(57)【要約】【課題】ビーム方向と演算回路と演算結果の位相データを、有限長のビットで構成しているため、アンテナ装置が実現できるビーム方向は離散的になり、所望のビーム方向に対して、瞬時誤差が発生する。そして、ある一定時間内の瞬時誤差の時間平均である時間平均誤差の最大値は、瞬時誤差の最大値より小さくすることができないとういう課題があった。【解決手段】移相器制御回路に、２個の別々のビーム方向をそれぞれ保持するビーム方向Ａ保持回路とビーム方向Ｂ保持回路を備え、さらに、ビーム方向選択信号を入力するビーム方向選択信号入力回路と、ビーム方向選択信号にしたがって上記２個のビーム方向から１個を選択するビーム方向選択回路を備えた。【選択図】        図１
2004260453.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁波を送受信する素子アンテナと、位相データに基づいて電子的にビーム方向を変えるために電磁波の位相を変える移相器と、この移相器を制御する移相器制御回路とから構成されるサブアレーを複数個有したアンテナ装置において、
上記移相器制御回路は、
電磁波を送受信する所望のビーム方向を入力するビーム方向入力回路と、
入力された所望のビーム方向に隣接した第１のビーム方向を保持する第１のビーム方向保持回路と、
上記第１のビーム方向とは方向が異なり、かつ上記所望のビーム方向に隣接した第２のビーム方向を保持する第２のビーム方向保持回路と、
上記第１のビーム方向保持回路が保持している第１のビーム方向と上記第２のビーム方向保持回路が保持している第２のビーム方向を、所定の時間の割合で切り替えてビーム方向を選択するビーム方向選択回路と、
上記ビーム方向選択回路が選択したビーム方向に基づいて位相データを演算し、演算された位相データを上記移相器に設定する位相設定回路とを備えたことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
ビーム方向選択回路は、第１のビーム方向保持回路に保持された第１のビーム方向と第２のビーム方向保持回路に保持された第２のビーム方向の２つのビーム方向から、１個のビーム方向を時間的にｂ対ａ（ａ、ｂは正の整数）の割合で切り替えることを特徴とする請求項１記載のアンテナ装置。
【請求項３】
ビーム方向選択回路は、正の整数ａとａより大きい正の整数ｂについて、所望のビーム方向を示す座標成分を四捨五入した場合に第１のビームに一致する場合は切り替えの時間的な割合をｂ対ａとし、所望のビーム方向を示す座標成分を四捨五入した場合に第２のビームに一致する場合は切り替えの時間的な割合をａ対ｂとして切り替えることを特徴とする請求項１記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、電磁波を送受信する素子アンテナと電磁波の位相を変える移相器とこの移相器を制御する移相器制御回路のそれぞれ複数個から構成され、電子的にビーム方向を変えることのできるアンテナ装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のアンテナ装置は、ビーム方向と演算回路と演算結果の位相データを、物理的に無限長ビットで構成することは不可能なことから、有限長のビットで構成したり（例えば、特許文献１）、機械的にビーム方向を固定した複数のアンテナを切り替えたり（例えば、特許文献２）している。
【０００３】
【特許文献１】
特開平８−８６３６号公報（図１、図４）
【特許文献２】
特開平１１−２５２６１４号公報（図１）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来のアンテナ装置は、ビーム方向と演算回路と演算結果の位相データを、有限長のビットで構成したり、機械的にビーム方向を固定した複数のアンテナを切り替えたりしているため、アンテナ装置が実現できるビーム方向は離散的になり、所望のビーム方向に対して、アンテナ装置が実現できるビーム方向には誤差（以後、瞬時誤差と呼ぶ）が発生する。そして、ある一定時間においては、ビーム方向を固定しているので、この一定時間内の瞬時誤差の時間平均（以後、時間平均誤差と呼ぶ）をとっても、この時間平均誤差の最大値は、瞬時誤差の最大値と変わらず、小さくすることができないとういう問題があった。
【０００５】
この発明は、上記のような問題を解決するためになされたものであり、時間平均誤差の最大値を、瞬時誤差の最大値よりも小さくすることができるアンテナ装置を得ることを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
この発明のアンテナ装置は、電磁波を送受信する素子アンテナと、位相データに基づいて電子的にビーム方向を変えるために電磁波の位相を変える移相器と、この移相器を制御する移相器制御回路とから構成されるサブアレーを複数個有したアンテナ装置において、上記移相器制御回路は、電磁波を送受信する所望のビーム方向を入力するビーム方向入力回路と、入力された所望のビーム方向に隣接した第１のビーム方向を保持する第１のビーム方向保持回路と、上記第１のビーム方向とは方向が異なり、かつ上記所望のビーム方向に隣接した第２のビーム方向を保持する第２のビーム方向保持回路と、上記第１のビーム方向保持回路が保持している第１のビーム方向と上記第２のビーム方向保持回路が保持している第２のビーム方向を、所定の時間の割合で切り替えてビーム方向を選択するビーム方向選択回路と、上記ビーム方向選択回路が選択したビーム方向に基づいて位相データを演算し、演算された位相データを上記移相器に設定する位相設定回路とを備えたものである。
【０００７】
また、ビーム方向選択回路は、上記所定の時間の割合として、第１のビーム方向保持回路に保持された第１のビーム方向と第２のビーム方向保持回路に保持された第２のビーム方向の２つのビーム方向から、１個のビーム方向を時間的にｂ対ａ（ａ、ｂは正の整数）の割合で切り替えるものであっても良い。
【０００８】
また、移相器制御回路に、電磁波を送受信するビーム方向を入力するビーム方向入力回路と、入力されたビーム方向を保持するビーム方向Ａ保持回路と、このビーム方向Ａ保持回路に保持されたビーム方向とは別に入力されたビーム方向を保持するビーム方向Ｂ保持回路と、これら２個のビーム方向から１個のビーム方向をある割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力するビーム方向選択信号入力回路と、ビーム方向選択信号入力回路が入力したビーム方向選択信号にしたがってビーム方向Ａ保持回路が保持しているビーム方向とビーム方向Ｂ保持回路が保持しているビーム方向から１個のビーム方向を選択するビーム方向選択回路と、ビーム方向選択回路が選択した１個のビーム方向から上記移相器に設定する位相データを計算または変換する演算回路と、この演算回路が計算または変換した位相データを上記移相器に設定する位相設定レジスタを備えるようにしても良い。
【０００９】
【発明の実施の形態】
実施の形態１．
図１は、この発明の実施の形態１を示す構成ブロック図である。図２は、この発明の実施の形態１のアンテナ装置が実現できる離散的なビーム方向と所望のビーム方向の関係を説明する概念図である。図３は、この発明の実施の形態１のアンテナ装置が実現できるビーム方向に対して、従来のアンテナ装置と同じくビーム方向を固定し、所望のビーム方向を四捨五入した場合の瞬時誤差を示す説明図である。図４は、この発明の実施の形態１のアンテナ装置が実現できるビーム方向に対して、所望のビーム方向を切り捨てた場合と切り上げた場合を時間的に１対１の割合で切り替えた場合の時間平均誤差を示す説明図である。
【００１０】
図１のように、本発明のアンテナ装置は、電磁波を送受信する素子アンテナ１と、位相データに基づいて電子的にビーム方向を変えるために電磁波の位相を変える移相器２と、この移相器２を制御する移相器制御回路３とからサブアレーを構成する。このサブアレーがそれぞれ複数個設けられたアンテナ装置が構成されている。
【００１１】
移相器制御回路３には、電磁波を送受信するビーム方向を入力するビーム方向入力回路４と、入力されたビーム方向を保持するビーム方向Ａ保持回路５（第１のビーム方向保持回路）と、このビーム方向Ａ保持回路５に保持されたビーム方向（第１のビーム方向）とは別に入力されたビーム方向（第２のビーム方向）を保持するビーム方向Ｂ保持回路６（第２のビーム方向保持回路）が設けられる。これらの２個の保持されたビーム方向から１個のビーム方向を、時間的に所定の時間の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力するビーム方向選択信号入力回路７と、このビーム方向選択信号入力回路７が入力したビーム方向選択信号にしたがってビーム方向Ａ保持回路５が保持しているビーム方向と、ビーム方向Ｂ保持回路６が保持しているビーム方向から１個のビーム方向を選択するビーム方向選択回路８が設けられる。ビーム方向選択信号入力回路７とビーム方向選択回路８を一体的にまとめてビーム方向選択回路を構成しても良い。ビーム方向選択回路８が選択した１個のビーム方向から移相器２に設定する位相データを計算または変換する演算回路９と、この演算回路９が計算または変換した位相データを移相器２に設定する位相設定レジスタ１０を備えている。演算回路９と位相設定レジスタ１０は位相設定回路を構成する。
【００１２】
次に動作について説明する。ビーム方向も演算回路９も演算結果の位相データも、有限長のビットで構成されており、本発明のアンテナ装置が実現できるビーム方向は、図２のように、ビームｎ−１、ビームｎ、ビームｎ＋１（ｎは整数）のように離散的になり、所望のビーム方向に対して、本発明のアンテナ装置が実現できるビーム方向には瞬時誤差が発生する。この図では、アンテナ素子１をＸＹ平面上に配置し、ビーム方向をＸＹＺ座標で表現している。
【００１３】
ここで、図３のグラフについてビームｎ（ｉ＝ｎの場合）の説明をする。この図では、例えばＸ座標が０で、ＹＺ座標面内に所望のビーム方向が存在すると仮定し、ＹＺ座標のいずれか一方の成分（例えばＹ座標成分）で示した場合の例について示す。所望のビーム方向が図３のＰ１の場合、つまり、所望のビーム方向が実現できるビーム方向であるビームｎと一致する場合、瞬時誤差は左側の縦軸の値の通り０である。また、所望のビーム方向が図３のＰ２の場合、つまり、所望のビーム方向が実現できるビーム方向であるビームｎよりもビームｎ＋１側にあるが四捨五入するとビームｎになる場合、瞬時誤差は左側の縦軸の０より小さく、−０．５ΔＢ（ｎ）より大きい値になる。ΔＢ（ｎ）はビームｎ＋１とビームｎの差の絶対値である。図３のグラフの○（白丸）は境界の値を含まないことを意味する。以下、各図のグラフでも同様である。さらに、所望のビーム方向が図３のＰ３の場合、つまり、所望のビーム方向が実現できるビーム方向であるビームｎよりもビームｎ−１側にあるが四捨五入するとビームｎになる場合、瞬時誤差は、左側の縦軸の０より大きく、＋０．５ΔＢ（ｎ−１）以下の値になる。ΔＢ（ｎ−１）はビームｎとビームｎ−１の差の絶対値である。図３のグラフの●（黒丸）は境界の値を含むことを意味する。以下、各図のグラフでも同様である。
【００１４】
本発明のアンテナ装置であっても、仮に図３に示すように、ビーム方向選択信号をビームｉに固定し、実現できるビーム方向に対して所望のビーム方向を四捨五入した場合には、瞬時誤差の時間平均を取っても、その時間平均誤差は瞬時誤差と変わらなくなってしまう。すなわち、従来のアンテナ装置と同等の誤差になってしまう（言い換えれば、図３は従来のアンテナ装置の瞬時誤差、時間平均誤差に該当すると言える）。例えば、この場合の瞬時誤差は、図３のグラフで説明したように、−０．５ΔＢ（ｉ）より大きく、＋０．５ΔＢ（ｉ−１）以下となり、ΔＢ（ｉ）とΔＢ（ｉ−１）が等しい場合、絶対値で０．５ΔＢ（ｉ−１）以下になる。ΔＢ（ｉ−１）はビームｉとビームｉ−１の差の絶対値である。また、この場合の時間平均誤差は、ある一定時間内においてビーム方向は固定されているので、時間平均誤差も絶対値で０．５ΔＢ（ｉ−１）以下となる。ここで、ΔＢ（ｉ）は、本発明のアンテナ装置が実現できる離散的なビーム方向であるビームｉからビームｉ＋１までの角度である。また、ビームｉとビームｉ＋１は、所望のビーム方向に隣接した本発明のアンテナ装置が実現できるビーム方向のビームであり、ｉは、‥‥ｎ−１、ｎ、ｎ＋１‥‥である。
【００１５】
これに対して、本発明では、アンテナ装置が実現できるビーム方向に対して、所望のビーム方向を（従来のように四捨五入ではなくて）切り捨てたビーム方向（ビームｉとする）を、ビーム方向入力回路４から入力し、ビーム方向Ａ保持回路５に保持させる。また、本発明では、アンテナ装置が実現できるビーム方向に対して、所望のビーム方向を（従来の四捨五入ではなくて）切り上げたビーム方向（ビームｉ＋１とする）を、ビーム方向入力回路４から入力し、ビーム方向Ｂ保持回路６に保持させる。そして、ビーム方向Ａ保持回路５で保持するビーム方向（所望のビーム方向に隣接した第１のビーム方向）と、ビーム方向Ｂ保持回路６で保持するビーム方向（第１のビーム方向とは方向が異なり、かつ所望のビーム方向に隣接した第２のビーム方向）とを、時間的に所定の時間の割合で切り替える。この実施の形態では、ビーム方向選択信号入力回路７から入力されるビーム方向選択信号によって、ビーム方向選択回路８が時間的に１対１の割合で第１、第２のビーム方向を切り替えることによって、その瞬時誤差、および時間平均誤差は以下で説明する図４のグラフのようになる。図４に関しても、所望のビーム方向を、ＸＹＺ座標のいずれか一つの座標成分で表した例について示している。
【００１６】
ここで、図４のグラフを用いて、ビームｎ（ｉ＝ｎの場合）に関する事例についての瞬時誤差、時間平均誤差の具体例を説明する。所望のビーム方向が図４のＰ１の場合、つまり、所望のビーム方向が実現できるビーム方向であるビームｎと一致する場合、瞬時誤差は左側の縦軸の値の通り０である。また、所望のビーム方向が図４のＰ２のように実現できるビーム方向であるビームｎとビームｎ＋１の間にあり、切り捨ててビームｎにする場合には、瞬時誤差は図４のグラフの破線で示され、左側の縦軸の０より小さく、−ΔＢ（ｎ）より大きい値になる。ΔＢ（ｎ）はビームｎ＋１とビームｎの差の絶対値である。以下、各図のグラフにおいて破線は同じものを示す。さらに、所望のビーム方向が図４のＰ２のように実現できるビーム方向であるビームｎとビームｎ＋１の間にあり、切り上げてビームｎ＋１にする場合、瞬時誤差は図４のグラフの一点鎖線で示され、左側の縦軸の０より大きく、＋ΔＢ（ｎ）より小さい値になる。以下、各図のグラフにおいて一点鎖線は同じものを示す。そして、図４のグラフの実線で示したものが、所望のビーム方向が図４のＰ２のように実現できるビーム方向であるビームｎとビームｎ＋１の間にあり、切り捨てた場合（ビームｎ）と切り上げた場合（ビームｎ＋１）を時間的に１対１で切り替えた場合の時間平均誤差である。
【００１７】
この図４のように、ビームｉの瞬時誤差は、絶対値でΔＢ（ｉ）未満になり、ビームｉ＋１の瞬時誤差も、絶対値でΔＢ（ｉ）未満になる。そして、これらの時間平均誤差は、ビームｉとビームｉ＋１が時間的に１対１の割合で切り替わるから“数１”となり、図４のグラフの実線の通り、絶対値で０．５ΔＢ（ｉ）未満となって、時間平均誤差の最大値が瞬時誤差の最大値よりも小さくなる。
【００１８】
【数１】
2004260453.tif 000003
【００１９】
したがって、電磁波を送受信する所望のビーム方向を入力するビーム方向入力回路と、入力された所望のビーム方向に隣接した第１のビーム方向を保持するビーム方向Ａ保持回路と、上記第１のビーム方向とは方向が異なり、かつ上記所望のビーム方向に隣接した第２のビーム方向を保持するビーム方向Ｂ保持回路と、上記ビーム方向Ａ保持回路が保持している第１のビーム方向と上記ビーム方向Ｂ保持回路が保持している第２のビーム方向を、所定の時間の割合で切り替えてビーム方向を選択するビーム方向選択回路と、上記ビーム方向選択回路が選択したビーム方向に基づいて位相データを演算し、演算された位相データを上記移相器に設定する位相設定回路とを備えて移相器制御回路を構成することにより、時間平均誤差の最大値を、瞬時誤差の最大値よりも小さくすることができる。
【００２０】
実施の形態２．
この実施の形態２は、実施の形態１に示した図１の例のアンテナ装置と同様に構成され、同様に動作する。この実施の形態では、ビーム方向選択信号入力回路７から入力されるビーム方向選択信号によって、ビーム方向選択回路８が時間的にｂ対ａ（ａ、ｂは正の整数であって、ａとｂは異なる整数）の割合で第１、第２のビーム方向を切り替えることを特徴とする。
【００２１】
図５は、この発明の実施の形態２のアンテナ装置のビーム方向選択信号入力回路７が、ビームｉとビームｉ＋１を時間的にｂ対ａの割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の一例として、ビームｉとビームｉ＋１を時間的に３対１の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の説明図である。
図６は、この発明の実施の形態２に示すアンテナ装置の他の態様として、ビーム方向選択信号入力回路７が、ビームｉとビームｉ＋１を時間的にｂ対ａの割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の他の一例として、ビームｉとビームｉ＋１を時間的に１対３の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の説明図である。
また、図７は、この発明の実施の形態２のアンテナ装置の更に他の態様として、ビーム方向選択信号入力回路７が、ビームｉとビームｉ＋１を時間的に３対１および１対３の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の説明図である。
図５〜７に関しても、所望のビーム方向を、ＸＹＺ座標のいずれか一つの座標成分で表した例について示している。
【００２２】
まず、図５、図６のグラフについてビームｎ（ｉ＝ｎの場合）の説明をする。所望のビーム方向が図５、図６のＰ１の場合、つまり、所望のビーム方向が実現できるビーム方向であるビームｎと一致する場合、瞬時誤差は左側の縦軸の値の通り０である。また、所望のビーム方向が図５、図６のＰ２のように実現できるビーム方向であるビームｎとビームｎ＋１の間にあり、Ｐ２の位置がビームｎまでとビームｎ＋１までを図５、図６のようにａ対ｂに分ける場合、ビームｎとビームｎ＋１を時間的にｂ対ａの割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力すれば、時間平均誤差は“数２”となり、誤差が０となる位置がビームｎとビームｎ＋１をａ対ｂで分けるＰ２を通る実線で示される。
【００２３】
【数２】
2004260453.tif 000004
【００２４】
ここで、実施の形態１と同様に、本発明のアンテナ装置が実現できるビーム方向に対して所望のビーム方向を従来の四捨五入ではなく切り捨てたビーム方向（ビームｉとする）をビーム方向入力回路４から入力しビーム方向Ａ保持回路５に保持させ、本発明のアンテナ装置が実現できるビーム方向に対して所望のビーム方向を従来の四捨五入ではなく切り上げたビーム方向（ビームｉ＋１とする）をビーム方向入力回路４から入力しビーム方向Ｂ保持回路６に保持させ、図５のように、ビーム方向選択信号を時間的に３対１の割合で切り替えると、図５のグラフのようになる。つまり、ビームｉの瞬時誤差は、絶対値でΔＢ（ｉ）未満になり、ビームｉ＋１の瞬時誤差も、絶対値でΔＢ（ｉ）未満になる。そして、これらの時間平均誤差は、ビームｉとビームｉ＋１が時間的に３対１の割合（ａ＝１、ｂ＝３）で切り替わるから“数３”となり、図５のグラフの実線の通り、絶対値で０．７５ΔＢ（ｉ）未満となる。ここで、Ｐ２の近傍であるＰ３では時間平均誤差はより小さくなっていることが分かる。
【００２５】
【数３】
2004260453.tif 000005
【００２６】
また、図６のように、ビーム方向選択信号を時間的に１対３の割合で切り替えると、ビームｉの瞬時誤差は、絶対値でΔＢ（ｉ）未満になり、ビームｉ＋１の瞬時誤差も、絶対値でΔＢ（ｉ）未満になる。そして、これらの時間平均誤差は、ビームｉとビームｉ＋１が時間的に１対３（ａ＝１、ｂ＝３）の割合で切り替わるから“数４”となり、図６のグラフの実線の通り、絶対値で０．７５ΔＢ（ｉ）未満となる。ここで、Ｐ２の近傍であるＰ３では時間平均誤差はより小さくなっていることが分かる。
【００２７】
【数４】
2004260453.tif 000006
【００２８】
さらに、図７のように、ビーム方向選択信号の時間的な割合を、所望のビーム方向を四捨五入した場合にビームｉに一致する場合には３対１（ａ＝１、ｂ＝３）とし、所望のビーム方向を四捨五入した場合にビームｉ＋１に一致する場合には１対３（ａ＝１、ｂ＝３）とすれば、図５と図６の時間平均誤差の小さい部分を抜き出したことになるので、図７のグラフの実線の通り、時間平均誤差は、絶対値で０．２５ΔＢ（ｉ）以下となる。したがって、時間平均誤差の最大値を、瞬時誤差の最大値よりも小さくすることができるとともに、従来のアンテナ装置よりも時間平均誤差を半分以下に小さくすることができる。
【００２９】
すなわち、ビーム方向選択回路は、正の整数ａと、ａより大きい正の整数ｂについて、所望のビーム方向を示す座標成分を四捨五入した場合に第１のビームに一致する場合は切り替えの時間的な割合をｂ対ａとし、所望のビーム方向を示す座標成分を四捨五入した場合に第２のビームに一致する場合は切り替えの時間的な割合をａ対ｂとして切り替えることにより、時間平均誤差をより小さくすることができる。特に、ａ＝１、ｂ＝３とした場合に、従来のアンテナ装置よりも時間平均誤差を半分以下に小さくすることができる。
【００３０】
実施の形態３．
上記実施の形態１、２では、図２のように３行×３列に９個の素子アンテナ１が配置されたアンテナ装置について説明したが、任意の数の素子アンテナ１の場合でも、素子アンテナ１の配列が、三角配列や円形配列など任意の配列の場合にも同様の効果を得ることができる。
【００３１】
実施の形態４．
上記実施の形態１〜３では、ビームｉとビームｉ＋１の切り替えの時間的な割合が、１対１、３対１、１対３の場合について説明したが、時間的に他のｂ対ａ（ａ、ｂは正の数）の割合で切り替える場合にも同様の効果を得ることができる。
【００３２】
【発明の効果】
この発明にかかるアンテナ装置においては、移相器制御回路は、電磁波を送受信する所望のビーム方向を入力するビーム方向入力回路と、入力された所望のビーム方向に隣接した第１のビーム方向を保持する第１のビーム方向保持回路と、上記第１のビーム方向とは方向が異なり、かつ上記所望のビーム方向に隣接した第２のビーム方向を保持する第２のビーム方向保持回路と、上記第１のビーム方向保持回路が保持している第１のビーム方向と上記第２のビーム方向保持回路が保持している第２のビーム方向を、所定の時間の割合で切り替えてビーム方向を選択するビーム方向選択回路と、上記ビーム方向選択回路が選択したビーム方向に基づいて位相データを演算し、演算された位相データを上記移相器に設定する位相設定回路とを備えたので、ビーム方向の時間平均誤差の最大値を、瞬時誤差の最大値よりも小さくすることができる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施の形態１の構成ブロック図である。
【図２】この発明の実施の形態１の離散的なビーム方向と所望のビーム方向を説明する概念図である。
【図３】この発明の実施の形態１のビーム方向を固定し、所望のビーム方向を四捨五入した場合の瞬時誤差を示す説明図である。
【図４】この発明の実施の形態１の所望のビーム方向を切り捨てた場合と切り上げた場合を、時間的に１対１の割合で切り替えた場合の時間平均誤差を示す説明図である。
【図５】この発明の実施の形態２のビーム方向選択信号入力回路が、時間的に３対１の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の説明図である。
【図６】この発明の実施の形態２のビーム方向選択信号入力回路が、時間的に１対３の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の説明図である。
【図７】この発明の実施の形態２のビーム方向選択信号入力回路が、時間的に３対１および１対３の割合で切り替えるビーム方向選択信号を入力する場合の説明図である。
【符号の説明】
１  素子アンテナ、２  移相器、３  移相器制御回路、４  ビーム方向入力回路、５  ビーム方向Ａ保持回路（第１のビーム保持回路）、６  ビーム方向Ｂ保持回路（第１のビーム保持回路）、７  ビーム方向選択信号入力回路、８  ビーム方向選択回路、９  演算回路、１０  位相設定レジスタ。
【図１】
2004260453.tif 000007
【図２】
2004260453.tif 000008
【図３】
2004260453.tif 000009
【図４】
2004260453.tif 000010
【図５】
2004260453.tif 000011
【図６】
2004260453.tif 000012
【図７】
2004260453.tif 000013