(57)【要約】【課題】本発明が解決しようとする課題は、酵素および／または酵素を構成成分とする組成物において、同一分類に属する酵素だけでなく分類の異なる酵素を安定化する酵素安定化剤であって、当該安定化剤の添加によって試薬組成物の性能に影響を与えない、酵素及び／または酵素を構成成分とする組成物の安定化方法を提供することである。【解決手段】アミノ配糖体骨格を有する化合物を添加する事を特徴とする酵素の安定化方法、および、アミノ配糖体骨格を有する化合物により安定化された酵素を含有する組成物。【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミノ配糖体骨格を有する化合物を添加する事を特徴とする酵素の安定化方法。
【請求項２】
アミノ配糖体骨格を有する化合物により安定化された酵素を含有する組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は酵素の安定化に関する。
【０００２】
【従来の技術】
酵素を、その触媒機能や含まれる補欠分子から分類する方法がいくつか知られており、同じグループに分類される酵素は類似の特性を有していることが知られている。例えば、触媒する反応の種類によって加水分解酵素、転位酵素、酸化還元酵素、キナーゼ、リアーゼ、イソメラーゼ、リガーゼ等があり、酵素の持つ補欠分子属の種類により金属酵素（金属の種類によりヘム鉄、非ヘム鉄、それ以外の金属を持つものに更に細分化される）、フラビン酵素、ビオチン酵素、ピリドキサルリン酸酵素、ピロロキノリンキノン酵素等、触媒部位の構造による分類でシステイン酵素、セリン酵素、アスパラギン酸酵素等がある（例えば、非特許文献１および２参照）。
【０００３】
【非特許文献１】
Ｎｏｍｅｎｃｌａｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ    ｏｆ    ＩＵＢ：“Ｅｎｚｙｍｅ  Ｎｏｍｅｎｃｌａｔｕｒｅ“，１９７９
【非特許文献２】
Ｎｏｍｅｎｃｌａｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ    ｏｆ    ＩＵＢ：Ｅｕｒ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．，１０４，１〜４，１９８０）
【０００４】
システイン酵素は酵素反応をアミノ酸のチオール基を介して行い、フラビン酵素は、反応時の分子内電子リレーにフラビンリング近傍のチオール残基が関与する事が多いため、酸化剤や金属イオン、特に重金属イオンに感受性が高く、これらの物質が微量存在するだけで活性中心が攻撃を受け酵素活性が消失する。このため、システイン酵素やフラビン酵素の溶液には安定化のためキレート剤や還元剤を添加するのが一般的である。
一方、金属酵素はキレート作用を持つ物質が存在すると酵素分子中の金属イオンが奪われ失活する。また、還元剤は金属イオンを還元するため金属酵素の安定化には負の効果を示す。金属酵素は活性の安定化に蛋白中に含まれる金属と同じ金属のイオンを要求する事が多い。
【０００５】
この様に、酵素を安定化させるためには、目的とする酵素がどのグループに属するか酵素化学的に分類し、属する分類に適した物質を添加することが一般的であった。
【０００６】
現在、酵素を構成成分とし、酵素の機能を利用した組成物は、その基質特異性や簡便性により様々な用途に応用されている。一例を挙げると、分子生物学用途の分析用試薬、生化学用途の分析試薬、体外診断薬、液状体外診断薬、チップ状またはスリット状に加工したドライ系の体外診断薬、酵素センサーや酵素電極、医薬品、食品および飲料などである。これらの試薬に適用する酵素は、色素やビオチンまたはアビジンなどの標識化合物による標識、各種化合物による修飾、抗体とのコンジュゲート化等を受けることもある。
【０００７】
しかし、上記のような酵素を含む組成物を長期間使用可能な状態にするためには、言うまでもなく酵素活性を安定的に保持する事が重要である。
例えば、試薬組成物中の酵素活性が時間経過により低下する時、試薬の有効期限と酵素の活性低下速度に合わせて予め過剰量の活性を添加する方策があるが、多くの場合このような手段では問題の根本的な解決にはならない。試薬保存中に酵素蛋白が失活変性した場合、試薬中に変性蛋白が析出し測定値に影響を与え、分析機器の送液ライン内部に付着するなど分析トラブルの原因になる。
【０００８】
この様な問題の発生を防ぎ、酵素の安定性を向上させ試薬の性能を保持するために、酵素安定化剤の添加は必要である。しかし、分析用試薬・対外診断薬など複数の酵素を含む組成物において、各酵素に添加されている安定化剤が混在する様な場合、これらの安定化剤はそれぞれの酵素を安定化する目的で選定されているが、必ずしも他の酵素に与える影響を考慮しているわけではない。この様な事情により、組成物の中で、安定化剤同士が効果を打ち消しあったり、一方の酵素に対して安定化効果を示す安定化剤が他の酵素に対しては阻害作用を示すなどの弊害が発生した。
【０００９】
例えば、ピルビン酸オキシターゼとアスコルビン酸オキシダーゼは、ピルビン酸測定試薬、あるいは、上記二酵素に、さらに、ピルビン酸を生成する反応を触媒する１以上の酵素を加えた酵素あるいは物質の測定試薬（例えば、上記二酵素にさらにノイラミニダーゼおよびＮ−アセチルノイラミン酸アルドラーゼを介したシアル酸の測定試薬など）において同じ組成物に含まれるケースが考えられるが、金属酵素として知られている植物由来のアスコルビン酸オキシダーゼは酵素分子内に銅原子を有し銅イオンを微量添加することにより安定化するが、銅イオンはピルビン酸オキシダーゼの強力な阻害剤であり、極微量でもピルビン酸オキシダーゼの活性を低下させる。また逆に、ピルビン酸オキシターゼは安定化のためにエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）などの金属キレート剤を共存させる事が多いが、この様な金属キレート剤は金属酵素であるアスコルビン酸オキシダーゼを失活させる恐れがある。
【００１０】
更に、試薬組成物中の酵素の安定化剤が、試薬組成物の性能を損なうこともある。例えば、システイン酵素やフラビン酵素の酸化反応で生成する過酸化水素をペルオキシダーゼにより色素発色に導き、その吸光度変化量を測定する試薬の場合、酵素の安定化のために添加した還元剤が色素の酸化縮合による発色を妨げ、測定値の正確性を著しく損なう。
【００１１】
過去、酵素の安定化に関して様々な酵素と安定化剤の組み合わせが開示されているが、いずれも、対象の酵素を安定化するが他の酵素に与える影響を考慮していないものであるか、または、複数の酵素の安定化を意図したものであってもそれらが同一のグループに分類される複数の酵素を対象としたものであった。別々のグループに分類される複数の酵素を安定化させる方法は知られていなかった。（例えば、特許文献１〜７参照。）
【００１２】
【特許文献１】
特公昭６１−２３９９５号公報
【特許文献２】
特公昭６１−１２６７５号公報
【特許文献３】
特公平２−４３４７１号公報
【特許文献４】
特公平４−３０８３４号公報
【特許文献５】
特公平４−６３５０号公報
【特許文献６】
特許登録番号３０４１８３９号
【特許文献７】
特開平１１−２９９８８２号公報
【００１３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明が解決しようとする課題は、酵素及び／または酵素を構成成分とする組成物において、同一分類に属する酵素だけでなく分類の異なる酵素を安定化する酵素安定化剤であって、当該安定化剤の添加によって試薬組成物の性能に影響を与えない、酵素及び／または酵素を構成成分とする組成物の安定化方法を提供することである。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するため種々検討を加えた結果、アミノ配糖体化合物に酵素の安定化作用がある事を見出し、本発明を完成するに至った。すなわち本発明は以下のような構成からなる。
【００１５】
項１、アミノ配糖体骨格を有する化合物を添加する事を特徴とする酵素の安定化方法。
項２、アミノ配糖体骨格を有する化合物により安定化された酵素を含有する組成物。
【００１６】
【発明の実施の形態】
本発明は酵素の安定化に関する発明である。
本発明の一実施態様は、アミノ配糖体骨格を有する化合物を添加する事を特徴とする酵素の安定化方法である。
また、本発明の別の実施態様は、アミノ配糖体骨格を有する化合物により安定化された酵素を含有する成分とする組成物である。
【００１７】
本発明で言う酵素は、酵素そのものを言うだけでなく、酵素が他の物質結合することで標識や修飾を受けても、酵素本来の触媒機能を利用する場合は含まれる。また、酵素それ自体が製品として市場に流通する場合だけでなく、試薬組成物や医薬品、飲料や食品などに含まれる場合、またはマトリックスに包含され電極やセンサーとして機能する場合も対象である。
【００１８】
本発明の安定化方法において、酵素の存在状態は特に限定されない。シート状などの固体状、凍結乾燥状、粉末状、液状などのいずれにおいても用いることができる。また、体外診断薬などのように用時に液状で用いることを前提とした凍結乾燥状や粉末状であってもよい。中でも相対的に不安定な液状の場合に最もその効果を発揮する。
【００１９】
本願発明でいう「安定化」とは、本願発明を実施した場合に、適当な温度で一定期間保存した後の活性残存率が、本願発明を実施していない場合と比べて上回ることをいう。
上記で示す「適当な温度で一定期間保存」の条件は特に限定されない。例えば液状診断薬の場合は、例えば２５℃、１日間以上好ましくは１０日間以上保存などのように、試薬中での長期保存安定性の評価を念頭に置いた加速（苛酷）試験の条件を選択することができる。あるいは、実際に長期保存される温度での保存を選択してもよい（例えば１０℃以下好ましくは７±１℃、１ヶ月以上好ましくは２０ヶ月）。
保存における、酵素の濃度は、特に限定されないが、例えば液状診断薬の場合は、実際に用いられる濃度付近であることが望ましく、また液状の酵素製品の場合、製品として流通する時の濃度付近である事が好ましい。
保存におけるｐＨは特に限定されるものではないが、例えば診断薬の場合、その診断薬が本来の性能を保持する範囲に、また、液状酵素製品の場合、その酵素の活性が保持できる範囲に設定されている事が好ましい。
どのような方法（温度、期間、保存組成（酵素や緩衝液など各種組成を含む）など）を選択するにしても、その方法が安定性評価の観点から何らかの意義を有し、かつ、両者の差が明らかになる条件であれば任意に設定してよい。
【００２０】
本発明の安定化方法では、従来知られている酵素の安定化方法と異なり、それぞれ別のグループに属する複数の酵素を構成成分とする組成物にも適用可能である。酵素の種類には加水分解酵素、転位酵素、酸化還元酵素、キナーゼ、リアーゼ、イソメラーゼ、リガーゼ等があり、酵素の持つ補欠分子属の種類により金属酵素（金属の種類によりヘム鉄、非ヘム鉄、それ以外の金属を持つものに更に細分化される）、フラビン酵素、ビオチン酵素、ビリドキサルリン酸酵素、ピロロキノリンキノン酵素等、触媒部位の構造による分類でシステイン酵素、セリン酵素、アスパラギン酸酵素等があるが、本発明の安定化剤は、酵素の反応や構造による分類で使用を制限されることが無く、安定化剤の添加によってこれら酵素を含む試薬組成物の性能を損なう事がない。
【００２１】
また、本発明の酵素安定化剤は極めて低濃度で効果を現し、安定化剤を添加する事によって酵素及び酵素を構成成分とする試薬組成物の形状、色調、密度、嵩比重、浸透圧、液比重、粘度等を変化させる事が無い。
本発明の酵素安定化剤の溶液中濃度の下限は０．０００１％（ｗ／ｖ）以上、好ましくは０．０００２％（ｗ／ｖ）以上、更に好ましくは０．０００５％（ｗ／ｖ）以上である。
【００２２】
酵素安定化剤として選定されるアミノ配糖体骨格を持つ化合物の例として、グルコサミン、ガラクトサミン、マンノサミンなどのアミノ糖化合物及びこれらの誘導体及び／または修飾体、ヘパリン、コロミン酸、キトサンなどのアミノ配糖体化合物のオリゴマー及び／またはポリマー、及び／またはこれらの修飾体、ストレプトマイシン、カナマイシン、ゲンタマイシンなどのアミノグルコシド系抗生物質及び／またはアミノグルコシド系抗生物質の修飾体、アミノグルコシド系抗生物質および／またはこれらの修飾体を構成するアミノ配糖体及び／またはこれらの誘導体や修飾体がある。
【００２３】
ストレプトマイシンが核酸に吸着する事を利用して、細胞破砕物の核酸を除去出来ることは良く知られているが、同様に、アミノ糖化合物は電荷を持ち、反対電荷を持つ物質と静電気的に結合する。このことから、本発明のアミノグルコシド化合物による酵素の安定化機構は、蛋白表面に存在するアミノ酸側鎖の電荷とアミノ糖化合物の電荷が静電気的な相互作用を持つ事によって、蛋白質の構造を保護し失活を防ぐためと推定される。このため、対象とする酵素蛋白の種類や濃度、複数の酵素が混在する場合はその組み合せや混合比率によって、安定化効果を得るために最適なアミノ糖化合物の種類や添加濃度は異なってくるため、それぞれ個別に最適条件を設定する事が好ましい。
【００２４】
本発明の安定化方法においては、緩衝剤、補酵素、酵素基質、色原体、防腐剤や安定化剤など他のいかなる成分をも共存させることが可能である。
【００２５】
緩衝剤としては、特に限定されないが、トリス緩衝剤、クエン酸緩衝剤、リン酸緩衝剤、ほう酸ホウ砂緩衝剤、ＧＯＯＤ緩衝剤などが挙げられる。
【００２６】
補酵素としては、ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド、フラビンアデニンジヌクレンチド、ピリドキサールリン酸、アデノシン３リン酸、アデノシン２リン酸等が例示される。
【００２７】
酵素基質としては特に限定されないが、α−ケトグルタル酸、ホスホエノールピルビン酸、クレアチンリン酸、２−ケトイソヘキサン酸、Ｌ−アスパラギン酸、Ｌ−α−アラニン等が挙げられる。
【００２８】
色源体としては、酸化系発色試薬、還元系発色試薬、トリンダー試薬およびそのカプラー等が例示される。
酸化系発色試薬としては、ヘキサ（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−４，４，４，−トリアミノトリフェニルメタン、ヘキサ（３−スルホプロピル）−４，４，４−トリアミノトリフェニルメタン、ビス（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）トルイジン等が挙げられる。
還元系発色試薬としては、例えばテトラゾリウム塩類が挙げられ、ＩＮＴ、ＭＴＴ、ＴＢ、ＷＳＴ−１、ＷＳＴ−３、ＷＳＴ−５等が挙げられ１−ｍ−ＰＭＳ等の電子キャリアーと組み合わせて用いられる。
トリンダー試薬としては、Ｎ−エチル−Ｎ−スルホプロピル−ｍ−アニシジン、Ｎ−エチル−Ｎ−スルホプロピルアニリン、Ｎ−エチル−Ｎ−スルホプロピル−３，５−ジメトキシアニリン、Ｎ−スルホプロピル−３，５−ジメチルアニリン、Ｎ−エチル−Ｎ−スルホプロピル−３，５−ジメチルアニリン、Ｎ−エチル−Ｎ−スルホプロピル−ｍ−トルイジン、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−ｍ−アニシジン、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）アニリン、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン、Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメチルアニリン、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−ｍ−トルイジン、Ｎ−スルホプロピルアニリンが挙げられる。
そのカプラーとしては４−アミノアンチピリン、ＭＢＴＨ等が挙げられる。
【００２９】
防腐剤としては、アジ化物、キレート剤、抗生物質、抗菌剤などが挙げられる。
抗菌剤としては、ＭＩＴ、ＨＰＯ、ＣＡＡ、ＩＺＵ、ＢＮＤ等が挙げられる。
【００３０】
金属塩としては、特に限定されないが、ナトリウム、カリウム、カルシウム等の塩類が挙げられ、ＮａＣｌ、ＫＣｌ、ＣａＣｌ２等が挙げられる。
【００３１】
界面活性剤としては、特に限定されないが、非イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤、両性イオン界面活性剤が挙げられる。
非イオン界面活性剤としては、Ｎ，Ｎ−ビス（３−Ｄ−グルコアミドプロピル）コラミド、ｎ−ヘプチル−β−Ｄ−チオグルコシド、ｎ−オクチル−β−Ｄ−チオグコシド、ＭＥＧＡ−８、ＭＥＧＡ−９、ＭＥＧＡ−１０、シュークロースモノカプレート、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンフェニルエーテル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステルが挙げられる。
陽イオン界面活性剤としては、ＳＤＳが挙げられる。
陰イオン界面活性剤としては、コール酸ナトリウム、両性イオン界面活性剤としては、ＣＨＡＰＳ、ＣＨＡＰＳＯが挙げられる。
【００３２】
本発明の安定化剤と既に知られている他の酵素安定化剤、糖類、塩類などを併用する事や、本発明のアミノグルコシド化合物同士を組み合わせて使用することも可能である。
【００３３】
また、当然ながら、同じ化合物でも対象とする酵素の種類、複数の酵素がある場合その組み合わせ、溶液中の酵素濃度、緩衝液の種類やｐＨ，塩濃度、界面活性剤の有無、溶液中に含まれる他の成分によって安定化効果が異なるため、個々に安定化剤添加の最適条件を設定すべきものである。
【００３４】
【実施例】
以下、実施例を示して本発明を具体的に説明する。尚、本発明は実施例によって特に限定されるものではない。
（実施例１）フラビン酵素の酸化還元酵素である微生物由来のサルコシンオキシダーゼ（ＥＣ  １．５．３．１）を０．０５ｍＭのＥＤＴＡ２ナトリウム塩を含む５０ｍＭリン酸カリウム緩衝液  ｐＨ７．０中６００Ｕ／ｍｌになるように調製した。なお、１Ｕの定義はサルコシンオキシダーゼが３７℃、５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ緩衝液ｐＨ８．０の条件下、１分間に１マイクロモルのサルコシンを生成物に変換する酵素量を言う。
この酵素液を２分割し、一方に０．０１％（ｗ／ｖ）になるようにゲンタマイシンを添加して試料とし、もう一方には何も添加せず対照とした。
それぞれの酵素溶液をメンブランフィルター（ミリポア製、商品名ＭｉｌｌｅｘＴＭ−ＧＰ，ポアサイズ０．２２μｍ）で無菌濾過したのち温度７±１℃に制御された冷暗所に２０ヶ月保管し、残存活性を追跡した。この時の酵素活性の推移を（図−１）及び（表−１）に示す。
アミノ配糖体骨格を持つゲンタマイシンを添加した場合、フラビン酵素であるサルコシン・オキシダーゼは２０ヶ月の長期間にわたり失活が見られず、ゲンタマイシンによる安定化効果が確認された。
【００３５】
【表１】
2004242525.tif 000002
【００３６】
（実施例２）金属酵素で加水分解酵素である微生物由来のクレアチニンアミドハイドロラーゼ（ＥＣ  ３．５．２．１０）を２０ｍＭ  リン酸カリウム緩衝液  ｐＨ７．０中４００００Ｕ／ｍｌになるように調製した。なお、酵素１Ｕの定義は、３７℃、５０ｍＭリン酸カリウム，ｐＨ７．５の条件化、１分間に１マイクロモルのクレアチンをクレアチニンに変換する酵素量を言う。
この酵素液を２分割し一方にゲンタマイシン０．０１％を添加して試料とし、もう一方は何も添加せずに対照とした。それぞれの酵素液をメンブランフィルター（ミリポア製、商品名ＭｉｌｌｅｘＴＭ−ＧＰ，ポアサイズ０．２２μｍ）で無菌濾過したのち温度７±１℃に制御された冷暗所に２０ヶ月保管し、残存活性を追跡した。この時の酵素活性の推移を（図−２）及び（表−２）に示す。アミノ配糖体骨格を持つゲンタマイシンは、フラビン酵素だけでなく金属酵素のクレアチニンアミドハイドロラーゼに対しても安定化効果を持つ事が確認された。
【００３７】
【表２】
2004242525.tif 000003
【００３８】
（実施例３）クレアチニンアミドハイドロラーゼ（ＥＣ  ３．５．２．１０）を１０ｍＭ  リン酸カリウム緩衝液  ｐＨ７．０中２５００Ｕ／ｍｌになるように調製した。この酵素液に抗生物質を０．０２％添加し、上記実施例１及び２と同様に無菌濾過後、無添加を対照として２５℃で１０日間保存後の残存活性を測定した。使用した抗生物質は、クロラムフェニコール、ゲンタマイシン硫酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、ピペラシリン、シクロヘキシミド、エリスロマイシンである。
この結果を（表−３）に示す。検討した抗生物質の中で、アミノ配糖体骨格を持つゲンタマイシンとストレプトマイシンだけが酵素の安定化作用を有している。
【００３９】
【表３】
2004242525.tif 000004
【００４０】
（実施例４）サルコシンオキシダーゼ（ＥＣ  １．５．３．１）を０．０２５ｍＭのＥＤＴＡ２ナトリウム塩を含む２０ｍＭリン酸カリウム緩衝液  ｐＨ７．２中に３０Ｕ／ｍｌになるように調製した。この酵素液に抗生物質とアミノ糖化合物から選ばれた化合物を０．０２％添加し、上記実施例１及び２と同様に無菌濾過後、無添加を対照として２５℃で２５日間保存後および４０日間保存後の残存活性を測定した。使用した化合物は、クロラムフェニコール、ゲンタマイシン硫酸塩、カナマイシン一硫酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、Ｄ−グルコサミン塩酸塩、Ｄ−ガラクトサミン塩酸塩、Ｄ−マンノサミン塩酸塩である。
この結果を（表−４）に示す。クロラムフェニコールに安定化効果が無い事から、酵素の安定化は抗菌作用によるものではない事が解る。一方アミノ配糖体骨格を持つ化合物は、広く酵素の安定化作用を有している。
【００４１】
【表４】
2004242525.tif 000005
【００４２】
（実施例５）システイン酵素で酸化還元酵素である微生物由来グルタミン脱水素酵素（ＥＣ  １．４．１．４）を精製水中５０Ｕ／ｍｌになるように調製した。グルタミン脱水素酵素１Ｕの定義は、３０℃、０．１Ｍ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ緩衝液  ｐＨ８．３の条件で１分間に１マイクロモルのＬ−グルタミン酸を酸化的に脱アミノしＮＡＤＰ＋からＮＡＤＰＨを生成する酵素量を言う。
この酵素液に各種アミノ配糖体骨格を持つ化合物を０．０２％になるように添加し、無添加を対照として上記と同様に無菌濾過した後２５℃で４０時間保存後の残存活性を測定した。
ここで検討したアミノ配糖体化合物はカナマイシン一硫酸塩、Ｄ−マンノサミン塩酸塩、Ｄ−ガラクトサミン塩酸塩、Ｄ−グルコサミン塩酸塩である。
この結果を（表−５）に示す。アミノ配糖体骨格を持つ化合物がグルタミン脱水曽酵素に対しても安定化作用を有している事が分かる。
【００４３】
【表５】
2004242525.tif 000006
【００４４】
（実施例６）システイン酵素で加水分解酵素であるα−グルコシダーゼ（ＥＣ  ３．２．１．２０）を２０ｍＭのリン酸カリウム緩衝液、ｐＨ７．０に７００Ｕ／ｍｌになるように調製した。α−グルコシダーゼの活性の定義は、３７℃、リン酸カリウム緩衝液，ｐＨ７．０の条件下、１分間に１マイクロモルのｐ−ニトロフェニル−α−Ｄ−グルコピラノシドからｐ−ニトロフェノールを遊離する酵素量を言う。
この酵素液にアミノ配糖体骨格を持つ化合物を０．０２％になるように添加し、無添加を対照として上記と同様に無菌濾過した後、２５℃で４５日間保存後の残存活性を調べた。ここで検討したアミノ配糖体化合物はゲンタマイシン硫酸塩、カナマイシン一硫酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、ヘパリンナトリウム塩、Ｄ−グルコサミン塩酸塩、Ｄ−マンノサミン塩酸塩、Ｄ−ガラクトサミン塩酸塩である。
その結果を（表−６）に示す。アミノ配糖体骨格を持つ化合物が酵素安定化効果を持つ事が分かる。
【００４５】
【表６】
2004242525.tif 000007
【００４６】
【発明の効果】
本発明により、対象とする酵素の種類に関らず、アミノ配糖体化合物の添加によって酵素および／または酵素を構成成分とする組成物の保存安定性を向上させることが可能になる。
【００４７】
【図面の簡単な説明】
【図１】ゲンタマイシンを添加したサルコシンオキシダーゼ溶液を、添加していない対照とともに保存した時の活性残存率（％）の推移
【図２】ゲンタマイシンを添加したクレアチニンアミドハイドロラーゼ溶液を、添加していない対照とともに保存した時の活性残存率（％）の推移
【図１】
2004242525.tif 000008
【図２】
2004242525.tif 000009