(57)【要約】【課題】従来の開花促進方法においては、自然光に加えて蛍光灯などで日照時間を補い、花卉に季節を誤認させ促進させるものであったので、開花日の微調整程度に止まり、また、消費電力も大きくコストアップの要因となっていた。【解決手段】本発明により、植物が発芽し生体重が約１．５ｇに達した後に、外光を遮り、ピーク波長５００〜５２５ｎｍの光源で、かつ、光源２の光量が植物の表面で光合成光量子束密度（ＰＰＦＤ）が１５〜２００μｍｏｌ／ｍ２・ｓとした略青緑光を、少なくとも当該の植物の日長に対応して照射する花卉における開花促進方法としたことで、開花の促進にのみ関与する光の波長の範囲を特定し、その範囲の波長のみを照射するものとして促進効率を高め、画期的な促進作用が得られるものとして課題を解決する。【選択図】　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
植物が発芽し生体重が約１．５ｇに達した後に、外光を遮り、ピーク波長５００〜５２５ｎｍの光源で、かつ、前記光源の光量が植物の表面で光合成光量子束密度（ＰＰＦＤ）が１５〜２００μｍｏｌ／ｍ２・ｓとした略青緑光を、少なくとも当該の植物の日長に対応して照射することを特徴とする花卉における開花促進方法。
【請求項２】
前記光源として、ピーク波長５００〜５２５ｎｍの光源に加えて、ピーク波長６３０〜７００ｎｍの光源が用意され、ピーク波長５００〜５２５ｎｍの光源は促進側、ピーク波長６３０〜７００ｎｍの光源は抑制側として個別に照射が行われ、上記２つの光源の照射時間の組合わせにより自在な時点で開花が行われることを特徴とする請求項１記載の花卉における開花促進方法。
【請求項３】
前記光源がＬＥＤランプであることを特徴とする請求項１または請求項２記載の花卉における開花促進方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば菊、秋桜、カーネーション、撫子、チューリップ、薔薇など花卉において、開花時期を早めたり、季節によることなく開花を行わせたり、あるいは、所望の日時に開花を行わせるなどを可能とする開花促進方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のこの種の開花促進方法としては、長日処理、短日処理が知られている。例えば一日の日照時間が短くなる秋季に開花する菊などにおいては、長日処理を行うことで開花時期を遅らせることが可能となる。また、一日の日照時間が長くなる春季に開花するカーネーションなどでは長日処理を行うことで開花時期を早めることが可能となる。そして、長日処理は、通常夜間の白熱電球、蛍光灯などの点灯などにより行われている。また、温室などにより温度調整を行う方法、開花促進剤など薬品による方法も存在する。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記した長日処理は、夜間の照明装置の点灯など比較的に安易な方法で実施することが可能であるが、短日処理は例えば温室全体を黒幕で覆い外光を遮蔽するなど、非常に大がかりなものとなり、現実的には実施困難となる問題点を生じている。また、前記光源は比較的に広い波長領域を有しているものが多く、花卉に対して一方では開花を促進する作用を奏する波長を含むと共に、他方では開花を抑制する作用を奏する波長を含むことが往々である。
【０００４】
したがって、作用的には開花時期の微調整程度の効果しか得られず、例えば、季節外に開花させ市場に供給をするなどは、相当に大規模の設備を整えない限りには現実には不可能であるのが実情である。また、上記のように光源には開花を抑制する作用を有する波長、あるいは、枝葉の徒長を促す作用を有する波長などを含むことで、得ようとする効果に対する効率が低く、投入電力が多大となる問題点、あるいは、得られる樹形などが所望のものとならず商品価値が低下する問題点なども生じている。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前記した課題を解決するための具体的手段として、植物が発芽し生体重が約１．５ｇに達した後に、外光を遮り、ピーク波長５００〜５２５ｎｍの光源で、かつ、前記光源の光量が植物の表面で光合成光量子束密度（ＰＰＦＤ）が１５〜２００μｍｏｌ／ｍ２・ｓとした略青緑光を、少なくとも当該の植物の日長に対応して照射することを特徴とする花卉における開花促進方法を提供することで課題を解決するものである。
【０００６】
【発明の実施の形態】
つぎに、本発明を図に示す実施形態に基づいて詳細に説明する。図１は本発明に係る開花促進方法を模式的に示すものであり、図中に符号１で示すものは恒温槽である。この恒温槽１としては、植物が生長するのに適する環境である２０℃〜２５℃を維持できるものであり、かつ、外光に対する遮光性を有すれば良いものであるので、一般家庭の居室程度の環境条件を整えれば充分である。
【０００７】
そして、前記恒温槽１内に苗床などを用意し種蒔きを行い花卉１０を発芽させる。尚、このときには、前記恒温槽１内は遮光を行う必要はなく、外光などが入射する状態であっても良いものである。また、発芽してから生体重が約１．５ｇ（概ね、葉が５乃至６枚程度なった時点）となってから、外光を遮光し、ピーク波長５００〜５２０ｎｍの波長を有する光源２による照射を開始する。
【０００８】
ここで、前記光源２の構成について説明を行えば、この光源２は、上記の波長の範囲の光を発するものであれば、例えば白熱電球、蛍光灯、メタルハライド放電灯（ＨＩＤランプ）などに適宜なフィルターを装着したものであっても、開花の促進という目的に対しては効果に差異を生じるものではない。
【０００９】
しかしながら、フィルターを装着するということは、不要な波長を除去すべく行われるものであるので、除去された波長を生じさせるために用いられたエネルギーは、全くの無効分となってしまう。したがって、供給されたエネルギーに対して上記記載の範囲の波長範囲のみを発光する単色発光の光源がエネルギー効率的には格段に有利であり、本発明においては、原則としては略青緑色の発光を行うＬＥＤランプを光源２として採用するものとしている。
【００１０】
更に加えて、本発明では前記光源２から発せられる光量に対しても検討を行うものであり、発明者は様々な光量を花卉に与え成長の度合いを測定した。その結果、光量は葉の表面で光合成有効光量子束密度（ＰＰＦＤ）が１５〜２００μｍｏｌ／ｍ２・ｓの範囲が適切であると設定した。
【００１１】
その理由は、光合成有効光量子束密度（ＰＰＦＤ）が１５μｍｏｌ／ｍ２・ｓ以下では光を照射したことによる顕著な作用は認められず、また、光合成有効光量子束密度（ＰＰＦＤ）を２００μｍｏｌ／ｍ２・ｓ以上としたときには、光量を増加したことによるより以上の促進効果が現れなかった、言い換えれば促進効果に飽和を生じたからである。ちなみに、太陽光の光合成有効光量子束密度（ＰＰＦＤ）は最低５００μｍｏｌ／ｍ２・ｓである。
【００１２】
以上の検討から、本発明では光合成有効光量子束密度（ＰＰＦＤ）の有効範囲を特定できたことで、実際に育成を行うときのエネルギー使用量を必要最低限のものとして設定でき、即ち、コストダウンに有効である。また、上記のように必要な光量が明確となれば、必要なＬＥＤランプ（光源２）の必要数も明確に設定でき、この面でもコストダウンに有効となる。
【００１３】
ここで、前記光源２を点灯させる時間は、目的とする花卉のそれぞれの特性に対応させるものであり、短日植物としては、例えば朝顔、菊、秋桜、ポインセチア、ダリア、サルビア、トレニアなどが知られ、長日植物としては、アスター、カーネーション、ベチュニア、桔梗、撫子、大根、麦などが知られ、中性（中日）植物としては、チューリップ、水仙、シクラメン、百合、薔薇、ゼラニウム、ベゴニア、タンポポ、トマト、キュウリなどが知られている。
【００１４】
また、本発明は組織培養にように、成長点や葉を細かく切って培地に植え付けるクローン増殖の場合にも適用可能であり、この場合には前記光源２による照射は培地に植え付けた時点から、直ちに開始する。尚、その他の条件に関しては上記の実施形態と同様でよい。
【００１５】
【表１】
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【００１６】
表１は、本発明を成すための発明者による実験の結果を示すものであり、花卉としてはトレニアを選定し、組織培養を用いて各条件が一定となる状態として、光源２の波長のみを異なるものとして各グループ１００本ずつを育成し、２週間後の開花数を計数することで、波長による有効性を検証した。尚、このときには各波長とも光合成有効光量子束密度（ＰＰＦＤ）は５０μｍｏｌ／ｍ２・ｓに統一し、光量による差異も生じないようにしている。
【００１７】
尚、試料４は、天然色などと称され、三原色蛍光体を採用することで太陽光に近似させ演色性を向上させた蛍光灯であり、この実験においては、太陽光に代替する標準光として採用し、これと比較することで、各波長における開花促進性を判定した。結果は、試料１に示すごとくピーク波長５０２ｎｍのＬＥＤランプで照射するときに顕著な開花促進効果が認められ、一般の露地栽培に比べて２〜３倍の開花促進の効果があることが確認された。
【００１８】
ここで、注目すべきは試料５に示したＬＥＤランプからのピーク波長を６６０ｎｍとしたときの結果であり、標準光（試料４）に比較して顕著に開花数が低下するものとなっている。即ち、本発明によれば照射する光の波長を変えることで、花卉に対して開花促進効果が得られると共に、抑制効果も得られることが理解できる。
【００１９】
図２は、本発明の別の実施形態であり、前の実施形態では開花の促進のみを目的としていたが、例えば、母の日に対するカーネーションの花、パーティ会場における飾り花などのように、現実社会においては、特定の日時に開花していることが要求されるケースがある。
【００２０】
その目的に対応すべく、この実施形態の恒温槽１中には、ピーク波長を５０２ｎｍとしたＬＥＤランプによる促進用光源２１（前の実施形態における光源２と同等）と、ピーク波長を６６０ｎｍとした抑制用光源２２とが設けられている。このようにすることで、花卉１０が目標とした日時に対して早期に開花が行われそうなときには抑制用光源２２を点灯し、遅れそうなときには促進用光源２１を点灯することで、高い確率で目標の日時に開花を行わせることが可能となる。
【００２１】
ついで、本発明の作用および効果について説明する。まず、光源２をピーク波長を５０２ｎｍのものと、実質的には単波長に近い狭い範囲の波長の光と限定することで、花卉に対して、背丈の発育など不要な作用を顕著に生じることなく開花時期の促進を行うものとして目的を達するものとなる。
【００２２】
また、前記光源２をＬＥＤランプとすることで、実質的に波長５０２ｎｍの単波長を発光するものとして、必要とされる波長および光量に対する投入電力を必要最低限のものとし、この種のに開花促進方法を行う際のランニングコストを低減する。更には、上記のように開花の促進に効果のある光の波長を特定したことで、例えば温度など他の要素と組み合わせずとも開花の促進が可能となり、例えば、空調が備えられた居室内などでの実施も可能とし、一層のコストダウンを可能とするものである。
【００２３】
【発明の効果】
以上に説明したように本発明により、植物が発芽し生体重が約１．５ｇに達した後に、外光を遮り、ピーク波長５００〜５２５ｎｍの光源で、かつ、前記光源の光量が植物の表面で光合成光量子束密度（ＰＰＦＤ）が１５〜２００μｍｏｌ／ｍ２・ｓとした略青緑光を、少なくとも当該の植物の日長に対応して照射する花卉における開花促進方法としたことで、専らに開花の促進にのみ関与する光の波長の範囲を特定し、その範囲の波長のみを照射するものとして、他の波長範囲により生じる不要な作用、例えば枝葉の徒長などを生じることなく、また、特別な温度管理など他の要素を必要とすることなく開花の促進を行い得るものとし、この種の花卉における商品性の向上と、コストダウンとに極めて優れた効果を奏するものである。
【００２４】
また、上記に使用する光源をＬＥＤランプとすることで、供給電力のほぼ全てが特定波長に見合う光に変換されるものとなり、例えば不要波長をカットするためのフィルターにより光量損失を生じるなどをなくし、開花促進に必要な電力量を一層の低減化を可能とし、一層のコストダウンを可能とする。
【００２５】
更には、赤色発光のＬＥＤランプと組み合わせることで、開花時期の調整も可能とし、要望される時点で市場に供給できるものとして、商機を逸することのないものとし、不良在庫などが生じないものとして、一層のコストダウンを可能とするものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る花卉における開花促進方法の実施形態を示す説明図である。
【図２】本発明に係る花卉における開花促進方法の別の実施形態を示す説明図である。
【符号の説明】
１……恒温槽
２……光源
２１……促進用光源
２２……抑制用光源
１０……花卉
【図１】
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【図２】
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