(57)【要約】【課題】通信ケーブルを複数本まとめて配線する場合に、通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止する通信ケーブル用漏話防止部材を提供する。【解決手段】プラスチック製のブロック体２９、３３、３７から通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７を構成する。ブロック体２９、３３、３７を、外周面に、ケーブル嵌付け溝４１を周方向に複数有する円柱状体に形成しておく。通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７を通信ケーブルに適当な距離を設けて取り付ける。通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７の取付けは、ケーブル嵌付け溝４１に、それぞれの通信ケーブルを嵌め付けることにより行う。通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７の間で、通信ケーブル間にねじれが生じるように、ケーブル嵌付け溝４１にそれぞれの通信ケーブルを嵌め付けておく。【選択図】　図２
2004048972.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止するための通信ケーブルの漏話防止配線方法であって、
前記通信ケーブルの延びる方向に沿った複数の位置決め個所でそれぞれの前記通信ケーブルを少なくとも相対的に位置決め固定し、
一の前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列が、この一の位置決め個所と隣り合う前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列と異なるように前記通信ケーブルを配線する、ことを特徴とする通信ケーブルの漏話防止配線方法。
【請求項２】
複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止するための通信ケーブルの漏話防止配線方法であって、
前記通信ケーブルの延びる方向に沿った複数の位置決め個所でそれぞれの前記通信ケーブルを少なくとも相対的に位置決め固定し、
一の前記位置決め個所での、任意の隣り合う２本の前記通信ケーブルの配列が、この一の位置決め個所と隣り合う前記位置決め個所での、任意の隣り合う２本の前記通信ケーブルの配列と異なるように前記通信ケーブルを配線する、ことを特徴とする通信ケーブルの漏話防止配線方法。
【請求項３】
複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止するための通信ケーブルの漏話防止配線方法であって、
前記通信ケーブルの延びる方向に沿った複数の位置決め個所でそれぞれの前記通信ケーブルを少なくとも相対的に位置決め固定し、
一の前記位置決め個所での、任意の隣り合う２本の前記通信ケーブルの組が、この一の位置決め個所と隣り合う前記位置決め個所での、任意の隣り合う２本の前記通信ケーブルの組と異なるように前記通信ケーブルを配線する、ことを特徴とする通信ケーブルの漏話防止配線方法。
【請求項４】
請求項１記載の通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いられ、それぞれの前記位置決め個所に配置される通信ケーブル用漏話防止部材であって、
ケーブル嵌付け溝が複数形成されているブロック体を有して構成され、
前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブルのそれぞれが嵌め付けられて少なくとも相対的に位置決め固定される、ことを特徴とする通信ケーブル用漏話防止部材。
【請求項５】
前記ブロック体は、外周面に、前記ケーブル嵌付け溝が、周方向に間隔を設けて複数形成されている円柱状体又は円盤状体である、ことを特徴とする請求項４記載の通信ケーブル用漏話防止部材。
【請求項６】
前記ケーブル嵌付け溝に嵌め付けられたそれぞれの前記通信ケーブルに巻き付いて、この通信ケーブルを前記ブロック体に固定する、取り外し可能な固定テープを備えている、ことを特徴とする請求項５記載の通信ケーブル用漏話防止部材。
【請求項７】
前記ブロック体は、前記ケーブル嵌付け溝が幅方向に間隔を設けて複数形成されている断面方形波状体である、ことを特徴とする請求項４記載の通信ケーブル用漏話防止部材。
【請求項８】
請求項１記載の通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いられ、それぞれの前記位置決め個所に配置される通信ケーブル用漏話防止部材をすべて備えて構成される通信ケーブル用漏話防止具であって、
前記通信ケーブル用漏話防止部材は、ケーブル嵌付け溝が複数形成されているブロック体を有して構成され、前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブルのそれぞれが嵌め付けられて少なくとも相対的に位置決め固定されるものであり、
前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記ブロック体には、前記ケーブル嵌付け溝のそれぞれに対して、異なる通信ケーブル用識別表示が付されていて、
一の前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記通信ケーブル用識別表示の配列は、この一の前記通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記通信ケーブル用識別表示の配列と異なるように構成され、
同一の前記通信ケーブル用識別表示が付された、それぞれの前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記通信ケーブル嵌付け溝に、同一の前記通信ケーブルが嵌め付けられる、ことを特徴とする通信ケーブル用漏話防止具。
【請求項９】
請求項１記載の通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いられ、それぞれの前記位置決め個所に配置される通信ケーブル用漏話防止部材をすべて備えて構成される通信ケーブル用漏話防止具であって、
前記通信ケーブル用漏話防止部材は、ケーブル嵌付け溝が複数形成されているブロック体を有して構成され、前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブルのそれぞれが嵌め付けられて少なくとも相対的に位置決め固定されるものであり、
前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記ブロック体には、前記ケーブル嵌付け溝のそれぞれに対して、異なる通信ケーブル用識別表示が付されていて、
一の前記通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う２つの前記通信ケーブル用識別表示の配列は、この一の前記通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき前記通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う前記通信ケーブル用識別表示の配列と異なるように構成され、
同一の前記通信ケーブル用識別表示が付された、それぞれの前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記通信ケーブル嵌付け溝に、同一の前記通信ケーブルが嵌め付けられる、ことを特徴とする通信ケーブル用漏話防止具。
【請求項１０】
請求項１記載の通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いられ、それぞれの前記位置決め個所に配置される通信ケーブル用漏話防止部材をすべて備えて構成される通信ケーブル用漏話防止具であって、
前記通信ケーブル用漏話防止部材は、ケーブル嵌付け溝が複数形成されているブロック体を有して構成され、前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブルのそれぞれが嵌め付けられて少なくとも相対的に位置決め固定されるものであり、
前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記ブロック体には、前記ケーブル嵌付け溝のそれぞれに対して、異なる通信ケーブル用識別表示が付されていて、
一の前記通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う２つの前記通信ケーブル用識別表示の組は、この一の前記通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき前記通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う前記通信ケーブル用識別表示の組と異なるように構成されている、ことを特徴とする通信ケーブル用漏話防止具。
【請求項１１】
前記通信ケーブルのそれぞれは、前記通信ケーブル用識別表示に対応して異なるケーブル区別表示を有していて、
同一の前記通信ケーブル用識別表示が付された、それぞれの前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブル用識別表示と前記ケーブル区別表示とが一致するように、同一の前記通信ケーブルが嵌め付けられる、ことを特徴とする請求項８、９又は１０記載の通信ケーブル用漏話防止具。
【請求項１２】
前記通信ケーブル用識別表示は識別色であり、
前記ケーブル区別表示は区別色であって、この区別色は通信ケーブルの被覆部材の色である、ことを特徴とする請求項１１記載の通信ケーブル用漏話防止具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数本まとめられて配線されるコンピュータ通信用などの通信ケーブル間に漏話が生じないようにするための通信ケーブルの漏話防止配線方法、この通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いる通信ケーブル用漏話防止部材及び通信ケーブル用漏話防止具に関する。
【０００２】
【従来の技術】
コンピュータ通信の高速化に伴い発生するコンピュータ用通信ケーブル内部での漏話は、通信ケーブルに、同軸ケーブルのような遮蔽層を有するケーブルを用いたり、通信ケーブル内の各ワイヤーを異なるピッチで撚り合わせるといった適当な方法を採用することで効果的に防止することができる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、コンピュータ通信の通信速度が飛躍的に高速化すると、通信ケーブル間に漏話（エイリアン・クロストーク）が生じるおそれがある。通信ケーブル間に漏話が生じれば、通信速度の低下や通信が遮断されるといった通信障害の発生が予測される。このような通信ケーブル間の漏話は、複数本の通信ケーブルが、例えば１０ｍといった長さにわたって、近接・接触平行状態で配線されているときに生じることが確認されているので、通信ケーブルを、長い範囲にわたって近接・接触平行状態となってしまうことがないように配線するのが重要となるが、オフィス等で使用されるコンピュータの数が増加し、通信ケーブルの数が増えてくると、複数本まとめて通信ケーブルを配線せざるを得ない場合も多く、複数本まとめて通信ケーブルを配線すると、すべての通信ケーブル同士が近接・接触平行状態で長く配線されたり、隣り合う通信ケーブル同士が近接・接触平行状態で長く配線されたりしてしまう。
【０００４】
そこで本発明は、複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止する通信ケーブルの漏話防止配線方法の提供を目的とする。また、本発明は、複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止する通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いる通信ケーブル用漏話防止部材及び通信ケーブル用漏話防止具の提供を目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するための本発明の通信ケーブルの漏話防止配線方法は、複数本まとめられて配線される通信ケーブルあるいは通信ケーブル群間に漏話が生じるのを防止するための通信ケーブルの漏話防止配線方法であって、前記通信ケーブルの延びる方向に沿った複数の位置決め個所でそれぞれの前記通信ケーブルを少なくとも相対的に位置決め固定し、一の前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列が、この一の位置決め個所と隣り合う前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列と異なるように前記通信ケーブルを配線するものである。位置決め個所は、床等に設定する場合もあるが、通信ケーブルの適当個所に設定する場合もある。一の位置決め個所と、隣り合う位置決め個所とでの、通信ケーブルの配列相違態様を適当に設定することにより、通信ケーブルが近接・接触平行状態で長く延びることを効果的に防止できる。通信ケーブルの配列相違態様としては、一の位置決め個所での、任意の隣り合う２本の通信ケーブルの配列が、この一の位置決め個所と隣り合う位置決め個所での、任意の隣り合う２本の通信ケーブルの配列と異なるといったものを採用できる。このようにして通信ケーブルを配線すれば、設定された位置決め個所の間では、隣り合って平行状態で２本の通信ケーブルが配線されてしまうといったことを効果的に防止できる。より好ましくは、一の位置決め個所での、任意の１本置きの２本の通信ケーブルの配列も、この一の位置決め個所と隣り合う位置決め個所での、任意の１本置きの２本の通信ケーブルの配列と相違させる。あるいは、一の位置決め個所での、任意の隣り合う２本の通信ケーブルの組が、この一の位置決め個所と隣り合う位置決め個所での、任意の隣り合う２本の通信ケーブルの組と異なるように通信ケーブルを配線する。さらに、通信ケーブルの配列相違態様としては、一の位置決め個所と、隣り合う位置決め個所との間で、任意の２本の通信ケーブルが非平行状態（ねじれの状態）となるようなものを採用することができる。
【０００６】
また、本発明の通信ケーブル用漏話防止部材は、複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止するための通信ケーブルの漏話防止配線方法であって、前記通信ケーブルの延びる方向に沿った複数の位置決め個所でそれぞれの前記通信ケーブルを少なくとも相対的に位置決め固定し、一の前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列が、この一の位置決め個所と隣り合う前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列と異なるように前記通信ケーブルを配線する通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いられ、それぞれの前記位置決め個所に配置される通信ケーブル用漏話防止部材であって、ケーブル嵌付け溝が複数形成されているブロック体を有して構成され、前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブルのそれぞれが嵌め付けられて少なくとも相対的に位置決め固定されるものである。通信ケーブル用漏話防止部材は、床等に固定される場合もあるが、床等に固定されることなく、通信ケーブルのみに取り付けられる場合もある。ブロック体は、外周面に、ケーブル嵌付け溝が、周方向に間隔を設けて複数形成されている円柱状体又は円盤状体として構成できる。このようなブロック体は比較的長さの短いものとすべきであり、ブロック体の径は、例えば通信ケーブルを束状又は束的に配線できる程度の小さいものとすることができる。そしてこの場合には、通信ケーブルがケーブル嵌付け溝から脱落してしまわないように、ケーブル嵌付け溝に嵌め付けられたそれぞれの通信ケーブルに巻き付いて、この通信ケーブルをブロック体に固定する、取り外し可能な固定テープを用いることが得策である。
【０００７】
ブロック体は、ケーブル嵌付け溝が幅方向に間隔を設けて複数形成されている断面方形波状体として構成することもできる。このようなブロック体の構成は、通信ケーブル群を長さ方向と直交する方向に分散させて配線する場合に適している。
【０００８】
さらに、本発明の通信ケーブル用漏話防止具は、複数本まとめられて配線される通信ケーブル間に漏話が生じるのを防止するための通信ケーブルの漏話防止配線方法であり、前記通信ケーブルの延びる方向に沿った複数の位置決め個所でそれぞれの前記通信ケーブルを少なくとも相対的に位置決め固定し、一の前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列が、この一の位置決め個所と隣り合う前記位置決め個所での前記通信ケーブルの配列と異なるように前記通信ケーブルを配線する通信ケーブルの漏話防止配線方法に用いられ、それぞれの前記位置決め個所に配置される通信ケーブル用漏話防止部材をすべて備えて構成される通信ケーブル用漏話防止具であって、前記通信ケーブル用漏話防止部材は、ケーブル嵌付け溝が複数形成されているブロック体を有して構成され、前記ケーブル嵌付け溝に、前記通信ケーブルのそれぞれが嵌め付けられて少なくとも相対的に位置決め固定されるものであり、前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記ブロック体には、前記ケーブル嵌付け溝のそれぞれに対して、異なる通信ケーブル用識別表示が付されていて、一の前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記通信ケーブル用識別表示の配列は、この一の前記通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記通信ケーブル用識別表示の配列と異なるように構成され、同一の前記通信ケーブル用識別表示が付された、それぞれの前記通信ケーブル用漏話防止部材の前記ケーブル嵌付け溝に、同一の前記通信ケーブルが嵌め付けられるものである。各ブロック体には、例えば同一の通信ケーブル用識別表示群が用いられる。通信ケーブル用識別表示の配列は、例えば複数のケーブル嵌付け溝が並ぶ方向の配列を意味し、ブロック体が、外周面に、ケーブル嵌付け溝を、周方向に間隔を設けて複数有する円柱状体又は円盤状体である場合には、通信ケーブル用識別表示の配列は、例えば周方向の配列を意味することとなる。また、ブロック体が、ケーブル嵌付け溝を幅方向に間隔を設けて複数有する断面方形波状体である場合には、通信ケーブル用識別表示の配列は、例えば幅方向の配列を意味することとなる。このように構成することにより、通信ケーブルが近接・接触平行状態で長く延びるといったことのない通信ケーブルの配線を簡単に構成できる。通信ケーブル識別表示の配列相違態様としては、一の通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別表示の配列が、この一の通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う２つ通信ケーブル用識別表示の配列と異なるといったものを採用できる。より好ましくは、一の通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の１つ置きの２つの通信ケーブル用識別表示の配列も、この一の通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の１つ置きの２つの通信ケーブル用識別表示の配列と異なるように構成する。あるいは、一の通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別表示の組が、この一の通信ケーブル用漏話防止部材と隣り合って配置されるべき通信ケーブル用漏話防止部材の、任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別表示の組と異なるように構成する。通信ケーブル用識別表示の組は、例えば複数のケーブル嵌付け溝が並ぶ方向での組を意味し、ブロック体が、外周面に、ケーブル嵌付け溝を、周方向に間隔を設けて複数有する円柱状体又は円盤状体である場合には、通信ケーブル用識別表示の組は、例えば周方向での組を意味することとなる。また、ブロック体が、ケーブル嵌付け溝を幅方向に間隔を設けて複数有する断面方形波状体である場合には、通信ケーブル用識別表示の組は、例えば幅方向での組を意味することとなる。
【０００９】
通信ケーブルのそれぞれに、通信ケーブル用識別表示に対応して異なるケーブル区別表示を構成し、同一の通信ケーブル用識別表示が付された、それぞれの通信ケーブル用漏話防止部材のケーブル嵌付け溝に、通信ケーブル用識別表示とケーブル区別表示とが一致するように、同一の通信ケーブルを嵌め付けることとすれば、通信ケーブルの配線が容易となる。より好ましくは、通信ケーブル用識別表示を識別色として構成し、ケーブル区別表示を区別色とするとともに、この区別色を通信ケーブルの被覆部材の色として構成する。識別色は、ブロック体自体が有する色の場合もある。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
【００１１】
図１はビル等の建物内の一室に複数台設置されているコンピュータ端末の通信接続構成を示す概略図、図２は本発明に係る通信ケーブル用漏話防止具を示す斜視図、図３は通信ケーブル用漏話防止具に用いられるブロック体を示す正面図である。
【００１２】
通信接続構成１は、建物内の一室に複数台設置されているコンピュータ端末３のそれぞれに対応してこの室内に配置され、コンピュータ端末３と通信ケーブル５を介して接続されたアウトレット７と、この室に対して１台配置され、それぞれのアウトレット７と通信ケーブル９を介して接続されたコンソリデーション・ポイント１１と、この室の階に対して１台配置され、コンソリデーション・ポイント１１と複数本の通信ケーブル１３を介して接続されたパッチパネル１５と、建物に１台配置され、パッチパネル１５と通信ケーブル１７を介して接続されたスイッチハブ１９と、から構成されていて、コンソリデーション・ポイント１１とパッチパネル１５との間を接続する通信ケーブル１３は、束ねられてあるいは束状にまとめられて相互に近接状態で配線されている。
【００１３】
通信ケーブル用漏話防止具２１は、コンソリデーション・ポイント１１とパッチパネル１５との間に配線されている通信ケーブル１３の束に対して適用され、通信ケーブル１３間の漏話を防止するものである。
【００１４】
通信ケーブル用漏話防止具２１は、３つの通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７を備えて構成され、通信ケーブル用漏話防止部材２３は、プラスチック製のブロック体２９及び固定テープ３１からなり、通信ケーブル用漏話防止部材２５は、プラスチック製のブロック体３３及び固定テープ３５からなり、そして、通信ケーブル用漏話防止部材２７は、プラスチック製のブロック体３７及び固定テープ３９からなっていて、ブロック体２９、３３、３７は同一の大きさ及び形状を有し、固定テープ３１、３５、３９は同一の構成を有している。
【００１５】
それぞれのブロック体２９、３３、３７は、直径約４０ｍｍ（通信ケーブル１３の外径の５倍乃至８倍）、厚さ又は長さ約２０ｍｍの円柱状に形成され、ブロック体２９、３３、３７の正面の中央部には、配置順番号が付されている。また、ブロック体２９、３３、３７の外周面には、通信ケーブル１３がそれぞれ嵌め付けられるケーブル嵌付け溝４１が、周方向に適当な間隔を設けて、かつ、等間隔で８つ形成されている。それぞれのケーブル嵌付け溝４１は、厚さ方向全長にわたって、すなわち、ブロック体２９、３３、３７の正面から背面にかけて形成され、さらに、半円よりもやや短いあるいは小さい円弧形状の断面を有するように構成されている。ケーブル嵌付け溝４１の径は、通信ケーブル１３の外径（ほぼ６ｍｍ）とほぼ等しいように約６ｍｍに設定されていて、ケーブル嵌付け溝４１の開口幅は、通信ケーブル１３の外径のほぼ９０％となる５．５ｍｍに設定されている。
【００１６】
それぞれのブロック体２９、３３、３７の正面の外周部には、それぞれのケーブル嵌付け溝４１の形成位置に対応して、周方向等間隔に１から８までの通信ケーブル用識別番号（通信ケーブル用識別表示）が付されている。通信ケーブル用識別番号の配列は、それぞれのブロック体２９、３３、３７で異なり、ブロック体２９では通信ケーブル用識別番号が時計回りに１から８まで順に付されているが、ブロック体３３では、通信ケーブル用識別番号が時計回りに１、６、８、４、７、２、５、３の順に、また、ブロック体３７では、通信ケーブル用識別番号が時計回りに１、４、２、６、７、３、８、５の順に付されている。すなわち、ブロック体２９の周方向での任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別番号の組は、隣り合うブロック体３３の周方向での任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別番号の組と異なるように、かつ、ブロック体２９の周方向での任意の１つ置きの２つの通信ケーブル用識別番号の配列は、隣り合うブロック体３３の周方向での任意の１つ置きの２つの通信ケーブル用識別番号の配列と異なるように構成されている。また、ブロック体３３の周方向での任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別番号の組は、隣り合うブロック体３７の周方向での任意の隣り合う２つの通信ケーブル用識別番号の組と異なるように、かつ、ブロック体３３の周方向での任意の１つ置きの２つの通信ケーブル用識別番号の配列は、隣り合うブロック体３７の周方向での任意の１つ置きの２つの通信ケーブル用識別番号の配列と異なるように構成されている。通信ケーブル用識別番号又は表示の比較は、ブロック体２９、３３、３７を所定状態に配置したときを基準として行われる。
【００１７】
それぞれの固定テープ３１、３５、３９は、適度な伸縮性を有し、ブロック体２９、３３、３７の外周長さよりも十分長く形成されていて、約２０ｍｍの幅（ブロック体２９、３３、３７の幅とほぼ同一の幅）を有している。それぞれの固定テープ３１、３５、３９の周方向一端部には面状雄ファスナー４３が取り付けられ、周方向他端部には面状雌ファスナー４５が取り付けられていて、固定テープ３１、３５、３９は、端部同士を分離可能に接続できるように構成されている。
【００１８】
図４は通信ケーブル用漏話防止具２１を通信ケーブル１３に取り付ける場合を説明するための斜視図、図５は通信ケーブル用漏話防止具２１を通信ケーブル１３に取り付けて本発明に係る通信ケーブルの漏話防止配線方法を実施した状態を示す概略斜視図である。
【００１９】
通信ケーブル用漏話防止具２１を構成する通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７は、コンソリデーション・ポイント１１（図１参照）側から順に、正面がコンソリデーション・ポイント１１方向を向くように（同一方向を向くように）、配置順番号にしたがって、通信ケーブル１３の長さ方向に間隔を設けて適当に選択された位置決め個所に配置され又は取り付けられ、通信ケーブル用漏話防止部材２３と通信ケーブル用漏話防止部材２５との間隔は８ｍ以内となるように設定される。同様に通信ケーブル用漏話防止部材２５と通信ケーブル用漏話防止部材２７との間隔も８ｍ以内となるように設定される。また、コンソリデーション・ポイント１１と通信ケーブル用漏話防止部材２３との間隔及び通信ケーブル用漏話防止部材２７とパッチパネル１５との間隔も、それぞれ８ｍ以内となるように設定される。
【００２０】
通信ケーブル用漏話防止具２１の通信ケーブル１３への取り付けは次のように行われる。束ねられたあるいは束状にまとめられた８本の通信ケーブル１３のうちの通信ケーブル１３ａを、通信ケーブル用漏話防止部材２３のブロック体２９に形成されたケーブル嵌付け溝４１のうちの通信ケーブル用識別番号１に対応するケーブル嵌付け溝４１ａに嵌め付け、通信ケーブル１３ｂを通信ケーブル用識別番号２に対応するケーブル嵌付け溝４１ｂに嵌め付ける。このようにして、通信ケーブル１３ａから通信ケーブル１３ｈを、通信ケーブル用識別番号１から８に対応するケーブル嵌付け溝４１ａからケーブル嵌付け溝４１ｈに嵌め付ける。ケーブル嵌付け溝４１ａ乃至ケーブル嵌付け溝４１ｈに嵌め付けられた通信ケーブル１３ａ乃至通信ケーブル１３ｈの上から、固定テープ３１をきつく巻き付け、面状雄ファスナー４３と面状雌ファスナー４５とを接合して固定テープ３１の端部同士を接続することにより、ケーブル嵌付け溝４１に通信ケーブル１３を固定する。さらに、通信ケーブル１３ａを、通信ケーブル用漏話防止部材２５のブロック体３３に形成されたケーブル嵌付け溝４１のうちの通信ケーブル用識別番号１に対応するケーブル嵌付け溝４１に嵌め付け、通信ケーブル１３ｂを通信ケーブル用識別番号２に対応するケーブル嵌付け溝４１に嵌め付ける。同様にして、通信ケーブル１３ａから通信ケーブル１３ｈを、通信ケーブル用識別番号１から８に対応するそれぞれのケーブル嵌付け溝４１に嵌め付ける。また、それぞれのケーブル嵌付け溝４１に嵌め付けられた通信ケーブル１３ａ乃至通信ケーブル１３ｈの上から、固定テープ３５をきつく巻き付け、面状雄ファスナー４３と面状雌ファスナー４５とを接合して固定テープ３５の端部同士を接続することにより、ブロック体３３のケーブル嵌付け溝４１に通信ケーブル１３を固定する。そして、同様の方法で、通信ケーブル用漏話防止部材２７のブロック体３７に形成されたそれぞれのケーブル嵌付け溝４１に、対応する通信ケーブル１３を固定して配線を完了する。それぞれのブロック体２９、３３、３７では、同一の通信ケーブル用識別番号が付されたケーブル嵌付け溝４１に、同一の通信ケーブル１３が嵌め付けられている。それぞれの通信ケーブル１３に、通信ケーブル用識別番号と対応するケーブル区別表示を構成しておくことが好ましい。
【００２１】
ここでの配線方法により、束ねられた通信ケーブル１３はそれぞれ、通信ケーブル用漏話防止部材２３の配置位置又は取付け位置で分散し、通信ケーブル用漏話防止部材２５の取付け位置で再び分散し、通信ケーブル用漏話防止部材２７の取付け位置でもう一度分散する。さらに、通信ケーブル１３は、通信ケーブル用漏話防止部材２３の配置位置又は取付け位置で任意の隣り合う２本及び任意の１本おきの２本が、通信ケーブル用漏話防止部材２３と通信ケーブル用漏話防止部材２５との間で非平行状態（ねじれた状態）で配線され、通信ケーブル用漏話防止部材２５の取付け位置で任意の隣り合う２本あるいは任意の１本おきの２本が、通信ケーブル用漏話防止部材２５と通信ケーブル用漏話防止部材２７との間で非平行状態（ねじれた状態）で配線される。
【００２２】
なお、通信ケーブル用識別番号に代えて、通信ケーブル用識別色を、ブロック体２９、３３、３７のケーブル嵌付け溝４１に対して表示してもよい。例えば、通信ケーブル用識別番号が付されている個所と同じ位置にそれぞれ、赤（番号１の代わり）、黄（番号２の代わり）、緑（番号３の代わり）、青（番号４の代わり）、紫（番号５の代わり）、桃（番号６の代わり）、茶（番号７の代わり）、黒色（番号８の代わり）の識別シールを貼っておき、通信ケーブル１３の被覆部材をそれぞれ、赤、黄、緑、青、紫、桃、茶、黒色としておく。そして、それぞれの通信ケーブル１３を、被覆部材と同一色の識別シールが貼ってあるケーブル嵌付け溝４１に嵌め付ける。
【００２３】
図６は別の構成の通信ケーブル用漏話防止具を示す斜視図、図７は別の構成の通信ケーブル用漏話防止具を通信ケーブル１３に取り付けて本発明に係る別の通信ケーブルの漏話防止配線方法を実施した状態を示す概略斜視図である。
【００２４】
別の構成の通信ケーブル用漏話防止具４７は、ブロック状の通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３（ブロック体）から構成され、通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３は、漏話防止具構成部材５５（図８参照：図８は漏話防止具構成部材５５を示す斜視図）に折曲げ力を加えて、幅方向に３つに分割することによって構成されたものである。通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３はそれぞれ、通信ケーブル用漏話防止部材２３、２５、２７と同様に、コンソリデーション・ポイント１１（図１参照）側から順に、正面がコンソリデーション・ポイント１１方向を向くように（正面が同一方向を向くように）、通信ケーブル１３の長さ方向に間隔を設けて適当に選択された位置決め個所に取り付けられ、通信ケーブル用漏話防止部材４９と通信ケーブル用漏話防止部材５１との間隔及び通信ケーブル用漏話防止部材５１と通信ケーブル用漏話防止部材５３との間隔は、それぞれ８ｍ以内となるように設定される。また、コンソリデーション・ポイント１１と通信ケーブル用漏話防止部材４９との間隔及び通信ケーブル用漏話防止部材５３とパッチパネル１５との間隔も、それぞれ８ｍ以内となるように設定される。
【００２５】
漏話防止具構成部材５５は、プラスチック製で、幅約３００ｍｍ、長さ約３０ｍｍ、高さ約２０ｍｍの断面方形波状体に形成されていて、通信ケーブル１３がそれぞれ嵌め付けられる、上方開放の断面コ字状に形成されたケーブル嵌付け溝５７が、幅方向に適当な間隔を設けて、かつ、等間隔で２６個形成されている。それぞれのケーブル嵌付け溝５７は、長さ方向全長にわたって、すなわち、正面から背面にかけて形成され、ケーブル嵌付け溝５７の幅は、通信ケーブル１３の外径（ほぼ６ｍｍ）よりもやや小さい約５ｍｍに設定されていて、深さは、通信ケーブル１３の外径のほぼ２倍の約１２ｍｍに設定されている。それぞれのケーブル嵌付け溝５７の底面には、幅方向中央に沿って断面Ｖ字状の切り込み５９が形成されていて、幅方向両側から折曲げ力を加えると、適当な位置の切り込み５９で、したがって適当な位置のケーブル嵌付け溝５７で、漏話防止具構成部材５５を分割することができ、使用環境に適合した数のケーブル嵌付け溝５７を備えた通信ケーブル用漏話防止部材を構成できるようになっている。また、漏話防止具構成部材５５の正面、すなわち、通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３の正面には、それぞれのケーブル嵌付け溝５７の下側位置に、円形の識別用凹部６１が形成されていて、この識別用凹部６１に識別シール（通信ケーブル用識別表示構成材）を貼ることができるように構成されている。それぞれの通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３の識別用凹部６１には、例えば、赤、青、黄などそれぞれ色の異なる識別シールや、１、２、３などそれぞれ異なる数字、記号あるいは文字の印刷されている識別シールを貼ることができる。
【００２６】
通信ケーブル用漏話防止具４７を通信ケーブル１３に取り付けるときは、事前に、識別用凹部６１に識別シールを貼っておくことが望ましい。例えば、通信ケーブル用漏話防止部材４９の図６上右側から順に、赤、黄、緑、青、紫、桃、茶、黒色の識別シールを貼る。通信ケーブル用漏話防止部材５１には、右側から順に、緑、赤、黒、桃、青、茶、黄、紫色の識別シールを貼り、通信ケーブル用漏話防止部材５３には、通信ケーブル用漏話防止部材４９と同様に、右側から順に、赤、黄、緑、青、紫、桃、茶、黒色の識別シールを貼る。その後、通信ケーブル１３をケーブル嵌付け溝５７に嵌め付ける。通信ケーブル１３のケーブル嵌付け溝５７への嵌付けは、通信ケーブル１３をケーブル嵌付け溝５７に押し込むことにより行われる。通信ケーブル１３の径はケーブル嵌付け溝５７の幅よりも多少大きいので、通信ケーブル１３はケーブル嵌付け溝５７内に固定されることとなる。
【００２７】
通信ケーブル１３の配線は次のようにして行われる。まず、８本の通信ケーブル１３のうちの通信ケーブル１３ａを、通信ケーブル用漏話防止部材４９に形成されたケーブル嵌付け溝５７のうちの赤色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ａに嵌め付け、通信ケーブル１３ｂを黄色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｂに嵌め付ける。同様に、通信ケーブル１３ｃを緑色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｃに、通信ケーブル１３ｄを青色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｄに、通信ケーブル１３ｅを紫色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｅに、通信ケーブル１３ｆを桃色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｆに、通信ケーブル１３ｇを茶色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｇに、通信ケーブル１３ｈを黒色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｈに、それぞれ嵌め付ける。さらに、通信ケーブル１３ａを、通信ケーブル用漏話防止部材５１に形成されたケーブル嵌付け溝５７のうちの赤色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ａに嵌め付け、通信ケーブル１３ｂを黄色の識別シールに対応するケーブル嵌付け溝５７ｂに嵌め付ける。このようにして、通信ケーブル１３ａから通信ケーブル１３ｈを、通信ケーブル用漏話防止部材５１のそれぞれのケーブル嵌付け溝５７に嵌め付ける。そして、同様の方法で、通信ケーブル用漏話防止部材５３に形成されたそれぞれのケーブル嵌付け溝５７に通信ケーブル１３ａから通信ケーブル１３ｈを固定して配線を完了する。それぞれの通信ケーブル１３は、通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３で、同一色の識別シールが貼られたケーブル嵌付け溝５７に嵌め付けられる。なお、識別用凹部６１に貼る識別シールの配列は、通信ケーブル用漏話防止部材のケーブル嵌付け溝の個数毎に、取扱い説明書等に記載しておく。識別シールの配列は、１つの通信ケーブル用漏話防止部材の任意の隣り合う２つの識別シールの組が、隣り合う通信ケーブル用漏話防止部材の任意の隣り合う２つの識別シールの組と異なるように、かつ、１つの通信ケーブル用漏話防止部材の任意の１つ置きの２つの識別シールの配列が、隣り合う通信ケーブル用漏話防止部材の任意の１つ置きの２つの識別シールの配列と異なるように構成しておく。通信ケーブル用識別色又は表示の比較は、通信ケーブル用漏話防止部材４９、５１、５３を所定状態に配置したときを基準として行われる。またここでも、それぞれの通信ケーブル１３の被覆部材の色を、識別シールの色に対応させて異なったものとしておき、被覆部材の色が識別シールの色と一致するように、通信ケーブル１３をケーブル嵌付け溝５７に嵌付けてもよい。
【００２８】
ここでの配線方法により、通信ケーブル１３は、通信ケーブル用漏話防止部材４９の配置位置又は取付け位置で任意の隣り合う２本あるいは任意の１本置きの２本が、通信ケーブル用漏話防止部材４９と通信ケーブル用漏話防止部材５１との間で非平行状態（ねじれた状態）で配線され、通信ケーブル用漏話防止部材５１の配置位置又は取付け位置で任意の隣り合う２本及び任意の１本置きの２本が、通信ケーブル用漏話防止部材５１と通信ケーブル用漏話防止部材５３との間で非平行状態（ねじれた状態）で配線される。
【００２９】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の通信ケーブルの漏話防止配線方法は、複数本の通信ケーブル間にねじりを加えて通信ケーブルを配線するので、通信ケーブル同士が接近・接触状態で並行して配線されてしまうことを効果的に防止する。また、本発明の通信ケーブル用漏話防止部材あるいは通信ケーブル用漏話防止具を用いることにより、簡単かつ迅速に、複数本の通信ケーブル間にねじりを加えて通信ケーブルを配線することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】ビル等の建物内の一室に複数台設置されているコンピュータ端末の通信接続構成を示す概略図である。
【図２】本発明に係る通信ケーブル用漏話防止具を示す斜視図である。
【図３】通信ケーブル用漏話防止具に用いられるブロック体を示す正面図である。
【図４】通信ケーブル用漏話防止具を通信ケーブルに取り付ける場合を説明するための斜視図である。
【図５】通信ケーブル用漏話防止具を通信ケーブルに取り付けて本発明に係る通信ケーブルの漏話防止配線方法を実施した状態を示す概略斜視図である。
【図６】別の構成の通信ケーブル用漏話防止具を示す斜視図である。
【図７】別の通信ケーブル用漏話防止具を通信ケーブルに取り付けて本発明に係る別の通信ケーブルの漏話防止配線方法を実施した状態を示す概略斜視図である。
【図８】漏話防止具構成部材を示す斜視図である。
【符号の説明】
１３　　　　　　　　　　　　　　　　　　通信ケーブル
２１、４７　　　　　　　　　　　　　　　通信ケーブル用漏話防止具
２３、２５、２７、４９、５１、５３　　　通信ケーブル用漏話防止部材
２９、３３、３７　　　　　　　　　　　　ブロック体
４１、５７　　　　　　　　　　　　　　　ケーブル嵌付け溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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