(57)【要約】【課題】充分なバックフォーカスを確保しながら画角が１８０°を有しつつＦナンバー２．８と明るくコンパクトな、デジタルカメラに適した、魚眼レンズを提供すること。【解決手段】物体側より複数の負レンズ成分Ｌ１，Ｌ２を有し全体として負の屈折力の前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され全体として正の屈折力の後群Ｇ２とから構成され、前記後群Ｇ２は少なくとも１組の接合レンズ成分Ｌ５を有し、かつ所定の条件を満足すること。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より複数の負レンズ成分を有し全体として負の屈折力の前群と、前記前群に対して軸上間隔をあけて配置され全体として正の屈折力の後群とから構成され、
前記後群は少なくとも１組の接合レンズ成分を有し、かつ以下の条件を満足することを特徴とする魚眼レンズ。
（１）４．０≦Σｄ／ｆ≦１０．０
但し、
ｆ　：前記魚眼レンズ全系の焦点距離、
Σｄ：前記魚眼レンズが無限遠に合焦した時の最も物体側レンズ面から最も像側レンズ面までの距離。
【請求項２】
請求項１に記載の魚眼レンズにおいて、前記前群は、前記複数の負レンズ成分より像側に、少なくとも１組の接合レンズ成分を有することを特徴とする魚眼レンズ。
【請求項３】
請求項１または２に記載の魚眼レンズにおいて、
以下の条件を満足することを特徴とする魚眼レンズ。
（２）１．５≦ｆ２／ｆ≦４．０
但し、
ｆ２：前記後群の焦点距離。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載の魚眼レンズにおいて、
前記後群は物体側から順に、正レンズ成分と、負レンズ成分と正レンズ成分とから成る前記接合レンズ成分と、正レンズ成分とを有することを特徴とする魚眼レンズ。
【請求項５】
請求項１または２に記載の魚眼レンズにおいて、
以下の条件を満足することを特徴とする魚眼レンズ。
（３）０．５＜ｄ１／ｆ＜２．０
但し、
ｄ１：前記前群と前記後群の軸上間隔。
【請求項６】
請求項４に記載の魚眼レンズにおいて、
前記後群中の前記レンズ成分は、以下の条件を満足することを特徴とする魚眼レンズ。
（４）３０≦νＲ凸−νＲ凹≦６０
但し、
νＲ凸：前記後群中の前記正レンズ成分のアッベ数の平均値、
νＲ凹：前記後群中の前記負レンズ成分のアッベ数の平均値。
【請求項７】
請求項４に記載の魚眼レンズにおいて、
以下の条件を満足することを特徴とする魚眼レンズ。
（５）０．２≦ｎＲ凹−ｎＲ凸≦０．４５
但し、
ｎＲ凹：前記後群中の前記負レンズ成分のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）の屈折率の平均値、
ｎＲ凸：前記後群中の前記正レンズ成分のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）の屈折率の平均値。
【請求項８】
請求項１または２に記載の魚眼レンズにおいて、前記前群および前記後群の全てのレンズ面は、各々球面または平面のいずれか一方で構成されていることを特徴とする魚眼レンズ。
【請求項９】
請求項１または２に記載の魚眼レンズにおいて、前記魚眼レンズは、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に、前記前群と前記後群との空気間隔を拡大しながら物体方向に移動することを特徴とする魚眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、小型でありながらレンズ最終面から像面までの空気換算距離を充分に確保した一眼レフカメラ用、特にデジタル一眼レフカメラに最適な魚眼レンズに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、一眼レフカメラ用の魚眼レンズの殆どは、受光面の大きさ（イメージサイズ）が３５ｍｍフィルムサイズに対応したレンズである。それらの魚眼レンズをそのままデジタル一眼レフカメラに用いたとしても、受光面の大きさ（イメージサイズ）の違いによりレンズの焦点距離と画角の関係が従来の銀塩一眼レフカメラとは異なるため、１８０度の画角を保つことが出来ない。
【０００３】
一般的にデジタル一眼レフカメラに用いられる撮像素子の受光面の大きさは、３５ｍｍフィルムのフルサイズよりも少し小さめのサイズである。その結果、一般的に「３５ｍｍフィルムイメージサイズの対角線」を「撮像素子のイメージサイズの対角線」で割った値をレンズの焦点距離に掛けた値がデジタル一眼レフカメラにおける焦点距離になってしまう。
【０００４】
従って、銀塩一眼レフカメラで１８０度の画角を持っていた魚眼レンズをそのままデジタル一眼レフカメラに使用した場合は、単なる超広角レンズの効果しか得られない。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
撮影画面が３５ｍｍフィルムのフルサイズよりも少し小さいデジタル一眼レフカメラ用レンズの画角は上述した理由から必然的に狭くなる。従って、魚眼レンズのように広い範囲を写し込もうとすると焦点距離をより短く設定しなければならない。その結果、デジタル一眼レフカメラ用魚眼レンズのバックフォーカスは焦点距離の３倍以上必要になるため、光学系として物体側に極端に強い発散系を配置する必要が生じる。
【０００６】
魚眼レンズにおいては、主点を後方へ出すレトロフォーカスタイプが用いられるが、上記理由から光学系として物体側に強い発散系を配置することにより、像面湾曲および非点収差による性能劣化を招きやすい。
【０００７】
さらに、レトロフォーカスタイプは、前群の負レンズの外径が大きくなる傾向があり、魚眼レンズの大型化、重量化を伴うという問題点もある。
【０００８】
本発明は、上述の事情に鑑みて行われたものであり、バックフォーカスを充分に確保し、像面湾曲が良好に補正され優れた光学性能を有する明るくコンパクトな、デジタルカメラに適した、魚眼レンズを提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明に係る魚眼レンズは、物体側より複数の負レンズ成分を有し全体として負の屈折力の前群と、前記前群に対して軸上間隔をあけて配置され全体として正の屈折力の後群とから構成され、前記後群は少なくとも１組の接合レンズを有し、かつ以下の条件を満足することを特徴とする。
（１）４．０≦Σｄ／ｆ≦１０．０
但し、
ｆ　：前記魚眼レンズ全系の焦点距離、
Σｄ：前記魚眼レンズが無限遠に合焦した時の最も物体側レンズ面から最も像側レンズ面までの距離である。
【００１０】
また、本発明に係る魚眼レンズでは、前記前群は、前記複数の負レンズ成分より像側に、少なくとも１組の接合レンズ成分を有することが好ましい。
【００１１】
また、本発明に係る魚眼レンズは、以下の条件を満足することが好ましい。
（２）１．５≦ｆ２／ｆ≦４．０
但し、
ｆ２：前記後群の焦点距離である。
【００１２】
また、本発明に係る魚眼レンズでは、前記後群は物体側から順に正レンズ成分と、負レンズと正レンズとから成る前記接合レンズ成分と、正レンズ成分とを有する構成にすることが好ましい。
【００１３】
また、本発明に係る魚眼レンズでは、次の条件を満足ことが好ましい。
（３）０．５＜ｄ１／ｆ＜２．０
但し、
ｄ１：前記前群と前記後群との軸上間隔である。
【００１４】
また、本発明に係る魚眼レンズでは、前記後群中の前記レンズ成分は、以下の条件を満足することが好ましい。
（４）３０≦νＲ凸−νＲ凹≦６０
但し、
νＲ凸：前記後群中の前記正レンズ成分のアッベ数の平均値、
νＲ凹：前記後群中の前記負レンズ成分のアッベ数の平均値である。
【００１５】
また、本発明に係る魚眼レンズは、以下の条件を満足することが好ましい。
（５）０．２≦ｎＲ凹−ｎＲ凸≦０．４５
但し、
ｎＲ凹：前記後群中の前記負レンズ成分のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）の屈折率の平均値、
ｎＲ凸：前記後群中の前記正レンズ成分のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）の屈折率の平均値である。
【００１６】
また、本発明に係る魚眼レンズは、前記前群および前記後群の全てのレンズ面は、各々球面または平面のいずれか一方で構成されていることが好ましい。
【００１７】
また、本発明に係る魚眼レンズでは、前記魚眼レンズは、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に、前記前群と前記後群との空気間隔を拡大しながら物体方向に移動することが好ましい。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る魚眼レンズの実施の形態に付いて説明する。
本発明に係る魚眼レンズは、物体側より複数の負レンズを有し全体として負の屈折力の前群と、前群に対し軸上間隔をあけて配置され全体として正の屈折力の後群とから構成され、後群は少なくとも１組の接合レンズを有する構成にしている。
【００１９】
前群は、１８０度という大きな角度から入射する光束を光軸と平行な方向へ大きく曲げる働きを行う強い発散作用を有する負レンズを有するため、複数の負レンズで構成することにより、負レンズによって発生する収差を分散（分担）させることが可能になる。
【００２０】
条件式（１）は、本発明に係る魚眼レンズにおいて、バックフォーカスを十分に保ちながら軸外収差を補正しつつ全系の大型化、重量化を抑えるための条件である。上限値を超えるとバックフォーカスが短くなりすぎるため、一眼レフカメラ用に使用できない。さらに１８０度の光束を通すためには最も物体側に配置されたレンズの径（前玉径）が極端に大型化してしまい全系の大型化、重量化を招いてしまう。より効果をあげるには上限値を８．０にするのが好ましい。下限値を超えるとバックフォーカスは十分に取ることは可能になるが、１８０度の画角を保つことが不可能になるため好ましくない。より効果をあげるには下限値を５．０にするのが好ましい。
【００２１】
条件式（２）は、本発明に係る魚眼レンズにおいて、バックフォーカスを十分に保ちながら軸外収差を補正するために後群の焦点距離を規定した条件である。上限値を超えると非点収差及びコマ収差の補正が困難なるばかりか１８０度の画角を保つことも困難になり好ましくない。下限値を超えるとバックフォーカスが短くなりすぎるため、一眼レフカメラ用に使用できない。
【００２２】
条件式（３）は、本発明に係る魚眼レンズにおいて、前群と後群との軸上間隔を規定したものである。上限値を超えると倍率色収差が過大になりすぎて補正するのが難しくなる。またバックフォーカスが短くなりすぎるため一眼レフカメラ用に使用できない。下限値を超えると非点収差及びコマ収差の補正が困難なるばかりか１８０度の画角を保つことも困難になり好ましくない。なお、条件式（３）の下限値を０．７にすると更によい結果が得られる。
【００２３】
条件式（４）は、本発明に係る魚眼レンズにおいて、前群で発生した倍率色収差及び軸上色収差を補正するため後群中の正レンズと負レンズのアッベ数の差を規定したものである。上限値を超えると軸上色収差の補正が困難になるばかりか実在する硝材でレンズ系を構成することが困難になる。下限値を超えると前群の負レンズによる倍率色収差を後群で補正しきれなくなりｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）の倍率色収差がマイナス傾向になり好ましくない。
【００２４】
条件式（５）は、本発明に係る魚眼レンズにおいて、像面湾曲及び非点収差を補正するための条件である。負レンズをできる限り高い屈折率、正レンズを低い屈折率とすることにより、全系のペッツバール和を小さくすることができ、像面湾曲及び非点収差を小さく抑えることが可能になる。上限値を超えると、負レンズと正レンズのアッベ数の差を大きく付けなければならなくなり、前群で発生する軸上の色収差の補正が困難になる。下限値を超えると全系のペッツバール和が大きくなり像面湾曲が大きく発生するため好ましくない。
【００２５】
また前群に１組の接合レンズを有することにより、倍率色収差の発生を緩和することが可能になる。また、前群および後群の全てのレンズ面は、各々球面または平面のいずれか一方で構成されていることが好ましい。また、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に、近距離合焦時における光学特性の劣化を防ぐために、前群と後群との空気間隔を拡大しながら物体方向に移動させる構成が好ましい。
【００２６】
（実施例）
以下に、本発明に係る魚眼レンズの各実施例を示す。
図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３、図１５、図１７、図１９は、それぞれ本発明に係る魚眼レンズの第１実施例から第１０実施例のレンズ断面図を示している。断面図中のＳは開口絞り、平行平面板Ｐはフィルターを表していおり、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間に配置されている。フィルターは光学系中どこに挿入しても性能に影響はなく、また光学系中にフィルターの挿入がなくても基本的な性能に影響は及ばさない。
【００２７】
図２、図４、図６、図８、図１０、図１２、図１４、図１６、図１８、図２０は、それぞれ本発明に係る魚眼レンズの第１実施例から第１０実施例の諸収差図を示している。各収差図中のｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）における収差、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）における収差、ｍはメリジオナル像面、ｓはサジタル像面を表している。ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：度）を示している。歪曲収差は等立体角射影ｙ＝２ｆｓｉｎ（ω／２）からのズレ量を示している。そして各収差図とも、収差が良好に補正されている。
なお、以下の各実施例の表中、諸元値において、ｆは全系の焦点距離（ｍｍ）、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：度）、Ｂｆはバックフォーカス（ｍｍ）、ＴＬは全長（ｍｍ）をあらわしている。また、レンズデータにおいて、左端の数値は面番号、ｒは曲率半径（ｍｍ）、ｄは面間隔（ｍｍ）、ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはアッベ数を示す。
【００２８】
なお、以下の全ての実施例の表において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さは、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。
【００２９】
（第１実施例）
図１に示す第１実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第３レンズ成分Ｌ３とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され像側により強い凸面を向けた両凸形状の第４レンズ成分Ｌ４と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第５レンズ成分Ｌ５と、両凸形状の正屈折力の第６レンズ成分Ｌ６とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００３０】
【表１】
2004126522.tif 000003
【００３１】
（第２実施例）
図３に示す第２実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、物体側により強い凸面を向けた両凹形状の第３レンズ成分Ｌ３と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され像側により強い凸面を向けた正メニスカス形状の第５レンズ成分Ｌ５と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第６レンズ成分Ｌ６と、両凸形状の正屈折力の第７レンズ成分Ｌ７とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００３２】
【表２】
2004126522.tif 000004
【００３３】
（第３実施例）
図５に示す第３実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、両凸形状の正屈折力の第３レンズ成分Ｌ３と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され両凸形状の正屈折力の第５レンズ成分Ｌ５と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第６レンズ成分Ｌ６と、両凸形状の正屈折力の第７レンズ成分Ｌ７とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００３４】
【表３】
2004126522.tif 000005
【００３５】
（第４実施例）
図７に示す第４実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、両凸形状の正屈折力の第３レンズ成分Ｌ３と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され両凸形状の第５レンズ成分Ｌ５と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第６レンズ成分Ｌ６と、両凸形状の正屈折力の第７レンズ成分Ｌ７とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００３６】
【表４】
2004126522.tif 000006
【００３７】
（第５実施例）
図９に示す第５実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第３レンズ成分Ｌ３と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され両凸形状の正屈折力の第５レンズ成分Ｌ５と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第６レンズ成分Ｌ６と、両凸形状の正屈折力の第７レンズ成分Ｌ７とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００３８】
【表５】
2004126522.tif 000007
2004126522.tif 000008
【００３９】
（第６実施例）
図１１に示す第６実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第３レンズ成分Ｌ３と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され像側により強い凸面を向けた正メニスカス形状の正屈折力の第５レンズ成分Ｌ５と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第６レンズ成分Ｌ６と、両凸形状の第７レンズ成分Ｌ７とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００４０】
【表６】
2004126522.tif 000009
【００４１】
（第７実施例）
図１３に示す第７実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第３レンズ成分Ｌ３と、両凸形状の正屈折力の第４レンズ成分Ｌ４と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第５レンズ成分Ｌ５とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され像側により強い凸面を向けた正メニスカス形状の正屈折力の第６レンズ成分Ｌ６と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第７レンズ成分Ｌ７と、両凸形状の正屈折力の第８レンズ成分Ｌ８とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００４２】
【表７】
2004126522.tif 000010
2004126522.tif 000011
【００４３】
（第８実施例）
図１５に示す第８実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、像側により強い凸面を向けた正メニスカス形状の正屈折力の第３レンズ成分Ｌ３と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第５レンズ成分Ｌ５とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、前記前群Ｇ１に対して軸上間隔をあけて配置され像側により強い凸面を向けた正メニスカス形状の正屈折力の第６レンズ成分Ｌ６と、負レンズと正レンズとの接合からなり全体として正屈折力を有する第７レンズ成分Ｌ７と、両凸形状の正屈折力の第８レンズ成分Ｌ８とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００４４】
【表８】
2004126522.tif 000012
2004126522.tif 000013
【００４５】
（第９実施例）
図１７に示す第９実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、同じく物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の第３レンズ成分Ｌ３と、負レンズ成分と正レンズ成分との接合からなり全体として負屈折力を有する第４レンズ成分Ｌ４と、正レンズと負レンズとの接合からなり全体として負屈折力を有する第５レンズ成分Ｌ５とからなる全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、軸上間隔をあけて配置され負レンズ成分と正レンズ成分との接合からなり全体として正屈折力を有する第６レンズ成分Ｌ６と、両凸形状の正屈折力の第７レンズ成分Ｌ７とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００４６】
【表９】
2004126522.tif 000014
【００４７】
（第１０実施例）
図１９に示す第１０実施例に係る魚眼レンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｌ１と、同じく物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第２レンズ成分Ｌ２と、両凹形状の第３レンズ成分Ｌ３と、両凸形状の第４レンズ成分Ｌ４と、負メニスカス形状の第５レンズ成分Ｌ５とからなり全体として負屈折力を有する前群Ｇ１と、軸上間隔をあけて配置され像側により強い凸面を向けた正メニスカス形状の第６レンズ成分Ｌ６と、負レンズ成分と正レンズ成分との接合からなり全体として正屈折力を有する第７レンズ成分Ｌ７と、両凸形状の正屈折力の第８レンズ成分Ｌ８とからなる全体として正屈折力を有する後群Ｇ２とから構成している。
【００４８】
【表１０】
2004126522.tif 000015
【００４９】
本発明の第１実施例から第１０実施例に係る魚眼レンズにおける条件対応数値を以下の表に掲げる。
【００５０】
【表１１】
2004126522.tif 000016
【００５１】
【発明の効果】
上述のように、本発明によれば、充分なバックフォーカスを確保しながら画角が１８０°を有しつつＦナンバー２．８と明るくコンパクトな、デジタルカメラに適した、魚眼レンズを提供することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図２】本発明の第１実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図３】本発明の第２実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図４】本発明の第２実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図５】本発明の第３実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図６】本発明の第３実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図７】本発明の第４実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図８】本発明の第４実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図９】本発明の第５実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図１０】本発明の第５実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図１１】本発明の第６実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図１２】本発明の第６実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図１３】本発明の第７実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図１４】本発明の第７実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図１５】本発明の第８実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図１６】本発明の第８実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図１７】本発明の第９実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図１８】本発明の第９実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【図１９】本発明の第１０実施例に係る魚眼レンズの断面図である。
【図２０】本発明の第１０実施例に係る魚眼レンズの諸収差図である。
【符号の説明】
Ｇ１　前群
Ｇ２　後群
Ｓ　開口絞り
Ｐ　平行平面板（フィルター）
Ｉ　像面
【図１】
2004126522.tif 000017
【図２】
2004126522.tif 000018
【図３】
2004126522.tif 000019
【図４】
2004126522.tif 000020
【図５】
2004126522.tif 000021
【図６】
2004126522.tif 000022
【図７】
2004126522.tif 000023
【図８】
2004126522.tif 000024
【図９】
2004126522.tif 000025
【図１０】
2004126522.tif 000026
【図１１】
2004126522.tif 000027
【図１２】
2004126522.tif 000028
【図１３】
2004126522.tif 000029
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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