(57)【要約】【課題】皮膚の老化防止に有効な皮膚外用剤を提供する。【解決手段】コイル状炭素繊維、又は気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物を配合して皮膚外用剤を調製する。皮膚外用剤に配合するコイル状炭素繊維又はその粉砕物の量は、１×１０−７〜４０重量％であることが好ましい。皮膚外用剤に配合するコイル状炭素繊維のコイル径は１ｎｍ〜１０μｍが好ましく、コイル長は０．１μｍ〜３ｍｍが好ましい。また、皮膚外用剤に配合するコイル状炭素繊維は、気相法により製造されたものが好ましい。【選択図】　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
コイル状炭素繊維を含有することを特徴とする皮膚外用剤。
【請求項２】
コイル状炭素繊維が気相法により製造されたものである請求項１に記載の皮膚外用剤。
【請求項３】
コイル状炭素繊維のコイル径が１ｎｍ〜１０μｍであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の皮膚外用剤。
【請求項４】
コイル状炭素繊維のコイル長が０．１μｍ〜３ｍｍであることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の皮膚外用剤。
【請求項５】
コイル径又はコイル長が異なる２種以上のコイル状炭素繊維を含有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の皮膚外用剤。
【請求項６】
気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物を含有することを特徴とする皮膚外用剤。
【請求項７】
コイル状炭素繊維又はその粉砕物の含有量が１×１０−７〜４０重量％であることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、皮膚外用剤に関するものであり、詳しくは、皮膚の老化防止に有効な皮膚外用剤に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
皮膚の老化防止を目的とする皮膚外用剤としては、コラーゲンやエラスチン、ヒアルロン酸など、老化に伴って皮膚から失われる物質を配合したものが現在主流となっている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、表皮ターンオーバー速度が加齢とともに遅延するとの報告（Ｒｏｂｅｒｔｓ，Ｄ．，Ｊ．Ｉｎｖｅｓｔ．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．，１９８０，７４，１３−１６）や、真皮線維芽細胞におけるコラーゲン生成量が加齢とともに減少するとの報告（ＭｃＣｏｙ，Ｂ．Ｊ．，Ｉｎ　Ｖｉｔｒｏ，１９８２，１８，７９−８６）がこれまでにある。こうした報告から、皮膚の老化の原因として、表皮ケラチノサイトの分裂能低下に伴う表皮ターンオーバー速度の遅延、および真皮線維芽細胞におけるコラーゲン生成量の低下に伴う真皮コラーゲン量の減少が考えられる。従って、表皮ケラチノサイトの分裂を促進したり、真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進したりすることも、皮膚の老化防止に有効であると考えられる。
【０００４】
本発明の目的とするところは、表皮ケラチノサイトの分裂と真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進することによって皮膚の老化を抑制することができる皮膚外用剤を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、コイル状炭素繊維及びその粉砕物が、表皮ケラチノサイトの分裂を促進する作用および真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進する作用を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、請求項１に記載の発明は、コイル状炭素繊維を含有することを要旨とする。
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の皮膚外用剤において、コイル状炭素繊維が気相法により製造されたものであることを要旨とする。
【０００７】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の皮膚外用剤において、コイル状炭素繊維のコイル径が１ｎｍ〜１０μｍであることを要旨とする。
請求項４に記載の発明は、請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の皮膚外用剤において、コイル状炭素繊維のコイル長が０．１μｍ〜３ｍｍであることを要旨とする。
【０００８】
請求項５に記載の発明は、請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の皮膚外用剤において、コイル径又はコイル長が異なる２種以上のコイル状炭素繊維を含有することを要旨とする。
【０００９】
請求項６に記載の発明は、気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物を含有することを要旨とする。
請求項７に記載の発明は、請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の皮膚外用剤において、コイル状炭素繊維又はその粉砕物の含有量が１×１０−７〜４０重量％であることを要旨とする。
【００１０】
【発明の実施の形態】
（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態について説明する。
【００１１】
本第１実施形態の皮膚外用剤には、油脂類、ロウ類、炭化水素類、脂肪酸類、アルコール類、エステル類、界面活性剤、金属石鹸、ｐＨ調整剤、防腐剤、香料、保湿剤、粉体、紫外線吸収剤、増粘剤、色素、酸化防止剤、美白剤、キレート剤、賦形剤、安定剤、保存剤、結合剤、崩壊剤等、外用剤で通常用いられる成分に加えて、コイル状炭素繊維が含有されている。
【００１２】
この皮膚外用剤は、化粧品、医薬部外品及び医薬品のいずれにも用いることができる。また、その剤型としては、例えば、化粧水、クリーム、乳液、ゲル剤、エアゾール剤、パップ剤、エッセンス、パック、洗浄剤、浴用剤、ファンデーション、打粉、口紅、軟膏等の皮膚に適用されるもの、シャンプー、リンス、トリートメント、トニック等の毛髪に適用されるもの、ネイルエナメル等の爪に適用されるものが挙げられる。
【００１３】
皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維の量は、１×１０−７〜４０重量％が好ましく、１×１０−６〜３０重量％がより好ましい。なお、コイル状炭素繊維を、皮膚外用剤のコイル状炭素繊維以外の成分と混合するタイミングは、皮膚外用剤の製造工程のいつであってもよく、作業性を考慮して適宜選択すればよい。
【００１４】
皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維のコイル径は、１ｎｍ〜１０μｍが好ましく、同コイル長さは、０．１μｍ〜３ｍｍが好ましい。
皮膚外用剤は、コイル径又はコイル長が異なる２種以上のコイル状炭素繊維を含有するものであってもよい。
【００１５】
皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維は、どのような製法で製造されたものであってもよいが、気相法により製造されたものが好ましい。気相法により製造されたコイル状炭素繊維としては、例えば、アセチレン等の原料ガスを触媒（例えばニッケル）の存在下で熱分解することによって得られるコイル状炭素繊維などが挙げられる。
【００１６】
本第１実施形態によって得られる効果について、以下に記載する。
・　本第１実施形態の皮膚外用剤には、表皮ケラチノサイトの分裂を促進する作用および真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進する作用を有するコイル状炭素繊維が含有されている。従って、本第１実施形態の皮膚外用剤によれば、表皮ケラチノサイトの分裂と真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進することができ、皮膚の老化を抑制することができる。
【００１７】
・　表皮ケラチノサイトの分裂を促進する物質として知られるＥＧＦ（上皮成長因子　ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ　ｇｒｏｗｔｈ　ｆａｃｔｏｒ）やエストロジェン、真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進する物質として知られるＴＧＦ−β（トランスフォーミング成長因子　ｔｒａｎｓｆｏｒｍｉｎｇ　ｇｒｏｗｔｈ　ｆａｃｔｏｒ−β）やエストロジェン、テストステロン、インシュリンなどは安定性に問題がある。それに対し、コイル状炭素繊維は、酵素や光、熱に極めて安定である。従って、本第１実施形態の皮膚外用剤によれば、皮膚の老化防止効果を安定して発揮することができる。
【００１８】
・　本第１実施形態の皮膚外用剤には、電磁波吸収能を有することが知られているコイル状炭素繊維が含有されている。従って、本第１実施形態の皮膚外用剤によれば、皮膚外用剤に含まれるコイル状炭素繊維によって電磁波が吸収されるので、皮膚、毛髪、爪などを電磁波から防御することができる。
【００１９】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維の量を１×１０−７重量％以上とすれば、皮膚の老化防止及び電磁波防御に関して十分な効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。また、コイル状炭素繊維の量を１×１０−６重量％以上とすれば、皮膚の老化防止及び電磁波防御に関して高い効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。
【００２０】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維の量を４０重量％以下とすれば、皮膚の老化防止及び電磁波防御に関して高い費用対効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。また、コイル状炭素繊維の量を３０重量％以下とすれば、皮膚の老化防止及び電磁波防御に関して特に高い費用対効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。
【００２１】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維のコイル長を０．１μｍ以上とすれば、電磁波防御に関して十分な効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。また、コイル状炭素繊維のハンドリング性及び混合性が低下することに起因して皮膚外用剤の調製が困難になるのを防止することができる。
【００２２】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維のコイル長を３ｍｍ以下とすれば、皮膚外用剤の使用感が損なわれるのを防止することができる。また、コイル状炭素繊維のコストが上がって不経済になるのを防止することができる。
【００２３】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維のコイル径を１ｎｍ以上とすれば、電磁波防御に関して十分な効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。また、コイル状炭素繊維のハンドリング性及び混合性が低下することに起因して皮膚外用剤の調製が困難になるのを防止することができる。
【００２４】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維のコイル径を１０μｍ以下とすれば、コイル状炭素繊維のコストが上がって不経済になるのを防止することができる。
【００２５】
・　皮膚外用剤に、コイル径又はコイル長が異なる２種以上のコイル状炭素繊維を含有させるようにすれば、コイル径又はコイル長が異なることによってコイル状炭素繊維の光特性が変わるため、特にファンデーションなどの場合に、特異な光学的効果を発揮させることができる。
【００２６】
・　気相法により製造されたコイル状炭素繊維の、表皮ケラチノサイトの分裂を促進する作用および真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進する作用は、他のコイル状炭素繊維のそれに比べて高い。従って、皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維を気相法により製造したものとすれば、表皮ケラチノサイトの分裂と真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を強く促進して皮膚の老化を効果的に抑制しうる皮膚外用剤を提供することができる。
【００２７】
（第２実施形態）
以下、本発明を具体化した第２実施形態について説明する。なお、この第２実施形態の皮膚外用剤は、皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維をコイル状炭素繊維の粉砕物に置き換えた点で前記第１実施形態と相違するので、以下、その相違点を中心にして説明する。
【００２８】
本第２実施形態の皮膚外用剤には、外用剤で通常用いられる成分に加えて、気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物が含有されている一方、非粉砕のコイル状炭素繊維は含有されていない。皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維の粉砕物の量は、１×１０−７〜４０重量％が好ましく、１×１０−６〜３０重量％がより好ましい。
【００２９】
この皮膚外用剤も、前記第１実施形態の皮膚外用剤と同様、化粧品、医薬部外品及び医薬品のいずれにも用いることができる。また、その剤型は、皮膚、毛髪、爪のいずれに適用されるものであってもよい。
【００３０】
本第２実施形態によって得られる効果について、以下に記載する。
・　本第２実施形態の皮膚外用剤には、表皮ケラチノサイトの分裂を促進する作用および真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進する作用を有するコイル状炭素繊維粉砕物が含有されている。従って、本第２実施形態の皮膚外用剤によれば、表皮ケラチノサイトの分裂と真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進することができ、皮膚の老化を抑制することができる。
【００３１】
・　コイル状炭素繊維の粉砕物が酵素や光、熱に極めて安定であることから、本第２実施形態の皮膚外用剤によれば、皮膚の老化防止効果を安定して発揮することができる。
【００３２】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維の粉砕物の量を１×１０−７重量％以上とすれば、皮膚の老化防止に関して十分な効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。また、コイル状炭素繊維の量を１×１０−６重量％以上とすれば、皮膚の老化防止に関して高い効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。
【００３３】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維の粉砕物の量を４０重量％以下とすれば、皮膚の老化防止に関して高い費用対効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。また、コイル状炭素繊維の量を３０重量％以下とすれば、皮膚の老化防止に関して特に高い費用対効果を発揮しうる皮膚外用剤を提供することができる。
【００３４】
なお、前記実施形態を次のように変更して構成することもできる。
・　皮膚外用剤は、コイル状炭素繊維と、気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物の両方を含有してもよい。すなわち、第１実施形態の皮膚外用剤に気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物を添加したり、第２実施形態の皮膚外用剤に非粉砕のコイル状炭素繊維を添加したりしてもよい。
【００３５】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維及びその粉砕物は、硫酸、塩酸、硝酸などの酸で洗浄したものであってもよい。コイル状炭素繊維の製造にあたって金属が触媒として使用された場合などには、コイル状炭素繊維及びその粉砕物に重金属が含まれていることがあるので、金属によるアレルギーや皮膚刺激を防ぐためには、酸で洗浄するなどして予め重金属を除去することが望ましい。
【００３６】
・　皮膚外用剤に含有されるコイル状炭素繊維及びその粉砕物は、表面処理を施したもの、すなわち、シリコン、フッ素、含フッ素シリコン、脂肪酸、アミノ酸、金属石鹸、コラーゲン、金属酸化物などによって表面処理を施したものであってもよい。このようにすれば、コイル状炭素繊維及びその粉砕物の分散性が向上するほか、皮膚外用剤としては、持ちが良くなる、使用感が向上する、皮膚との親和性が良くなる、耐水性が向上する、撥油性が向上する、肌の潤いが保持されるなどの効果が、表面処理の種類に応じて得られる。
【００３７】
【実施例】
次に、本発明をさらに具体的に説明するために、実施例及び比較例を挙げる。ただし、本発明は、これに限定されるものではない。
【００３８】
（実施例１：クリーム）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．コイル状炭素繊維
（コイル長９０〜１５０μｍ、コイル径０．２〜２μｍ）　　　　０．０５
２．スクワラン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．５
３．オリーブ油　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３．０
４．ステアリン酸　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２．０
５．ミツロウ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２．０
６．ミリスチン酸オクチルドデシル　　　　　　　　　　　　　　　３．５
７．ポリオキシエチレンセチルエーテル　　　　　　　　　　　　　３．０
８．ベヘニルアルコール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１．５
９．モノステアリン酸グリセリン　　　　　　　　　　　　　　　　２．５
１０．香料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．１
１１．１，３−ブチレングリコール　　　　　　　　　　　　　　　　８．５
１２．パラオキシ安息香酸エチル　　　　　　　　　　　　　　　　　０．０５
１３．パラオキシ安息香酸メチル　　　　　　　　　　　　　　　　　０．２
１４．精製水にて全量を１００とする
成分１〜９を加熱して混合し、７０℃に保ち油相とする。成分１１〜１４を加熱溶解して混合し、７５℃に保ち水相とする。油相に水相を加えて乳化して、かき混ぜながら冷却し、４５℃で成分１０を加え、さらに３０℃にまで冷却して製品とする。
【００３９】
（比較例１：クリーム）
実施例１のクリームの組成からコイル状炭素繊維を除く。
（実施例２：化粧水）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．コイル状炭素繊維
（コイル長１〜５０μｍ、コイル径０．２〜５μｍ）　　　　　　０．０１
２．１，３−ブチレングリコール　　　　　　　　　　　　　　　　８．０
３．グリセリン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２．０
４．キサンタンガム　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．０２
５．クエン酸　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．０１
６．クエン酸ナトリウム　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．１
７．エタノール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
８．パラオキシ安息香酸メチル　　　　　　　　　　　　　　　　　０．１
９．ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油　　　　　　　　　　　　　　０．１
１０．香料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　適量
１１．精製水にて全量を１００とする
成分２〜６，１１と成分７〜１０をそれぞれ均一に溶解し、両者を混合し濾過した後、成分１を混合して製品とする。
【００４０】
（実施例３：乳液）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．コイル状炭素繊維
（コイル長１０〜１００μｍ、コイル径０．２〜５μｍ）　　　　０．０５
２．スクワラン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
３．オリーブ油　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
４．ホホバ油　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
５．セタノール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１．５
６．モノステアリン酸グリセリン　　　　　　　　　　　　　　　　２．０
７．ポリオキシエチレンセチルエーテル　　　　　　　　　　　　　３．０
８．ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート　　　　　　　　２．０
９．香料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．１
１０．プロピレングリコール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１．０
１１．グリセリン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２．０
１２．パラオキシ安息香酸メチル　　　　　　　　　　　　　　　　　０．２
１３．精製水にて全量を１００とする
成分１〜８を加熱分散溶解して混合し、７０℃に保ち油相とする。成分１０〜１３を加熱溶解して混合し、７５℃に保ち水相とする。油相に水相を加えて乳化して、かき混ぜながら冷却し、４５℃で成分９を加え、さらに３０℃にまで冷却して製品とする。
【００４１】
（実施例４：軟膏）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．コイル状炭素繊維
（コイル長１２０〜５００μｍ、コイル径０．５〜１０μｍ）　　　１．０
２．ポリオキシエチレンセチルエーテル　　　　　　　　　　　　　　２．０
３．モノステアリン酸グリセリン　　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
４．流動パラフィン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
５．セタノール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　６．０
６．パラオキシ安息香酸メチル　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．１
７．プロピレングリコール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
８．精製水にて全量を１００とする
成分１〜５を加熱分散溶解して混合し、７０℃に保ち油相とする。成分６〜８を加熱溶解して混合し、７５℃に保ち水相とする。油相に水相を加えて乳化して、かき混ぜながら３０℃にまで冷却して製品とする。
【００４２】
（実施例５：軟膏）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．コイル状炭素繊維
（コイル長９０〜１５０μｍ、コイル径０．２〜５μｍ）　　　　　０．１
２．シリカ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４０．０
３．タルク　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
４．パラフィンワックス　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
５．マイクロクリスタリンワックス　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
６．パルミチン酸イソプロピル　　　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
７．流動パラフィン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０．０
８．ワセリンにて全量を１００とする
成分４〜８を加熱溶解して混合し、７０℃に保ち油相とする。油相に成分１〜３をかき混ぜながら加え混合分散する。３０℃にまで冷却して製品とする。
【００４３】
（実施例６：軟膏）
実施例５の軟膏の組成においてコイル状炭素繊維の配合量を１０重量％に変更する。
【００４４】
（実施例７：軟膏）
実施例５の軟膏の組成においてコイル状炭素繊維の配合量を３０重量％に変更する。
【００４５】
（実施例８：軟膏）
実施例５の軟膏の組成においてコイル状炭素繊維の配合量を４０重量％に変更する。
【００４６】
（比較例２：軟膏）
実施例５の軟膏の組成においてコイル状炭素繊維をカーボンブラックに置き換える。
【００４７】
（実施例９：ファンデーション）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．タルク　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２７．７
２．セリサイト　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３０．０
３．酸化チタン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
４．微粒子酸化チタン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
５．球状シリカ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
６．コイル状炭素繊維
（コイル長９０〜１５０μｍ、コイル径０．２〜５μｍ）　　　　０．２５
７．ベンガラ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．４
８．黄酸化鉄　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１．４
９．パラオキシ安息香酸エチル　　　　　　　　　　　　　　　　　０．３
１０．メチルポリシロキサン　　　　　　　　　　　　　　　　　　１４．６
１１．ビタミンＥ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．３
１２．香料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　０．０５
成分１〜９を均一に混合した後、成分１０〜１２を加えて混合し製品とする。
【００４８】
（実施例１０：ファンデーション）
実施例９のファンデーションの組成においてコイル状炭素繊維の配合量を１．０％、タルクの配合量を２６．９５％に変更する。
【００４９】
（実施例１１：ファンデーション）
実施例９のファンデーションの組成においてコイル状炭素繊維を、コイル長１０〜２００μｍ、コイル径０．１〜２μｍのコイル状炭素繊維０．２重量％とコイル長０．１〜２μｍ、コイル径１〜２０ｎｍのコイル状炭素繊維０．０５重量％に置き換える。
【００５０】
（比較例３：ファンデーション）
実施例９のファンデーションの組成においてコイル状炭素繊維を黒酸化鉄に置き換える。
【００５１】
（実施例１２：パック）
処方　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　配合量（重量％）
１．コイル状炭素繊維
（コイル長９０〜１５０μｍ、コイル径０．２〜５μｍ）　　　３０．０
２．ポリオキシエチレンセチルエーテル　　　　　　　　　　　　　２．０
３．モノステアリン酸グリセリン　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
４．流動パラフィン　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．０
５．セタノール　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　６．０
６．パラオキシ安息香酸メチル　　　　　　　　　　　　　　　　　０．１
７．プロピレングリコール　　　　　　　　　　　　　　　　　　１０．０
８．精製水にて全量を１００とする
成分２〜５を加熱分解して混合し、７０℃に保ち油相とする。成分１，６〜８を加熱分散分解して混合し、７５℃に保ち水相とする。油相に水相を加えて乳化して、かき混ぜながら３０℃にまで冷却して製品とする。
【００５２】
なお、以上の実施例１〜１２の各例の皮膚外用剤で使用されているコイル状炭素繊維はいずれも、気相法により製造されたものである。
次に、本発明の効果を具体的に説明するために実験例を挙げる。
【００５３】
（実験例１：表皮ケラチノサイトの分裂促進試験）
マウスケラチノサイト由来Ｐａｍ２１２細胞を３５ｍｍディッシュに３００００個播種し、コイル状炭素繊維（コイル長９０〜１５０μｍ、平均コイル径１μｍ）又はその粉砕物を添加した０．５容量％ウシ胎児血清を含むＥａｇｌｅ’ｓＭＥＭ培養液で３７℃、５体積％ＣＯ２条件下、６日間培養した。その後、０．２５重量％トリプシン溶液にて細胞を剥離し、血球計算盤を用いて細胞数を測定し、下記計算式に従ってケラチノサイトの分裂促進率を求めた。培養液に添加するコイル状炭素繊維の種類および濃度を変化させてケラチノサイトの分裂促進率を求めた結果を表１（ａ）に、培養液に添加するコイル状炭素繊維の粉砕物の平均粒子径を変化させてケラチノサイトの分裂促進率を求めた結果を表１（ｂ）に示す。
分裂促進率〔％〕＝（培養試験後の細胞数／コントロールの細胞数）×１００
なお、表１（ａ）中の「コイル状炭素繊維の種類」の欄に示すＡ〜Ｄはそれぞれ下記のものを意味する。また、表１（ｂ）に示す例で使用されるコイル状炭素繊維の粉砕物はいずれも、気相法により製造されたコイル長９０〜１５０μｍ、平均コイル径１μｍのコイル状炭素繊維を粉砕したものである。
Ａ：気相法により製造されたコイル状炭素繊維
Ｂ：コイル形状に機械的に巻回したポリアクリロニトリルを不融化・焼結することにより製造されたＰＡＮ系のコイル状炭素繊維
Ｃ：レーザー切削加工により炭素塊から製造されたコイル状炭素繊維
Ｄ：気相法により製造された直線状炭素繊維を機械的にコイル形状に巻回することにより製造されたコイル状炭素繊維
【００５４】
【表１】
2004010536.tif 000002
表１（ａ）、（ｂ）に示すように、いずれの例もケラチノサイトの分裂促進率が１００％を上回る値であった。このことから、コイル状炭素繊維及び気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物が、ケラチノサイトの分裂を促進する作用を有していることが確認できた。
【００５５】
また、表１（ａ）に示す結果からは、コイル状炭素繊維の濃度が高くなるほどコイル状炭素繊維によるケラチノサイトの分裂促進作用が強くなることが示された。さらに、気相法により製造されたコイル状炭素繊維によるケラチノサイトの分裂促進作用が、その他のコイル状炭素繊維によるそれに比べて強いことが示された。
【００５６】
一方、表１（ｂ）に示す結果からは、気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物によるケラチノサイトの分裂促進作用が、気相法により製造された非粉砕のコイル状炭素繊維によるそれとほぼ同等であることが示された。また、平均粒子径が小さくなるほどコイル状炭素繊維の粉砕物によるケラチノサイトの分裂促進作用が強くなることが示された。
【００５７】
（実験例２：コラーゲンの生成促進試験）
コンフルエントな状態の正常ヒト皮膚線維芽細胞（「ＮＢ１ＲＧＢ」理化学研究所細胞開発銀行作製）を、１０００ｎｇ／ｍｌのコイル状炭素繊維を添加したＥａｇｌｅ’ｓ　ＭＥＭ培養液にて２４時間培養した後、総ＲＮＡの抽出を行った。正常ヒト皮膚線維芽細胞から抽出した総ＲＮＡを基にＲＴ−ＰＣＲ法によりコラーゲンｍＲＮＡ発現量の測定を行った。ＲＴ−ＰＣＲ法にはＴａＫａＲａ　ＲＮＡ　ＰＣＲ　Ｋｉｔ　（ＡＭＶ）　Ｖｅｒ．２．１を用いた。また、内部標準としてはＧＡＰＤＨを用いた。その他の操作は常法に従い、ＰＣＲ反応液をアガロースゲル電気泳動に供し、コラーゲン及びＧＡＰＤＨのｍＲＮＡ発現をバンドとして確認した。これらのバンドをポラロイドカメラにて撮影してデンシトメーターを用いて定量化し、コラーゲンｍＲＮＡの発現量を内部標準であるＧＡＰＤＨ　ｍＲＮＡ発現量に対する割合として求め、下記計算式に従ってコラーゲンの生成促進率を求めた。培養液に添加するコイル状炭素繊維の種類、コイル長及びコイル径を変化させてコラーゲンの生成促進率を求めた結果を表２（ａ）に、培養液に添加するコイル状炭素繊維の粉砕物の平均粒子径を変化させてコラーゲンの生成促進率を求めた結果を表２（ｂ）に示す。
コラーゲンの生成促進率〔％〕＝（培養試験後のコラーゲンｍＲＮＡ発現量／コントロールのコラーゲンｍＲＮＡ発現量）×１００
なお、表２（ａ）中の「コイル状炭素繊維」の「種類」の欄に示すＡ〜Ｄはそれぞれ表１（ａ）中のそれと同じである。また、表２（ｂ）に示す例で使用されるコイル状炭素繊維の粉砕物はいずれも、気相法により製造されたコイル長１００〜３０００μｍ、コイル径０．５〜１０μｍのコイル状炭素繊維を粉砕したものである。
【００５８】
【表２】
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表２（ａ）、（ｂ）に示すように、いずれの例もコラーゲンの生成促進率が１００％を上回る値であった。このことから、コイル状炭素繊維及び気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物が、真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進する作用を有していることが確認できた。
【００５９】
また、表２（ａ）に示す結果からは、コイル長及びコイル径が大きくなるほどコイル状炭素繊維によるコラーゲンの生成促進作用が強くなる傾向にあることが示された。さらに、気相法により製造されたコイル状炭素繊維によるコラーゲンの生成促進作用が、その他のコイル状炭素繊維によるそれに比べて強いことが示された。
【００６０】
一方、表２（ｂ）に示す結果からは、気相法により製造されたコイル状炭素繊維の粉砕物によるコラーゲンの生成促進作用が、気相法により製造された非粉砕のコイル状炭素繊維によるそれとほぼ同等であることが示された。また、平均粒子径が小さくなるほどコイル状炭素繊維の粉砕物によるコラーゲンの生成促進作用が強くなることが示された。
【００６１】
（実験例３：皮膚の老化防止効果に関する評価試験）
実施例１及び比較例１のクリームを用いて、それぞれ３０〜４５歳の女性３０名を対象に２ヶ月間の使用試験を行なった。２ヶ月間の使用試験の後に、しわ、たるみ、肌の弾力の３項目に関して、大きく改善されたと感じる場合には◎、やや改善されたと感じる場合には○、わずかに改善されたと感じる場合には△、改善されたと感じない場合には×と評価してもらった。その結果を表３に示す。ただし、表３中の数値は人数を示す。
【００６２】
【表３】
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表３に示すように、実施例１のクリームは、しわ、たるみ、肌の弾力、いずれに関しても、比較例１のクリームに比べて、改善されたと感じる人数が多かった。このことから、コイル状炭素繊維を含有するクリームが皮膚の老化防止に有効であることが認められた。なお、試験期間中に皮膚トラブルが生じた例はなく、安全性に関しても問題ない結果が得られた。
【００６３】
また、実施例２〜４，９〜１２の皮膚外用剤に関しても同様にして使用試験を行なったところ、結果は示さないが、いずれも同じように多くの人が、しわ、たるみ、肌の弾力に関して改善されたと感じ、また皮膚トラブルもなかった。
【００６４】
（実験例４：皮膚の老化防止効果に関する評価試験）
実施例５〜８及び比較例２の軟膏を用いて、それぞれ３０〜４５歳の女性３０名を対象に２ヶ月間の使用試験を行なった。２ヶ月間の使用試験の後に、しわ、たるみ、肌の弾力の３項目に関して、大きく改善されたと感じる場合には◎、やや改善されたと感じる場合には○、わずかに改善されたと感じる場合には△、改善されたと感じない場合には×と評価してもらった。その結果を表４に示す。ただし、表４中の数値は人数を示す。また、しわ、たるみ、肌の弾力に関する評価を、◎を３点、○を２点、△を１点、×を０点と点数化して、その総和を各例の軟膏の老化防止に関する総合評価とした。その評価結果を表５に示す。
【００６５】
【表４】
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【００６６】
【表５】
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表４に示すように、実施例５〜８の軟膏は、しわ、たるみ、肌の弾力、いずれに関しても、比較例２の軟膏に比べて、改善されたと感じる人数が多かった。このことから、コイル状炭素繊維を含有する軟膏が皮膚の老化防止に有効であることが認められた。また、表５に示すように、少なくともコイル状炭素繊維の配合量が３０重量％以下の範囲（実施例５〜７）では、その配合量が多くなるほど総合評価が高くなることから、コイル状炭素繊維の配合量を増すことで皮膚の老化防止効果が向上することが示された。なお、試験期間中に皮膚トラブルが生じた例はなく、安全性に関しても問題ない結果が得られた。
【００６７】
（実験例５：コイル状炭素繊維の電磁波吸収測定試験）
流動パラフィン４０ｇとコイル状炭素繊維０．１ｇを混合分散させた試料を、電子レンジ（定格高周波出力５００Ｗ、発振周波数２４５０ＭＨｚ）を使って１分間電磁波処理した。電磁波処理後の各試料の温度を測定した結果を表６に示す。なお、電磁波処理前の各試料の温度はいずれも２３℃であった。
【００６８】
【表６】
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表６に示すように、コイル状炭素繊維を含む試料は、コイル状炭素繊維を含まない試料に比べて、電磁波処理により大きく温度上昇した。このことから、コイル状炭素繊維が電磁波を吸収して熱に変換することが確認された。なお、電磁波に曝されたときコイル状炭素繊維には誘導起電力による誘導電流が流れて、ジュール熱が発生する。このため、コイル状炭素繊維は、電磁波を吸収して熱に変換することができるのである。
【００６９】
（実験例６：電磁波防御効果に関する評価試験）
実施例９，１０及び比較例３のファンデーション５ｇを、電子レンジ（定格高周波出力５００Ｗ、発振周波数２４５０ＭＨｚ）を使って１分間電磁波処理した。電磁波処理後の各例のファンデーションの温度を測定した結果を表７に示す。なお、電磁波処理前の各例のファンデーションの温度はいずれも２０℃であった。
【００７０】
【表７】
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表７に示すように、実施例９，１０のファンデーションは、比較例３のファンデーションに比べて、電磁波処理により大きく温度上昇した。このことから、コイル状炭素繊維を含有するファンデーションが高い電磁波吸収性を有し、電磁波防御に有効であることが認められた。また、実施例９に比べて実施例１０の方が電磁波処理後の温度が高いことから、コイル状炭素繊維の配合量を増すことで電磁波防御効果が向上することが示された。
【００７１】
（実験例７：電磁波防御効果に関する評価試験）
実施例９，１０及び比較例３のファンデーションをそれぞれ等量の炭化水素ワックスと加熱混合し、厚さ５ｍｍの板状の成形体を作製した。また、コントロールとして、炭化水素ワックスのみで厚さ５ｍｍの板状の成形体を作製した。これらの成形体を自由空間法電波吸収測定装置に装填し、５．８ＧＨｚ、１２．４ＧＨｚ、７５ＧＨｚの各電波の透過減衰量を測定した。その結果を表８に示す。
【００７２】
【表８】
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表８に示すように、実施例９，１０のファンデーションを用いて作製した成形体では、比較例３及びコントロールの場合に比べて、全体に透過減衰量が大きい結果が得られた。このことから、コイル状炭素繊維を含有するファンデーションが高い電磁波吸収性を有し、電磁波防御に有効であることが認められた。また、実施例９に比べて実施例１０の方が全体に透過減衰量が大きいことから、コイル状炭素繊維の配合量を増すことで電磁波防御効果が向上することが示された。
【００７３】
（実験例８：電磁波防御効果に関する評価試験）
実施例１２のパックをポリプロピレン製フィルムに１ｃｍ２あたり２μｇ塗布したものを、自由空間法電波吸収測定装置に装填し、５．８ＧＨｚ、１２．４ＧＨｚ、７５ＧＨｚの各電波の透過減衰量を測定した。そうしたところ、いずれの電磁波帯域においても−１０ｄＢよりも大きい透過減衰量を示した。これはいずれの電磁波帯域においても９０％以上の電磁波が吸収されていることを意味することから、実施例１２のパックが高い電磁波防御効果を有することが認められた。
【００７４】
〔定義〕
本明細書中において「コイル径又はコイル長が異なる２種以上のコイル状炭素繊維を含有する」とは、コイル径又はコイル長の分布が異なる２群以上のコイル状炭素繊維を含有することを意味する。
【００７５】
【発明の効果】
以上詳述したように、本発明によれば、表皮ケラチノサイトの分裂と真皮線維芽細胞におけるコラーゲンの生成を促進することによって皮膚の老化を抑制し得る皮膚外用剤を提供することができる。