(57)【要約】【課題】発熱部品を冷却をするための冷却風が十分得られなくても、連続加熱時間を長くして調理することができるようにすること。【解決手段】トッププレート２３に載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する加熱コイル２６と、加熱コイル２６の出力を制御する出力制御手段２７と、出力制御手段２７の発熱部品の温度を検知する温度検知手段２８とを備え、出力制御手段２７は加熱コイルの制御を開始する最初の温度設定値と加熱コイルの出力を停止する停止温度設定値との範囲内で間歇的に温度確認を行い、確認した温度に応じて加熱コイル２６の出力を制御する構成とした。この構成により発熱部品の温度が加熱コイルの出力を停止する温度より低くすることができるため連続して加熱することができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を収納した鍋等の負荷を誘導加熱して調理を行う誘導加熱調理器であって、加熱コイルの出力を制御する出力制御手段の発熱部品を冷却するための冷却風が十分得られなくても、加熱コイルの出力を低減して発熱部品の温度上昇を防ぎ、長時間連続加熱ができる構成とした誘導加熱調理器。
【請求項２】
外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けたトッププレートと、前記トッププレートに載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する少なくとも１つの加熱コイルと、前記加熱コイルの出力を制御する出力制御手段と、前記出力制御手段の発熱部品の温度を検知する温度検知手段とを備え、前記出力制御手段は前記温度検知手段の検知温度の所定の範囲以内で間歇的に温度確認を行い、確認した温度に応じて前記加熱コイルの出力を制御する構成とした誘導加熱調理器。
【請求項３】
温度検知手段による検知温度の所定の範囲は、加熱コイルの制御を開始する最初の温度設定値と前記加熱コイルの出力を停止する停止温度設定値との間である請求項２記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
温度確認は検知温度の所定の範囲以内に予め設けた温度設定値毎に行う構成とした請求項２または３に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
加熱コイルの出力制御を段階的に行う構成とした請求項２ないし４のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けたトッププレートと、前記トッププレートに載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する少なくとも１つの加熱コイルと、前記加熱コイルの出力を制御する出力制御手段と、前記出力制御手段の発熱部品の温度を検知する温度検知手段とを備え、前記温度検知手段の検知温度の所定の範囲以内に複数の検知設定値を設け、前記検知設定値間で発熱部品の温度上昇速度を検知し、検知した温度上昇速度が所定値を越えるときは、前記出力制御手段は検知以降の加熱コイルの出力を温度上昇度合いに応じて変更する構成とした誘導加熱調理器。
【請求項７】
外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けたトッププレートと、前記トッププレートに載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する少なくとも１つの加熱コイルと、前記加熱コイルの出力を制御する出力制御手段と、前記出力制御手段の発熱部品の温度を検知する温度検知手段とを備え、加熱コイルの制御を開始する最初の温度設定位置に到達するまでの前記温度検知手段の温度上昇速度を検知し、前記出力制御手段は検知以降の加熱コイルの出力を温度上昇度合いに応じて変更する構成とした誘導加熱調理器。
【請求項８】
複数の加熱コイルを有し、夫々の前記加熱コイルは個別に出力制御手段と温度検知手段とを有する構成とした請求項２〜７のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
夫々の加熱コイルの出力を制御する出力制御手段を統括する統括制御手段を有し、前記統括制御手段は夫々の温度検知手段からの検知出力に基づいて、出力制御手段を制御する構成とした請求項８記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
夫々の加熱コイルは他の加熱コイルの温度上昇速度に対応して出力を変更する構成とした請求項９記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
複数の加熱コイルを同時に使用しているときは、最大定格値の高い加熱コイルより順に出力を低減する構成とした請求項９記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
複数の加熱コイルを同時に使用しているときは、実出力値の高い加熱コイルより順に出力を低減する構成とした請求項９記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
複数の加熱コイルを同時に使用しているときで、加熱コイルの出力を停止する必要のあるときは、最大定格値の小さい順に停止する構成とした請求項９記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
複数の加熱コイルの配置が本体の前後関係にあり、かつ同時に使用するときは、後方に配置した加熱コイルから順に低減または／および停止する構成とした請求項９記載の誘導加熱調理器。
【請求項１５】
トッププレートの温度を検知するトッププレート温度検知手段を備え、トッププレートの検知温度を優先し、温度が低いトッププレートに対応する加熱コイルから順次出力を低減する構成とした請求項１０〜１５のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１６】
吸気口および排気口を本体の側面または／および底面に設ける構成とした請求項１〜１５のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は一般家庭で使用する誘導加熱調理器に関し、特に加熱コイルの温度上昇を抑えて加熱調理するものに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の誘導加熱調理器としては、加熱コイルの出力増加に伴って、冷却ファンの速度を可変し発熱部品の温度上昇を抑えるというものがあった。例えば、図６は従来の誘導加熱調理器の断面図を示したもので、１は調理用の鍋、２は鍋１を載置するトッププレートであり、３はトッププレートの下部に設けた鍋１に高周波磁界を与えるための円盤状の加熱コイルである。４は加熱コイルに高周波電流を供給するためのインバータであり、５はインバータの構成部品であるパワースイッチング素子で、発熱した熱を放熱するためのアルミニウム製の放熱器６が取り付けられている。７は加熱コイル３やインバータ５を収納するケース、８は冷却ファンで、ケース７内の発熱部品を冷却するファンであり、９は冷却ファンの速度を制御する冷却ファン速度制御手段である。冷却ファン速度制御手段９は放熱器６に取り付けた温度検知手段１０であるサーミスタの検知温度情報によって作動するようになっている。そして、この構成において、パワースイッチング素子５の温度が低い場合には、冷却ファン８の速度を低下させ、冷却能力を低下させ、同時に冷却ファン８から発生する騒音の大きさを低く抑えるというものであった（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、冷却風の流れを良くし発熱部品の温度上昇を抑えるというものがあった。例えば、図７は誘導加熱調理器を流し台に組込んだときの断面図を示したもので、本体１１の底面の吸気孔１２から冷却ファン１３により冷却風を取入れて発熱部品を搭載した回路基盤１４を冷却した後、本体上面の排気孔１５より排出することにより、冷却風の流れを良くし効率よく回路基盤１４を冷却することができるというものであった（例えば、特許文献２参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開平６−４５０５８号公報
【特許文献２】
特開平１１−３５４２６３号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
近年、誘導加熱調理器の多用途化によりいろいろの形態の誘導加熱調理器が望まれるようになってきた。例えば、見栄えを良くするために給排気口を本体の上面に設けたくないという要望がある。
【０００６】
また、給排気が十分に確保しにくい、例えば、吸気口が本体の底面にある器体をシステムキッチンのキャビネットの上に設けたり、給排気口が側面にある器体を壁面に近接して設けたりするとき給排気を確保するために特別の工事をしたくない等の要望がある。
【０００７】
しかしながら、これらの要望に対応した場合、従来の構成では十分な冷却風を確保することができず、発熱部品の温度が上昇し安全装置が働くまで使用者が設定した加熱出力が続き、発熱部品を保護する安全装置が突然動作して電源が切断され調理が中断されてしまうという問題があった。
【０００８】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、発熱部品の冷却を良くするための冷却風が十分得られなくても、加熱コイルの出力を低減して発熱部品の温度上昇を防ぎ、連続加熱時間を長くして調理ができる使い勝手のよい誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
前記従来の課題を解決するために、被調理物を収納した鍋等の負荷を誘導加熱して調理を行う誘導加熱調理器であって、加熱コイルの出力を制御する出力制御手段の発熱部品を冷却するための冷却風が十分得られなくても、加熱コイルの出力を低減して発熱部品の温度上昇を防ぎ、長時間連続加熱ができる構成とした。この構成により、出力制御手段は発熱部品の温度上昇が高くなると加熱コイルの出力を低減してその温度上昇を抑え、安全装置の動作を遅らせることができるため長時間加熱することができる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
請求項１に記載の発明は、被調理物を収納した鍋等の負荷を誘導加熱して調理を行う誘導加熱調理器であって、加熱コイルの出力を制御する出力制御手段の発熱部品を冷却するための冷却風が十分得られなくても、加熱コイルの出力を低減して発熱部品の温度上昇を防ぎ、長時間連続加熱ができる構成とした。この構成により、出力制御手段は発熱部品の温度上昇が高くなると加熱コイルの出力を低減してその温度上昇を抑え、安全装置の動作を遅らせることができるため長時間加熱することができる。
【００１１】
したがって、発熱部品の信頼性を確保し、かつ調理中に調理に付き添って電源がｏｆｆになるごとに電源を再投入したりしなければならないという煩わしさがなくなり利便性のよいものにすることができる。また、加熱が途中で中断されないので調理に必要な最小限の温度を確保できるので、仕上がりのよい調理ができる。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けたトッププレートと、前記トッププレートに載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する少なくとも１つの加熱コイルと、前記加熱コイルの出力を制御する出力制御手段と、前記出力制御手段の発熱部品の温度を検知する温度検知手段とを備え、前記出力制御手段は前記温度検知手段の検知温度の所定の範囲内で間歇的に温度確認を行い、確認した温度に応じて前記加熱コイルの出力を制御する構成とした。この構成により、出力制御手段は発熱部品の温度上昇が高くなると加熱コイルの出力を低減してその温度上昇を抑え、安全装置の動作を遅らせることができるため長時間加熱することができる。
【００１３】
したがって、調理中に調理に付き添っていたり、電源がｏｆｆになるごとに電源を再投入したりしなければならないという煩わしさがなくなり使い勝手のよいものにすることができる。また、調理の仕上がりの良いものにすることができる。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、特に、請求項１に記載の温度検知手段による検知温度の所定の範囲を、加熱コイルの制御を開始する最初の温度設定値と前記加熱コイルの出力を停止する停止温度設定値との間としたことにより、長時間加熱の可能性を高くするとともに発熱部品の信頼性を確保することができる。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、特に、請求項１に記載の温度確認を検知温度の所定の範囲以内に予め設けられた温度設定値毎に行う構成としたことにより、確実に温度を停止温度設定値以下にすることができる。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、特に、請求項１または２に記載の加熱コイルの出力制御を段階的に行う構成としたので簡単な制御で確実に制御することができる。
【００１７】
請求項６に記載の発明は、外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けたトッププレートと、前記トッププレートに載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する少なくとも１つの加熱コイルと、前記加熱コイルの出力を制御する出力制御手段と、前記出力制御手段の発熱部品の温度を検知する温度検知手段とを備え、前記温度検知手段の検知温度の所定の範囲以内に複数の検知設定値を設け、前記検知設定値間で発熱部品の温度上昇速度を検知し、検知した温度上昇速度が所定値を越えるときは、前記出力制御手段は検知以降の加熱コイルの出力を温度上昇度合いに応じて変更する構成とした。この構成により、より確実に加熱コイルの出力の停止を防ぎ長時間加熱が可能となる。
【００１８】
請求項７に記載の発明は、外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けたトッププレートと、前記トッププレートに載置した鍋等の被加熱物を高周波加熱する少なくとも１つの加熱コイルと、前記加熱コイルの出力を制御する出力制御手段と、前記出力制御手段の発熱部品の温度を検知する温度検知手段とを備え、加熱コイルの制御を開始する最初の温度設定位置に到達するまでの前記温度検知手段の温度上昇速度を検知し、前記出力制御手段は検知以降の加熱コイルの出力を温度上昇度合いに応じて変更する構成とした。この構成により、より確実に加熱コイルの出力の停止を防ぎ長時間加熱が可能となる。
【００１９】
請求項８に記載の発明は、特に、請求項２〜７のいずれか１項に記載の構成において、複数の加熱コイルを有し、夫々の前記加熱コイルは個別に出力制御手段と温度検知手段とを有する構成としたことにより、どの加熱部でも長時間加熱をできるようにすることができる。
【００２０】
請求項９に記載の発明は、特に請求項８に記載の構成において、夫々の加熱コイルの出力を制御する出力制御手段を統括する統括制御手段を有し、前記統括制御手段は夫々の温度検知手段からの検知出力に基づいて、出力制御手段を制御する構成としたことにより、同時に調理を進行してもむやみに加熱コイルの出力が停止することがなく利便性が良くなる。
【００２１】
請求項１０に記載の発明は、特に請求項９に記載の構成において、夫々の加熱コイルは他の加熱コイルの温度上昇速度に対応して出力を変更する構成としたことにより、他の使用している加熱部の動作を利用することで、当該加熱部が停止するのを防ぐことができ、同時に調理を進行させる事ができる。
【００２２】
請求項１１に記載の発明は、特に請求項９に記載の構成において、複数の加熱コイルを同時に使用しているときは、最大定格値の高い加熱コイルより順に出力を低減する構成としたことにより出力低減後の出力を他の加熱コイルの出力と同程度の出力を確保することができるとともに、発熱の大きい加熱コイルの出力を下げるので他の加熱コイルに対応する発熱部品の温度低減効果が大きく他の加熱コイルの出力を低減する頻度を少なくできる。
【００２３】
請求項１２に記載の発明は、特に請求項９に記載の構成において、複数の加熱コイルを同時に使用しているときは、実出力値の高い加熱コイルより順に出力を低減する構成としたことにより、出力低減余裕のある加熱部の出力を優先して低減するので、他のいずれかの加熱部がそれ以上に出力を低減して停止する可能性が低くなる。
【００２４】
請求項１３に記載の発明は、特に請求項９に記載の構成において、複数の加熱コイルを同時に使用しているときで、加熱コイルの出力を停止する必要のあるときは、最大定格値の小さい順に停止する構成とした。これにより、補助加熱部として一般的に使用される加熱部を停止させるので、実用上の影響が小さく利便性をよくすることができる。
【００２５】
請求項１４に記載の発明は、特に、請求項９に記載の構成において、複数の加熱コイルの配置が本体の前後関係にあり、かつ同時に使用するときは、後方に配置した加熱コイルから順に低減または／および停止する構成とした。これにより、補助加熱部として一般的に使用される後方の加熱部を停止させるので、実用上の影響が小さく利便性をよくすることができる。
【００２６】
請求項１５に記載の発明は、特に、請求項９〜１４のいずれか１項に記載の構成において、トッププレートの温度を検知するトッププレート温度検知手段を備え、トッププレートの検知温度を優先し、温度が低いトッププレートに対応する加熱コイルから順次出力を低減する構成としたことにより、高温調理をしている可能性が高い加熱部での加熱を優先させることができるので、高温調理を継続させることができ実用性が高いものにすることができる。
【００２７】
請求項１６に記載の発明は、特に、請求項１〜１５のいずれか１項に記載の構成において、吸気口および排気口を本体の側面または／および底面に設ける構成としたことにより、冷却風が充分に得られない場合でも長時間加熱することができ利便性のよいものにすることができる。
【００２８】
【実施例】
以下、本発明の実施例について、図面を参照しながら説明する。なお、本実施例の説明に当たっては４個の誘導加熱による加熱部を有する場合について説明しているが、これに限定されるものではなく、本発明の意図にかなうものであれば加熱部は何個あっても良い。
【００２９】
（実施例１）
図１は本発明の実施例１における誘導加熱調理器の動作特性図、図２は同誘導加熱調理器を流し台に組み込んだときの外観斜視図、図３は同誘導加熱調理器の縦断面図である。
【００３０】
図２および図３において、流し台２１に誘導加熱調理器が組み込まれている。２２は誘導加熱調理器の外郭を構成する本体、２３は本体２２の上面に載置したトッププレート、２４は加熱部で、トッププレート２３上に設けた調理物を収納し高周波磁界により渦電流を発生し発熱することにより被調理物を加熱調理する鍋を載置する部分、いわゆるコンロ部である。図２では誘導加熱を行う誘導加熱部（以下加熱部と記す）が４個あるいわゆる４口のコンロを有する場合を示している。
【００３１】
なお、本実施例では誘導加熱部は少なくとも１個あればよく、他は抵抗加熱を行ういわゆるラジェント加熱部やハロゲン加熱部など他の熱源を含んでいても何ら差し支えはない。２５は操作部で、加熱部２４ａ、２４ｂ、２４ｃ、２４ｄに対応して、操作部２５ａ、２５ｂ、２５ｃ、２５ｄを設けている。２６は鍋を高周波加熱する加熱コイルで、加熱部２４ａ、２４ｂに対応して２６ａ、２６ｂを設けている。
【００３２】
なお、加熱部２４ｃ、２４ｄに対応する加熱コイル２６ｃ、２６ｄは図示していない。２７は出力制御手段で加熱コイル２６を駆動する駆動部と温度検知手段からの信号により加熱コイル２６の出力を制御する制御部とより構成している。２７ａ、２７ｂは加熱コイル２６ａ、２６ｂにそれぞれ対応して設けた出力制御手段である。
【００３３】
なお、加熱コイル２６ｃ、２６ｄに対応する出力制御手段２７ｃ、２７ｄは図示していない。２８は発熱部品の温度を検知する温度検知手段である。なお、この温度検知手段の取り付け位置は発熱部品に限定されるものでなく、出力制御手段で最も温度の影響を受けやすい位置、またはその位置の温度を相関的に検知可能な位置であってもよい。２８ａ、２８ｂは出力制御手段２７ａ、２７ｂに対応して設けた温度検知手段である。
【００３４】
なお、出力制御手段２７ｃ、２７ｄに対応して設けた温度検知手段２８ｃ、２８ｄは図示していない。また、２９はファンからなる冷却手段で本体の底面に設けた吸気口３０から吸気し、出力制御手段２７を冷却しながら排気口３１より外部に排気する。
【００３５】
前記構成の誘導加熱調理器について、以下、その動作作用について説明する。なお、説明に当たっては、本発明の基本的機能である温度上昇緩和機能について説明するため１つの加熱コイル、すなわち１口のコンロについて説明する。
【００３６】
トッププレート２３上の加熱部２４に誘導加熱により発熱する被調理物を収納した鍋（図示せず）を載置し、操作部２５を操作し電源をｏｎにすると、加熱コイル２６には鍋の温度が低いため高出力（定格出力）が印加され加熱動作を開始する。動作時間の経過とともに鍋は高周波により発生した渦電流により発熱し内部に収納した被調理物を加熱調理する。
【００３７】
また、出力制御手段２７はその構成部品の損失により発熱し温度は上昇する。特に、インバータ回路に用いられるパワースイッチング素子の損失が大きく、高温になり熱的に破壊する恐れが生じる。そのため、温度検知手段２８により温度を検知し、あらかじめ定めた温度より高い温度になったとき、安全装置が働き電源がｏｆｆになるように設計してある。
【００３８】
図１は出力制御手段２７の発熱部品であるパワースイッチング素子に連動した温度検知手段の検知温度を示している。検知温度が予め実験により定めた第１の確認温度である検知設定値Ｔ１に達すると、出力制御手段２７はその駆動部を駆動して加熱コイル２６の出力をＨ０より低いＨ１に低減する。これにより発熱部品の温度上昇が早い場合の温度上昇度合いを低減できる。このとき、もし加熱コイルの出力を制御しなかったら図中点線で示したような温度上昇をする。そして、発熱部品などの安全性および信頼性を確保するために設けた停止設定値Ｔｓに到達し電源が切断され、調理が中断される。
【００３９】
しかるに、本実施例では、図中実線で示したように加熱コイル２６の出力を低減し発熱部品などの温度上昇を抑制しているので、発熱部品の温度は停止設定値Ｔｓに到達しにくくなり、従って、調理は中断しない。
【００４０】
さらに出力Ｈ１で加熱を続けると、発熱部品の温度は上昇を続け第２の確認温度である検知設定値Ｔ２に達する。このまま出力Ｈ１で加熱し続けると発熱部品の温度は停止設定値に達してしまう恐れがあるので、加熱コイルの出力をＨ１よりさらに低いＨ２に低減する。この状態では発熱部品は時間の経過とともにさらに温度が上昇し第３の確認温度である検知設定値Ｔ３に達する。
【００４１】
そして、先に述べたと同じ理由により加熱コイルの出力をさらに低いＨ３に低減する。この段階では加熱コイルに電力を供給することによる発熱部品の発熱よりも周囲への放熱のほうが多くなるため発熱部品の温度は最高点に到達して後漸減する。そして、温度が検知設定値Ｔ２に到達すると、加熱コイルの出力はＨ３からＨ２に増加する。以降加熱コイルの出力は出力Ｈ２とＨ３とを繰り返しながら調理が進行する。勿論出力Ｈ３でも検知温度が増加するならばさらに出力を低下しＨ４とすればよく、また、出力を増加した後でもさらに温度が減少し続けるなら次の温度確認点である検知設定値でさらに出力を増加すればよい。
【００４２】
本実施例では、温度検知手段２８はパワースイッチング素子の温度を検出するように配されているが、パワースイッチング素子に限るものでなくインバータ共振回路を構成する例えばコンデンサの温度を検出してもよいし、パワースイッチング素子とコンデンサなど複数の発熱部品の温度を同時に検出し、それぞれに設けた検知設定値で動作させてもよい。
【００４３】
また、従来トッププレート温度検知手段３２により、なべや油など調理対象物の温度を間接的に検知し、空炊き時の温度低減や調理温度コントロールするものがあるが、本実施例では内部発熱部品を直接的に検知するものであり、また加熱コイルの出力を段階的に下げるので、温度検知手段２８の発熱部品に対する温度追従性が向上し、発熱部品が温度限度を超えて破損することを低減できる。
【００４４】
なお、本実施例における加熱コイルの出力の最低値Ｈ４は、その調理を行うための必要な最低温度を確保できる出力とすることが実用的である。これにより、調理時間は長くなるが調理に必要な温度を確保でき、調理の仕上がりをよくすることができる。
【００４５】
また、本実施例では発熱部品の温度を確認する検知設定値は種々の条件を考慮し実験的に求めればよい。要は本発明の主旨である加熱が中断されないように定めればよい。さらに検知設定時間の間隔は本実施例では等間隔であるがこれに限定されるものではなく本発明の主旨にかなうものであればよい。
【００４６】
また、本実施例では温度検知手段による検知温度の所定の範囲は加熱コイルの制御を最初に開始する温度と加熱コイルの出力を停止する温度との間に設けているが、必ずしもこれに限定されるものではなく、本発明の主旨にかなうものであればどのように定めてもよい。
【００４７】
また、本実施例では発熱部品の温度を確認する検知設定値をＴ１ないしＴ４の４段階、出力をＨ１ないしＨ４の４段階の場合について説明したがこれに限定されるものではなく何段階であってもよいのは勿論である。
【００４８】
また、前記説明では１個の誘導加熱部に対応して、発熱部品の温度を確認しながら加熱コイルの出力を制御する温度上昇緩和機能を設けた場合について説明しているが、この温度上昇緩和機能を４個の誘導加熱部に夫々対応して設けてもよいのは勿論である。
【００４９】
以上述べたように本実施例では発熱部品の温度情報に応じて、その温度を確認しながら加熱コイルの出力を制御する温度上昇緩和機能を設けることにより、加熱コイルの電源を切断、すなわち、調理の中断をすることなく調理を仕上げることができる。したがって、調理中に調理に付き添っていたり、電源がｏｆｆになるごとに電源を再投入したりしなければならないという煩わしさがなくなり使い勝手のよいものにすることができる。
【００５０】
なお、本実施例の場合、やや弱めの火力で加熱することになるが、従来のように中断再加熱という時間の損失がないため実質的な調理時間をほとんど同じにすることができる。また、調理が途中で中断されないので、良好な調理結果を得ることができる。
【００５１】
なお、前記説明では加熱コイルの出力の低減を基準値を段階的に設け段階的に低減した場合について説明したが、これに限定されるものではなく段階を限りなく多くした場合、すなわち連続的に低減するようにしてもよいのは勿論である。
【００５２】
（実施例２）
図４は本発明の実施例２における誘導加熱調理器の動作特性図である。なお、本実施例の基本構成は実施例１と同じなので異なる点を中心に説明する。
【００５３】
本実施例が実施例１と異なる点は実施例１が温度の上昇値に応じて加熱コイルの出力を変えるのに対して、本実施例は温度の上昇速度に応じて加熱コイルの出力を変える点である。以下、図４を用いて説明する。なお、本実施例の説明に当たっては実施例１と同様１つの加熱部について説明する。
【００５４】
調理開始後、第１の確認温度である検知設定値Ｔ１において加熱コイルの出力を低減するのは実施例１と同じであるが、出力低減後の温度上昇速度が予め実験により求めた基準温度上昇線Ａより上側にある場合、すなわち温度上昇速度が基準より速い場合、第２の確認温度である検知設定値Ｔ２での加熱コイルの出力を温度上昇速度が基準より遅い場合より大きくする。もちろん基準温度上昇線Ａは直線であっても曲線であってもよい。
【００５５】
例えば、実施例２における経過時間と検知温度との関係を示す太い実線からなる曲線を基準とすると、基準温度上昇線Ａは検知設定値Ｔ１と第２番目の検知設定値Ｔ２とを実験により設定した時間で結んだ直線である。検知温度が検知設定値Ｔ１に達すると、加熱コイルの出力はＨ０より低いＨ１に低減される。検知温度がＴ１からＴ２に達する経過の曲線が基準温度上昇線Ａよりも上にある場合、すなわち、Ｔ１からＴ２に達する時間が基準温度上昇線Ａで設定した時間よりも短い場合は、温度上昇が速いため検知設定値Ｔ２での出力の低減をＨ２に設定する。
【００５６】
逆に、検知設定値Ｔ１とＴ２との間における温度上昇が基準温度上昇線Ａよりも下側、すなわち温度上昇が遅い場合は、検知設定値Ｔ２での出力を基準の出力Ｈ１からＨ２ではなく、より低減幅の小さい出力Ｈ１とＨ２との間にあるＨ１２に設定する。これにより発熱部品の温度上昇が遅い場合の温度上昇度合いを低減できる。このとき、もし加熱コイルの出力を制御しなかったら図中点線で示したような温度上昇をする。そして、発熱部品などの安全性および信頼性を確保するために設けた停止設定値Ｔｓに到達し電源が切断され、調理が中断される。
【００５７】
しかるに、本実施例では、図中実線で示したように加熱コイル２６の出力を低減し発熱部品などの温度上昇を抑制しているので、発熱部品の温度は停止設定値Ｔｓに到達しにくくなり、従って、調理は中断しない。さらに出力Ｈ２で加熱を続けると、発熱部品の温度は上昇を続け第３の確認温度である検知設定値Ｔ３に達する。
【００５８】
さらに、検知設定値Ｔ２と検知設定値Ｔ３との間にも基準温度上昇線Ｂが設けられており、検知温度がＴ２からＴ３に達する経過の曲線が基準温度上昇線Ｂよりも上にある場合は、前述と同様に温度上昇は速いと判断し、検知基準値Ｔ３での出力の低減をＨ２からＨ３に設定する。
【００５９】
逆に、検知設定値Ｔ２とＴ３との間における温度上昇が基準温度上昇線Ｂよりも下側、すなわち温度上昇が遅い場合は、検知設定値Ｔ３での出力を基準の出力Ｈ２からＨ３ではなく、より低減幅の小さい出力Ｈ２とＨ３との間にあるＨ２３に設定する。この段階では加熱コイルに電力を供給することによる発熱部品の発熱よりも周囲への放熱のほうが多くなるため発熱部品の温度は最高点に到達して後漸減する。そして、温度が検知設定値Ｔ２に到達すると、加熱コイルの出力はＨ３からＨ２にまたはＨ２３からＨ２に増加する。以降加熱コイルの出力は基準温度上昇線Ｂと比較し、出力を設定する動作を繰り返しながら調理が進行する。勿論出力Ｈ３でも検知温度が増加するならば検知設定値Ｔ３と次の検知設定値Ｔ４との間の基準温度上昇線と実際の検知温度の経過曲線とを比較してＨ４またはＨ３４に変更すればよく、また、出力を増加した後でもさらに温度が減少し続けるなら次の温度確認点である検知設定値でさらに出力を増加すればよい。なお、最終段階で低下させる出力Ｈ４の値は、実用的な調理ができる値までにとどめる。
【００６０】
このように温度緩和機能を設けることにより発熱部品の温度が停止設定値以上になるのを防ぎ電源が切断されにくくしたり、火力が弱いため温度上昇が遅く調理に時間がかかりすぎたりするのを防いだりすることができる。
【００６１】
なお、前述したようにこのような出力の変更は一回に限らずそれ以降の段階においても同様にしてもよいのはもちろんである。また、基準温度上昇線との差異が大きくなるほど変更する出力の巾を大きくすればよいのは勿論である。
【００６２】
また、前記説明では１個の誘導加熱部に対応して、発熱部品の温度を確認しながら加熱コイルの出力を制御する温度上昇緩和機能を設けた場合について説明しているが、この温度上昇緩和機能を４個の誘導加熱部に夫々対応して設けてもよいのは勿論である。
【００６３】
（実施例３）
図５は本発明の実施例３における誘導加熱調理器の動作特性図である。なお、本実施例の基本構成は実施例１および２と同じなので異なる点を中心に説明する。
【００６４】
本実施例が実施例１と異なる点は実施例１が温度の上昇値に応じて加熱コイルの出力を変えるのに対して、本実施例は温度の上昇速度に応じて加熱コイルの出力を変える点であり、実施例２と異なる点は実施例２が最初の検知設定値Ｔ１以降の温度上昇速度により次の検知設定値以降の出力を変更するのに対し、本実施例では加熱開始から最初の検知設定値Ｔ１間での温度上昇速度により、出力低減巾を変更する点である。以下、図５を用いて説明する。なお、本実施例の説明に当たっては実施例１と同様１つの加熱部について説明する。
【００６５】
調理開始後、検知設定値Ｔ１までの基準温度立ち上がり時間ｔ０よりも短い時間、すなわち発熱部品の温度上昇値が基準値より大きい場合は、検知設定値Ｔ１での出力変更を大きくし、発熱部品の冷却が比較的良いため、基準温度立ち上がり時間ｔ０よりも長い時間、すなわち発熱部品の温度上昇値が基準値より小さい場合は、検知設定値Ｔ１での出力変更を小さくする。
【００６６】
例えば、図５において、太い実線で示す曲線は検知設定値Ｔ１に到達するまでの時間が基準温度立ち上がり時間ｔ０よりも短い。そのため検知設定値Ｔ１における出力の変更をＨ０からＨ１に設定する。
【００６７】
逆に点線で示す曲線は検知設定値Ｔ１に到達するまでの時間が基準温度立ち上がり時間ｔ０よりも長い。そのため検知設定値Ｔ１における出力の変更を小さくし、出力Ｈ０とＨ１との間のＨ０１に設定する。このようにすることにより発熱部品の温度が停止設定値以上に速くなるのを防ぎ電源が切断されにくくしたり、火力が弱いため温度上昇が遅く調理に時間がかかりすぎたりするのを防いだりすることができる。
【００６８】
なお、基準温度上昇線との差異が大きくなるほど変更する出力の巾を大きくすればよいのは勿論である。
【００６９】
また、前記説明では１個の誘導加熱部に対応して、発熱部品の温度を確認しながら加熱コイルの出力を制御する温度上昇緩和機能を設けた場合について説明しているが、この温度上昇緩和機能を４個の誘導加熱部に夫々対応して設けてもよいのは勿論である。
【００７０】
（実施例４）
本実施例では誘導加熱により加熱する加熱部を４口有し、かつそれぞれの加熱部は実施例１ないし３で示した発熱部品の温度上昇により加熱コイルの出力を出力制御手段によって変えることができる温度上昇緩和機能を有する誘導加熱調理器に関する。なお、本実施例の基本構成は実施例１ないし３と同じなので異なる点を中心に説明する。また、実施例１と同じ機能には同じ符号を付しその説明は省略する。以下本発明の実施例について説明する。
【００７１】
本実施例が実施例１ないし３と異なる点は、実施例１ないし３では、４個の誘導加熱部を用いた場合、夫々の加熱部は夫々独立した温度上昇緩和機能を有する出力制御手段を有する事になるが、本実施例では夫々独立した温度上昇緩和機能を有する出力制御手段を統括する統括制御手段を設け、この統括制御手段により夫々の出力制御手段を制御するようにした点である。
【００７２】
本実施例では吸気口および排気口がそれらの機能が十分に発揮されるように設置されていないため各加熱部に対応する発熱部品の温度上昇は、吸気口および排気口の機能が十分に働くように設けられている場合に比べ実施例１および２に示すように高くなる。実施例１および２では加熱コイルが１個しか使用されていないため温度上昇緩和機能を設けることにより十分対応することができる。
【００７３】
しかるに本実施例では誘導加熱部が４個あり、それに対応して４個の加熱コイルが使用されるため、それぞれ冷却ファンの送風で冷却しあう加熱コイルおよび出力制御手段はお互いに影響を及ぼし合う。基本的には各加熱コイルに設けた温度上昇緩和機能により対応できるようにしているが、設計上または施工上それだけでは対応できない場合がある。以下、本実施例はこのような場合に対応し、使用者の利便性を良くした構成を示したもので、各構成は原則とした独立したものである。
【００７４】
以下、４個の誘導加熱する加熱部を有する誘導加熱調理器について説明する。なお、加熱コイルにはすべて温度上昇値緩和機能を有する出力制御手段を設けるとともに、これらの出力制御手段を統括する統括制御手段（図示せず）を設けている。
【００７５】
本実施例では４個の加熱部のうち２個以上が使用されている場合について説明する。例えば、図２において加熱部２４ａに対応する加熱コイル２６ａの出力を温度上昇緩和機能にしたがって出力低減動作を行っても、なお、加熱コイル２６ａに対応する出力制御手段２７ａの発熱部品が温度上昇を続ける場合がある。このとき、統括制御手段は同時に使用している他の加熱部に対応する出力制御手段を制御し、必要とする加熱コイルの出力を低減する。例えば加熱部として、２４ａ、２４ｂ、２４ｃの３個を使用している場合は加熱部２４ｂに対応する加熱コイル２６ｂの出力を低減する。それでもまだ発熱部品が温度上昇を続ける場合は、さらに加熱部２４ｃに対応する加熱コイル２６ｃの出力を低減する。これにより加熱コイル２６ａがｏｆｆになりにくくすることができる。このように多数の加熱部を利用する場合、他の使用している加熱部の動作を利用することで、当該加熱部、この場合は加熱部２４ａが停止するのを防ぐことができ、使用しているすべての加熱部で同時に調理を進行させる事ができる。
【００７６】
また、複数の加熱部を同時に使用しているときで、複数の加熱コイルに対応する発熱部品の温度が高くなり、出力制御をする必要が生じた場合、統括制御手段は最大定格の高い加熱コイルの出力を優先して低減するように出力制御手段を制御する。これにより出力低減後の出力を他の加熱コイルの出力と同程度の出力を確保することができるとともに、発熱の大きい加熱コイルの出力を下げるので他の加熱コイルに対応する発熱部品の温度低減効果が大きく他の加熱コイルの出力を低減する頻度を少なくできる。
【００７７】
例えば、加熱コイル２６ａの出力が一番高い場合、加熱コイル２６ａの出力を低減することで加熱コイル２６ａの出力よりも出力の小さい加熱コイル２６ｂ、２６ｃ、２６ｄへの熱の影響を小さくできる。また、加熱部２６ａの出力は大きいため低減しても他の加熱部と同程度の出力にすることができる。そのため同時に調理を進行することができる。
【００７８】
また、複数の加熱部を同時に使用しているときで、複数の加熱部に対応する発熱部品の温度が高くなり、出力制御をする必要が生じた場合、統括制御手段は現在の実出力値の高い加熱部の出力を優先して低減するように出力制御手段を制御する。これにより、出力低減余裕のある加熱部の出力を優先して低減するので、他のいずれかの加熱部がそれ以上に出力を低減して停止する可能性が低くなる。また、出力低減値も大きくなるので、他の加熱部へ与える熱影響も低減でき、他の加熱部も連続使用できる可能性も高くなる。
【００７９】
また、複数の加熱部を同時に使用しているときで、加熱コイルの出力を停止する必要があるときは、統括制御手段は最大定格値の小さい順に停止するようにそれぞれの出力制御手段を制御する。これは一般的には最大定格の小さい加熱部は補助加熱部として使われることが多く、この加熱部を停止させた方が実用上の影響が小さい場合が多いからである。
【００８０】
また、複数の加熱コイルの配置が本体の前後関係にあり、かつ、同時に使用するときは、後方に配置した加熱コイルから順に低減または／および停止するようにする。例えば、加熱部２４ａ、２４ｂ、２４ｃ、２４ｄを使用しているときは、後方に配置した加熱部２４ｂ、または２４ｄより順に低減または／および停止するようにする。これは、一般的には最大定格の小さい加熱部は補助加熱部として使われることが多く、この加熱部を停止させた方が実用上の影響が小さい場合が多いからである。
【００８１】
また、トッププレート２３の温度を検知するトッププレート温度検知手段３２を備え、トッププレート２３の検知温度を優先させる場合、統括制御手段はトッププレート２３の温度が低い部分に対応する加熱コイルから順次出力を低減するように夫々の出力制御手段を制御する。これは、トッププレート２３の温度が高いときは、高温調理をしている可能性が高いので、トッププレート２３の温度が低い加熱コイルから出力を低下させるほうが、高温調理を継続させることができ実用性が高いからである。
【００８２】
以上述べたように本実施例では、発熱部品の冷却のための冷却風が充分確保されない状態で複数個の加熱部を使用した場合で、出力制御手段の発熱部品を熱的に保護するために加熱部の出力低減または／および停止をする必要が生じたときは、それを実行する優先順位を定めて行うことにより、調理の進行を同時に行ったり、必要な調理を優先させて調理を行ったりすることができ、調理時間が長くなるのを最小限にとどめるとともに調理の仕上がりを低下させることがないので利便性がよくなる。
【００８３】
なお、本実施例では加熱部を４個使用した場合について説明したがこれに限定されるものではなく２個または３個の仕様でもよいのはいうまでもない。また、加熱部が４個よりも多い場合でも本実施例の方法によれば長時間加熱するようにすることができる。
【００８４】
また、実施例１ないし３の構成は、器体の設置場所により冷却風が十分に得られない場合特に有効であるが、その他器体の構成が複雑のため発熱部品を充分に冷却できない場合や、多くの加熱コイルを同時に使用したときで発熱部品を充分に冷却すると高価になる場合などに有効である。
【００８５】
【発明の効果】
以上のように、請求項１〜１６に記載の発明によれば、発熱部品を冷却をするための冷却風が十分得られなくても、加熱コイルの出力を低減して発熱部品の温度上昇を防ぎ、連続加熱時間を長くして調理することができる使い勝手のよいものにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例１における誘導加熱調理器の動作特性図
【図２】同誘導加熱調理器を流し台に組み込んだときの外観斜視図
【図３】同誘導加熱調理器の縦断面図
【図４】本発明の実施例２における誘導加熱調理器の動作特性図
【図５】本発明の実施例３における誘導加熱調理器の動作特性図
【図６】従来の誘導加熱調理器の断面図
【図７】同誘導加熱調理器を流し台に組み込んだときの断面図
【符号の説明】
２２  本体
２３  トッププレート
２６  加熱コイル
２７  出力制御手段
２８  温度検知手段
３２  トッププレート温度検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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