(57)【要約】【課題】本発明は魚釣用電動リールに関し、スプール内に収納されたモータの確実な防水性を維持しつつ、良好なモータ駆動力の伝達効率を確保した魚釣用電動リールを提供することを目的とする。【解決手段】リール本体の側板間に回転自在に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを、スプールの軸方向に沿ってリール本体の一側枠に一体的に成形した筒状の収容体に収容し、当該収容体を介してスプールモータをスプールに内蔵した魚釣用電動リールに於て、上記一側枠と反対側に開口し、スプールモータのモータ軸が突出する収容体の開口部をシール材で覆って、収容体とモータ軸との間を当該シール部材で閉塞すると共に、当該シール材に当接してその変形移動を防止する規制体を装着したことを特徴とする。【選択図】　　　図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体の側板間に回転自在に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを、スプールの軸方向に沿ってリール本体の一側枠に一体的に成形した筒状の収容体に収容し、当該収容体を介してスプールモータをスプールに内蔵した魚釣用電動リールに於て、
上記一側枠と反対側に開口し、スプールモータのモータ軸が突出する収容体の開口部をシール材で覆って、収容体とモータ軸との間を当該シール部材で閉塞すると共に、
上記シール材に当接してその変形移動を防止する規制体を装着したことを特徴とする魚釣用電動リール。
【請求項２】
規制体は、スプールに設けた支持部に回転可能に支持されていることを特徴とする請求項１記載の魚釣用電動リール。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リール本体に回転自在に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを備えた魚釣用電動リールに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来周知のように魚釣用リールは、水や異物等が浸入，付着し易い厳しい状況下で使用されるため、実釣時にリール本体内の駆動部に水や異物が浸入，付着しないようにしなければならない。とりわけ、スプールモータ（以下、「モータ」という）等の電装部品が装着された魚釣用電動リール（以下、「電動リール」という）にあっては、特に防水面での配慮が厳しく要求されている。
【０００３】
そこで、スプールの糸巻き胴部にモータを内蔵したスプールインタイプの電動リールに於て、モータを筒状のモータケース（収容体）に収容して、当該モータケースをモータと共にスプール内に収納するに当たり、モータケースをリール本体の一側枠と一体的に成形し、当該モータケースの反一側枠側端部からモータケースの径方向内側に向かう鍔状部を延設し、当該鍔状部をモータの一端側に直接接触させてモータにビス止めしたものが知られている（特許文献１参照。）。
【０００４】
【特許文献１】
実用新案登録第２５３０８１６号公報（第２頁−第３頁、第１図）
しかし、斯かる従来例は、モータケースに設けた鍔状部をモータの一端側に接触させてモータにビス止めした構造上、この鍔状部でモータの軸心精度が規制されるためにモータ軸の同心度を高精度に製作，維持することが難しく、モータ駆動時に異音が発生したり、軸受や駆動部の摩耗を促進してしまう不具合がある。
【０００５】
そこで、本出願人は斯かる不具合を解決するため、特願２００１−２６４４１５号に於て、図４に示すようにモータ１をスプール３内に収納する筒状のモータケース５をリール本体７の一側枠９と別体に成形して、これを反ハンドル側端部に設けた環状のフランジ部１１とシール材１３を介して一側枠９にビス止めすると共に、モータケース５のハンドル側端部の内周にモータ１の一端側外周に当接する環状の凸部１５を形成して、モータ１のモータ軸１７の軸芯位置を規定し、そして、ハンドル側端部に開口するモータケース５の開口を、その外周に取り付く外端部１９ａと、モータ軸１７の外周面に弾性を以って密接する内周縁部１９ｂと、これらの間に成形された本体部１９ｃとからなるシール材１９で覆って、モータケース５内を水密に維持した電動リール２１を開示した。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上述した電動リール２１にあっては、実釣時の繰り返しの使用で発熱するモータ１の熱により、密閉されたモータケース５内の空気が熱膨張してシール材１９を外側へ膨らませてしまう虞がある。
そして、斯様にシール材１９が外方に膨らんでしまうと、モータ軸１７上に回止め嵌合された減速機構２３の太陽歯車（回転体）２５にシール材１９が接触して回転抵抗が大きくなるため、モータ駆動力の伝達効率が悪くなると共に、シール材１９による防水性能も劣化してしまうといった課題が残されている。
【０００７】
本発明は斯かる実情に鑑み案出されたもので、スプール内に収納されたモータの確実な防水性を維持しつつ、良好なモータ駆動力の伝達効率を確保した電動リールを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
斯かる目的を達成するため、請求項１に係る発明は、リール本体の側板間に回転自在に支持されたスプールを巻取り駆動するモータを、スプールの軸方向に沿ってリール本体の一側枠に一体的に成形した筒状の収容体に収容し、当該収容体を介してモータをスプールに内蔵した電動リールに於て、上記一側枠と反対側に開口し、モータのモータ軸が突出する収容体の開口部をシール材で覆って、収容体とモータ軸との間を当該シール部材で閉塞すると共に、当該シール材に当接してその変形移動を防止する規制体を装着したことを特徴とする。
【０００９】
そして、請求項２に係る発明は、請求項１記載の電動リールに於て、規制体は、スプールに設けた支持部に回転可能に支持されていることを特徴としている。
【００１０】
（作用）
請求項１に係る発明によれば、モータは収容体を介してスプールに内蔵され、モータのモータ軸が突出する収容体の開口部をシール材が覆って収容体内を水密に維持する。
【００１１】
そして、実釣時の繰り返しの使用でモータが発熱して、密閉された収容体内の空気が熱膨張しても、規制体がシール材の変形移動を規制して他の部品との接触を回避する。
また、請求項２に係る発明によれば、回転するスプールに対して規制体がスプールの支持部に軸受を介して支持されることとなる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１は請求項１及び請求項２に係る電動リールの一実施形態を示し、図に於て、３１は左右の側枠３３，３５に側板３７，３９が装着されたリール本体、４１はスプールで、側板３９の下方に、手動巻取り駆動機構４３のハンドル４５がリール本体３１の前後方向へ回転可能に装着されている。
【００１３】
スプール４１は、その一端側が、当該スプール４１内にこれと軸線を同じくして側枠３３にビス止めされたモータケース（収容体）４７の外周に軸受４９を介して回転可能に支持されており、他端側は、スプール４１の端面にビス止めされたブラケット５１と側枠３５との間に装着された軸受５３によって、リール本体３１に回転自在に支持されている。
【００１４】
そして、モータケース４７内に、これと軸線を一致させてモータ５５が組み込まれており、その左モータ軸５７は、側枠３３に突設した筒状の軸受支持部５９内に一方向クラッチ６１を介して支持されている。
而して、図２に示すように上記モータケース４７は側枠３３と別体に筒状に成形され、側枠３３側に開口する開口部６２の外周に、モータケース４７の径方向外方に突出する環状のフランジ部６３が設けられている。そして、当該フランジ部６３を側枠３３にビス６５で固定してモータケース４７が側枠３３に一体的に取り付けられており、フランジ部６３と側枠３３との間には、弾性材料からなるシール材６７が介装されている。
【００１５】
また、モータ５５の一端面と既述した軸受支持部５９との間にも、弾性材料からなるシール材６９が介装されると共に、モータ５５の電気接点７１に接続された電気ライン７３が側枠３３を貫通して配線され、当該電気ライン７３と側枠３３との間にも、弾性材料からなるシール材７５が介装されている。
更にまた、図２中、７７はモータケース４７内に収納されたモータ５５の回転を防止する回止め機構で、当該回止め機構７７は側枠３３から軸方向に伸びる支持体７９と、当該支持体７９が係合可能にモータ５５の端面に形成された凹部８１とで構成されている。
【００１６】
そして、モータケース４７の側枠３５側端部もそのまま開口し、この開口部８３からモータ５５の右モータ軸８５が突出している。そして、当該開口部８３には、これを覆うように弾性材料からなるシール材８７が装着されている。
シール材８７は、モータケース４７の外周に取り付く外端部８９と、右モータ軸８５の外周面にシール状態で密接する内周縁部９１と、上記開口部８３を閉塞するシール本体部９３とからなり、外端部８９は、モータケース４７の外周に形成された凹部９５内に嵌入されると共に、その上側から断面略Ｃ字状の弾性リング９７を凹部９５内に止着してモータケース４７に抜止め保持されている。
【００１７】
このように本実施形態は、モータ５５をスプール４１の軸方向に沿ってリール本体３１の側枠３３に一体的に成形した筒状のモータケース４７に収容し、当該モータケース４７を介してモータ５５をスプール４１の糸巻き胴部に内蔵すると共に、既述した各シール材６７，６９，７５，８７によってモータケース４７内の水密性を確保しているが、既述したように実釣時の繰り返しの使用でモータ５５が発熱すると、モータケース４７内の空気が熱膨張してシール材８７が外側へ膨らみ、特にシール材８７の内周縁部９１が、右モータ軸８５に一体回転する減速機構９９の第１の太陽歯車（回転体）１０１に接触してしまう虞がある。
【００１８】
そこで、本実施形態は、斯かる不具合を解決するため、上記シール材８７に当接してその変形移動を防止する規制体１０３を装着したことを特徴とする。
図２に示すように規制体１０３は、シール本体部９３と、これから内方へ断面略Ｌ字状に延設された内周縁部９１との形状に沿って成形された断面凹状のメタルカラーからなり、その中央に右モータ軸８５の挿通孔１０５が設けられている。そして、その外周に突設された環状のフランジ部１０７と、モータ５５の軸受部１０９の外周に沿って形成された筒状部１１１とで、シール材８７をモータ５５の端面１１３と軸受部１０９の外周との間に挟持すると共に、内周縁部９１に沿って筒状部１１１から内方へ延設されたプレート状の規制部１１５が内周縁部９１の変形移動を規制するようになっており、当該規制部１１５の中央に既述した挿通孔１０５が設けられている。そして、上記規制体１０３は、スプール４１の内周から径方向に突設された円盤状の支持プレート（支持部）１１７に、軸受１１９を介して支持されている。
【００１９】
そして、上記内周縁部９１及び規制体１０３の挿通孔１０５からスプール４１内に突出する右モータ軸８５に、３つの遊星歯車機構９９ａ，９９ｂ，９９ｃからなる減速機構９９が連結されている。
尚、既述した一方向クラッチ６１は、モータ５５の正転時にフリー回転状態となってスプール４１の巻取り駆動を可能とすると共に、ハンドル操作による釣糸の巻取り駆動時にモータ軸５７，８５の回転を阻止して、ハンドル４５の巻取り動力がスプール４１に伝達できるように機能する。
【００２０】
そして、右モータ軸８５と側板３９の間に、手動巻取り駆動機構４３からの巻取り動力を減速機構９９に伝達する回転駆動軸１２１が右モータ軸８５と同軸上に取り付けられており、当該回転駆動軸１２１は３つの軸受１２３，１２４，１２５を介して前記ブラケット５１と側板３９に回動自在に支持されている。
既述したように減速機構９９は、３つの遊星歯車機構９９ａ，９９ｂ，９９ｃによって構成されており、モータ５５の正転時にその巻取り駆動力を第１の遊星歯車機構９９ａで減速させた後、更に第２，第３の遊星歯車機構９９ｂ，９９ｃで減速させてスプール４１に伝達するもので、図３に示すように第１の遊星歯車機構９９ａは、外周を非円形（断面Ｄ字形状）に形成された右モータ軸８５に回止め嵌合してこれと一体に回転する第１の太陽歯車１０１と、当該太陽歯車１０１に噛合する複数の遊星歯車１２７と、各遊星歯車１２７が常時噛合するようにスプール４１の端面に刻設された内歯歯車１２９を備えている。
【００２１】
また、第２の遊星歯車機構９９ｂは、右モータ軸８５にメタル軸受１３１を介して回転可能に支持された第２の太陽歯車１３３と、当該太陽歯車１３３に噛合する複数の遊星歯車１３５とからなり、各遊星歯車１３５は前記内歯歯車１２９に常時噛合するように構成されている。
【００２２】
同様に第３の遊星歯車機構９９ｃは、右モータ軸８５にメタル軸受１３７を介して回転可能に支持された第３の太陽歯車１３９と、当該太陽歯車１３９に噛合する複数の遊星歯車１４１とからなり、各遊星歯車１４１も内歯歯車１２９に常時噛合した構造となっている。
そして、複数の遊星歯車１２７は、夫々、第１のキャリア１４３に支持されており、当該キャリア１４３は既述した太陽歯車１３３と一体回転可能に連結されている。
【００２３】
また、複数の遊星歯車１３５は、夫々、第２のキャリア１４５に支持されており、当該キャリア１４５は既述した太陽歯車１３９と一体回転可能に連結されている。
更にまた、複数の遊星歯車１４１は、夫々、第３のキャリア１４７に支持されており、当該キャリア１４７は係止ピン１４９を介して回転駆動軸１２１に連結されている。
【００２４】
そして、図１に示すように回転駆動軸１２１上には、更に、釣糸の繰り出しで回転するスプール４１に制動力を付与し乍ら、スプール４１の釣糸繰出し方向への回転を許容する制動作用を与えると共に、この制動作用を利用してスプール４１をスプールフリー状態と釣糸巻取り状態とに切り換えるクラッチ作用を奏するドラグ装置１５１が装着され、回転駆動軸１２１上の側板３９に当該ドラグ装置１５１のドラグ力を調節するドラグレバー１５３が取り付けられている。
【００２５】
図３に示すようにドラグ装置１５１は、回転駆動軸１２１に回転可能に嵌合支持された収容体１５５と、当該収容体１５５に噛合してこれと一体回転する２枚のワッシャ１５７，１５９と、回転駆動軸１２１に回止め嵌合された１枚のワッシャ１６１と、既述したドラグレバー１５３と、当該ドラグレバー１５３の前後方向への操作でワッシャ１５７，１５９を押圧移動させる押圧機構と、ワッシャ１５７，１５９，１６１の制動面間に介装されたライニング材１６３とを備え、ワッシャ１５７，１５９，１６１及びライニング材１６３は収容体１５５の凹状の収容部１６５内に収容されて、回転駆動軸１２１の軸方向へ移動自在とされている。
【００２６】
そして、上記押圧機構は、ドラグレバー１５３に回止め嵌合された第１のカム部材１６７と、当該カム部材１６７と係合し且つドラグレバー１５３の操作に伴うカム部材１６７の回転によって回転駆動軸１２１の軸方向に移動する第２のカム部材１６９と、当該カム部材１６９に保持され且つ当該カム部材１６９と共に軸方向に移動する押圧部材１７１と、回転駆動軸１２１及び軸受１２４に回転可能に嵌合支持されてワッシャ１５９を押圧する押圧体１７３と、押圧部材１７１と押圧体１７３との間に介装され且つ押圧部材１７１によって押圧移動される板ばね１７５と軸受１２５とで構成されている。そして、前記カム部材１６７，１６９は、側板３９に形成された筒状の支持部１７７内に収容され、この支持部１７７によって回転駆動軸１２１の軸方向に移動可能に支持されている。
【００２７】
また、カム部材１６９は、上記支持部１７７の内面に軸方向に沿って形成された回止め溝１７９と係合してその回転が規制され、更にまた、軸受１２４，１２５は、夫々、回転駆動軸１２１を回転可能に支持すると共に、回転駆動軸１２１に対して軸方向に移動でき、そして、板ばね１７５は回転駆動軸１２１の外周に嵌合されて、回転駆動軸１２１の軸方向に移動できるようになっている。
【００２８】
尚、図示するように押圧部材１７１と回転駆動軸１２１の端部との間は、押圧部材１７１の軸方向の移動を許容する所定の間隙１８１が形成されている。
また、収容体１５５とワッシャ１６１との間及び当該ワッシャ１６１と軸受１２４との間には、夫々、圧縮コイルばね１８３が回転駆動軸１２１の外周に巻装されており、これらの圧縮コイルばね１８３によって収容体１５５とワッシャ１６１，軸受１２４とが、互いに軸方向に離間する方向に付勢されている。
【００２９】
更にまた、収容体１５５の収容部１６５のハンドル側開口には、収容体１５５内を水密に維持するシール材１８５が装着されている。
そして、収容体１５５の小径部の外周にピニオンギヤ１８７が一体回転可能に嵌合し、当該ピニオンギヤ１８７に、手動巻取り駆動機構４３のドライブギヤ１８９が噛合している。
【００３０】
図１及び図３に示すように手動巻取り駆動機構４３は、ハンドル４５と、当該ハンドル４５が取り付くハンドル軸１９１と、これに回止め嵌合されたドライブギヤ１８９とで構成されている。そして、ハンドル軸１９１の挿入先端側には、スプール４１をモータ５５で巻取り駆動した際に、これに連動してハンドル軸１９１が回転しないようにその逆転防止を図る逆転防止装置１９３が設けられている。
【００３１】
この逆転防止装置１９３は、ハンドル軸１９１に回止め嵌合されたラチェット１９５と、当該ラチェット１９５に対し一定の付勢力で常時係止する係止爪（図示せず）とからなり、モータ５５でスプール４１を巻取り駆動した際に、その回転方向ではラチェット１９５に係止爪が係止方向で噛み合ってラチェット１９５の回転、即ち、ハンドル軸１９１の回転が阻止されるようになっている。
【００３２】
従って、モータ５５の駆動力は、減速機構９９を介してスプール４１のみに伝達されることとなる。
また、これに対し、ハンドル操作でスプール４１を釣糸巻取り方向に回転させた場合、その回転方向では係止爪がラチェット１９５の回転を許容するように構成され、この結果、ハンドル４５の回転操作に連動してハンドル軸１９１を回転させることが可能となる。
【００３３】
その他、図１中、１９７は電動リール１９９のコネクタ２０１に接続した給電コードである。
本実施形態はこのように構成されているから、給電コード１９７を介して電動リール１９９を船上の外部電源等に接続すれば、モータ５５が駆動可能となる。
【００３４】
そして、ドラグレバー１５３を作動方向に操作すると、これにに回止め嵌合するカム部材１６７が回転し、カム部材１６９が回転駆動軸１２１の軸方向に移動する。この結果、軸受１２５，板ばね１７５，軸受１２４，押圧体１７５が、夫々、圧縮コイルばね１８３のバネ力に抗して軸方向に移動し、押圧体１７５によってワッシャ１５７，１５９，１６１が押圧され、これにより各ワッシャ１５７，１５９，１６１が回転駆動軸１２１の軸方向へスライドして各制動面同士がライニング材１６３を介して圧接されると共に、ワッシャ１５７，１５９が収容体１５５に所定の押圧力で圧接される。そして、この時の押圧力が両ワッシャ１５７，１５９から回転駆動軸１２１に作用することにより、押圧体１７３を含む押圧機構の構成要素が回転駆動軸１２１に摩擦結合されて、スプール４１に所定のドラグ力が発生する。
【００３５】
而して、このドラグ力の強弱の調節は、ドラグレバー１５３の操作量に応じて変化する。
そして、このように所定のドラグ力が発生した状態でモータ５５を正転駆動させると、第１の太陽歯車１０１は時計回りに回転駆動する。これにより、遊星歯車１２７が反時計回りに回転駆動すると共に、時計回りに公転し、第３の太陽歯車１３９が時計回りに回転するが、この回転方向では、既述した逆転防止装置１９３によってハンドル軸１９１の回転が阻止されているため、ハンドル軸１９１にドライブギヤ１８９を介して連結したピニオンギヤ１８７（収容体１５５）の回転が規制される。この結果、回転駆動軸１２１及びキャリア１４７は回転せず、太陽歯車１３９が時計回りに回転することで、当該キャリア１４７に支持された遊星歯車１４１は、太陽歯車１３９の周りを公転することなく一定位置で反時計回りに自転することとなる。
【００３６】
而して、この状態で遊星歯車１４１の反時計回りの回転運動は内歯歯車１２９に減速されて伝達され、この結果、スプール４１が釣糸巻取り方向に回転して釣糸が巻き取られることとなる。そして、この巻取り操作時に、逆転防止装置１９３の作用でハンドル４５が連動回転することがない。
また、ドラグレバー１５３を非作動方向に操作していけば、ドラグ力が順次弱まり、そして、ドラグレバー１５３を同方向へ十分に回転操作すると、スプール４１は恰もクラッチＯＦＦの如きスプールフリー状態となって、仕掛けの自由落下により釣糸をスプール４１から繰り出すことができることとなる。
【００３７】
そして、モータ５５はモータケース４７を介してスプール４１に内蔵され、既述した各シール材６７，６９，７５，８７がモータケース４７内を水密に維持する。そして、実釣時の繰り返しの使用でモータ５５が発熱して、密閉されたモータケース４７内の空気が熱膨張しても、規制体１０３の規制部１１５が、シール材８７の内周縁部９１の外側（太陽歯車１０１方向）への変形移動を規制して、モータ軸５７，８５と一体回転する太陽歯車１０１との接触を回避する。
【００３８】
このように本実施形態によれば、スプール４１内に収納されたモータ５５の確実な防水性を確保しつつ、規制体１０３がシール材８７の内周縁部９１の変形移動を規制して太陽歯車１０１との接触を回避するため、不必要に回転抵抗が生じてモータ駆動力の伝達効率が悪くなることを確実に防止できることとなった。
尚、上記実施形態では、規制体１０３をスプール４１に設けた支持プレート１１７に軸受１１９を介して回転可能に支持したが、規制体１０３をスプール４１に軸受支持しないで、モータケース４７の開口端部外周に取り付けたシール材８７の外側に規制体１０３の基部を嵌着し、この規制体１０３の規制部１１５でシール材８７の内周縁部９１の変形移動を規制したり、或いはシール材８７の内周縁部９１の外側に、既述した規制部１１５のみの形状からなる円盤状の規制体を貼着して、内周縁部９１の変形移動を規制するように構成してもよい。
【００３９】
而して、斯かる請求項１の各実施形態によっても、規制体が、シール材８７の内周縁部９１の外側への変形移動を規制して太陽歯車１０１との接触を回避するため、既述した実施形態と同様、所期の目的を達成することが可能である。
【００４０】
【発明の効果】
以上述べたように、請求項１及び請求項２に係る発明によれば、実釣時の繰り返しの使用でモータが発熱して密閉された収容体内の空気が熱膨張しても、規制体がシール材の変形移動を規制して他の部品との接触を回避するため、モータに対する防水性を維持しつつ、良好なモータ駆動力の伝達効率を確保することができることとなった。
【図面の簡単な説明】
【図１】請求項１及び請求項２の一実施形態に係る電動リールの要部断面図である。
【図２】モータを収納するモータケースとそのシール構造の要部拡大断面図である。
【図３】減速機構とドラグ装置の要部拡大断面図である。
【図４】従来の電動リールに於けるモータケースとそのシール構造の要部拡大断面図である。
【符号の説明】
３１　リール本体
４１　スプール
４３　手動巻取り駆動機構
４７　モータケース
５５　モータ
６７，６９，７５，８７　シール材
８３　開口部
８５　右モータ軸
９９　減速機構
１０１　太陽歯車
１０３　規制体
１１５　規制部
１１７　支持プレート
１２１　回転駆動軸
１５１　ドラグ装置
１５３　ドラグレバー
１９９　電動リール
【図１】
2004097130.tif 000003
【図２】
2004097130.tif 000004
【図３】
2004097130.tif 000005
【図４】
2004097130.tif 000006