(57)【要約】【課題】搬送・布設ルート中に曲がり部がある場合であっても、ケーブルの中間部をほとんど撓ませることなく布設することができる単芯ケーブルの三条一括布設工法を提供する。【解決手段】三条の単芯ケーブルを三角形状に積み上げた状態で複数のモータローラを用いて送り出す単芯ケーブルの三条一括布設工法である。モータローラは、積み上げた三条のケーブルを搬送する共通モータローラ３と積み上げた三条のケーブルの下二相のうち内相Ｃのみを搬送する内側モータローラ２とを具える。そして、内側モータローラ２の駆動速度を共通モータローラ３の駆動速度よりも大きくする。内側モータローラ２により内相Ｃの搬送力を大きくし、内外相Ｃ、Ｂの角速度の差によって生じるケーブル相互間の摩擦力をこの搬送力で減少させる。【選択図】　図１
2004048909.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
三条の単芯ケーブルを三角形状に積み上げた状態で複数のモータローラを用いて送り出す単芯ケーブルの三条一括布設工法であって、
前記モータローラは、積み上げた三条のケーブルを搬送する共通モータローラと積み上げた三条のケーブルの下二相のうち内相のみを搬送する内側モータローラとを具え、
前記内側モータローラの駆動速度を共通モータローラの駆動速度よりも大きくすることを特徴とする単芯ケーブルの三条一括布設工法。
【請求項２】
三条の単芯ケーブルを三角形状に積み上げた状態で複数のモータローラを用いて送り出す単芯ケーブルの三条一括布設工法であって、
前記モータローラは、積み上げた三条のケーブルの下二相のうち、内相のみを搬送する内側モータローラと、外相のみを搬送する外側モータローラとを具え、前記内側モータローラの駆動速度を外側モータローラの駆動速度よりも大きくすることを特徴とする単芯ケーブルの三条一括布設工法。
【請求項３】
三条の単芯ケーブル相互間にスペーサを配置しておくことを特徴とする請求項１又は２に記載の単芯ケーブルの三条一括布設工法。
【請求項４】
スペーサは少なくとも一条のケーブルを挟み込む把持部を具えることを特徴とする請求項３に記載の単芯ケーブルの三条一括布設工法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、モータローラを用いて単芯ケーブルを三条一括に送り出す布設工法に関するものである。特に、搬送・布設ルート中に曲がり部がある場合にケーブルの中間部をほとんど撓ませることなく送り出すことができる単芯ケーブルの三条一括布設工法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、送電用に使用される電力ケーブルは、三条の単芯ケーブルで一回線を構成しており、三条を三角形状に積み上げた状態、いわゆる俵積み状態で管路内などに布設されている。
【０００３】
このような電力ケーブルは、従来、モータローラやホーリングマシンを用いて、単芯ケーブルを一条ずつ布設個所まで搬送して布設しており、同様の搬送・布設作業を３回繰り返すため、布設作業性が悪い。特に、スネーク形状を取りながらケーブルを受金物に積載する必要があり、工期が長くなるという欠点がある。
【０００４】
工期を短縮するために、三条の単芯ケーブルを俵積み状態で所定の位置まで搬送して布設する工法が考えられる。しかし、現在、実用化されているのは、管路径が、三条の単芯ケーブルを俵積みにして布設するのに適合する場合のみである。そこで、管路径の大きさに係わらず三条一括で布設する工法として、特開２０００−１２５４２８号公報に開示された工法がある。この工法は、モータローラを使用して長尺な管路内に単芯ケーブルを布設する工法を俵積み状態を保持したままの布設に適用したものである。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の布設工法では、搬送・布設ルート中の曲がり部において、ケーブルの中間部が撓んで布設の継続が困難になることがあるという問題がある。
【０００６】
特開２０００−１２５４２８号公報に開示された布設工法では、三条の単芯ケーブルを俵積みにして長手方向の動きを抑制しない巻き付けピッチでテープにより結束し、モータローラやホーリングマシンによって、この結束したケーブルを線速度を一定にして送り出す。そのため、搬送・布設ルート中の曲がり部では、下二相のうち内側に位置するケーブル（内相）の角速度が外側に位置するケーブル（外相）よりも速くなる。このとき、結束したケーブルの先端は自由になっており、かつケーブルが長手方向に移動できることで、内相が外相よりも進行方向前方にせり出してくる現象が発生する。しかし、ケーブル同士が接触しているため角速度の差によってケーブル相互間には摩擦力が生じ、この摩擦力によって、内相は進行方向前方のせり出しが抑えられ、逆に外相は進行方向後方に引っ張られることがある。そのため、内相において進行方向前方にせり出そうとしていた分が、曲がり部の内側に向かって撓んで飛び出すことでケーブルの中間部が撓むと考えられる。
【０００７】
そこで、本発明の主目的は、搬送・布設ルート中に曲がり部がある場合であっても、ケーブルの中間部をほとんど撓ませることなく布設することができる単芯ケーブルの三条一括布設工法を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、特に、搬送・布設ルート中の曲がり部において、三条一括にしたケーブルのうち特定のケーブルにモータローラを配置し、かつ配置したモータローラの駆動速度の大小関係を規定することで上記の目的を達成する。
【０００９】
具体的には、本発明は、三条の単芯ケーブルを三角形状に積み上げた状態で複数のモータローラを用いて送り出す単芯ケーブルの三条一括布設工法である。前記モータローラは、積み上げた三条のケーブルを搬送する共通モータローラと積み上げた三条のケーブルの下二相のうち内相のみを搬送する内側モータローラとを具える。そして、前記内側モータローラの駆動速度を共通モータローラの駆動速度よりも大きくする。
【００１０】
本発明は、特に、搬送・布設ルート中の曲がり部において、共通モータローラと共に内側モータローラを具え、かつ内側モータローラの速度を共通モータローラの速度よりも速くすることで、内相の搬送力を大きくする。この搬送力が、内外相の角速度の差によって生じるケーブル相互間の摩擦力を打ち消すように働くことで摩擦力を減少させて、ケーブルの中間部に撓みが生じることを抑制する。
【００１１】
また、別の布設工法として本発明における前記モータローラが、積み上げた三条のケーブルの下二相のうち、内相のみを搬送する内側モータローラと、外相のみを搬送する外側モータローラとを具える。そして、前記内側モータローラの駆動速度を外側モータローラの駆動速度よりも大きくする。
【００１２】
この布設工法では、特に、搬送・布設ルート中の曲がり部において、下二相のケーブルに対し、それぞれ別個のモータローラを用いて搬送力を独立して制御する。そして、内側モータローラの速度を外側モータローラの速度よりも速くすることで、内相の搬送力を大きくして、ケーブル相互間の摩擦力を低減し、ケーブルの中間部に撓みが生じることをより抑制する。この布設工法は、外相が内側モータローラによる速度の増加の影響を受ける可能性が小さい、即ち、内相の速度の増加に伴って、外相の速度も増加する恐れが少ないため、内相の搬送力をより確実に大きくすることができる。
【００１３】
本発明が、搬送・布設ルート中に曲がり部があっても、ケーブルの中間部に撓みが生じるのを抑制することが可能な理由を以下に詳しく説明する。
【００１４】
図８は、俵積み状態のケーブルが搬送・布設ルート中の曲がり部を通過する際の状態を示す説明図である。一般に、三条の単芯ケーブルを俵積み状態で搬送する場合、搬送・布設ルート中の曲がり部では、各ケーブルの曲げ半径が異なるため、同じ進入角を搬送すると長手方向にずれ（周長差）が生じる。具体的には、進入角をθ、上相Ａの曲げ半径をＲ、隣接させた下二相の中心間の距離をＤとすると、下二相の曲げ半径は、内相Ｃ：Ｒ−（Ｄ／２）、外相Ｂ：Ｒ＋（Ｄ／２）、周長は、内相Ｃ：Ｒθ−（Ｄ／２）θ、外相Ｂ：Ｒθ＋（Ｄ／２）θとなる。従って、理論上、上相Ａと下相とでは、（Ｄ／２）θのずれ、下二相間、即ち内相Ｃと外相Ｂ間では、Ｄθのずれが発生する。このずれにより内相Ｃは、外相Ｂよりも進行方向前方にＤθせり出すことになる。曲がり部を走行させている際にこれらのずれが発生しないと、不足したずれ分が曲がり部の内側に向かって飛び出す。即ち、ケーブルの中間部に撓みとなって現れる。この撓みが蓄積されて増大し、許容範囲を超えると、ケーブルが床面に接触したり座屈したりする恐れがある。従って、単芯ケーブルを三条一括で布設する際、ケーブルの中間部に撓みが生じるのを抑制するためには、この相間のずれ、特に、内相における進行方向前方のせり出しをスムースに生じさせる必要がある。
【００１５】
しかし、曲がり部の進入角、又は周長が大きくなるに従って、実際のずれ量と上記理論上のずれ量との差が大きくなる傾向がある。即ち、相間のずれを阻害するものがあり、その主たる原因として、ケーブル相互間の摩擦抵抗の増大が考えられる。また、共通モータローラのみを使用する場合、この摩擦抵抗を低減することが困難であるとの知見を得た。これらに基づき、本発明は、モータローラを二系統化して、相間のずれを生じさせ易くし、ケーブルの中間部に撓みが生じるのを抑制する。
【００１６】
以下、本発明を詳しく説明する。
共通モータローラは、公知の構成のものを利用するとよい。例えば、門型のものや三角型のものが挙げられる。前者は、モータ駆動の水平ローラと、水平ローラの両側に水平ローラに直交する方向にガイドローラを具える構成で、搬送・布設ルート中の直線部や曲がり部に適する。後者は、モータ駆動の水平ローラと、従動する二本のサイドローラとを三角形状になるように配置した構成で、俵積み状態がより維持し易く、搬送・布設ルート中の直線部や曲がり部に適する。サイドローラは、水平ローラに対して傾斜角度を一定の範囲内で変化できるように取り付けられていることが好ましい。例えば、両サイドローラの一端側を水平ローラへの連結端とし、他端側を自由端として、連結端を中心に回転自在な構成、即ち、両サイドローラが開閉自在な構成とするとよい。そして、両サイドローラの自由端をボルトなどで固定して、三角形状を形成する。三つのローラで囲まれる三角形の大きさは、俵積み状態のケーブルが容易に通過できる程度になるようにローラ長さを適宜設定するとよい。サイドローラの傾斜角度は、ケーブルに応じて適宜設定するとよいが、水平ローラに対して６０°前後が好ましい。この共通モータローラにも、水平ローラの両側に水平ローラに直交する方向にガイドローラを具えていてもよい。
【００１７】
一方、内側及び外側モータローラは、上記門型又は三角型の共通モータローラとほぼ同様の構成とし、モータ駆動する水平ローラのローラ長を一条のケーブルが容易に通過できる程度の大きさにすればよい。
【００１８】
モータローラの他に、モータ駆動しない従動ローラ、即ちフリーローラを配置することが好ましい。フリーローラの構成は、モータローラと同様にして、水平ローラをモータ駆動させないものとすればよい。これらモータローラ、フリーローラの配置間隔や順序は、布設するケーブルの大きさなどに応じて適宜変更するとよい。共通モータローラを用いる場合、例えば、共通モータローラ、共通モータローラ、共通フリーローラの順に配置し、各共通ローラ間に内側モータローラを配置することが望ましい。このとき、共通モータローラの数を減らし、替わりに外側モータローラを配置してもよい。共通モータローラを用いない場合、共通フリーローラ間に内側モータローラと外側モータローラとを配置することが望ましい。
【００１９】
モータローラの速度は、例えば、誘導モータを用いる場合、周波数を変化させることによって変えることができる。この場合、モータローラの速度は周波数にほぼ比例するため、周波数を大きくすると速度を大きくすることができる。
【００２０】
俵積み状態の維持は、ケーブル相互間にスペーサを配置して行うことが好ましい。従来のように結束テープなどを三条のケーブルに巻回して俵積み状態を維持させてもよいが、この場合、ケーブル同士が接触するため、ケーブル相互間の摩擦力が大きくなる。また、巻回作業は、ケーブルの走行に追従させて行うため、作業性に劣る。そこで、ケーブル相互間の摩擦力を低減でき、かつ取り付け作業性のよいスペーサをケーブル相互間、具体的には、隣接させた三条のケーブルに囲まれる隙間に配置して俵積み状態を維持することが好ましい。スペーサの介在により、結束テープなどの結束部材は不要である。
【００２１】
スペーサの形状は、特に枠状の共通モータローラを通過させる際に障害とならない形状が好ましい。具体的には、断面三角形状で、モータローラがつくる内接三角形内に各頂点部が収まるものとする。スペーサの材料は、加工性に優れ、ケーブルシースに影響を及ぼす可能性が低く、摩擦係数が比較的小さい、具体的には静止摩擦係数が０．５以下、より好ましくは０．３以下の材料が最適である。具体的な材料は、フッ素を含有したポリアセタール樹脂やポリカーボネート樹脂、その他シリコン樹脂などが挙げられる。ケーブルシースに影響を及ぼす可能性がある油系は避けたほうが好ましい。スペーサは、このような材料で一体に形成するとよい。また、スペーサの表面にグリースなどの潤滑材を塗布して摩擦係数を小さくしてもよい。
【００２２】
更に、上記スペーサは、ケーブルを走行させている際に、上相と下相との速度差によって傾いたり、滑ってスペーサの取り付け間隔がずれたりするのを防止できる構成が好ましい。具体的には、スペーサは、少なくとも一条のケーブルを挟み込む把持部を具えることが好ましい。把持部は、少なくとも一条のケーブル外周の半周以上を覆うものが望ましい。ケーブルを一条又は二条挟み込めるように把持部を１つ又は２つ具えるスペーサの取り付け方は、同一のケーブルのみを挟み込むようにしてもよいし、異なるケーブルを挟み込むようにしてもよい。このようなスペーサは、俵積み状態をより確実に維持すると共にケーブル相互間の摩擦力を低下させることができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を説明する。
＜実施例１＞
図１は、搬送・布設ルート中に曲がり部において、三条の単芯ケーブルを俵積み状態で布設する様子を示す模式図である。本発明単芯ケーブルの三条一括布設工法は、三条の単芯ケーブルの先端を引っ張って布設するのではなく、俵積み状態にしたケーブルをモータローラやホーリングマシンなどで、根元側（ケーブルを巻き付けているドラム側）から送り出すものである。本発明は、まず、俵積み状態のケーブル１を搬送するために、共通モータローラ３及び共通フリーローラ４を一定の間隔で配置する。共通モータローラ３間、又は共通モータローラ３と共通フリーローラ４間などの共通ローラ間に、ケーブル１の下二相のうち、内相Ｃのみを搬送する内側モータローラ２を具える。そして、内側モータローラ２の駆動速度を共通モータローラ３の駆動速度よりも大きくする。
【００２４】
本発明布設工法は、内側モータローラ２によって、外相Ｂと内相Ｃ間の摩擦力を打ち消すような力を供給する。即ち、内側モータローラ２の駆動速度を速くすることで、内相Ｃの搬送力を大きくし、この搬送力により外相Ｂと内相Ｃ間の摩擦力を打ち消し低減して、内相Ｃを進行方向前方にせり出させる。また、摩擦力の低減により上相Ａも外相Ｂに対して進行方向前方にせり出す。従って、本発明布設工法は、搬送・布設ルート中の曲がり部において、ケーブル１の中間部の撓みを許容範囲内になるように抑制し、ケーブル１を座屈などさせることなく円滑な単芯ケーブルの三条一括布設を実現する。
【００２５】
本発明布設工法を適用する電力ケーブルは、図３の断面図に示すような単芯ケーブル１０が挙げられる。単芯ケーブル１０は、内側から順に導体１１、内部半導電層１２、絶縁層１３、外部半導電層１４、ワイヤ遮蔽層１５を具え、その外周をＰＶＣシース１６で覆っている。導体１１は、断面扇状の素線１１Ａを複数（図３では５本）組み合わせて断面円形状にしたものである。各素線１１Ａ間は、絶縁させている。絶縁層１３は架橋ポリエチレンにより形成するとよい。ワイヤ遮蔽層１５の外周には、半導電層の押えとしてテープ１７を巻回している。ＰＶＣシース１６は、遮水層を含んでいる。具体的なサイズの一例を表１に示す。
【００２６】
【表１】
2004048909.tif 000003
【００２７】
図４は、三角型の共通モータローラの模式図である。三角型共通モータローラ２０は、モータ駆動する水平ローラ２１と、水平ローラ２１に対して三角形状に配置されると共に、角度を自在に変化させることができる二本のサイドローラ２２とから構成される。水平ローラ２１は、ベースフレーム２３に固定され、駆動源（図示せず）により回転される。水平ローラ２１のローラ長は、下二相を搬送できる大きさとする。サイドローラ２２の一端側は、水平ローラ２１の連結端であり、他端側は、他方のサイドローラ２２との結合端である。サイドローラ２２は、連結端を中心に回転自在に取り付けられた開閉可能な構成であり、水平ローラ２１に対する傾斜角度を一定の範囲内で変化できる。傾斜角度の変化は、一方のサイドローラ２２の結合端に長孔（図示せず）が設けてあり、結合するボルトなどの位置を変えることで行う。ベースフレーム２３の両端には、直交する方向にガイドローラ（図示せず）を前後（図４において手前と奥）各２つずつに設けている。共通フリーローラは、共通モータローラとほぼ同様の構成で、水平ローラにモータ駆動機構を具えていないものが挙げられる。本例では、三角型のものを示したが、門型のものでもよい。
【００２８】
図５は、内側モータローラの模式図である。内側モータローラ３０は、モータ駆動する水平ローラ３１と、水平ローラ３１と直交する方向にガイドローラ３２とを具える。水平ローラ３１は、ベースフレーム３３に固定され、駆動源（図示せず）により回転される。そして、ローラ長を下二相のうち内相Ｃのみを搬送するために、一条のケーブルのみを搬送できる大きさとしている。従って、ケーブル１が内側モータローラ３０を通過する際、外相Ｂは水平ローラ３１に支持されないが、共通モータローラ２０や共通フリーローラに支持されるため、撓んだりすることはない。ガイドローラ３２は、少なくとも水平ローラ３１がある側（図５において左側）、即ち、内相Ｃ側に取り付けてあればよく、外相Ｂ側にも取り付けてもよい。本例では、内側モータローラとして門型のものを示したが、上記共通モータローラ２０（図４参照）と同様に三角型でもよい。このとき、共通モータローラ２０の水平ローラ２１のローラ長を水平ローラ３１のローラ長に変更するとよい。
【００２９】
以下、各構成において、表１に示す電力ケーブルを布設するのに用いる場合の具体的な条件を示す。共通モータローラは、駆動源を誘導モータとし、水平ローラ長４００ｍｍ、サイドローラ長３００ｍｍ、ガイドローラ長２５０ｍｍ、水平ローラ軸に対するサイドローラの傾斜を約６０°が好ましい。内側モータローラも同様に駆動源を誘導モータとし、水平ローラ長２００〜２５０ｍｍが好ましい。
【００３０】
搬送・布設ルート中の曲がり部において共通ローラの順序はモータローラ、モータローラ、フリーローラが好ましく、各共通ローラ間に内側モータローラを１個ずつ配置するとよい。各ローラ間の間隔は、搬送・布設ルートの形態に応じて適宜決定するとよい。
【００３１】
許容撓み量は、モータローラ上のケーブルが床面に接触しない高さとして最大５０ｍｍ、撓み発生によるずれの不足量の許容値は３ｍｍとする。最大撓み量は、俵積み状態のケーブルにおいて下二相のうち、一方のケーブルの押し込み試験を行った際に生じた発生量とした。
【００３２】
（試験例１）
Ｒ２０ｍの曲がり部に上記順序、各ローラ間２．７ｍでモータローラ、フリーローラを配置し、内側モータローラの周波数を８０Ｈｚ、共通モータローラの周波数を６０Ｈｚとした。すると、進入角が５０°以内では、ずれの不足量が許容値３ｍｍ以内に収まり、最大撓み量を超える撓みが発生することがなかった。進入角が５０°を超えると若干ずれの不足量が許容値を超えた。
【００３３】
＜実施例２＞
図２は、別の実施例を示す図であって、三条の単芯ケーブルを俵積み状態で布設する様子を示す模式図である。この実施例は、共通モータローラは用いず、ケーブル１の下二相のうち、内相Ｃのみを搬送する内側モータローラ２と、外相Ｂのみを搬送する外側モータローラ５とを独立して具える。そして、内側モータローラ２の駆動速度を外側モータローラ５の駆動速度よりも大きくする。
【００３４】
本発明布設工法は、実施例１と同様に内側モータローラ２によって、内相Ｃと外相Ｂ間の摩擦力を打ち消す力を発生させて摩擦力を低減し、内相Ｃを外相Ｂに対して進行方向前方にせり出させる。実施例１では、共通モータローラを用いることで、外相Ｂも内側モータローラによる速度の増加の影響を受け、速度の増加が生じる恐れがある。これに対し、本例は、内相Ｃと外相Ｂとを別個のモータローラによって搬送するため、外相Ｂは、内側モータローラによる速度の増加の影響をほとんど受けず、ずれ量をより理論値に近付けることができる。従って、この布設工法は、搬送・布設ルート中の曲がり部において、ケーブル１の中間部に生じる撓みを許容範囲内により抑制し易く、ケーブル１を座屈させることなく円滑な単芯ケーブルの三条一括布設が可能である。
【００３５】
本実施例では、内側及び外側モータローラに加えて、共通フリーローラ４を配置した。内側モータローラ２の構成は、図５に示すものと同様のものである。外側モータローラ５の構成は、図５に示す内側ガイドローラ３０の構成とほぼ同様であり、水平ローラ及びガイドローラの位置を外相Ｂ側にする。フリーローラ４は、実施例１と同様のものを用いた。
【００３６】
内側及び外側モータローラ２、５の配置は、進行方向に前後隣り合うように並べることが好ましい。このとき、内相Ｃと外相Ｂとは、モータローラの幅分ずれて支持されるだけであるため、ほぼ同様に支持されることになる。図２では、進行方向前方に外側モータローラ５、後方に内側モータローラ２の順に配置したが逆でも構わない。
【００３７】
本実施例を表１に示す電力ケーブルを布設するのに適用する場合、搬送・布設ルート中の曲がり部において、ローラの順序は２つのモータローラと、フリーローラとを交互に配置することが好ましい。モータローラとフリーローラ間の間隔は、搬送・布設ルートの形態に応じて適宜決定するとよい。
【００３８】
（試験例２）
Ｒ２０ｍの曲がり部において上記順序、モータローラとフリーローラ間２．７ｍでモータローラ、フリーローラを配置し、内側モータローラの周波数を７０Ｈｚ、外側モータローラの周波数を６０Ｈｚとした。すると、進入角が６０°以内では、ずれの不足量が許容値３ｍｍ以内であった。
【００３９】
＜実施例３＞
本実施例は、上記の実施例の構成に加え、結束材としてスペーサを用いて、ケーブル相互間の摩擦力をより低減する布設工法である。図６は、三角形状に積み上げた三条の単芯ケーブル相互間に配置する三角状スペーサの正面図である。
【００４０】
三角状スペーサ６は、断面が三角形状であり、各辺を単芯ケーブルの外周に沿って湾曲させている。各頂点部は、単芯ケーブル同士が接触しにくいように一定の厚みＷを有することが好ましい。本例では、表１に示す電力ケーブルを用いる場合を想定し、強度及び製造面から厚みＷを１０ｍｍとした。三角状スペーサ６の幅は、同様の理由から５０ｍｍとした。幅は、ケーブルに取り付けた際におけるケーブルの軸方向の長さとする。取り付け間隔は、ケーブルに応じて適宜変更すればよいが、本例では作業性を考慮し、１ｍとした。材料は、フッ素を含有したポリアセタール樹脂などが好ましい。
【００４１】
三角状スペーサ６は、俵積み状態を維持できるだけでなく、単芯ケーブル同士を接触しにくくすることで、ケーブル相互間の摩擦抵抗を低減することができ、ケーブルの相間のずれを生じ易くする。
【００４２】
（試験例３）
三角状スペーサ６と従来の結束テープとにおいて、特性を比較してみた。また、比較例として、下二相の各ケーブルにテープを巻回したものも調べてみた。ケーブルは、表１に示すものを５０ｍ用いた。試験線路は、曲げ半径２０ｍ（２０ｍＲ）の曲がり部と直線部とを具えるものとした。その結果を表２に示す。
【００４３】
【表２】
2004048909.tif 000004
【００４４】
（１）　俵積み形状の維持
方式Ａ、Ｂでは、ケーブルの走行中に下二相の間隔が開く恐れがあるため、共通モータローラや共通フリーローラのサイドローラのピン間隔を調整して、下二相の間隔の開きを防止することが好ましい。これに対し、方式Ｃでは、結束テープの張力によって俵積み形状を維持できるため、サイドローラの間隔を調整する必要がない。
【００４５】
（２）　相間のずれの確保
方式Ａ、Ｂでは、スペーサを介在させることでケーブル同士が接触するのを防ぎ、ケーブル相互間の摩擦力を低減することができるため、相間のずれを発生させることが可能である。これに対し、方式Ｃでは、ケーブル同士が接触するため摩擦抵抗が大きく、ずれの発生が抑制される。
【００４６】
（３）　取り付け作業性
方式Ａでは、俵積みを形成する際にスペーサを嵌め込めばよく、取り付け作業性に優れる。これに対し、方式Ｂ、Ｃでは、ケーブルの走行に追従しながらテープの巻回を行わなければならず、取り付けにくいだけでなく、時間もかかり、作業性が劣る。
【００４７】
（４）　コスト
方式Ｂ、Ｃは材料費が比較的安価であるが、取り付け作業性を考慮すると、方式Ａが低コストになるため、優位差はほとんどない。
【００４８】
（５）　総合評価
搬送・布設ルート中の曲がり部では、特に、摩擦抵抗を低減できる方式Ａ、Ｂが好ましく、更に取り付け作業性を考慮すると方式Ａが優れることが分かった。
【００４９】
（試験例４）
スペーサの形成に適した材質とその静止摩擦係数を調べてみた。参考として、ケーブルシース（ＰＶＣシース）の静止摩擦係数も調べた。その結果を表３に示す。
【００５０】
【表３】
2004048909.tif 000005
【００５１】
表３から、静止摩擦係数が最も小さいフッ素を２０％含有したポリアセタール樹脂が最適であることが分かる。
【００５２】
＜実施例４＞
別の形状のスペーサを説明する。図７は、三角状スペーサに一条のケーブルを挟み込む把持部を具えるＹ字状スペーサの正面図である。Ｙ字状スペーサ７の基本的構成は、三角状スペーサ６（図６参照）と同様であるが、一条のケーブルを挟み込むことができるように、特に、２つの頂点部８ａ、８ｂを延長して一条のケーブル外周に沿って湾曲させ把持部とした。両頂点部８ａ、８ｂがつくる円弧長は、一条のケーブル外周の半周とした。本例では、残りの頂点部９も延長して、挟持するケーブルとは別のケーブル外周に沿わせて湾曲させている。頂点部９は、図７において下相のケーブルの最上部まで延ばしている。従って、このＹ字状スペーサ７を三条のケーブルに取り付けた際、図７では、上相が頂点部８ｂ、９の結合箇所につくられる凹み部に嵌った状態になる。このようなＹ字状スペーサ７は、図７において上相の位置が左右にずれることがあっても、上相の下方で左右に位置する頂点部８ｂ、９の隆起した箇所に当接して凹み部に戻ることができ、より安定して俵積み状態を維持することが可能である。
【００５３】
三角状スペーサ６は、ケーブルを走行中に上相と下相とで速度差が生じることで傾き、ケーブルシースに食い込む恐れがある。また、三角状スペーサ６が滑って取り付け間隔がずれ、ケーブル同士が接触する恐れがある。そこで、Ｙ字状スペーサ７は、一条のケーブルを把持部で確実に挟み込むことで、取り付け状態の変化や取り付け間隔の乱れを防止し、安定した状態を維持する。
【００５４】
（試験例５）
Ｙ字状スペーサ７の取り付け方を比較してみた。調べた取り付け方は、以下に示す３通りである。
Ａ．下相片側挟み：下相の一方のケーブルを把持部で挟み込む。
Ｂ．上相挟み：上相のケーブルを把持部で挟み込む。
Ｃ．下相千鳥挟み：下二相のうち、内相、外相を交互に把持部で挟み込む。
ケーブルは、表１に示すものを５０ｍ用いた。試験線路は、曲げ半径２０ｍ（２０ｍＲ）の曲がり部と直線部とを具えるものとした。その結果を表４に示す。
【００５５】
【表４】
2004048909.tif 000006
【００５６】
（１）　作業性
（取り付け）
取り付け方Ａ、Ｃでは、下相の一方のケーブルを把持部で挟んだ後、上相を載せるだけでよく、作業性がよい。これに対し、取り付け方Ｂでは、まず、上相のケーブルを把持部で挟んだ後、残りの頂点部を下相間に挟み込むため、取り付け方Ａ、Ｃと比較して作業性が劣る。
（取り外し）
いずれの取り付け方も、上相を持ち上げた後、把持部間を引っ張って間隔を広げてケーブルを取り外すため、作業性は同様である。
【００５７】
（２）　間隔の乱れ
取り付け方Ｃが最もスペーサの間隔のずれが少なかった。
【００５８】
（３）　総合評価
作業性では、取り付け方Ａ、Ｃが特に好ましく、スペーサの間隔の乱れを考慮すると、間隔のずれが最少である取り付け方Ｃがより好ましいことが分かった。
【００５９】
【発明の効果】
本発明単芯ケーブルの三条一括布設工法は、内側モータローラの速度を共通モータローラの速度よりも速くすることで、ケーブル相互間の摩擦力を打ち消して減少させ、相間のずれを円滑に発生させる。そのため、搬送・布設ルート中に曲がり部があっても、ケーブルの中間部が撓んで座屈することなく、スムースな布設を実現することができる。
【００６０】
また、本発明の別の布設工法は、内側モータローラと外側モータローラを独自に駆動し、内側の速度を外側の速度よりも速くすることで、内相と外相との速度差を確実に発生させる。このため、内相は、ケーブル相互間の摩擦力をより確実に打ち消して低減することができ、更にスムースな布設を実現することが可能である。
【００６１】
本発明布設工法においてケーブル相互間にスペーサを配置することで、ケーブル同士が接触して摩擦係数が増大することを抑制すると共に、俵積み状態を容易に維持させることができる。特に、把持部を設けたスペーサは、取り付け間隔がずれるのを防止することができ、ケーブル同士の接触をより確実に防ぐことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】搬送・布設ルート中に曲がり部において、三条の単芯ケーブルを三角形状に積み上げた状態で布設する様子を示す模式図である。
【図２】本発明の別の実施例を示す図であって、三条の単芯ケーブルを三角形状に積み上げた状態で布設する様子を示す模式図である。
【図３】単芯ケーブルの断面図である。
【図４】三角型の共通モータローラの模式図である。
【図５】内側モータローラの模式図である。
【図６】三角形状に積み上げた三条の単芯ケーブル相互間に配置する三角状スペーサの正面図である。
【図７】三角状スペーサに一条のケーブルを挟み込む把持部を具えたＹ字状スペーサの正面図である。
【図８】俵積み状態のケーブルが搬送・布設ルート中の曲がり部を通過する際の状態を示す説明図である。
【符号の説明】
１　ケーブル　２　内側モータローラ　３　共通モータローラ
４　共通フリーローラ　５　外側モータローラ　６　三角状スペーサ
７　Ｙ字状スペーサ　８ａ、８ｂ、９　頂点部
１０　単芯ケーブル　１１　導体　１１Ａ　素線　１２　内部半導電層　１３　絶縁層
１４　外部半導電層　１５　ワイヤ遮蔽層　１６　ＰＶＤシース
２０　三角型共通モータローラ　２１　水平ローラ　２２　サイドローラ
２３　ベースフレーム
３０　内側モータローラ　３１　水平ローラ　３２　ガイドローラ
３３　ベースフレーム
Ａ　上相　Ｂ　外相　Ｃ　内相　Ｗ　スペーサの厚み
【図１】
2004048909.tif 000007
【図２】
2004048909.tif 000008
【図３】
2004048909.tif 000009
【図４】
2004048909.tif 000010
【図５】
2004048909.tif 000011
【図６】
2004048909.tif 000012
【図７】
2004048909.tif 000013
【図８】
2004048909.tif 000014