例１と同様の条件で反応を行い所望の目的物を得る。