(57)【要約】　　【課題】　　　小型・薄型化を図ることができると共に、簡易な構造で多共振アンテナを実現することができるアンテナ装置を提供すること。　　【解決手段】　地板２１は、導電性の回路基板である。給電点２２は、地板２１の一方の側縁部に設けられており、給電点２２に接続されているアンテナ素子２３に給電する。アンテナ素子２３は、給電点２２から電気長で使用周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、地板２１の厚さの範囲内で、給電点２２から地板２１の外縁に沿って配置され、給電点２２が設けられた側縁部とは異なる他方の側縁部に短絡される。　【選択図】　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
　誘電体基板と、前記誘電体基板の一方の側縁部に設けられた給電点と、一端が前記給電点に接続され、他端が前記誘電体基板の他方の側縁部に短絡しており、平行な２辺を有し、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上の長さを有する略Ｕ字状のアンテナ素子と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
　前記アンテナ素子は、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板の外縁部に沿って設けられることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
　前記アンテナ素子は、平行な２辺を前記誘電体基板から所定距離離れた位置で、かつ、前記誘電体基板に対して平行に設けられることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となる略Ｕ字状のスロットと、前記略Ｕ字状のスロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成された略Ｕ字状のアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項５】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部又は端部に連通するように開口され、かつ、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内で前記開口部から電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となる位置に設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項６】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部又は端部に連通するように開口され、かつ、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内で前記開口部から電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となる位置に設けられ、前記第１周波数帯域に比べ前記第２周波数帯域で十分大きいインピーダンスになる直列共振回路と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項７】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部又は端部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用する複数の周波数帯域のうち最も低い周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内で開口部から電気長が使用周波数帯域毎に１／４波長以上となる位置でそれぞれ設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項８】
　誘電体基板と、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板に沿って配置され、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となるアンテナ素子と、前記アンテナ素子の一端に設けられた給電点と、前記アンテナ素子の他端に設けられ、前記アンテナ素子を前記誘電体基板に短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項９】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、複数の周波数帯域に対応する無線回路にそれぞれ接続され、前記アンテナ素子に給電する複数の給電点と、前記スロット内で前記複数の給電点から対応する周波数帯域の１／４波長以上となる位置にそれぞれ設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１０】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、複数の周波数帯域に対応する無線回路にそれぞれ接続され、前記アンテナ素子に給電する複数の給電点と、前記スロット内で前記複数の給電点から対応する周波数帯域の１／４波長以上となる位置にそれぞれ設けられ、所定の周波数帯域で十分小さいインピーダンスになる共振回路と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１１】
　前記アンテナ素子は、直線状アンテナ素子、Ｌ字状アンテナ素子、又は、略Ｕ字状アンテナ素子のいずれかであることを特徴とする請求項５から請求項１０のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項１２】
　誘電体基板と、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板に沿って配置された複数のアンテナ素子と、それぞれのアンテナ素子間に接続されたコイルと、前記コイルが接続されていないアンテナ素子の一端に設けられた給電点と、前記給電点から離れた方の各アンテナ素子の一端に設けられたスイッチング素子と、を具備し、前記コイルは、使用する周波数帯域のうち、それぞれ所定の周波数帯域で他の周波数帯域に比べてインピーダンスが十分大きくなるように設定され、各アンテナ素子は、給電点からの電気長が前記コイルを含め、使用する周波数帯域の１／４波長以上となる長さをそれぞれ有し、前記スイッチング素子は、前記アンテナ素子を前記誘電体基板に短絡又は開放することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１３】
　誘電体基板と、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板に沿って配置された複数のアンテナ素子と、それぞれのアンテナ素子間に接続され、それぞれ所定の周波数帯域で他の周波数帯域に比べてインピーダンスが十分大きくなるように設定されたコイルと、それぞれの周波数帯域に対応した無線回路に接続され、前記アンテナ素子の一端に設けられた複数の給電点と、前記アンテナ素子と前記コイルを含む全長が前記給電点の位置から対応する周波数帯域の１／４波長以上となるアンテナ素子の一端にそれぞれ設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１４】
　前記複数のアンテナ素子及び前記コイルを接続した全体の形状が直線状、Ｌ字状、又は、略Ｕ字状のいずれかであることを特徴とする請求項１２又は請求項１３に記載のアンテナ装置。
【請求項１５】
　誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となるＬ字状、Ｃ字状、Ｕ字状のいずれかの形状となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内の任意の位置に設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放する切替スイッチと、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１６】
　前記アンテナ素子で受信された電波の状態を判定する判定手段と、前記判定手段の判定結果に基づいて、前記切替スイッチを制御する制御手段と、を具備することを特徴とする請求項１５に記載のアンテナ装置。
【請求項１７】
　フィルム状の誘電体である誘電体フィルムと、前記誘電体フィルムを厚さ方向に貫通するように設けられていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体フィルムの側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となる略Ｕ字状のスロットと、前記略Ｕ字状のスロットが設けられたことにより前記誘電体フィルムに形成された略Ｕ字状のアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１８】
　フィルム状の誘電体である誘電体フィルムと、前記誘電体フィルムを厚さ方向に貫通するように設けられていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体フィルムの側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となるＬ字状、Ｃ字状、Ｕ字状のいずれかの形状となるスロットと、前記スロットが設けられたことにより前記誘電体フィルムに形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内の任意の位置に設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放する切替スイッチと、を具備することを特徴とするアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
　本発明は、携帯電話機や移動無線機などに内蔵されるアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
　図４５は、従来の携帯電話機に内蔵されるアンテナ装置の構成を示す斜視図である。この図において、アンテナ装置は、給電点１１と、給電点１１から給電されるアンテナ素子１２と、導電性の回路基板である地板１３とを備えている。
【０００３】
　アンテナ素子１２は、主に板状の形状を成している。地板１３の長さ（地板長）は、使用するシステムの周波数帯域や各携帯電話機のモデルなどによって異なるが、８００ＭＨｚ帯では、多くの場合、約３／８波長程度である。（例えば、非特許文献１参照）
【非特許文献１】昭和５５年度電気通信学会　光・電波部門全国大会講演論文集　論文番号４０
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
　しかしながら、上記構成を有するアンテナ装置では、構造上の制約から地板１３とアンテナ素子１２との間に間隔を設ける必要があり、アンテナ装置の装置規模を大きくしていた。また、この間隔によりアンテナの帯域が決まってしまうという問題があった。さらに、２共振、多共振のアンテナ装置を実現する場合においては、アンテナ装置の形状を複雑にしなければならないという問題もあった。
【０００５】
　本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、小型・薄型化を図ることができると共に、簡易な構造で多共振アンテナを実現することができるアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
　かかる課題を解決するため、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板の一方の側縁部に設けられた給電点と、一端が前記給電点に接続され、他端が前記誘電体基板の他方の側縁部に短絡しており、平行な２辺を有し、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上の長さを有する略Ｕ字状のアンテナ素子と、を具備する構成を採る。
【０００７】
　この構成によれば、上記アンテナ装置は、先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【０００８】
　本発明のアンテナ装置は、前記アンテナ素子が、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板の外縁部に沿って設けられる構成を採る。
【０００９】
　この構成によれば、誘電体基板の厚さの範囲内でアンテナ装置を実現することができ、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００１０】
　本発明のアンテナ装置は、前記アンテナ素子が、平行な２辺を前記誘電体基板から所定距離離れた位置で、かつ、前記誘電体基板に対して平行に設けられる構成を採る。
【００１１】
　この構成によれば、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００１２】
　本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となる略Ｕ字状のスロットと、前記略Ｕ字状のスロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成された略Ｕ字状のアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、を具備する構成を採る。
【００１３】
　この構成によれば、スロットの一端が開口し、スロットの他端が閉じられているため、開口部から給電を行うことによって、誘電体基板にスロットが穿設されて形成され、誘電体基板の厚さの範囲内でアンテナ装置を実現することができ、アンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００１４】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部又は端部に連通するように開口され、かつ、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内で前記開口部から電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となる位置に設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備する構成を採る。
【００１５】
　この構成によれば、例えば、第１周波数帯域の電流を通し、第２周波数帯域の電流を通さないスイッチング素子をスロット内に設けることにより、簡易な構成で２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００１６】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部又は端部に連通するように開口され、かつ、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内で前記開口部から電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となる位置に設けられ、前記第１周波数帯域に比べ前記第２周波数帯域で十分大きいインピーダンスになる直列共振回路と、を具備する構成を採る。
【００１７】
　この構成によれば、第１周波数帯域に比べ第２周波数帯域で十分大きいインピーダンスになる直列共振回路をスロット内に設けることにより、簡易な構成で２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００１８】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部又は端部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用する複数の周波数帯域のうち最も低い周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内で開口部から電気長が使用周波数帯域毎に１／４波長以上となる位置でそれぞれ設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備する構成を採る。
【００１９】
　この構成によれば、スロット内に複数のスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で多周波に対応した薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【００２０】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板に沿って配置され、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となるアンテナ素子と、前記アンテナ素子の一端に設けられた給電点と、前記アンテナ素子の他端に設けられ、前記アンテナ素子を前記誘電体基板に短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備する構成を採る。
【００２１】
　この構成によれば、地板と同一平面内に、地板長さ方向に沿ってアンテナ素子を設け、アンテナ素子の一端を地板に短絡又は開放するという切り替えをスイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより行い、これにより、異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【００２２】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、複数の周波数帯域に対応する無線回路にそれぞれ接続され、前記アンテナ素子に給電する複数の給電点と、前記スロット内で前記複数の給電点から対応する周波数帯域の１／４波長以上となる位置にそれぞれ設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備する構成を採る。
【００２３】
　この構成によれば、複数の周波数帯域に対応する給電点を複数設けたことにより、各周波数帯域毎に大きな差がある場合でも、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで多共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００２４】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、複数の周波数帯域に対応する無線回路にそれぞれ接続され、前記アンテナ素子に給電する複数の給電点と、前記スロット内で前記複数の給電点から対応する周波数帯域の１／４波長以上となる位置にそれぞれ設けられ、所定の周波数帯域で十分小さいインピーダンスになる共振回路と、を具備する構成を採る。
【００２５】
　この構成によれば、複数の周波数帯域に対応する給電点を複数設けたことにより、各周波数帯域毎に大きな差がある場合でも、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで多共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。また、所定の周波数帯域で十分小さいインピーダンスになる共振回路をスロット内に設けることにより、複数の周波数帯域の切り替えを容易に行うことができるため、より簡易な構成とすることができる。
【００２６】
　また、本発明のアンテナ装置は、前記アンテナ素子が、直線状アンテナ素子、Ｌ字状アンテナ素子、又は、略Ｕ字状アンテナ素子のいずれかである構成を採る。
【００２７】
　この構成によれば、アンテナ素子を直線状アンテナ素子とすると、最も簡易な構造にすることができ、アンテナ素子をＬ字状アンテナ素子とすると、水平、垂直両偏波成分を放射することができ、アンテナ素子を略Ｕ字状アンテナ素子とすると、２素子のアレイアンテナを実現することができる。また、これらのアンテナ素子の形状のうち、必要に応じた形状を用いることができる。
【００２８】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板に沿って配置された複数のアンテナ素子と、それぞれのアンテナ素子間に接続されたコイルと、前記コイルが接続されていないアンテナ素子の一端に設けられた給電点と、前記給電点から離れた方の各アンテナ素子の一端に設けられたスイッチング素子と、を具備し、前記コイルは、使用する周波数帯域のうち、それぞれ所定の周波数帯域で他の周波数帯域に比べてインピーダンスが十分大きくなるように設定され、各アンテナ素子は、給電点からの電気長が前記コイルを含め、使用する周波数帯域の１／４波長以上となる長さをそれぞれ有し、前記スイッチング素子は、前記アンテナ素子を前記誘電体基板に短絡又は開放する構成を採る。
【００２９】
　この構成によれば、複数の周波数帯域についてそれぞれ異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【００３０】
　また、本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板の厚さの範囲内に収められ、前記誘電体基板に沿って配置された複数のアンテナ素子と、それぞれのアンテナ素子間に接続され、それぞれ所定の周波数帯域で他の周波数帯域に比べてインピーダンスが十分大きくなるように設定されたコイルと、それぞれの周波数帯域に対応した無線回路に接続され、前記アンテナ素子の一端に設けられた複数の給電点と、前記アンテナ素子と前記コイルを含む全長が前記給電点の位置から対応する周波数帯域の１／４波長以上となるアンテナ素子の一端にそれぞれ設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放するスイッチング素子と、を具備する構成を採る。
【００３１】
　この構成によれば、スイッチング素子の切り替えにより、アンテナ素子の一端を短絡又は開放するので、異なる放射パターンで放射を行うことができる多共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００３２】
　また、本発明のアンテナ装置は、前記複数のアンテナ素子及び前記コイルを接続した全体の形状が直線状、Ｌ字状、又は、略Ｕ字状のいずれかである構成を採る。
【００３３】
　この構成によれば、アンテナ素子及びコイルを接続した全体の形状が直線状、Ｌ字状、略Ｕ字状のいずれの形状でも複数の周波数帯域についてそれぞれ異なる放射パターンで放射を行う薄型アンテナ装置を実現することができるので、必要に応じた形状を用いることができる。
【００３４】
　本発明のアンテナ装置は、誘電体基板と、前記誘電体基板を厚さ方向に貫通するように穿設されていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体基板の側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となるＬ字状、Ｃ字状、Ｕ字状のいずれかの形状となるスロットと、前記スロットを穿設したことにより前記誘電体基板に形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内の任意の位置に設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放する切替スイッチと、を具備する構成を採る。
【００３５】
　この構成によれば、アンテナ素子を短絡又は開放する切替スイッチを制御することにより、アンテナ素子が地板となる誘電体基板に短絡する位置が変わることから、異なる放射パターンを形成することができる。
【００３６】
　本発明のアンテナ装置は、前記アンテナ素子で受信された電波の状態を判定する判定手段と、前記判定手段の判定結果に基づいて、前記切替スイッチを制御する制御手段と、を具備する構成を採る。
【００３７】
　この構成によれば、アンテナ素子で受信された電波の状態を判定した結果に基づいて、切替スイッチを制御することにより、電波の状態がよい放射パターンを形成することができる。
【００３８】
　本発明のアンテナ装置は、フィルム状の誘電体である誘電体フィルムと、前記誘電体フィルムを厚さ方向に貫通するように設けられていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体フィルムの側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となる略Ｕ字状のスロットと、前記略Ｕ字状のスロットが設けられたことにより前記誘電体フィルムに形成された略Ｕ字状のアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、を具備する構成を採る。
【００３９】
　この構成によれば、小型・薄型化が図られたアンテナ装置を誘電体フィルムで実現することができ、この誘電体フィルムを携帯電話機等の筐体に貼付すれば、より簡便にアンテナ装置を提供することができる。
【００４０】
　本発明のアンテナ装置は、フィルム状の誘電体である誘電体フィルムと、前記誘電体フィルムを厚さ方向に貫通するように設けられていると共に、両端のうち一端のみが前記誘電体フィルムの側縁部に連通するように開口され、かつ、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上となるＬ字状、Ｃ字状、Ｕ字状のいずれかの形状となるスロットと、前記スロットが設けられたことにより前記誘電体フィルムに形成されたアンテナ素子と、前記開口部近傍に設けられた給電点と、前記スロット内の任意の位置に設けられ、前記アンテナ素子を短絡又は開放する切替スイッチと、を具備する構成を採る。
【００４１】
　この構成によれば、切替スイッチを制御することにより異なる放射パターンを形成するアンテナ装置を誘電体フィルムで実現することができ、この誘電体フィルムを携帯電話機等の筐体に貼付すれば、より簡便にアンテナ装置を提供することができる。
【発明の効果】
【００４２】
　以上説明したように、本発明によれば、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上であり、互いに平行となる素子部を有する略Ｕ字状のアンテナ素子を誘電体基板に近接して配置し、アンテナ素子の一端から給電し、他端を短絡することにより、２素子アレイのアンテナを実現することができ、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００４３】
　また、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上であるアンテナ素子を地板となる基板の厚さの範囲内に収め、アンテナ素子を基板に沿って配置し、アンテナ素子の一端から給電し、他端を短絡することにより、地板となる基板の厚さの範囲内でアンテナ装置を実現することができ、アンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４４】
　以下、本発明の実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。
【００４５】
　（実施の形態１）
　図１は、本発明の実施の形態１に係るアンテナ装置２０の構成を示す平面図である。また、図２は、本発明の実施の形態１に係るアンテナ装置２０の構成を示す斜視図である。これらの図において、地板２１は、導電性の回路基板である。
【００４６】
　給電点２２は、地板２１の一方の側縁部に設けられており、給電点２２に接続されている略Ｕ字状のアンテナ素子２３に給電する。
【００４７】
　略Ｕ字状アンテナ素子２３は、給電点２２から電気的な長さ（以下、「電気長」という）で使用周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、地板２１の厚さの範囲内で、給電点２２から地板２１の外縁に沿って配置され、給電点２２が設けられた側縁部とは異なる他方の側縁部に短絡される。
【００４８】
　このように本実施の形態によれば、アンテナ素子を地板の厚さの範囲内で、給電点から地板の外縁に沿って配置し、給電点が設けられた側縁部とは異なる側縁部に短絡することにより、地板となる回路基板の厚さの範囲内でアンテナ装置を実現することができ、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００４９】
　なお、本実施の形態では、アンテナ素子の全長を給電点から使用周波数帯域の３／８波長程度としたが、１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００５０】
　（実施の形態２）
　図３は、本発明の実施の形態２に係るアンテナ装置５０の構成を示す斜視図である。ただし、この図において、図１及び図２と共通する部分は、図１と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【００５１】
　アンテナ素子５１は、給電点２２から電気長で使用周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、給電点２２から地板２１の厚さ方向に所定距離伸長し、地板２１から所定距離離れた面内で略Ｕ字状に配置され、給電点２２が設けられた側縁部とは異なる他方の側縁部に短絡される。
【００５２】
　次に、上記構成を有するアンテナ装置の動作について説明する。アンテナ装置５０は、先端短絡の伝送線路アンテナなので、先端短絡部分では電流が最大となり、給電点２２に向かって電流が流れる。一方、短絡部分から電気長が使用周波数帯域の１／４波長離れた位置では、電流の流れる方向が逆転し、短絡部分から給電点２２に向かって電流が流れる。
【００５３】
　このように本実施の形態によれば、アンテナ素子を地板から所定距離離れた面内に略Ｕ字状に配置することにより、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００５４】
　なお、本実施の形態では、アンテナ素子の全長を給電点から使用周波数帯域の３／８波長程度としたが、１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００５５】
　（実施の形態３）
　図４は、本発明の実施の形態３に係るアンテナ装置１００の構成を示す平面図である。また、図５は、本発明の実施の形態３に係るアンテナ装置１００の構成を示す斜視図である。これらの図において、地板１０１は、導電性の回路基板であり、地板１０１を厚さ方向に貫通する略Ｕ字状のスロット１０２が穿設されている。スロット１０２が穿設されたことにより、地板１０１に略Ｕ字状のアンテナ素子１０４が形成される。
【００５６】
　スロット１０２の一端は、地板１０１の側面の一部分に開口部が形成されており、開口部近傍でアンテナ素子１０４に給電する給電点１０３が設けられている。また、スロット１０２は、開口部からの全長が電気長で使用周波数帯域の３／８波長程度である。なお、スロット１０２の他端は閉じられている（以下、「閉端部」という）。
【００５７】
　このように、地板１０１にスロット１０２が穿設されたことによって形成された略Ｕ字状のアンテナ素子１０４は、先端短絡の伝送線路アンテナとして動作する。
【００５８】
　次に、上記構成を有するアンテナ装置１００の動作について説明する。アンテナ装置１００は、先端短絡の伝送線路アンテナなので、先端短絡部分、すなわち、閉端部では電流が最大となり、開口部に向かって電流が流れる。一方、閉端部から電気長が使用周波数帯域の１／４波長離れた位置では、電流の流れる方向が逆転し、開口部から閉端部に向かって電流が流れる。
【００５９】
　このように本実施の形態によれば、略Ｕ字状スロットを穿設したことにより、地板に略Ｕ字状のアンテナ素子を形成し、スロットの開口部でアンテナ素子に給電することにより、地板となる回路基板の厚さの範囲内でアンテナ装置を実現することができ、簡易な構成で利得の向上とアンテナ装置の小型・薄型化を図ることができる。
【００６０】
　なお、本実施の形態では、略Ｕ字状スロットの全長を開口部から使用周波数帯域の３／８波長程度としたが、１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００６１】
　（実施の形態４）
　図６は、本発明の実施の形態４に係るアンテナ装置２００の構成を示す平面図である。また、図７は、本発明の実施の形態４に係るアンテナ装置２００の構成を示す斜視図である。これらの図において、地板２０１は、導電性の回路基板であり、地板２０１の厚さ方向に貫通する直線状のスロット２０２が穿設されている。また、直線状スロット２０２の一端は、地板２０１の一方の端部に開口部が形成されており、開口部近傍で地板２０１に給電する給電点２０３が設けられている。なお、スロット２０２の他端は閉じられている。
【００６２】
　直線状スロット２０２は地板長さ方向に平行して設けられている。直線状スロット２０２は、開口部から電気長が第２周波数帯域（第１周波数帯域より低い周波数帯域）の波長の３／８程度である。また、開口部から電気長が第１周波数帯域の波長の３／８程度の位置にスイッチング素子２０４が設けられている。さらに、直線状スロット２０２が穿設されたことにより、地板２０１に直線状のアンテナ素子２０５が形成されている。
【００６３】
　スイッチング素子２０４は、第１周波数帯域で「ＯＮ」になり、直線状アンテナ素子２０５を短絡し、第２周波数帯域で「ＯＦＦ」になり、直線状アンテナ素子２０５の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【００６４】
　スイッチング素子２０４が「ＯＮ」の場合、直線状アンテナ素子２０５がスイッチング素子２０４の位置で短絡するので、アンテナ装置２００は、開口部から第１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作し、第１周波数帯域の電波を放射する。スイッチング素子２０４が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置２００は、開口部から第２周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作し、第２周波数帯域の電波を放射する。
【００６５】
　このように本実施の形態によれば、直線状スロット内にスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００６６】
　なお、本実施の形態では、スイッチング素子の設置位置を開口部から電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、直線状スロットの全長を開口部から電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ第１周波数帯域、第２周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００６７】
　（実施の形態５）
　図８は、本発明の実施の形態５に係るアンテナ装置３００の構成を示す平面図である。また、図９は、本発明の実施の形態５に係るアンテナ装置３００の構成を示す斜視図である。これらの図において、地板３０１は、導電性の回路基板であり、地板３０１の厚さ方向を貫通するＬ字状のスロット３０２が穿設されている。また、Ｌ字状スロット３０２の一端は、地板３０１の一方の側縁部に開口部が形成されており、開口部で地板３０１に給電する給電点３０３が設けられている。なお、スロット３０２の他端は閉じられている。
【００６８】
　Ｌ字状スロット３０２の直線部分は、それぞれ地板長さ方向、幅方向に平行して設けられており、Ｌ字状スロット３０２は、開口部から電気長が第２周波数帯域（第１周波数帯域より低い周波数帯域）の波長の３／８程度である。また、開口部から電気長が第１周波数帯域の波長の３／８程度の位置にスイッチング素子３０４が設けられている。さらに、Ｌ字状スロット３０２が穿設されたことにより、地板３０１にＬ字状のアンテナ素子３０５が形成されている。
【００６９】
　スイッチング素子３０４は、第１周波数帯域で「ＯＮ」になり、Ｌ字状アンテナ素子３０５を短絡し、第２周波数帯域で「ＯＦＦ」になり、Ｌ字状アンテナ素子３０５の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【００７０】
　スイッチング素子３０４が「ＯＮ」の場合、Ｌ字状アンテナ素子３０５がスイッチング素子３０４の位置で短絡するので、アンテナ装置３００は、開口部から第１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作し、第１周波数帯域の電波を放射する。スイッチング素子３０４が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置３００は、開口部から第２周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作し、第２周波数帯域の電波を放射する。
【００７１】
　また、アンテナ装置３００は、Ｌ字状アンテナ素子３０５が地板長さ方向及び幅方向よりなるため、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【００７２】
　このように本実施の形態によれば、Ｌ字状スロットを穿設したことにより、地板にＬ字状アンテナ素子３０５を形成し、Ｌ字状スロット内にスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で垂直・水平両偏波成分の放射を行う２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００７３】
　なお、本実施の形態では、スイッチング素子の設置位置を開口部から電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、Ｌ字状スロットの全長を開口部から電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ第１周波数帯域、第２周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００７４】
　（実施の形態６）
　図１０は、本発明の実施の形態６に係るアンテナ装置４００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４と共通する部分には、図４と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【００７５】
　略Ｕ字上のスロット１０２は、開口部から電気長が第２周波数帯域（第１周波数帯域より低い周波数帯域）の波長の３／８程度である。また、開口部から電気長が第１周波数帯域の波長の３／８程度の位置にスイッチング素子４０１が設けられている。
【００７６】
　スイッチング素子４０１は、第１周波数帯域で「ＯＮ」になり、略Ｕ字状アンテナ素子１０４を短絡し、第２周波数帯域で「ＯＦＦ」になり、略Ｕ字状アンテナ素子１０４の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【００７７】
　スイッチング素子４０１が「ＯＮ」の場合、略Ｕ字状アンテナ素子１０４をスイッチング素子４０１の位置で短絡するので、アンテナ装置４００は、開口部から第１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作し、第１周波数帯域の電波を放射する。スイッチング素子４０１が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置４００は、開口部から第２周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作し、第２周波数帯域の電波を放射する。
【００７８】
　このように本実施の形態によれば、略Ｕ字状のスロット内にスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００７９】
　なお、本実施の形態では、スイッチング素子の設置位置を開口部から電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、Ｕ字状スロットの全長を開口部から電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ第１周波数帯域、第２周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００８０】
　（実施の形態７）
　図１１は、本発明の実施の形態７に係るアンテナ装置５００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図６と共通する部分については図７と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【００８１】
　直線状スロット２０２は、開口部から電気長が第１周波数帯域（第２周波数帯域より高い周波数帯域）の波長の３／８程度の位置に直列共振回路５０１が設けられている。
【００８２】
　直列共振回路５０１は、第１周波数帯域ではインピーダンスが「０」になり、第２周波数帯域ではインピーダンスが無限大になるように設定されている。ここで、インピーダンス「０」とは、厳密に「０」である必要はなく、「０」に近ければよい。また、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【００８３】
　ここで、アンテナ装置５００が第１周波数帯域又は第２周波数帯域に対応する場合について説明する。まず、第１周波数帯域に対応する場合、直列共振回路５０１のインピーダンスが「０」になり、アンテナ装置５００は、開口部から電気長が第１周波数帯域の波長の３／８程度の位置、すなわち、直列共振回路５０１の位置で直線状アンテナ素子２０５が短絡した伝送線路アンテナとして動作する。次に、第２周波数帯域に対応する場合、直列共振回路５０１のインピーダンスが無限大になり、アンテナ装置５００は、開口部から電気長が第２周波数帯域の波長の３／８程度の位置で直線状アンテナ素子２０５が短絡した伝送線路アンテナとして動作する。
【００８４】
　これにより、上述した実施の形態２で用いたスイッチング素子２０４の切り替えを行うことなく、自動的に２周波の切り替えを行うことができる。
【００８５】
　このように本実施の形態によれば、直線状スロット内に直列共振回路を設けることにより、簡易な構成で２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００８６】
　なお、本実施の形態では、直列共振回路の設置位置を開口部から電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、直線状スロットの全長を開口部から電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ第１周波数帯域、第２周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００８７】
　（実施の形態８）
　図１２は、本発明の実施の形態８に係るアンテナ装置６００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図８と共通する部分については図８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【００８８】
　Ｌ字状スロット３０２は、開口部から電気長が第１周波数帯域（第２周波数帯域より高い周波数帯域）の波長の３／８程度の位置に直列共振回路６０１が設けられている。
【００８９】
　直列共振回路６０１は、第１周波数帯域ではインピーダンスが「０」になり、第２周波数帯域ではインピーダンスが無限大になるように設定されている。ここで、インピーダンス「０」とは、厳密に「０」である必要はなく、「０」に近ければよい。また、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【００９０】
　ここで、アンテナ装置６００が第１周波数帯域又は第２周波数帯域に対応する場合について説明する。まず、第１周波数帯域に対応する場合、直列共振回路６０１のインピーダンスが「０」になり、アンテナ装置６００は、開口部から電気長が第１周波数帯域の波長の３／８程度の位置、すなわち、直列共振回路６０１の位置でＬ字状アンテナ素子３０５が短絡した伝送線路アンテナとして動作する。次に、第２周波数帯域に対応する場合、アンテナ装置６００は、直列共振回路６０１のインピーダンスが無限大になり、開口部から電気長が第２周波数帯域の波長の３／８程度の位置でＬ字状アンテナ素子３０５が短絡した伝送線路アンテナとして動作する。
【００９１】
　これにより、上述した実施の形態３で用いたスイッチング素子３０４の切り替えを行うことなく、自動的に２周波の切り替えを行うことができる。
【００９２】
　また、アンテナ装置６００は、Ｌ字状アンテナ素子３０５は、地板長さ方向及び幅方向よりなるため、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【００９３】
　このように本実施の形態によれば、Ｌ字状スロット内に直列共振回路を設けることにより、簡易な構成で垂直・水平両偏波成分の放射を行う２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【００９４】
　なお、本実施の形態では、直列共振回路の設置位置を開口部から電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、Ｌ字状スロットの全長を開口部から電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ第１周波数帯域、第２周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【００９５】
　（実施の形態９）
　図１３は、本発明の実施の形態９に係るアンテナ装置７００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４と共通する部分については図４と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【００９６】
　略Ｕ字状のスロット１０２は、開口部から電気長が第１周波数帯域（第２周波数帯域より高い周波数帯域）の波長の３／８程度の位置に直列共振回路７０１が設けられている。
【００９７】
　直列共振回路７０１は、第１周波数帯域ではインピーダンスが「０」になり、第２周波数帯域ではインピーダンスが無限大になるように設定されている。ここで、インピーダンス「０」とは、厳密に「０」である必要はなく、「０」に近ければよい。また、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【００９８】
　ここで、アンテナ装置７００が第１周波数帯域又は第２周波数帯域に対応する場合について説明する。まず、第１周波数帯域に対応する場合、直列共振回路７０１のインピーダンスが「０」になり、アンテナ装置７００は、開口部から電気長が第１周波数帯域の波長の３／８程度の位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４が短絡した伝送線路アンテナとして動作する。次に、第２周波数帯域に対応する場合、直列共振回路７０１のインピーダンスが無限大になり、アンテナ装置７００は、開口部から電気長が第２周波数帯域の波長の３／８程度の位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４短絡した伝送線路アンテナとして動作する。
【００９９】
　これにより、上述した実施の形態６で用いたスイッチング素子４０１の切り替えを行うことなく、自動的に２周波の切り替えを行うことができる。
【０１００】
　このように本実施の形態によれば、略Ｕ字状のスロット内に直列共振回路を設けることにより、簡易な構成で２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０１０１】
　なお、本実施の形態では、直列共振回路の設置位置を開口部から電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、略Ｕ字状スロットの全長を開口部から電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ第１周波数帯域、第２周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１０２】
　（実施の形態１０）
　図１４は、本発明の実施の形態１０に係るアンテナ装置８００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図６と共通する部分については図６と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０１０３】
　直線状スロット２０２は、開口部からの電気長が第ｎ周波数帯域の３／８波長程度であり、開口部から電気長が第１周波数帯域（第２周波数帯域より高い周波数帯域）の波長の３／８程度の位置に第１スイッチング素子８０１−１が設けられている。また、開口部から電気長が第ｎ−１周波数帯域（第ｎ周波数帯域より高い周波数帯域：ｎ＝２，３，…）の波長の３／８程度の位置に第ｎ−１スイッチング素子８０１−（ｎ−１）が設けられている。
【０１０４】
　スイッチング素子８０１−１〜８０１−（ｎ−１）は、「ＯＮ」で直線状アンテナ素子２０５を短絡し、「ＯＦＦ」で直線状アンテナ素子２０５の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１０５】
　第１スイッチング素子８０１−１が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置８００は、第１スイッチング素子８０１−１の位置で直線状アンテナ素子２０５が短絡するので、開口部から第１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。すなわち、アンテナ装置８００は、開口部で給電されると、第１周波数帯域の電波を放射する。同様に、第ｎ−１スイッチング素子８０１−（ｎ−１）が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置８００は、第ｎ−１スイッチング素子８０１−（ｎ−１）の位置で直線状アンテナ素子２０５が短絡するので、開口部から第ｎ−１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。また、第ｎ−１スイッチング素子８０１−（ｎ−１）が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置８００は、開口部から第ｎ周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。なお、スイッチング素子８０１−１〜８０１−（ｎ−１）の中から使用する周波数帯域に対応するスイッチング素子のみ「ＯＮ」にすればよい。
【０１０６】
　このように本実施の形態によれば、直線状スロット内に複数のスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で多周波に対応した薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１０７】
　なお、本実施の形態では、直線状スロットの全長を開口部から電気長が第ｎ周波数帯域の３／８波長程度とし、スイッチング素子の設置位置を開口部から電気長が各周波数帯域の３／８波長程度としたが、直線状スロットの全長は第ｎ周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよく、スイッチング素子の設置位置は各周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１０８】
　（実施の形態１１）
　図１５は、本発明の実施の形態１１に係るアンテナ装置９００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図８と共通する部分については図８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０１０９】
　Ｌ字状スロット３０２は、開口部からの電気長が第ｎ周波数帯域の３／８波長程度であり、開口部から電気長が第１周波数帯域（第２周波数帯域より高い周波数帯域）の波長の３／８程度の位置に第１スイッチング素子９０１−１が設けられている。また、開口部から電気長が第ｎ−１周波数帯域（第ｎ周波数帯域より高い周波数帯域：ｎ＝２，３，…）の波長の３／８程度の位置に第ｎ−１スイッチング素子９０１−（ｎ−１）が設けられている。
【０１１０】
　スイッチング素子９０１−１〜９０１−（ｎ−１）は、「ＯＮ」でＬ字状アンテナ素子３０５を短絡し、「ＯＦＦ」でＬ字状アンテナ素子３０５の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１１１】
　第１スイッチング素子９０１−１が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置９００は、第１スイッチング素子９０１−１の位置でＬ字状アンテナ素子３０５が短絡するので、開口部から第１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。すなわち、アンテナ装置９００は、開口部で給電されると、第１周波数帯域の電波を放射する。同様に、第ｎ−１スイッチング素子９０１−（ｎ−１）が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置９００は、第ｎ−１スイッチング素子９０１−（ｎ−１）の位置でＬ字状アンテナ素子３０５が短絡するので、開口部から第ｎ−１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。また、第ｎ−１スイッチング素子９０１−（ｎ−１）が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置９００は、開口部から第ｎ周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。なお、スイッチング素子９０１−１〜９０１−（ｎ−１）の中から使用する周波数帯域に対応するスイッチング素子のみ「ＯＮ」にすればよい。
【０１１２】
　また、アンテナ装置９００は、Ｌ字状アンテナ素子３０５が地板長さ方向及び幅方向よりなるため、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【０１１３】
　このように本実施の形態によれば、Ｌ字状スロット内に複数のスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で垂直・水平両偏波成分の放射を行う多周波に対応した薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１１４】
　なお、本実施の形態では、Ｌ字状スロットは開口部から電気長が第ｎ周波数帯域の３／８波長程度とし、スイッチング素子の設置位置を開口部から電気長が各周波数帯域の３／８波長程度としたが、Ｌ字状スロットの全長は第ｎ周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよく、スイッチング素子の設置位置は各周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１１５】
　（実施の形態１２）
　図１６は、本発明の実施の形態１２に係るアンテナ装置１０００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４と共通する部分については図４と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０１１６】
　略Ｕ字状のスロット１０２は、開口部からの電気長が第ｎ周波数帯域の３／８波長程度であり、開口部から電気長が第１周波数帯域（第２周波数帯域より高い周波数帯域）の波長の３／８程度の位置に第１スイッチング素子１００１−１が設けられている。また、開口部から電気長が第ｎ−１周波数帯域（第ｎ周波数帯域より高い周波数帯域：ｎ＝２，３，…）の波長の３／８程度の位置に第ｎ−１スイッチング素子１００１−（ｎ−１）が設けられている。
【０１１７】
　スイッチング素子１００１−１〜１００１−（ｎ−１）は、「ＯＮ」で略Ｕ字状アンテナ素子１０４を短絡し、「ＯＦＦ」で略Ｕ字状アンテナ素子１０４の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１１８】
　スイッチング素子１００１−１が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置１０００は、スイッチング素子１００１−１の位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４が短絡するので、開口部から第１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。すなわち、アンテナ装置１０００は、開口部で給電されると、第１周波数帯域の電波を放射する。同様に、第ｎ−１スイッチング素子１００１−（ｎ−１）が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置１０００は、第ｎ−１スイッチング素子１００１−（ｎ−１）の位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４が短絡するので、開口部から第ｎ−１周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。また、第ｎ−１スイッチング素子１００１−（ｎ−１）が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置１０００は、開口部から第ｎ周波数帯域に対応する電気長の伝送線路アンテナとして動作する。なお、スイッチング素子１００１−１〜１００１−（ｎ−１）の中から使用する周波数帯域に対応するスイッチング素子のみ「ＯＮ」にすればよい。
【０１１９】
　このように本実施の形態によれば、略Ｕ字状スロット内に複数のスイッチング素子を設けることにより、簡易な構成で多周波に対応した薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１２０】
　なお、本実施の形態では、略Ｕ字状スロットの全長を開口部から電気長が第ｎ周波数帯域の３／８波長程度とし、スイッチング素子の設置位置を開口部から電気長が各周波数帯域の３／８波長程度としたが、略Ｕ字状スロットの全長は第ｎ周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよく、スイッチング素子の設置位置は各周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１２１】
　（実施の形態１３）
　図１７は、本発明の実施の形態１３に係るアンテナ装置１１００の構成を示す平面図である。この図において、地板１１０１は、導電性の回路基板であり、地板１１０１の厚さの範囲内に地板長さ方向に沿って直線状アンテナ素子１１０２が設けられている。
【０１２２】
　直線状アンテナ素子１１０２は、電気長が使用周波数帯域の３／８波長程度あり、一端には給電点１１０３が、他端にはスイッチング素子１１０４が設けられており、スイッチング素子１１０４を介して地板１１０１に接地されている。
【０１２３】
　スイッチング素子１１０４は、「ＯＮ」で直線状アンテナ素子１１０２と地板１１０１を短絡し、「ＯＦＦ」で直線状アンテナ素子１１０２と地板１１０１の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１２４】
　スイッチング素子１１０４が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置１１００は、先端が開放された逆Ｌアンテナとして動作する。スイッチング素子１１０４が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置１１００は、先端が短絡された伝送線路アンテナとして動作する。
【０１２５】
　このように本実施の形態によれば、地板の厚さの範囲内に、地板長さ方向に沿ってアンテナ素子を設け、アンテナ素子の一端を地板に短絡又は開放するという切り替えをスイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより行い、これにより、異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１２６】
　なお、本実施の形態では、直線状アンテナ素子は電気長が使用周波数帯域の３／８波長程度としたが、１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１２７】
　（実施の形態１４）
　図１８は、本発明の実施の形態１４に係るアンテナ装置１２００の構成を示す平面図である。この図において、地板１２０１は、導電性の回路基板であり、地板１２０１の厚さの範囲内に地板長さ方向及び幅方向に沿ってＬ字状アンテナ素子１２０２が設けられている。
【０１２８】
　Ｌ字状アンテナ素子１２０２は、電気長が使用周波数帯域の３／８波長程度あり、一端には給電点１２０３が、他端にはスイッチング素子１２０４が設けられており、スイッチング素子１２０４を介して地板１２０１に接地されている。
【０１２９】
　スイッチング素子１２０４は、「ＯＮ」でＬ字状アンテナ素子１２０２と地板１２０１を短絡し、「ＯＦＦ」でＬ字状アンテナ素子１２０２と地板１２０１の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１３０】
　スイッチング素子１２０４が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置１２００は、先端が開放されたＬ字状の逆Ｌアンテナとして動作する。スイッチング素子１２０４が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置１２００は、先端が短絡されたＬ字状伝送線路アンテナとして動作する。
【０１３１】
　なお、アンテナ装置１２００は、Ｌ字状アンテナ素子が逆Ｌアンテナ又は伝送線路アンテナとして動作するため、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【０１３２】
　このように本実施の形態によれば、地板の厚さの範囲内に、地板長さ方向及び幅方向に沿ってアンテナ素子を設け、アンテナ素子の一端を地板に短絡又は開放するという切り替えをスイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより行い、これにより、異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１３３】
　なお、本実施の形態では、Ｌ字状アンテナ素子は電気長が使用周波数帯域の３／８波長程度としたが、１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１３４】
　（実施の形態１５）
　図１９は、本発明の実施の形態１５に係るアンテナ装置１３００の構成を示す平面図である。この図において、地板１３０１は、導電性の回路基板であり、地板１３０１の厚さの範囲内に地板長さ方向に沿って略Ｕ字状アンテナ素子１３０２の２辺が位置するように設けられている。
【０１３５】
　略Ｕ字状アンテナ素子１３０２は、電気長が使用周波数帯域の３／８波長程度あり、一端には給電点１３０３が、他端にはスイッチング素子１３０４が設けられており、スイッチング素子１３０４を介して地板１３０１に接地されている。
【０１３６】
　スイッチング素子１３０４は、「ＯＮ」でアンテナ素子１３０２と地板１３０１を短絡し、「ＯＦＦ」でアンテナ素子１３０２と地板１３０１の短絡を解除する切り替えを行っているものとする。
【０１３７】
　スイッチング素子１３０４が「ＯＦＦ」の場合、アンテナ装置１３００は、先端が開放された逆Ｌアンテナとして動作する。スイッチング素子１３０４が「ＯＮ」の場合、アンテナ装置１３００は、先端が短絡された伝送線路アンテナとして動作する。
【０１３８】
　このように本実施の形態によれば、地板の厚さの範囲内に、地板長さ方向及び幅方向に沿って略Ｕ字状のアンテナ素子を設け、アンテナ素子の一端を地板に短絡又は開放するという切り替えをスイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより行い、これにより、異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１３９】
　なお、本実施の形態では、略Ｕ字状アンテナ素子は電気長が使用周波数帯域の３／８波長程度としたが、１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１４０】
　（実施の形態１６）
　図２０は、本発明の実施の形態１６に係るアンテナ装置１４００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図１７と共通する部分は図１７と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。地板１１０１の厚さの範囲内に地板長さ方向に沿って、直線状の第１アンテナ素子１４０１と直線状の第２アンテナ素子１４０２とが両者の間にコイル１４０３を接続して設けられている。
【０１４１】
　第１アンテナ素子１４０１は、電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、直線状第１アンテナ素子１４０１の一端には給電点１１０３が、他端にはコイル１４０３及びスイッチング素子１４０４が設けられている。
【０１４２】
　コイル１４０３は、第１アンテナ素子１４０１と第２アンテナ素子１４０２との間に設けられており、第１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。ここで、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【０１４３】
　第２アンテナ素子１４０２は、電気長が直線状第１アンテナ素子１４０１及びコイル１４０３の電気長を含めて第２周波数帯域（第１周波数帯域より低い周波数帯域）の３／８波長程度となる長さを有しており、一端にはコイル１４０３が接続されており、他端には地板１１０１に接地するスイッチング素子１１０４が設けられている。
【０１４４】
　スイッチング素子１１０４と１４０４は、接続しているアンテナ素子と地板とを「ＯＮ」で短絡し、「ＯＦＦ」で短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１４５】
　アンテナ装置１４００が第１周波数帯域に対応する場合、コイル１４０３のインピーダンスが無限大となり、第１アンテナ素子１４０１が動作する。ここで、スイッチング素子１４０４を「ＯＮ」にすると直線状先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１４０４を「ＯＦＦ」にすると直線状逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１４６】
　アンテナ装置１４００が第２周波数帯域に対応する場合、第１アンテナ素子１４０１、コイル１４０３、第２アンテナ素子１４０２を合わせたアンテナ素子として動作する。ここで、スイッチング素子１１０４を「ＯＮ」にすると直線状先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１１０４を「ＯＦＦ」にすると直線状逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１４７】
　このように本実施の形態によれば、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子の間に第１周波数帯域でインピーダンスが無限大になるコイルを設けたことにより２共振のアンテナ装置を実現することができ、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子にそれぞれ地板に接地するスイッチング素子を設け、スイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、それぞれの周波数帯域について異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１４８】
　なお、本実施の形態では、第１アンテナ素子の全長を第１周波数帯域の３／８波長程度とし、コイルを含めた第１アンテナ素子と第２アンテナ素子の全長を第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ各周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１４９】
　（実施の形態１７）
　図２１は、本発明の実施の形態１７に係るアンテナ装置１５００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図１８と共通する部分には図１８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。地板１２０１の厚さの範囲内に地板幅方向に沿って、Ｌ字の一辺に相当するアンテナ素子が配置されており、他の一辺に相当するアンテナ素子が地板長さ方向に沿って配置されている。Ｌ字状アンテナ素子は、第１アンテナ素子１５０１と第２アンテナ素子１５０２とが両者の間にコイル１５０３を接続して設けられている。
【０１５０】
　第１アンテナ素子１５０１は、電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、第１アンテナ素子１５０１の一端には給電点１２０３が、他端にはコイル１５０３及びスイッチング素子１５０４が設けられている。
【０１５１】
　コイル１５０３は、第１アンテナ素子１５０１と第２アンテナ素子１５０２との間に設けられており、第１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。ここで、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【０１５２】
　第２アンテナ素子１５０２は、電気長が第１アンテナ素子１５０１及びコイル１５０３の電気長を含めて第２周波数帯域（第１周波数帯域より低い周波数帯域）の３／８波長程度となる長さを有しており、一端にはコイル１５０３が接続されており、他端には地板１２０１に接地するスイッチング素子１２０４が設けられている。
【０１５３】
　スイッチング素子１２０４と１５０４は、接続しているアンテナ素子と地板とを「ＯＮ」で短絡し、「ＯＦＦ」で短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１５４】
　アンテナ装置１５００が第１周波数帯域に対応する場合、コイル１５０３のインピーダンスが無限大となり、第１アンテナ素子１５０１が動作する。ここで、スイッチング素子１５０４を「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１５０４を「ＯＦＦ」にすると逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１５５】
　アンテナ装置１５００が第２周波数帯域に対応する場合、第１アンテナ素子１５０１、コイル１５０３、第２アンテナ素子１５０２を合わせたアンテナ素子が動作する。ここで、スイッチング素子１２０４を「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１２０４を「ＯＦＦ」にするとＬ字状逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１５６】
　このように本実施の形態によれば、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子の間に第１周波数帯域でインピーダンスが無限大になるコイルを設けたことにより２共振のアンテナ装置を実現することができ、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子にそれぞれ地板に接地するスイッチング素子を設け、スイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、それぞれの周波数帯域について異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１５７】
　なお、本実施の形態では、第１アンテナ素子は電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、コイルを含めた第１アンテナ素子と第２アンテナ素子の電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ各周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１５８】
　（実施の形態１８）
　図２２は、本発明の実施の形態１８に係るアンテナ装置１６００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図１９と共通する部分は図１９と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。地板１３０１の厚さの範囲内に地板長さ方向に沿って、Ｕ字の平行する二辺に相当するアンテナ素子が配置されており、他の一辺が地板幅方向に沿って配置されている。全体として略Ｕ字状となるアンテナ素子は、第１アンテナ素子１６０１と第２アンテナ素子１６０２とが両者の間にコイル１６０３を接続して設けられている。
【０１５９】
　第１アンテナ素子１６０１は、電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、第１アンテナ素子１６０１の一端には給電点１３０３が、他端にはコイル１６０３及びスイッチング素子１６０４が設けられている。
【０１６０】
　コイル１６０３は、第１アンテナ素子１６０１と第２アンテナ素子１６０２との間に設けられており、第１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。ここで、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【０１６１】
　第２アンテナ素子１６０２は、電気長が第１アンテナ素子１６０１及びコイル１６０３の電気長を含めて第２周波数帯域（第１周波数帯域より低い周波数帯域）の３／８波長程度となる長さを有しており、一端にはコイル１６０３が接続されており、他端には地板１３０１に接地するスイッチング素子１３０４が設けられている。
【０１６２】
　スイッチング素子１３０４と１６０４は、接続しているアンテナ素子と地板とを「ＯＮ」で短絡し、「ＯＦＦ」で短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１６３】
　アンテナ装置１６００が第１周波数帯域に対応する場合、コイル１６０３のインピーダンスが無限大となり、第１アンテナ素子１６０１が動作する。ここで、スイッチング素子１６０４を「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１６０４を「ＯＦＦ」にすると逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１６４】
　アンテナ装置１６００が第２周波数帯域に対応する場合、第１アンテナ素子１６０１、コイル１６０３、第２アンテナ素子１６０２を合わせたアンテナ素子が動作する。ここで、スイッチング素子１３０４を「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１３０４を「ＯＦＦ」にすると略Ｕ字状逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１６５】
　このように本実施の形態によれば、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子の間に第１周波数帯域でインピーダンスが無限大になるコイルを設けたことにより２共振のアンテナ装置を実現することができ、第１アンテナ素子及び第２アンテナ素子にそれぞれ地板に接地するスイッチング素子を設け、スイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、それぞれの周波数帯域について異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１６６】
　なお、本実施の形態では、第１アンテナ素子は電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度とし、コイルを含めた第１アンテナ素子と第２アンテナ素子の電気長が第２周波数帯域の３／８波長程度としたが、それぞれ各周波数帯域の１／４波長以上の間であればどのような値をとってもよい。
【０１６７】
　（実施の形態１９）
　図２３は、本発明の実施の形態１９に係るアンテナ装置１７００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図１７と共通する部分は図１７と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。地板１１０１の厚さの範囲内に地板長さ方向に沿って、第１アンテナ素子１７０１−１から第ｎアンテナ素子１７０１−ｎ（ｎ＝２，３，…）までそれぞれの素子間にコイルを接続して設けられている。
【０１６８】
　第１アンテナ素子１７０１−１は、電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、第１アンテナ素子１７０１−１の一端には給電点１１０３が、他端には第１スイッチング素子１７０２−１及び第１コイル１７０３−１が設けられている。
【０１６９】
　第ｎアンテナ素子１７０１−ｎは、電気長が第１アンテナ素子から第ｎ−１アンテナ素子１７０１−（ｎ−１）までのコイルを含む全ての素子の電気長を合わせて第ｎ周波数帯域（第ｎ−１周波数帯域より低い周波数帯域）の３／８波長程度となる長さを有している。給電点１１０３に近い方の第ｎアンテナ素子１７０１−ｎの一端には第ｎ−１コイル１７０３−（ｎ−１）が接続されており、他端には地板に接地する第ｎスイッチング素子１７０２−ｎが設けられている。
【０１７０】
　第１コイル１７０３−１は、第１アンテナ素子１７０１−１と第２アンテナ素子１７０１−２との間に設けられており、第１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。同様に第ｎ−１コイル１７０３−ｎは、第ｎ−１アンテナ素子１７０１−（ｎ−１）と第ｎアンテナ素子１７０１−ｎとの間に設けられており、第ｎ−１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。ここで、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【０１７１】
　各スイッチング素子は、接続しているアンテナ素子と地板とを「ＯＮ」で短絡し、「ＯＦＦ」で短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１７２】
　アンテナ装置１７００が第１周波数帯域に対応する場合、第１コイル１７０３−１のインピーダンスが無限大となり、第１アンテナ素子が動作する。具体的には、スイッチング素子１７０２−１を「ＯＮ」にすると直線状先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１７０２−１を「ＯＦＦ」にすると直線状逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１７３】
　アンテナ装置１７００が第ｎ周波数帯域に対応する場合、第１アンテナ素子１７０１−１から第ｎアンテナ素子１７０１−ｎまでのコイルを含む全ての素子が動作する。ここで、スイッチング素子１７０２−ｎを「ＯＮ」にすると直線状先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１７０２−ｎを「ＯＦＦ」にすると直線状逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１７４】
　このように本実施の形態によれば、第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子までのそれぞれの素子間に第１コイルから第ｎ−１コイルまでを接続し、第ｎ−１周波数帯域でインピーダンスが無限大になるコイルを設けたことによりｎ共振のアンテナ装置を実現することができ、第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子にそれぞれ地板に接地するスイッチング素子を設け、スイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、それぞれの周波数帯域について異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１７５】
　（実施の形態２０）
　図２４は、本発明の実施の形態２０に係るアンテナ装置１８００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図１８と共通する部分は図１８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。地板１２０１と同一平面内に地板長さ方向及び幅方向に沿って、アンテナ素子全体がＬ字状となるように第１アンテナ素子１８０１−１から第ｎアンテナ素子１８０１−ｎ（ｎ＝２，３，…）までがそれぞれの素子間にコイルを接続して設けられている。
【０１７６】
　第１アンテナ素子１８０１−１は、電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、第１アンテナ素子１８０１−１の一端には給電点１２０３が、他端には第１スイッチング素子１８０２−１及び第１コイル１８０３−１が設けられている。
【０１７７】
　第ｎアンテナ素子１８０１−ｎは、電気長が第１アンテナ素子１８０１−１から第ｎ−１アンテナ素子１８０１−（ｎ−１）までのコイルを含む全ての素子の電気長を合わせて第ｎ周波数帯域（第ｎ−１周波数帯域より低い周波数帯域）の３／８波長程度となる長さを有している。給電点１２０３に近い方の第ｎアンテナ素子１８０１−ｎの一端には第ｎ−１コイル１８０３−（ｎ−１）が接続されており、他端には地板１２０１に接地する第ｎスイッチング素子１８０２−ｎが設けられている。
【０１７８】
　第１コイル１８０３−１は、第１アンテナ素子１８０１−１と第２アンテナ素子１８０１−２との間に設けられており、第１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。同様に第ｎ−１コイル１８０３−（ｎ−１）は、第ｎ−１アンテナ素子１８０１−（ｎ−１）と第ｎアンテナ素子１８０１−ｎとの間に設けられており、第ｎ−１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。ここで、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【０１７９】
　各スイッチング素子は、接続しているアンテナ素子と地板とを「ＯＮ」で短絡し、「ＯＦＦ」で短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１８０】
　アンテナ装置１８００が第１周波数帯域に対応する場合、第１コイル１８０３−１のインピーダンスが無限大となり、第１アンテナ素子１８０１−１が動作する。ここで、スイッチング素子１８０２−１を「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１８０２−１を「ＯＦＦ」にすると逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１８１】
　アンテナ装置１８００が第ｎ周波数帯域に対応する場合、第１アンテナ素子１８０１−１から第ｎアンテナ素子１８０１−ｎまでのコイルを含む全ての素子が動作する。ここで、スイッチング素子１８０２−ｎを「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１８０２−ｎを「ＯＦＦ」にすると逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１８２】
　このように本実施の形態によれば、第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子までのそれぞれの素子間に第１コイルから第ｎ−１コイルまでを接続し、第ｎ−１周波数帯域でインピーダンスが無限大になるコイルを設けたことによりｎ共振のアンテナ装置を実現することができ、第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子にそれぞれ地板に接地するスイッチング素子を設け、スイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、それぞれの周波数帯域について異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１８３】
　（実施の形態２１）
　図２５は、本発明の実施の形態２１に係るアンテナ装置１９００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図１９と共通する部分は図１９と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。地板１３０１と同一平面内に地板長さ方向及び幅方向に沿って、アンテナ素子全体で略Ｕ字状となるように第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子（ｎ＝２，３，…）までそれぞれの素子間にコイルを接続して設けられている。
【０１８４】
　第１アンテナ素子１９０１−１は、電気長が第１周波数帯域の３／８波長程度の長さを有し、第１アンテナ素子１９０１−１の一端には給電点１３０３が、他端には第１スイッチング素子１９０２−１及び第１コイル１９０３−１が設けられている。
【０１８５】
　第ｎアンテナ素子１９０１−ｎは、電気長が第１アンテナ素子１９０１−１から第ｎ−１アンテナ素子１９０１−（ｎ−１）までのコイルを含む全ての素子の電気長を合わせて第ｎ周波数帯域（第ｎ−１周波数帯域より低い周波数帯域）の３／８波長程度となる長さを有している。給電点１３０３に近い方の第ｎアンテナ素子１９０１−ｎの一端には第ｎ−１コイル１９０３−（ｎ−１）が接続されており、他端には地板に接地する第ｎスイッチング素子１９０２−ｎが設けられている。
【０１８６】
　第１コイル１９０３−１は、第１アンテナ素子１９０１−１と第２アンテナ素子１９０１−２との間に設けられており、第１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。同様に第ｎ−１コイル１９０３−（ｎ−１）は、第ｎ−１アンテナ素子１９０１−（ｎ−１）と第ｎアンテナ素子１９０１−ｎとの間に設けられており、第ｎ−１周波数帯域でインピーダンスが無限大となるように設定されている。ここで、インピーダンス無限大とは、十分大きなインピーダンスのことである。
【０１８７】
　各スイッチング素子は、接続しているアンテナ素子と地板とを「ＯＮ」で短絡し、「ＯＦＦ」で短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１８８】
　アンテナ装置１９００が第１周波数帯域に対応する場合、第１コイル１９０３−１のインピーダンスが無限大となり、第１アンテナ素子１９０１−１が動作する。ここで、スイッチング素子１９０２−１を「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１９０２−１を「ＯＦＦ」にすると逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１８９】
　アンテナ装置１９００が第ｎ周波数帯域に対応する場合、第１アンテナ素子１９０１−１から第ｎアンテナ素子１９０１−ｎまでのコイルを含む全ての素子が動作する。ここで、スイッチング素子１９０２−ｎを「ＯＮ」にすると先端短絡伝送線路アンテナとして動作し、スイッチング素子１９０２−ｎを「ＯＦＦ」にすると逆Ｌアンテナとして動作する。
【０１９０】
　このように本実施の形態によれば、第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子までのそれぞれの素子間に第１コイルから第ｎ−１コイルまでを接続し、第ｎ−１周波数帯域でインピーダンスが無限大になるコイルを設けたことによりｎ共振のアンテナ装置を実現することができ、第１アンテナ素子から第ｎアンテナ素子にそれぞれ地板に接地するスイッチング素子を設け、スイッチング素子の「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、それぞれの周波数帯域について異なる放射パターンで放射を行うことができる薄型のアンテナ装置を実現することができる。
【０１９１】
　（実施の形態２２）
　図２６は、本発明の実施の形態２２に係るアンテナ装置２０００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図８と共通する部分は、図８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０１９２】
　Ｌ字状スロット３０２は、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上の長さを有し、開口部に第１周波数帯域に対応した無線回路に接続された給電点２００１−１が設けられており、給電点２００１−１はＬ字状アンテナ素子３０５に給電する。
【０１９３】
　Ｌ字状スロット３０２内には、第１周波数帯域より高い周波数帯域の第２周波数帯域に対応した無線回路に接続された給電点２００１−２が設けられており、給電点２００１−２はＬ字状アンテナ素子３０５に給電する。また、給電点２００１−２から電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上となる位置にスイッチング素子２００２が設けられている。
【０１９４】
　給電点２００１−２とスイッチング素子２００２は、Ｌ字状スロットの縦横比をとるように配置されている。
【０１９５】
　スイッチング素子２００２は、第１周波数帯域で「ＯＦＦ」になり、Ｌ字状アンテナ素子３０５を短絡し、第２周波数帯域で「ＯＮ」になり、Ｌ字状アンテナ素子３０５の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０１９６】
　スイッチング素子２００２が「ＯＦＦ」の場合、給電点２００１−１のみがＬ字状アンテナ素子３０５に給電し、アンテナ装置２０００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０１９７】
　一方、スイッチング素子２００２が「ＯＮ」の場合、Ｌ字状アンテナ素子３０５がスイッチング素子２００２の位置で短絡する。また、給電点２００１−２のみがＬ字状アンテナ素子３０５に給電し、アンテナ装置２０００は、第２周波数帯域の電波を放射する先端短絡の伝送線路アンテナとして動作する。
【０１９８】
　また、アンテナ装置２０００は、Ｌ字状アンテナ素子３０５が地板長さ方向及び幅方向よりなるため、第１及び第２周波数帯域のそれぞれについて、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【０１９９】
　このように本実施の形態によれば、第１周波数帯域に対応する給電点と、第２周波数帯域に対応する給電点とを設けることにより、第１及び第２周波数帯域に大きな差がある場合でも、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで容易に２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２００】
　（実施の形態２３）
　図２７は、本発明の実施の形態２３に係るアンテナ装置２１００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図２６と共通する部分は、図２６と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図２７が図２６と異なる点は、スイッチング素子２００２を共振回路２１０１に変えた点である。
【０２０１】
　共振回路２１０１は、第１周波数帯域では、インピーダンスが非常に大きくなり、Ｌ字状アンテナ素子３０５と地板３０１が開放された状態に近くなるため、開放された状態とみなす。また、第２周波数帯域では、インピーダンスが非常に小さくなり、Ｌ字状アンテナ素子３０５が地板３０１に短絡した状態に近くなるため、短絡した状態とみなす。
【０２０２】
　ここで、アンテナ装置２１００が第１周波数帯域又は第２周波数帯域に対応する場合について説明する。まず、第１周波数帯域に対応する場合、給電点２００１−１のみがＬ字状アンテナ素子３０５に給電し、共振回路２１０１のインピーダンスが非常に大きくなる。このため、アンテナ装置２１００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２０３】
　次に、第２周波数帯域に対応する場合、給電点２００１−２のみがＬ字状アンテナ素子３０５に給電し、共振回路２１０１のインピーダンスが非常に小さくなる。このため、アンテナ装置２１００は、共振回路２１０１の位置で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第２周波数帯域の電波を放射する。
【０２０４】
　このように本実施の形態によれば、第１周波数帯域に対応する給電点と、第２周波数帯域に対応する給電点とを設けることにより、第１及び第２周波数帯域に大きな差がある場合でも、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで容易に２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。また、実施の形態２２で説明したような、アンテナ装置が対応する周波数帯域に切り替えるためのスイッチを必要とせず、スイッチの切り替え制御などを必要としないことからより簡易な構成でアンテナ装置を実現することができる。
【０２０５】
　（実施の形態２４）
　図２８は、本発明の実施の形態２４に係るアンテナ装置２２００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図２６と共通する部分は、図２６と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図２８が図２６と異なる点は、給電点をｎ個、スイッチング素子をｎ−１個設けた点である。ただし、ｎは３以上の任意の正数とする
【０２０６】
　給電点２２０１−０〜２２０１−（ｎ−１）は、地板幅方向に平行するＬ字状スロット３０２内に設けられており、それぞれ第１周波数帯域から第ｎ周波数帯域に対応した無線回路に接続されており、各給電点はＬ字状アンテナ素子３０５に給電する。ここでは、第１周波数帯域から第ｎ周波数帯域に向かうに従って、周波数帯域が高くなるものとする。
【０２０７】
　スイッチング素子２２０２−１〜２２０２−（ｎ−１）は、給電点２２０１−１〜２２０１−（ｎ−１）からそれぞれ対応する周波数帯域の１／４波長以上となる位置に設けられており、各給電点から対応するスイッチング素子との位置関係は、Ｌ字状スロット３０２の縦横比となるようになっている。また、スイッチング素子２２０２−１〜２２０２−（ｎ−１）は、「ＯＮ」でＬ字状アンテナ素子３０５を短絡し、「ＯＦＦ」でＬ字状アンテナ素子３０５の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０２０８】
　全てのスイッチング素子が「ＯＦＦ」の場合、給電点２２０１−０のみがＬ字状アンテナ素子３０５に給電し、アンテナ装置２２００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２０９】
　スイッチング素子２２０２−Ｎ（Ｎ：１≦Ｎ≦ｎ−１満たす任意のひとつ）が「ＯＮ」の場合、Ｌ字状アンテナ素子３０５がスイッチング素子２２０２−Ｎの位置で短絡する。また、給電点２２０１−ＮのみがＬ字状アンテナ素子３０５に給電し、アンテナ装置２２００は、第Ｎ周波数帯域の電波を放射する先端短絡の伝送線路アンテナとして動作する。
【０２１０】
　なお、アンテナ装置２２００は、Ｌ字状アンテナ素子３０５が地板長さ方向及び幅方向よりなるため、第１から第ｎ周波数帯域のそれぞれについて、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【０２１１】
　このように本実施の形態によれば、第１から第ｎ周波数に対応する給電点をそれぞれ設けることにより、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで多共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２１２】
　（実施の形態２５）
　図２９は、本発明の実施の形態２５に係るアンテナ装置２３００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図２８と共通する部分は、図２８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図２９が図２８と異なる点は、スイッチング素子を共振回路に変えた点である。
【０２１３】
　共振回路２３０１−１〜２３０１−（ｎ−１）は、それぞれ第１から第ｎ周波数帯域に対応している。共振回路２３０１−１〜２３０１−（ｎ−１）は、対応する周波数帯域では、インピーダンスが非常に小さくなりＬ字状アンテナ素子３０５が地板３０１に短絡した状態に近くなるため、短絡したものとみなす。対応しない周波数帯域では、あるインピーダンス特性を有する。
【０２１４】
　ここで、アンテナ装置２３００が第１周波数帯域に対応する場合について説明する。この場合、給電点２２０１−０のみが給電を行い、共振回路２３０１−１〜２３０１−（ｎ−１）の中には、第１周波数帯域に対応する共振回路がないので、各共振回路は、あるインピーダンス特性を有する。このため、アンテナ装置２３００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２１５】
　次に、第Ｎ周波数帯域（Ｎ：１≦Ｎ≦ｎ−１満たす任意のひとつ）に対応する場合、対応する給電点２２０２−Ｎのみが給電を行い、対応する共振回路２３０１−Ｎのインピーダンスが非常に小さくなる。このため、アンテナ装置２３００は、給電点２２０２−Ｎで給電され、共振回路２３０１−Ｎの位置で短絡した伝送線路アンテナとして動作する。これにより、アンテナ装置２３００は第Ｎ周波数帯域の電波を放射する。
【０２１６】
　なお、アンテナ装置２３００は、Ｌ字状アンテナ素子３０５が地板長さ方向及び幅方向よりなるため、第１から第ｎ周波数帯域のそれぞれについて、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【０２１７】
　このように本実施の形態によれば、実施の形態２４で説明したような、アンテナ装置が対応する周波数帯域に切り替えるためのスイッチを必要とせず、スイッチの切り替え制御などを必要としないことからより簡易な構成で任意のインピーダンスで多共振のアンテナ装置を実現することができる。
【０２１８】
　（実施の形態２６）
　図３０は、本発明の実施の形態２６に係るアンテナ装置２４００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４と共通する部分は、図４と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０２１９】
　略Ｕ字状スロット１０２は、電気長が第１周波数帯域の波長の１／４以上の長さを有し、開口部に第１周波数帯域に対応した無線回路に接続された給電点２４０１−１が設けられており、給電点２４０１−１は略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電する。
【０２２０】
　略Ｕ状スロット１０２内には、第１周波数帯域より高い周波数帯域の第２周波数帯域に対応した無線回路に接続された給電点２４０１−２が設けられており、給電点２４０１−２略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電する。また、給電点２４０１−２から電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上となる位置にスイッチング素子２４０２が設けられている。
【０２２１】
　スイッチング素子２４０２は、第１周波数帯域で「ＯＦＦ」になり、略Ｕ字状アンテナ素子１０４を短絡し、第２周波数帯域で「ＯＮ」になり、略Ｕ字状アンテナ素子１０４の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０２２２】
　スイッチング素子２４０２が「ＯＦＦ」の場合、給電点２４０１−１のみが略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電を行い、アンテナ装置２４００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２２３】
　一方、スイッチング素子が「ＯＮ」の場合、略Ｕ字状アンテナ素子１０４がスイッチング素子２４０２の位置で短絡する。また、給電点２４０１−２のみが略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電し、アンテナ装置２４００は、スイッチング素子２４０２の位置で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第２周波数帯域の電波を放射する。
【０２２４】
　このように本実施の形態によれば、第１周波数帯域に対応する給電点と、第２周波数帯域に対応する給電点とを設けることにより、第１及び第２周波数帯域に大きな差がある場合でも、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで容易に２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２２５】
　（実施の形態２７）
　図３１は、本発明の実施の形態２７に係るアンテナ装置２５００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図３０と共通する部分は、図３０と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図３１が図３０と異なる点は、スイッチング素子２４０２を共振回路２５０１に変えた点である。
【０２２６】
　共振回路２５０１は、第１周波数帯域では、インピーダンスが非常に大きくなり、略Ｕ字状アンテナ素子１０４が地板１０１から開放された状態に近くなるため、開放された状態とみなすことができる。また、第２周波数帯域では、インピーダンスが非常に小さくなり、略Ｕ字状アンテナ素子１０４が地板１０１に短絡した状態に近くなるため、短絡した状態とみなすことができる。
【０２２７】
　ここで、アンテナ装置２５００が第１周波数帯域又は第２周波数帯域に対応する場合について説明する。まず、第１周波数帯域に対応する場合、給電点２４０１−１のみが給電を行い、共振回路２５０１のインピーダンスが非常に大きくなる。このため、アンテナ装置２５００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２２８】
　次に、第２周波数帯域に対応する場合、給電点２４０１−２のみが給電を行い、共振回路２５０１のインピーダンスが非常に小さくなる。このため、アンテナ装置２５００は、共振回路２５０１の位置で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第２周波数帯域の電波を放射する。
【０２２９】
　このように本実施の形態によれば、第１周波数帯域に対応する第１給電点と、第２周波数帯域に対応する第２給電点とを設けることにより、第１及び第２周波数帯域に大きな差がある場合でも、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで容易に２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２３０】
　（実施の形態２８）
　図３２は、本発明の実施の形態２８に係るアンテナ装置２６００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図３０と共通する部分は、図３０と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図３２が図３０と異なる点は、給電点をｎ個、スイッチング素子をｎ−１個設けた点である。
【０２３１】
　給電点２６０１−０〜２６０１−（ｎ−１）は、略Ｕ字状スロット１０２内に設けられており、それぞれ第１周波数帯域から第ｎ周波数帯域に対応した無線回路に接続されており、各給電点は略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電する。ここでは、第１周波数帯域から第ｎ周波数帯域に向かうに従って、周波数帯域が高くなるものとする。
【０２３２】
　スイッチング素子２６０２−１〜２６０２−（ｎ−１）は、給電点２６０１−１〜２６０１−（ｎ−１）からそれぞれ対応する周波数帯域の１／４波長以上となる位置に設けられている。また、スイッチング素子２６０２−１〜２６０２−（ｎ−１）は、「ＯＮ」で略Ｕ字状アンテナ素子１０４を短絡し、「ＯＦＦ」で略Ｕ字状アンテナ素子１０４の短絡を解除する切り替えを行うものとする。
【０２３３】
　スイッチング素子２６０２−１〜２６０２−（ｎ−１）が「ＯＦＦ」の場合、給電点２６０１−０のみが給電を行い、アンテナ装置２６００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作することにより、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２３４】
　スイッチング素子２６０２−Ｎ（Ｎ：１≦Ｎ≦ｎ−１を満たす任意のひとつ）が「ＯＮ」の場合、略Ｕ字状アンテナ素子１０４がスイッチング素子２６０２−Ｎの位置で短絡する。また、給電点２６０１−Ｎのみが給電するので、アンテナ装置２６００は、先端短絡の伝送線路アンテナとして動作することにより、第Ｎ周波数帯域の電波を放射する。
【０２３５】
　このように本実施の形態によれば、第１から第ｎ周波数帯域に対応する給電点をそれぞれ設けることにより、それぞれの周波数帯域において任意のインピーダンスで多共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２３６】
　（実施の形態２９）
　図３３は、本発明の実施の形態２９に係るアンテナ装置２７００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図３２と共通する部分は、図３２と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図３３が図３２と異なる点は、スイッチング素子を共振回路に変えた点である。
【０２３７】
　共振回路２７０１−１〜２７０１−（ｎ−１）は、それぞれ対応する周波数帯域では、インピーダンスが非常に小さくなり略Ｕ字状アンテナ素子１０４が地板１０１に短絡した状態に近くなるため、短絡した状態とみなすことができる。対応しない周波数帯域では、あるインピーダンス特性を有する。
【０２３８】
　ここで、アンテナ装置２７００が第１周波数帯域に対応する場合について説明する。この場合、給電点２６０１−０のみが略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電し、共振回路２７０１−１〜２７０１−（ｎ−１）の中には、第１周波数帯域で短絡したとみなせる共振回路がないので、各共振回路は、あるインピーダンス特性を有する。このため、アンテナ装置２７００は、閉端部で短絡した伝送線路アンテナとして動作する。これにより、アンテナ装置２７００は、第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２３９】
　次に、第Ｎ周波数帯域（Ｎ：１≦Ｎ≦ｎ−１満たす任意のひとつ）に対応する場合、対応する給電点２６０１−Ｎのみが給電を行い、対応する共振回路２７０１−Ｎのインピーダンスが非常に小さくなる。このため、アンテナ装置２７００は、給電点２６０１−Ｎで給電され、共振回路２７０１−Ｎの位置で短絡した伝送線路アンテナとして動作する。これにより、アンテナ装置２７００は第Ｎ周波数帯域の電波を放射する。
【０２４０】
　このように本実施の形態によれば、実施の形態２８で説明したような、アンテナ装置が対応する周波数帯域に切り替えるためのスイッチを必要とせず、スイッチの切り替え制御などを必要としないことからより簡易な構成で任意のインピーダンスで多共振のアンテナ装置を実現することができる。
【０２４１】
　（実施の形態３０）
　図３４は、本発明の実施の形態３０に係るアンテナ装置２８００の構成を示す平面図である。この図において、地板２８０１は、導電性の回路基板である。
【０２４２】
　アンテナ素子２８０２−１〜２８０２−３は、それぞれの素子間にコイルが接続されており、地板２８０１の厚さの範囲内で地板長さ方向及び幅方向に沿って、コイルを含むアンテナ素子全体がＬ字状となるように設けられている。
【０２４３】
　アンテナ素子２８０２−２の長さは、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上である。また、アンテナ素子２８０２−２は、コイルを含むアンテナ素子全体の電気長と同じ縦横比を有する。ただし、第２周波数帯域は、第１周波数帯域より高い周波数帯域であるとする。
【０２４４】
　コイル２８０３−１は、アンテナ素子２８０２−１とアンテナ素子２８０２−２の間に接続されており、コイル２８０３−２は、アンテナ素子２８０２−２とアンテナ素子２８０２−３の間に接続されている。また、コイル２８０３−１及びコイル２８０３−２は、第１周波数帯域では、リアクタンス素子として動作する。また、第２周波数帯域では、インピーダンスが非常に大きくなり、アンテナ素子２８０２−２のみが独立して設けられたとみなすことができる。
【０２４５】
　給電点２８０４−１は、第１周波数帯域に対応した無線回路に接続されており、コイル２８０３−１が接続されていない一端からアンテナ素子２８０２−１に給電する。また、給電点２８０４−２は、第２周波数帯域に対応した無線回路に接続されており、コイル２８０３−１が接続されている一端からアンテナ素子２８０２−２に給電する。
【０２４６】
　スイッチング素子２８０５−１は、アンテナ素子２８０２−３の一端に設けられており、コイル２８０３−２が接続されていない一端を「ＯＮ」で地板２８０１に短絡させ、「ＯＦＦ」で開放させる切り替えを行う。また、スイッチング素子２８０５−２は、アンテナ素子２８０２−２の一端に設けられており、コイル２８０３−２が接続されている一端を「ＯＮ」で地板２８０１に短絡させ、「ＯＦＦ」で開放させる切り替えを行う。
【０２４７】
　アンテナ装置２８００が第１周波数帯域に対応する場合、給電点２８０４−１からのみアンテナ素子２８０２−１に給電し、コイルを含むアンテナ素子全体が動作する。これにより、アンテナ装置２８００は第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２４８】
　ここで、スイッチング素子２８０５−１を「ＯＮ」にすると、コイルを含むアンテナ素子全体が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、コイルを含むアンテナ素子全体がＬ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第１周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２４９】
　次に、アンテナ装置２８００が第２周波数帯域に対応する場合、給電点２８０４−２からのみアンテナ素子２８０２−２に給電する。コイル２８０３−１及びコイル２８０３−２は、第２周波数帯域ではインピーダンスが非常に大きくなるため、アンテナ素子２８０２−２とアンテナ素子２８０２−１及びアンテナ素子２８０２−３との間が開放された状態に近くなる。このため、アンテナ素子２８０２−２のみが動作する。これにより、アンテナ装置２８００は第２周波数帯域の電波を放射する。
【０２５０】
　ここで、スイッチング素子２８０５−２を「ＯＮ」にすると、アンテナ素子２８０２−２が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、アンテナ素子２８０２−２がＬ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第２周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２５１】
　なお、アンテナ装置２８００は、動作するアンテナ素子がＬ字状であることから、垂直・水平両偏波成分を放射する。
【０２５２】
　このように本実施の形態によれば、実施の形態２２の効果に加え、アンテナ素子の一端を地板に短絡又は開放するという切り替えを行うことにより、先端短絡の伝送線路アンテナとＬ字状逆Ｌアンテナとを実現することができるため、異なる放射パターンで放射を行う２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２５３】
　（実施の形態３１）
　図３５は、本発明の実施の形態３１に係るアンテナ装置２９００の構成を示す平面図である。この図において、地板２９０１は、導電性の回路基板である。
【０２５４】
　アンテナ素子２９０２−１〜２９０２−３は、それぞれの素子間にコイルが接続されており、地板２９０１の厚さの範囲内で地板長さ方向及び幅方向に沿って、コイルを含むアンテナ素子全体が略Ｕ字状となるように設けられている。
【０２５５】
　コイルを含むアンテナ素子の全長は、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上であり、アンテナ素子２９０２−２の長さは、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上である。また、アンテナ素子２９０２−２は、略Ｕ字状である。ただし、第２周波数帯域は、第１周波数帯域より高い周波数帯域であるとする。
【０２５６】
　コイル２９０３−１は、アンテナ素子２９０２−１とアンテナ素子２９０２−２の間に接続されており、コイル２９０３−２は、アンテナ素子２９０２−２とアンテナ素子２９０２−３の間に接続されている。また、コイル２９０３−１及びコイル２９０３−２は、第１周波数帯域では、リアクタンス素子として動作する。また、第２周波数帯域では、インピーダンスが非常に大きくなる。
【０２５７】
　給電点２９０４−１は、第１周波数帯域に対応した無線回路に接続されており、コイル２９０３−１が接続されていない一端からアンテナ素子２９０２−１に給電する。また、給電点２９０４−２は、第２周波数帯域に対応した無線回路に接続されており、コイル２９０３−１が接続されている一端からアンテナ素子２９０２−２に給電する。
【０２５８】
　スイッチング素子２９０５−１は、アンテナ素子２９０２−２の一端に設けられており、コイル２９０３−２が接続されている一端を「ＯＮ」で地板２９０１に短絡させ、「ＯＦＦ」で開放させる切り替えを行う。また、スイッチング素子２９０５−２は、アンテナ素子２９０２−３の一端に設けられており、コイル２９０３−２が接続されていない一端を「ＯＮ」で地板２９０１に短絡させ、「ＯＦＦ」で開放させる切り替えを行う。
【０２５９】
　アンテナ装置２９００が第１周波数帯域に対応する場合、給電点２９０４−１からのみアンテナ素子２９０２−１に給電し、コイルを含むアンテナ素子全体が動作する。これにより、アンテナ装置２９００は第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２６０】
　ここで、スイッチング素子２９０５−２を「ＯＮ」にすると、コイルを含むアンテナ素子全体が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、コイルを含むアンテナ素子全体が略Ｕ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第１周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２６１】
　次に、アンテナ装置２９００が第２周波数帯域に対応する場合、給電点２９０４−２からのみアンテナ素子２９０２−２に給電する。コイル２９０３−１及びコイル２９０３−２は、第２周波数帯域ではインピーダンスが非常に大きくなるため、アンテナ素子２９０２−２を独立して設けたものとみなすことができる。このため、アンテナ素子２９０２−２のみが動作する。これにより、アンテナ装置２９００は第２周波数帯域の電波を放射する。
【０２６２】
　ここで、スイッチング素子２９０５−２を「ＯＮ」にすると、アンテナ素子２９０２−２が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、アンテナ素子２９０２−２が略Ｕ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第２周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２６３】
　このように本実施の形態によれば、実施の形態２３の効果に加え、アンテナ素子の一端を地板に短絡又は開放するという切り替えを行うことにより、先端短絡の伝送線路アンテナと略Ｕ字状逆Ｌアンテナとを実現することができるため、異なる放射パターンで放射を行う２共振の薄型アンテナ装置を実現することができる。
【０２６４】
　（実施の形態３２）
　図３６は、本発明の実施の形態３２に係るアンテナ装置３０００の構成を示す平面図である。この図において、地板３００１は、導電性の回路基板である。
【０２６５】
　複数のアンテナ素子は、それぞれの素子間にコイルを介して接続されており、地板３００１の厚さの範囲内で地板長さ方向及び幅方向に沿って、コイルを含むアンテナ素子全体（以下、「第１アンテナ素子単位」という）がＬ字状となるように設けられている。第１アンテナ素子単位の全長は、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上である。
【０２６６】
　それぞれの素子間にコイルが接続されたアンテナ素子３００２−２からアンテナ素子３００３−２（以下、「第２アンテナ素子単位」という）については、縦横比が第１アンテナ素子単位と同じであり、第２アンテナ素子単位の全長は、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上である。なお、第２周波数帯域は、第１周波数帯域より高い周波数帯域である。
【０２６７】
　アンテナ素子３００２−ｎ（以下、「第ｎアンテナ素子単位」という。ｎは、ｎ≧３の任意の正数）は、縦横比が第１アンテナ素子単位と同じであり、第ｎアンテナ素子単位の全長は、電気長が第ｎ周波数帯域の１／４波長以上である。なお、第ｎ周波数帯域は、第ｎ−１周波数帯域より高い周波数帯域である。
【０２６８】
　給電点３００４−１〜３００４−ｎは、それぞれ第１から第ｎ周波数帯域に対応する無線回路に接続されており、それぞれ第１から第ｎアンテナ素子単位の一端から給電する。
【０２６９】
　コイル３００５−１〜３００５−（ｎ−１）及びコイル３００６−１〜３００６−（ｎ−１）は、所定の周波数帯域でインピーダンスが非常に大きくなり、そのコイルが接続されている素子が独立して設けられたものとみなすことができる。具体的には、例えば、アンテナ素子３００２−ｎが給電点３００４−ｎから給電されると、コイル３００５−（ｎ−１）及びコイル３００６−（ｎ−１）は、インピーダンスが非常に大きくなり、アンテナ素子３００２−ｎのみが独立して設けられた状態とみなすことができる。
【０２７０】
　スイッチング素子３００７−１〜３００７−ｎは、各アンテナ素子単位の給電されない一端に接続されており、各アンテナ素子単位を「ＯＮ」で地板３００１に短絡させ、「ＯＦＦ」で開放させる切り替えを行う。
【０２７１】
　アンテナ装置３０００が第１周波数帯域に対応する場合、給電点３００６−１のみが第１アンテナ素子単位に給電し、第１アンテナ素子単位が動作する。これにより、アンテナ装置３０００は第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２７２】
　ここで、スイッチング素子３００７−１を「ＯＮ」にすると、第１アンテナ素子単位が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、第１アンテナ素子単位がＬ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第１周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２７３】
　次に、第Ｎ周波数帯域（Ｎ：１≦Ｎ≦ｎ−１を満たす任意の一つ）に対応する場合、対応する給電点３００４−Ｎのみが第Ｎアンテナ素子単位に給電し、第Ｎアンテナ素子単位が動作する。これにより、アンテナ装置３０００は、第Ｎ周波数帯域の電波を放射する。
【０２７４】
　ここで、スイッチング素子３００７−Ｎを「ＯＮ」にすると、第Ｎアンテナ素子単位が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、第Ｎアンテナ素子単位がＬ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第Ｎ周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２７５】
　このように本実施の形態によれば、実施の形態３０が２共振のアンテナ装置を実現することができるのに対し、ｎ共振（ｎ≧３）のアンテナ装置を実現することができる。
【０２７６】
　（実施の形態３３）
　図３７は、本発明の実施の形態３３に係るアンテナ装置３１００の構成を示す平面図である。この図において、地板３１０１は、導電性の回路基板である。
【０２７７】
　複数のアンテナ素子は、それぞれの素子間にコイルが接続されており、地板３１０１の厚さの範囲内で地板長さ方向及び幅方向に沿って、コイルを含むアンテナ素子全体（以下、「第１アンテナ素子単位」という）が略Ｕ字状となるように設けられている。第１アンテナ素子単位の全長は、電気長が第１周波数帯域の１／４波長以上である。
【０２７８】
　それぞれの素子間にコイルが接続されたアンテナ素子３１０２−２からアンテナ素子３１０３−２（以下、「第２アンテナ素子単位」という）の全長は、電気長が第２周波数帯域の１／４波長以上である。なお、第２周波数帯域は、第１周波数帯域より高い周波数帯域である。
【０２７９】
　アンテナ素子３１０２−ｎ（以下、「第ｎアンテナ素子単位」という）の全長は、電気長が第ｎ周波数帯域の１／４波長以上である。なお、第ｎ周波数帯域は、第ｎ−１周波数帯域より高い周波数帯域である。
【０２８０】
　給電点３１０４−１〜３１０４−ｎは、それぞれ第１から第ｎ周波数帯域に対応する無線回路に接続されており、それぞれ第１から第ｎアンテナ素子単位の一端から給電する。
【０２８１】
　コイル３１０５−１〜３１０５−（ｎ−１）及びコイル３１０６−１〜３１０６−（ｎ−１）は、所定の周波数帯域でインピーダンスが非常に大きくなり、そのコイルが接続されている素子が開放された状態に近くなる。具体的には、例えば、アンテナ素子３１０２−ｎが給電点３１０４−ｎから給電されると、コイル３１０５−（ｎ−１）及びコイル３１０６−（ｎ−１）は、インピーダンスが非常に大きくなり、アンテナ素子３１０２−ｎのみが独立して設けられたとみなすことができる。
【０２８２】
　スイッチング素子３１０７−１〜３１０７−ｎは、各アンテナ素子単位の給電されない一端に接続されており、各アンテナ素子単位を「ＯＮ」で地板３１０１に短絡させ、「ＯＦＦ」で開放させる切り替えを行う。
【０２８３】
　アンテナ装置３１００が第１周波数帯域に対応する場合、給電点３１０６−１のみが第１アンテナ素子単位に給電し、第１アンテナ素子単位が動作する。これにより、アンテナ装置３１００は第１周波数帯域の電波を放射する。
【０２８４】
　ここで、スイッチング素子３１０７−１を「ＯＮ」にすると、第１アンテナ素子単位が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、第１アンテナ素子単位が略Ｕ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第１周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２８５】
　次に、第Ｎ周波数帯域（Ｎ：１≦Ｎ≦ｎ−１を満たす任意の一つ）に対応する場合、対応する給電点３１０４−Ｎのみが第Ｎアンテナ素子単位に給電し、第Ｎアンテナ素子単位が動作する。これにより、アンテナ装置３１００は、第Ｎ周波数帯域の電波を放射する。
【０２８６】
　ここで、スイッチング素子３１０７−Ｎを「ＯＮ」にすると、第Ｎアンテナ素子単位が先端短絡の伝送線路アンテナとして動作し、「ＯＦＦ」にすると、第Ｎアンテナ素子単位が略Ｕ字状逆Ｌアンテナとして動作する。これにより、第Ｎ周波数帯域の電波を放射する際の放射パターンを変えることができる。
【０２８７】
　このように本実施の形態によれば、実施の形態３１が２共振のアンテナ装置を実現することができるのに対し、ｎ共振（ｎ≧３）のアンテナ装置を実現することができる。
【０２８８】
　（実施の形態３４）
　図３８は、本発明の実施の形態３４に係るアンテナ装置３２００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４と共通する部分は図４と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。図３８が図４と異なる点は、略Ｕ字状のスロット１０２をスロット長の異なる略Ｕ字状スロット３２０１に変えた点と、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ、３２０２ｂを設けた点である。
【０２８９】
　スロット３２０１は、導電性の回路基板である地板１０１を厚さ方向に貫通することにより穿設されている。スロット３２０１の一端は、地板１０１の側面の一部分に開口部が形成されており、開口部近傍で略Ｕ字状アンテナ素子１０４に給電する給電点１０３が設けられている。また、スロット３２０１は、開口部からの全長が電気長で使用周波数帯域の０．７５波長程度である。なお、スロット３２０１の他端は閉じられている。さらに、開口部から０．５波長の位置に放射パターン切替スイッチ３２０２ａが、また、開口部から０．２２波長の位置に放射パターン切替スイッチ３２０２ｂが設けられている。
【０２９０】
　放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂは、「ＯＮ」「ＯＦＦ」を切り替えることにより、略Ｕ字状アンテナ素子１０４を地板１０１に短絡するか開放する。例えば、「ＯＮ」となったスイッチの位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４を短絡し、「ＯＦＦ」で略Ｕ字状アンテナ素子１０４の短絡を解除する。
【０２９１】
　次に、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂを切り替えたときのアンテナ装置３２００の放射特性について図３９を用いて説明する。なお、ここで使用する周波数は１９００ＭＨｚとし、図３９におけるＸについては、図３８の紙面手前方向を示すものとし、Ｙ及びＺについは、図３８に記載した座標軸の方向を示すものとする。また、図３９において、左からＸ−Ｙ平面、Ｙ−Ｚ平面、Ｘ−Ｚ平面の放射特性を示し、太線が垂直偏波を、細線が水平偏波を示す。
【０２９２】
　図３９（ａ）は、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂを共に「ＯＦＦ」にした場合のアンテナ装置３２００の放射特性を示す。また、図３９（ｂ）は、放射パターン切替スイッチａを「ＯＮ」にした場合のアンテナ装置３２００の放射特性を示す。さらに、図３９（ｃ）は、放射パターン切替スイッチ３２００ｂを「ＯＮ」にした場合のアンテナ装置３２００の放射特性を示す。
【０２９３】
　このように、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂを「ＯＮ」「ＯＦＦ」制御することにより、図３９に示したように異なる偏波の放射特性を得ることができ、また、放射特性に限らず、主偏波の偏波面についても異なる放射特性を得ることができる。これは、放射パターン切替スイッチを「ＯＮ」にすることにより、そのスイッチの位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４が地板１０１に短絡し、スイッチの「ＯＮ」「ＯＦＦ」を制御することにより、開口部から短絡した位置までの長さ、すなわち、スロット長を可変とするからである。
【０２９４】
　このように本実施の形態によれば、略Ｕ字状のスロット内に、放射パターン切替スイッチを設け、このスイッチの「ＯＮ」と「ＯＦＦ」を切り替えることにより、簡易な構成で任意の放射特性が得られるアンテナ装置を実現することができる。
【０２９５】
　なお、本実施の形態では、放射パターン切替スイッチを設ける位置を開口部から０．５波長、０．２２波長として説明したが、本発明はこれに限らず、任意の位置に設けてもよい。
【０２９６】
　また、本実施の形態では、放射パターン切替スイッチを２つ設けた場合について説明したが、本発明はこれに限らず、いくつ設けてもよい。
【０２９７】
　また、本実施の形態では、スロットの形状を略Ｕ字状として説明したが、本発明はこれに限らず、Ｌ字状、Ｃ字状のスロットでも同様に実施することができる。
【０２９８】
　さらに、本実施の形態では、スロットは開口部から電気長が使用周波数帯域の０．７５波長程度としたが、スロットの全長は使用周波数帯域の１／４波長以上であればどのような値をとってもよい。
【０２９９】
　（実施の形態３５）
　近年の携帯電話機は多機能化が進み、通話や待ち受けに限らず、テレビ電話や情報閲覧等の機能を備えてきており、ユーザはそれぞれの機能を使用する際、携帯電話機をその機能に応じた持ち方（形態）で使用することに鑑み、本実施の形態では、使用形態に応じて放射パターンを切り替える場合について説明する。
【０３００】
　図４０は、本発明の実施の形態３５に係るアンテナ装置３３００の構成を示すブロック図である。ただし、この図において、図３８と共通する部分は図３８と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０３０１】
　受信レベル測定部３３０１は、略Ｕ字状アンテナ素子１０４で受信された電波を整合回路３３０５ａ〜ｃのいずれかを介して取得し、取得した信号の受信レベルを測定する。測定された受信レベルは判定部３３０２に通知される。
【０３０２】
　判定部３３０２は、受信レベル測定部３３０１から通知された受信レベルに基づいて、いずれの放射パターンが現在の使用形態に適しているか判定し、判定結果を制御部３３０３に通知する。
【０３０３】
　制御部３３０３は、判定部３３０２から通知された判定結果に応じて、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂと、整合回路切替スイッチ３３０４ａ及び３３０４ｂとをそれぞれ制御する。
【０３０４】
　整合回路切替スイッチ３３０４ａ及び３３０４ｂは、制御部３３０３の制御にしたがって、整合状態となるように整合回路３３０５ａ〜３３０５ｃとの接続を切り替える。
【０３０５】
　整合回路３３０５ａ〜３３０５ｃは、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂを切り替えたときに、整合状態となるようにそれぞれ設けられている。例えば、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂが共に「ＯＦＦ」の場合、整合回路３３０５ａが接続されることにより、整合状態となり、また、放射パターン切替スイッチ３２０２ａが「ＯＮ」の場合、整合回路３３０５ｂが接続されることにより、整合状態となる。さらに、放射パターン切替スイッチ３２０２ｂが「ＯＮ」の場合、整合回路３３０５ｃが接続されることにより、整合状態となる。
【０３０６】
　次に、上記構成を有するアンテナ装置３３００の動作について説明する。アンテナ装置３３００は電波を受信した際、制御部３３０３が放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂを制御し、アンテナ装置３３００が実現できる放射パターンの全てを順次形成する。
【０３０７】
　受信レベル測定部３３０１は、形成された放射パターンのそれぞれで受信された電波の受信レベルを測定し、判定部３３０２は、受信レベル測定部３３０１で測定された受信レベルが最大となる放射パターンを判定する。制御部３３０３は、判定部３３０２において、受信レベルが最大となる放射パターンとなるように、放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂを制御すると共に、そのとき整合状態となるように整合回路切替スイッチ３３０４ａ及び３３０４ｂを制御する。
【０３０８】
　これにより、ユーザが携帯電話機をどのように使用していても、その使用形態において、最大の受信レベルが得られる放射パターンを形成することができる。
【０３０９】
　このように本実施の形態によれば、放射パターン切替スイッチを制御することにより、アンテナ装置が実現可能な全ての放射パターンを順次形成し、各放射パターンで受信した信号の受信レベルが最大となる放射パターンとなるように放射パターン切替スイッチを制御することにより、使用形態に応じた放射パターンを形成することができる。
【０３１０】
　なお、本実施の形態では、受信レベルに基づいて、放射パターンの切り替え制御を行っているが、本発明はこれに限らず、受信電界強度に基づいて行ってもよい。
【０３１１】
　（実施の形態３６）
　図４１は、本発明の実施の形態３６に係るアンテナ装置３４００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４と共通する部分は図４と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０３１２】
　回路基板３４０１（白抜き部分（スロット１０２等））は電気を通しにくい絶縁性の材質である。導電層３４０２（網掛け部分）は、実施の形態３の図４で示したアンテナ装置１００と同様に、スロット１０２及び略Ｕ字状アンテナ素子１０４が回路基板３４０１上に層状の導電体で形成されている。また、スロット１０２の開口部に給電点１０３が設けられている。
【０３１３】
　これにより、導電性の回路基板に略Ｕ字状のスロット１０２を設ける場合に比べ、容易にスロット１０２を形成することができ、より簡便にアンテナ装置を製造することができる。
【０３１４】
　このように本実施の形態によれば、絶縁性の回路基板に導電層で略Ｕ字状のスロットを形成することにより、より簡便にアンテナ装置を提供することができる。
【０３１５】
　なお、図４２に示すように、上述した導電層をフィルム状の誘電体で形成した誘電体フィルム３５０２を携帯電話機等の筐体３５０１の内面に貼付して、アンテナ装置３５００を構成してもよい。
【０３１６】
　（実施の形態３７）
　図４３は、本発明の実施の形態３７に係るアンテナ装置３６００の構成を示す平面図である。ただし、この図において、図４１と共通する部分は図４１と同一の符号を付し、その詳しい説明は省略する。
【０３１７】
　放射パターン切替スイッチ３２０２ａ及び３２０２ｂは、「ＯＮ」「ＯＦＦ」を切り替えることにより、略Ｕ字状アンテナ素子１０４を地板１０１に短絡するか開放する。例えば、「ＯＮ」となったスイッチの位置で略Ｕ字状アンテナ素子１０４を短絡し、「ＯＦＦ」で略Ｕ字状アンテナ素子１０４の短絡を解除する。
【０３１８】
　これにより、導電性の回路基板に略Ｕ字状のスロット１０２を設ける場合に比べ、容易にスロット１０２を形成することができ、異なる放射パターンを形成するアンテナ装置をより簡便に製造することができる。
【０３１９】
　このように本実施の形態によれば、絶縁性の回路基板に導電層で略Ｕ字状のスロットを形成することにより、より簡便にアンテナ装置を提供することができる。
【０３２０】
　なお、図４４に示すように、上述した導電層をフィルム状の誘電体で形成した誘電体フィルム３５０２を携帯電話機等の筐体３５０１の内面に貼付して、アンテナ装置３７００を構成してもよい。
【産業上の利用可能性】
【０３２１】
　本発明にかかるアンテナ装置は、電気長が使用周波数帯域の１／４波長以上であるアンテナ素子を地板となる基板の厚さの範囲内に収め、アンテナ素子を基板に沿って配置し、アンテナ素子の一端から給電し、他端を短絡することにより、地板となる基板の厚さの範囲内でアンテナ装置を実現し、アンテナ装置の小型・薄型化を図るという効果を有し、携帯電話機や移動無線機などに用いるのに適している。
【図面の簡単な説明】
【０３２２】
【図１】本発明の実施の形態１に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２】本発明の実施の形態１に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図３】本発明の実施の形態２に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図４】本発明の実施の形態３に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図５】本発明の実施の形態３に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図６】本発明の実施の形態４に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図７】本発明の実施の形態４に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図８】本発明の実施の形態５に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図９】本発明の実施の形態５に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図１０】本発明の実施の形態６に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１１】本発明の実施の形態７に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１２】本発明の実施の形態８に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１３】本発明の実施の形態９に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１４】本発明の実施の形態１０に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１５】本発明の実施の形態１１に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１６】本発明の実施の形態１２に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１７】本発明の実施の形態１３に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１８】本発明の実施の形態１４に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図１９】本発明の実施の形態１５に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２０】本発明の実施の形態１６に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２１】本発明の実施の形態１７に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２２】本発明の実施の形態１８に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２３】本発明の実施の形態１９に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２４】本発明の実施の形態２０に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２５】本発明の実施の形態２１に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２６】本発明の実施の形態２２に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２７】本発明の実施の形態２３に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２８】本発明の実施の形態２４に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図２９】本発明の実施の形態２５に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３０】本発明の実施の形態２６に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３１】本発明の実施の形態２７に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３２】本発明の実施の形態２８に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３３】本発明の実施の形態２９に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３４】本発明の実施の形態３０に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３５】本発明の実施の形態３１に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３６】本発明の実施の形態３２に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３７】本発明の実施の形態３３に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３８】本発明の実施の形態３４に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図３９（ａ）】本発明の実施の形態３４に係るアンテナ装置の放射特性を示す図
【図３９（ｂ）】本発明の実施の形態３４に係るアンテナ装置の放射特性を示す図
【図３９（ｃ）】本発明の実施の形態３４に係るアンテナ装置の放射特性を示す図
【図４０】本発明の実施の形態３５に係るアンテナ装置の構成を示すブロック図
【図４１】本発明の実施の形態３６に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図４２】本発明の実施の形態３６に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図４３】本発明の実施の形態３７に係るアンテナ装置の構成を示す平面図
【図４４】本発明の実施の形態３７に係るアンテナ装置の構成を示す斜視図
【図４５】従来のアンテナ装置の構成を示す斜視図
【符号の説明】
【０３２３】
　２１、１０１、２０１、３０１、１１０１、１２０１、１３０１　地板
　１０２、３２０１　略Ｕ字状スロット
　２２、１０３、２０３、３０３、１１０３、１２０３、１３０３　給電点
　２０２　直線状スロット
　２０４、３０４、４０１、８０１−１〜８０１−（ｎ−１）、９０１−１〜９０１−（ｎ−１）、１００１−１〜１００１−（ｎ−１）、１１０４、１２０４、１３０４、１４０４、１５０４、１６０４、１７０２−１〜１７０２−ｎ、１８０２−１〜１８０２−ｎ、１９０２−１〜１９０２−ｎ　スイッチング素子
　３０２　Ｌ字状スロット
　５０１、６０１、７０１　直列共振回路
　２０５、１１０２　直線状アンテナ素子
　３０５、１２０２　Ｌ字状アンテナ素子
　２３、５１、１０４、１３０２　略Ｕ字状アンテナ素子
　１４０１、１４０２、１５０１、１５０２、１６０１、１６０２、１７０１−１〜１７０１−ｎ、１８０１−１〜１８０１−ｎ、１９０１−１〜１９０１−ｎ　アンテナ素子
　１４０３、１５０３、１６０３、１７０３−１〜１７０３−（ｎ−１）、１８０３−１〜１８０３−（ｎ−１）、１９０３−１〜１９０３−（ｎ−１）　コイル
　３２０２ａ、３２０２ｂ　放射パターン切替スイッチ
　３３０１　受信レベル測定部
　３３０２　判定部
　３３０３　制御部
　３３０４ａ、３３０４ｂ　整合回路切替スイッチ
　３３０５ａ〜３３０５ｃ　整合回路
　３４０１　回路基板
　３４０２　導電層
　３５０１　筐体
　３５０２　誘電体フィルム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９（ａ）】
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【図３９（ｂ）】
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【図３９（ｃ）】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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