(57)【要約】【課題】ピンホールアレイ・立体表示用画像という両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行することが可能であり、これによって立体感及び鮮鋭感に優れた立体画像表示方法及び要素を提供する。【解決手段】ピンホールアレイと立体表示用画像とを有する立体画像表示方法において、該ピンホールアレイと立体表示用画像を構成するカラー材料が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする立体画像表示方法及び要素である。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピンホールアレイと立体表示用画像とを有する立体画像表示方法において、該ピンホールアレイと立体表示用画像を構成するカラー材料が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする立体画像表示方法。
【請求項２】
ピンホールアレイと立体表示用画像とを有する立体画像表示要素において、該ピンホールアレイと立体表示用画像を構成するカラー材料が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする立体画像表示要素。
【請求項３】
カラー材料が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料又は感熱記録材料であることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
【請求項４】
カラー材料が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料又は感熱記録材料であることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示要素。
【請求項５】
カラー材料が、単一の透明支持体を有することを特徴とする請求項１又は３に記載の立体画像表示方法。
【請求項６】
カラー材料が、単一の透明支持体を有することを特徴とする請求項２又は４に記載の立体画像表示要素。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は立体画像表示方法及び要素に関し、詳しくは、立体感及び鮮鋭感に優れた立体画像表示方法及び要素に関する。
【０００２】
【従来の技術】
立体表示に関しては従来から種々の方式が研究開発されており、立体画像表示方法として、看者の視点が左右方向に移動したときに限らず、上下方向に移動した時にも変化するためには、インテグラルフォトグラフィ（Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ）方式、またはそれと技術的に関連が深い光線再生法を用いる必要があることが知られている。このインテグラルフォトグラフィには、昆虫の複眼に似た構造のフライアイレンズと称される特殊なレンズが必要であるが、その製造には高精度の技術が必要であり、その入手は困難である。
【０００３】
そこで、上記フライアイレンズのかわりに、インクジェットプリンタで透明ＯＨＰシートにプリントして作成したピンホールアレイを用いることによって、インクジェットプリンタやパソコンなどの容易に入手できる機材のみを用いて、インテグラルフォトグラフィ方式の立体表示を行うことが提案されている（非特許文献１）。
【０００４】
このインテグラルフォトグラフィのフライアイレンズをインクジェット方式によるピンホールアレイで置き換えた簡易な立体表示方式は、パソコンで作ったパターンをプリントした２枚の透明ＯＨＰシートの間に透明薄板を挟み、背面から照明をあてると、正面から立体画像を観察できる。立体データの作成方法としては、コンピュータプログラムでレイトレーシングを行う方法と、既存のＣＧソフト（ＰＯＶ−Ｒａｙ）を用いて視点の位置を制御する方法が提案されている。
【０００５】
具体的な提案の１つは、２枚のＯＨＰシートの間に、厚さ１ミリ程度の透明板を挟み、上側ＯＨＰシートにはピンホールアレイが、また下側ＯＨＰシートには立体画像の元になるパターンが、それぞれプリントされており、下からバックライトで光を当て、上から観察すると、立体視ができるというものである。
【０００６】
この方式の原理はピンホールカメラやコンピュータグラフィックスにおいて使われるレイトレーシングに類似しており、下側ＯＨＰシートから発した光は上側ＯＨＰシートの穴（ピンホール）を通り視点へ到達し、それにより、看者はあたかも三次元空間に存在する物体からの光と感じ立体視ができるというものである。
【０００７】
この方式では、ＯＨＰシートにプリントするパターンを作成する方法が技術的に重要であり、上側ＯＨＰシートはインクジェット方式によるピンホールアレイであるが、これは非常に規則的なパターンなので、パソンコンのプログラムで容易に生成できるが、立体感及び鮮鋭感に劣る欠点があった。また、ピンホールアレイ・立体表示用画像という両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行することはできなかった。
【０００８】
【非特許文献１】光線再生法による三次元動画ディスプレイ，３ＤＩｍａｇｅＣｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００１，ｐｐ．１７３〜１７６，２００１
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、ピンホールアレイ・立体表示用画像という両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行することが可能であり、これによって立体感及び鮮鋭感に優れた立体画像表示方法及び要素を提供することが目的である。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決する本発明は、下記構成を有する。
１．ピンホールアレイと立体表示用画像とを有する立体画像表示方法において、該ピンホールアレイと立体表示用画像を構成するカラー材料が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする立体画像表示方法。
【００１１】
２．ピンホールアレイと立体表示用画像とを有する立体画像表示要素において、該ピンホールアレイと立体表示用画像を構成するカラー材料が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする立体画像表示要素。
【００１２】
３．カラー材料が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料又は感熱記録材料であることを特徴とする前記１に記載の立体画像表示方法。
【００１３】
４．カラー材料が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料又は感熱記録材料であることを特徴とする前記２に記載の立体画像表示要素。
【００１４】
５．カラー材料が、単一の透明支持体を有することを特徴とする前記１又は３に記載の立体画像表示方法。
【００１５】
６．カラー材料が、単一の透明支持体を有することを特徴とする前記２又は４に記載の立体画像表示要素。
【００１６】
【実施の態様】
以下、本発明について説明する。
本発明は、ピンホールアレイ及び立体表示用画像がいずれもカラー材料で形成されており、特に色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されている。
【００１７】
かかるカラー材料としては、次のものが包含される。
先ず、ハロゲン化銀カラー写真感光材料が挙げられる。この感光材料としては、光透過性支持体（基体）上に互いに吸収波長領域の異なる少なくとも３種の感光性層を有するものであれば、公知のいずれのものであってもよい。
【００１８】
ピンホールアレイを形成するカラー材料としては、例えば、カラーパターンの主吸収の平均透過濃度が０．８以下のものが挙げられる。
【００１９】
内式銀塩法で作製したピンホールアレイにおけるカラーピクセルは、露光、発色現像処理により感光材料が含有するハロゲン化銀の周囲に生成する発色色素雲から成り立っている。この発色色素雲の乾燥塗布膜上での支持体と垂直方向平面での大きさ及び発色色素雲の生成発色色素量により、ピンホールアレイの平均透過濃度は規定され、できるだけ少ない生成発色色素量または各素材バインダー添加量で所望の黒調のピンホールアレイが得られるようにしたものが好ましい。
【００２０】
以下、本発明に好ましく用いられるハロゲン化銀カラー写真感光材料を更に説明する。
【００２１】
本発明に用いることができるハロゲン化銀乳剤の組成は、塩化銀、臭化銀、塩臭化銀、沃臭化銀、塩沃臭化銀、塩沃化銀等任意のハロゲン組成を有するものであってもよいが、塩化銀を９５モル％以上含有する実質的に沃化銀を含有しない塩臭化銀が好ましい。迅速処理性、処理安定性からは、好ましくは９７モル％以上、より好ましくは９８〜９９．９モル％の塩化銀を含有するハロゲン化銀乳剤が好ましい。
【００２２】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤を得るには、臭化銀を高濃度に含有する部分を有するハロゲン化銀乳剤が特に好ましく用いられる。この場合、高濃度に臭化銀を含有する部分は、ハロゲン化銀乳剤粒子にエピタキシー接合していても、いわゆるコア・シェル乳剤であってもよいし、完全な層を形成せず単に部分的に組成の異なる領域が存在するだけであってもよい。また、組成は連続的に変化してもよいし不連続に変化してもよい。臭化銀が高濃度に存在する部分は、ハロゲン化銀粒子の表面の結晶粒子の頂点であることが特に好ましい。
【００２３】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤を得るには重金属イオンを含有させるのが有利である。このような目的に用いることの出来る重金属イオンとしては、鉄、イリジウム、白金、パラジウム、ニッケル、ロジウム、オスミウム、ルテニウム、コバルト等の第ＶＩＩＩ族金属や、カドミウム、亜鉛、水銀などの第ＩＩＢ族遷移金属や、鉛、レニウム、モリブデン、タングステン、ガリウム、クロムの各イオンを挙げることができる。中でも鉄、イリジウム、白金、ルテニウム、ガリウム、オスミウムの金属イオンが好ましい。
【００２４】
これらの金属イオンは、塩や、錯塩の形でハロゲン化銀乳剤に添加することができる。
【００２５】
前記重金属イオンが錯体を形成する場合には、その配位子またはイオンとしてはシアン化物イオン、チオシアン酸イオン、イソチオシアン酸イオン、シアン酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン、沃化物イオン、硝酸イオン、カルボニル、アンモニウム等を挙げることができる。中でも、シアン化物イオン、チオシアン酸イオン、イソチオシアン酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン等が好ましい。
【００２６】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤に重金属イオンを含有させるためには、該重金属化合物をハロゲン化銀粒子の形成前、ハロゲン化銀粒子の形成中、ハロゲン化銀粒子の形成後の物理熟成中の各工程の任意の場所で添加すればよい。前述の条件を満たすハロゲン化銀乳剤を得るには、重金属化合物をハロゲン化物塩と一緒に溶解して粒子形成工程の全体或いは一部にわたって連続的に添加することができる。
【００２７】
前記重金属イオンをハロゲン化銀乳剤中に添加するときの量はハロゲン化銀１モル当り１×１０−９モル〜１×１０−２モルがより好ましく、特に１×１０−８モル〜５×１０−５モルが好ましい。
【００２８】
本発明に用いられるハロゲン化銀粒子の形状は任意のものを用いることが出来る。好ましい一つの例は、（１００）面を結晶表面として有する立方体である。また、米国特許４，１８３，７５６号、同４，２２５，６６６号、特開昭５５−２６５８９号、特公昭５５−４２７３７号や、ザ・ジャーナル・オブ・フォトグラフィック・サイエンス（Ｊ．Ｐｈｏｔｏｇｒ．Ｓｃｉ．）２１、３９（１９７３）等の文献に記載された方法等により、八面体、十四面体、十二面体等の形状を有する粒子を作り、これを用いることもできる。さらに、双晶面を有する粒子を用いてもよい。
【００２９】
本発明に用いられるハロゲン化銀粒子は、単一の形状からなる粒子が好ましく用いられるが、単分散のハロゲン化銀乳剤を二種以上同一層に添加することが特に好ましい。
【００３０】
本発明に用いられるハロゲン化銀粒子の粒径は、特に制限はないが、迅速処理性、及び感度など、他の写真性能などを考慮すると、好ましくは、０．１〜１．２μｍ、更に好ましくは、０．２〜１．０μｍの範囲である。
【００３１】
この粒径は、粒子の投影面積か直径近似値を使ってこれを測定することができる。粒子が実質的に均一形状である場合は、粒径分布は直径か投影面積としてかなり正確にこれを表すことができる。
【００３２】
本発明のハロゲン化銀粒子の粒径の分布は、好ましくは変動係数が０．２２以下、更に好ましくは０．１５以下の単分散ハロゲン化銀粒子であり、特に好ましくは変動係数０．１５以下の単分散乳剤を２種以上同一層に添加することである。ここで変動係数は、粒径分布の広さを表す係数であり、次式によって定義される。
【００３３】
変動係数＝Ｓ／Ｒ（ここに、Ｓは粒径分布の標準偏差、Ｒは平均粒径を表す。）
ここでいう粒径とは、球状のハロゲン化銀粒子の場合はその直径、また、立方体や球状以外の形状の粒子の場合は、その投影像を同面積の円像に換算したときの直径を表す。
【００３４】
ハロゲン化銀乳剤の調製装置、方法としては、当業界において公知の種々の装置、方法を用いることができる。
【００３５】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤は、酸性法、中性法、アンモニア法の何れで得られたものであってもよい。該粒子は一時に成長させたものであってもよいし、種粒子を作った後で成長させてもよい。種粒子を作る方法と成長させる方法は同じであっても、異なってもよい。
【００３６】
また、可溶性銀塩と可溶性ハロゲン化物塩を反応させる形式としては、順混合法、逆混合法、同時混合法、それらの組合せなど、いずれでもよいが、同時混合法で得られたものが好ましい。更に同時混合法の一形式として特開昭５４−４８５２１号等に記載されているｐＡｇコントロールド・ダブルジェット法を用いることもできる。
【００３７】
また、特開昭５７−９２５２３号、同５７−９２５２４号等に記載の反応母液中に配置された添加装置から水溶性銀塩及び水溶性ハロゲン化物塩水溶液を供給する装置、ドイツ公開特許２，９２１，１６４号等に記載された水溶性銀塩及び水溶性ハロゲン化物塩水溶液を連続的に濃度変化して添加する装置、特公昭５６−５０１７７６号等に記載の反応器外に反応母液を取り出し、限外濾過法で濃縮することによりハロゲン化銀粒子間の距離を一定に保ちながら粒子形成を行なう装置などを用いてもよい。
【００３８】
更に必要で有ればチオエーテル等のハロゲン化銀溶剤を用いてもよい。また、メルカプト基を有する化合物、含窒素ヘテロ環化合物または増感色素のような化合物をハロゲン化銀粒子の形成時、または、粒子形成終了の後に添加して用いてもよい。
【００３９】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤は、金化合物を用いる増感法、カルコゲン増感剤を用いる増感法を組み合わせて用いることが出来る。
【００４０】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤に適用するカルコゲン増感剤としては、イオウ増感剤、セレン増感剤、テルル増感剤などを用いることが出来るが、イオウ増感剤が好ましい。イオウ増感剤としてはチオ硫酸塩、アリルチオカルバミドチオ尿素、アリルイソチアシアネート、シスチン、ｐ−トルエンチオスルホン酸塩、ローダニン、無機イオウ等が挙げられる。
【００４１】
本発明に用いられるイオウ増感剤の添加量としては、適用されるハロゲン化銀乳剤の種類や期待する効果の大きさなどにより変えることが好ましいが、ハロゲン化銀１モル当たり５×１０−１０〜５×１０−５モルの範囲、好ましくは５×１０−８〜３×１０−５モルの範囲が好ましい。
【００４２】
本発明に用いられる金増感剤としては、塩化金酸、硫化金等の他各種の金錯体として添加することができる。用いられる配位子化合物としては、ジメチルローダニン、チオシアン酸、メルカプトテトラゾール、メルカプトトリアゾール等を挙げることができる。金化合物の使用量は、ハロゲン化銀乳剤の種類、使用する化合物の種類、熟成条件などによって一様ではないが、通常はハロゲン化銀１モル当たり１×１０−４モル〜１×１０−９モルであることが好ましい。更に好ましくは１×１０−５モル〜１×１０−８モルである。
【００４３】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤の化学増感法としては、還元増感法を用いてもよい。
【００４４】
ハロゲン化銀乳剤には、ハロゲン化銀感光材料の調製工程中に生じるカブリを防止したり、保存中の性能変動を小さくしたり、現像時に生じるカブリを防止する目的で公知のカブリ防止剤、安定剤を用いることが出来る。こうした目的に用いることのできる好ましい化合物の例として、特開平２−１４６０３６号公報７ページ下欄に記載された一般式（ＩＩ）で表される化合物を挙げることができ、さらに好ましい具体的な化合物としては、同公報の８ページに記載の（ＩＩａ−１）〜（ＩＩａ−８）、（ＩＩｂ−１）〜（ＩＩｂ−７）の化合物や、１−（３−メトキシフェニル）−５−メルカプトテトラゾール、１−（４−エトキシフェニル）−５−メルカプトテトラゾール等の化合物を挙げることができる。
【００４５】
これらの化合物は、その目的に応じて、ハロゲン化銀乳剤粒子の調製工程、化学増感工程、化学増感工程の終了時、塗布液調製工程などの工程で添加される。
【００４６】
これらの化合物の存在下に化学増感を行う場合には、ハロゲン化銀１モル当り１×１０−５モル〜５×１０−４モル程度の量で好ましく用いられる。化学増感終了時に添加する場合には、ハロゲン化銀１モル当り１×１０−６モル〜１×１０−２モル程度の量が好ましく、１×１０−５モル〜５×１０−３モルがより好ましい。
【００４７】
塗布液調製工程において、ハロゲン化銀乳剤層に添加する場合には、ハロゲン化銀１モル当り１×１０−６モル〜１×１０−１モル程度の量が好ましく、１×１０−５モル〜１×１０−２モルがより好ましい。またハロゲン化銀乳剤層以外の層に添加する場合には、塗布被膜中の量が、１ｍ２当り１×１０−９モル〜１×１０−３モル程度の量が好ましい。
【００４８】
本発明のハロゲン化銀感光材料の一感光性乳剤層当たりのハロゲン化銀粒子数は、７．０×１０１１〜１．０×１０１４個／ｍ２が好ましく、より好ましくは２．０×１０１２〜１．０×１０１３個／ｍ２である。
【００４９】
本発明のピンホールアレイは、上記の如きカラー感光材料を用いて、好ましくは、黒色ピンホール開口率２〜１５％、特に２〜１０％、ピンホール最高濃度２．５以上、特に３．０以上となるように、常法により露光及び現像処理される。
【００５０】
本発明の立体表示用画像についても、上記の如きカラー感光材料を用いて、露光及び現像処理される。
【００５１】
立体表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、ＰＯＶ−Ｒａｙという既存のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。
【００５２】
このように、ピンホールアレイ及び立体表示用画像ともにハロゲン化銀カラー写真感光材料を用いれば、両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行できる利点がある。
【００５３】
この場合、カラー材料が単一の透明支持体から成っていない場合、ピンホールアレイ形成用カラー材料と立体表示用画像形成用カラー材料との透明支持体同志を接着ないし接合したものを用いることによって、上記パラレル処理が可能となる。
以下、この処理を本発明のパラレル処理ということもある。
【００５４】
次に本発明に用いられる光記録材料について説明する。
この光記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する光記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、簡易なドライ処理により、アゾメチン色素による高画質の色画像を得ることのできる光記録材料を挙げることができ、具体的には、特定構造のアゾメチン色素の色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、光重合開始剤および重合性求電子剤を含む油滴とバインダーを含む感光層を透明支持体上に設けた光記録材料が挙げられる。そして、光重合開始剤がカチオン性色素／アニオン性ホウ素化合物錯体であるものが好ましい例として挙げられる。
【００５５】
この光記録材料による画像形成方法は、透明支持体上に、色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、重合性求電子剤および光重合開始剤を含む油滴と、バインダーを含む感光層を有する材料を像様に露光して、露光された光重合開始剤からラジカルを生成せしめ、そのラジカルが重合性求電子剤に付加して重合を開始させ、重合性求電子剤を像様に重合不動化する。その後加熱することにより、未重合の求電子剤と色素前駆体を接触、反応させ色素像を得る。
【００５６】
茲に用いられる色素前駆体の例は、例えば、特開２００１−１３６８０号の段落番号［０００６］〜［００４７］に挙げられており、本発明においても採用できる。そして、色素前駆体のマイクロカプセル化、重合性求電子剤、光重合開始剤、油滴等について同じく段落番号［００５２］〜［００７４］の記載が参照できる。
【００５７】
この光記録材料は、感光波長が異なる複数の光重合開始剤、および色の異なる複数の色素前駆体を組み合わせ、多色またはフルカラー画像を形成する。例えばそれぞれシアン、マゼンタ、イエローに発色し、感光波長の異なる３つの感光層を積層することにより、フルカラー画像形成用の光記録材料とすることができる。それぞれの層の間に中間層を設けることもでき、その他、保護層、フィルター層などを設けても良い。
【００５８】
露光光源の選択に際しては、光記録材料の感光波長に適した光源を選ぶことは勿論であるが、画像情報が電気信号を経由するかどうか、システム全体の処理速度、コンパクトネス、消費電力などを考慮して選ぶことができる。
【００５９】
画像情報を電気信号を経由して記録する場合には、画像露光装置としては、発光ダイオード、各種レーザーを用いてもよいし、画像表示装置として知られている各種デバイス（ＣＲＴ、液晶ディスプレイ、エクトロルミネッセンスディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、プラズマディスプレイなど）を用いることもできる。この場合、画像情報は、ビデオカメラや電子スチルカメラから得られる画像信号、日本テレビジョン信号規格（ＮＴＳＣ）に代表されるテレビ信号、原画をスキャナーなどで多数の画素に分割して得た画像信号、磁気テープ、ディスク等の記録材料に蓄えられた画像信号が利用できる。
【００６０】
カラー画像の露光に際しては、ＬＥＤ、レーザー、蛍光管などを光記録材料の感色性に合わせて組み合わせて用いるが、同じものを複数組み合わせ用いてもよいし、別種のものを組み合わせて用いてもよい。光記録材料の感色性は写真分野ではＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）感光性が通常であるが、近年はＵＶ、ＩＲなどの組み合わせて用いることも多く、光源の利用範囲が広がってきている。たとえば光記録材料の感色性が（Ｇ、Ｒ、ＩＲ）であったり、（Ｒ、ＩＲ（短波）、ＩＲ（長波））、（ＵＶ（短波）、ＵＶ（中波）、ＵＶ（長波））、（ＵＶ、Ｂ、Ｇ）などのスペクトル領域が利用される。光源もＬＥＤ２色とレーザーの組み合わせなど別種のものを組み合わせてもよい。上記発光管あるいは素子は１色毎に単管あるいは素子を用いて走査露光してもよいし、露光速度を速めるためにアレイになったものを用いてもよい。利用できるアレイとしては、ＬＥＤアレイ、液晶シャッターアレイ、磁気光学素子シャッターアレイなどが挙げられる。
【００６１】
また、最近進展が著しい青色光発色ダイオードを用い、緑色光発色ダイオード赤色光発色ダイオードと組み合わせた光源も用いることができる。
【００６２】
上記画像表示装置としては、ＣＲＴのようにカラー表示のものとモノクロ表示のものがあるが、モノクロ表示のものをフィルターを組み合わせて数回の露光を行う方式を採用してもよい。既存の２次元の画像表示装置は、ＦＯＴのように１次元化して利用してもよいし１画面を数個に分割して走査と組み合わせて利用してもよい。加熱手段としては、特開昭６１−２９４４３４号公報記載の光記録材料のように、光記録材料の感光層が塗設されていない支持体上の面に発熱体層を設けて加熱してもよい。さらに特開昭６１−１４７２４４号公報記載のように熱板、アイロン、熱ローラーを用いたり、特開昭６２−１４４１６６号公報記載のように、熱ローラーとベルトの間に光記録材料をはさんで加熱する方法を用いてもよい。
【００６３】
すなわち該光記録材料を、光記録材料の面積以上の表面積を有する発熱体と接触させて、全面を同時に加熱しても良いし、より小さな表面積の発熱体（熱板、熱ローラー、熱ドラムなど）と接触させ、それを走査させて時間を追って全面が加熱されるようにしても良い。また上記のように発熱体と光記録材料とを直接接触する加熱方法以外にも、電磁波、赤外線、熱風などを光記録材料にあてて非接触の状態を加熱する事もできる。本発明の画像形成方法においては、該光記録材料の、感光層を塗設していない支持体上の面から加熱する場合、感光層の塗設してある面の方は直接空気に接触していても良いが、光記録材料からの水分、揮発成分の蒸発を防いだり、熱を逃がさないように保温するために、断熱材などでカバーしても良い。
【００６４】
また加熱は、像様露光後０．１秒以上経過してから加熱する事が好ましい。加熱温度は一般に６０℃から２５０℃、好ましくは８０℃〜１８０℃であり、加熱時間は０．１秒から５分の間である。また、異なる温度で２回以上加熱してもよい。
【００６５】
本発明のピンホールアレイは、上記の如き光記録材料を用いて、好ましくは、黒色ピンホール開口率２〜１５％、特に２〜１０％、ピンホール最高濃度２．５以上、特に３．０以上となるように、常法により露光及び現像処理される。
【００６６】
本発明の立体表示用画像についても、上記の如き光記録材料を用いて、露光及び現像処理される。
【００６７】
立体表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、ＰＯＶ−Ｒａｙという既存のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。
【００６８】
このように、ピンホールアレイ及び立体表示用画像ともに光記録材料を用いれば、両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行できる利点がある。
【００６９】
この場合、光記録材料が単一の透明支持体から成っていない場合、ピンホールアレイ形成用光記録材料と立体表示用画像形成用光記録材料との透明支持体同志を接着ないし接合したものを用いることによって、上記パラレル処理が可能となる。
【００７０】
次に本発明に用いられる感熱記録材料について説明する。
【００７１】
この感熱記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する感熱記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、透明支持体上に電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を主成分として含有する第一の感熱発色層、最大吸収波長が３６０±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第二の感熱発色層、最大吸収波長が４００±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第三の感熱発色層を順次積層してなる多色感熱記録材料が挙げられ、特公昭４９−６９号には、複数の電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を共存させた感熱記録材料を作成し、各電子供与性染料前駆体の発色開始温度が異なることを利用して異なった温度を加えることにより異なった色相の画像を得る試みが提案され、さらに特公昭４９−２７７０８号、特公昭５１−５７９２号には、異なった色相に発色する感熱記録層を２層積層することにより、低温で上層を、高温で上層、下層の両者を発色させ２色発色の感熱記録材料を得る試みが提案されて、特公昭５１−５７９１号では、透明支持体上に、ジアゾニウム塩化合物とカプラーからなる第一の感熱発色層、ポリエーテル化合物を含有する中間層、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる第二の感熱発色層を積層した多色感熱記録材料が提案されており、特公昭５１−２９０２４号には、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる感熱発色層を２層積層した２色感熱記録材料において、低温発色層に有機塩基化合物であるグアニジン類を添加しておき、高温発色層の発色時に低温発色層の発色を消色せしめる方法が提案され、さらに特公昭５１−３７５４２号では、透明支持体上に酸性染料前駆体と有機塩基化合物からなる高温感熱発色層と塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる低温発色層を積層し、高温印字時には下層の有機塩基化合物が上層に拡散して発色体を消色する多色感熱記録材料が提案されている。
【００７２】
直接感熱記録でフルカラー画像を再現する方法の１つとして、感光波長の異なった２種のジアゾニウム塩と各々のジアゾニウム塩と熱時反応して異なった色相に発色するカプラーを組み合わせた感熱記録層２層と、塩基染料前駆体と電子受容性化合物を組み合わせた感熱記録層を積層することにより良好な多色画像を再現できる感熱記録材料も知られており、本発明においては、上記いずれも採用可能である。
【００７３】
本発明のピンホールアレイは、上記の如き感熱記録材料を用いて、好ましくは、黒色ピンホール開口率２〜１５％、特に２〜１０％、ピンホール最高濃度２．５以上、特に３．０以上となるように、常法により露光及び現像処理される。
【００７４】
本発明の立体表示用画像についても、上記の如き感熱記録材料を用いて、露光及び現像処理される。
【００７５】
立体表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、ＰＯＶ−Ｒａｙという既存のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。
【００７６】
このように、ピンホールアレイ及び立体表示用画像ともに感熱記録材料を用いれば、両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行できる利点がある。
【００７７】
この場合、感熱記録材料が単一の透明支持体から成っていない場合、ピンホールアレイ形成用感熱記録材料と立体表示用画像形成用感熱記録材料との透明支持体同志を接着ないし接合したものを用いることによって、上記パラレル処理が可能となる。
【００７８】
本発明にかかる立体画像表示要素においては、ピンホールアレイと立体表示用画像とは、同一の透明支持体（着色透明支持体を含む。以下同じ。）上に形成されていてもよいし、別個独立の透明支持体の表・裏面上に相対向して設けられていてもよい。前者の場合、前記本発明のパラレル処理を行う前に、両者を積層する必要があり、この場合、両者の距離が離開するように支持体のピンホールアレイ・立体表示用画像のない方同志を積層することが好ましい。一方、後者の場合、両者の距離が離開するように透明支持体としては、肉厚１ｍｍ〜１０ｍｍ、特に２ｍｍ〜５ｍｍのものが好ましい。
【００７９】
前者の例に用いる透明支持体についても、上記離開距離がとれるような厚みの透明支持体の組み合わせが用いられる。
【００８０】
本発明におけるピンホールアレイと立体表示用画像は、前記同種のカラー感光材料によって形成されていてもよいし、異種のカラー感光材料によって形成（例えば、ピンホールアレイが感熱記録材料から成り、立体表示用画像がハロゲン化銀カラー写真感光材料から成る等。）されていてもよい。
【００８１】
本発明においては、単一透明支持体を有するカラー感光材料によって形成されていることが好ましく、例えば、上記肉厚を有する透明支持体の表面側にピンホールアレイ形成用のハロゲン化銀感光層が塗設され、裏面側に立体表示用画像形成用のハロゲン化銀感光層が塗設されているものが好ましく用いられる。
【００８２】
そして、立体画像表示用画像がいわゆるＢ（ブルー）、Ｇ（グリーン）、Ｒ（レッド）露光によって、フルカラー画像で立体データ加工画像が形成され、ピンホールアレイが上記ＢＧＲ以外の露光、例えば、この感光層の種類に応じ、赤外線レーザー露光或いはエックス線露光等による黒画像で形成される。
【００８３】
本発明においては、ピンホールアレイの形成と立体表示用画像の形成とは、この画像形成と演算処理とがパラレルに進行できる利点がある。
【００８４】
ピンホールアレイは、好ましくは格子状であり、例えば、２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とし、ピンホールの開口率は１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整し、２２画素×２２画素分の透明画素領域を確保した開口率１１．８％、最大濃度が２．５のピンホールアレイとすることができる。
【００８５】
ここで、最大濃度とは黒領域をＸ−Ｒｉｔｅで測定したビジュアル濃度の最大値を指す。
【００８６】
上記は、ピンホールアレイの代表例であり、ピンホール開口率は２〜１５％、特に２〜１０％とすることが好ましく、最大濃度は２．５以上、特に３．０以上とすることが好ましい。
【００８７】
尚、本発明においては、ピンホールアレイ形成用のカラー感光材料は、これがハロゲン化銀写真感光材料である場合、カラー用に限定されることなく、白黒ハロゲン化銀写真感光材料であってもよい。
【００８８】
本発明における透明支持体は、可視光線領域において透過性を有するものであれば特に限定されず、写真業界において公知のものを採用できる。また透明支持体は単層である必要はなく積層体であってもよい。
【００８９】
【実施例】
以下、実施例を挙げて本発明を例証する。
【００９０】
《試料１から７の作成方法》
試料１の作成
肉厚１ｍｍの透明支持体上（ポリエチレンテレフタレートフィルム）に、特開２００２−３１１５４０号の実施例１に記載の方法で、ピンホールアレイ用の感光性層を塗設して、塗設した試料を赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーでピンホールアレイ像を露光し、コニカＱＡケミカルズＣＰＫ−２−２０で所定の条件で処理してピンホールアレイ用試料１Ａを得た。ピンホールアレイは２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とした。ピンホールの開口率は１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整した。該試料１Ａは、２２画素×２２画素分の透明画素領域を確保した開口率１１．８％、最大濃度が２．５のピンホールアレイである。
【００９１】
ここで、最大濃度とは黒領域をＸ−Ｒｉｔｅで測定したビジュアル濃度の最大値を指す。
同様にして、上記とは別個の肉厚１ｍｍの透明支持体上に、特開２００２−３１１５４０号の実施例１に記載の方法で、立体表示用画像用の感光性層を塗設して、縦６４×横６４＝４０９６個所の格子状のそれぞれの位置での静止画像をＤＳＣ撮影し、画像加工した立体表示画像用データを、塗設した試料に赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーで立体表示用画像を露光し、コニカＱＡケミカルズＣＰＫ−２−２０で所定の条件で処理して立体表示用画像用試料１Ｂを得た。
【００９２】
得られた試料１Ａと試料１Ｂとを張り合わせ立体画像表示試料１を得た。
【００９３】
立体表示画像用データはＣＧソフトで作成してもよく、ＣＧソフトとしては例えばフリーソフトＰＯＶ−ＲＡＹが挙げられる。
【００９４】
試料２の作成
肉厚１ｍｍの透明支持体上（ポリエチレンテレフタレートフィルム）に、特開２００２−３１１５４０号の実施例１に記載の方法で、ピンホールアレイ用の感光性層を片面に塗設して、反対側の面に同様な方法で立体表示用画像用の感光性層を塗設した試料を作成した。得られた試料のピンホールアレイ用の感光性層に本発明の実施例１と同様な方法でピンホールアレイ像を露光し、立体表示用画像用の感光性層に実施例１と同様な方法で立体表示用画像を露光して、本発明の実施例１と同様な方法で処理して、立体画像表示試料２を作成した。
【００９５】
試料３の作成
肉厚１ｍｍの透明支持体上（ポリエチレンテレフタレートフィルム）に、特開２００１−２０９１５２に記載の赤外感光性ハロゲン化銀乳剤とイエローカプラー、マゼンタカプラ−及びシアンカプラーを含有した塗布液を塗設してピンホールアレイ感光層を作成し、反対側の層に特開２００２−３１１５４０号の実施例１に記載の方法で、立体画像表示用感光性層を塗設した試料を作成した。得られた試料のピンホールアレイ用の感光性層に赤外線レーザーでピンホールアレイ像を露光し、立体画像表示用感光性層に赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーで立体表示画像を露光し、コニカＱＡケミカルズＣＰＫ−２−２０で所定の条件で処理して、立体画像表示試料３を作成した。
【００９６】
試料４の作成
ピンホールアレイの開口率を１．６％にした以外は試料３と同様な作成方法で、試料４を作成した。
【００９７】
試料５の作成
ピンホールアレイの開口率を６．３％にした以外は試料３と同様な作成方法で、試料５を作成した。
【００９８】
試料６の作成
ピンホールアレイの開口率を６．３％、最高濃度３．０にした以外は試料３と同様な作成方法で、試料６を作成した。
【００９９】
試料７の作成
エプソン社製ＰＸ−１００００と専用ＯＨＰシートで上記本発明試料１と同じピンホールアレイ用試料７Ａと立体画像表示用試料７Ｂを作成、得られた試料７Ａと試料７Ｂを張り合わせて立体画像表示試料８を作成した。
【０１００】
《評価方法》
試料１から７を被験者２０人に立体感と鮮鋭感を総合的に判断して、劣１〜優１０までの１０段階評価をつけてもらい、平均点の数値の大小を立体画質とした。
【０１０１】
ここに、数値が大きいほど高立体画質とする。
上記評価方法で得られた結果を表１に示す。
【０１０２】
【表１】
2004341382.tif 000002
【０１０３】
３光源でピンホールアレイ画像と立体表用画像を形成した試料１及び試料２に比べて、本発明の方式の４光源で作成した試料３から試料６は立体画質が大幅に改良されていることが分かる。さらには、開口率が２から１０％の範囲にある試料５及び試料６、最高濃度が３以上である試料６は際立って立体画質が改良されていることが分かる。
【０１０４】
【発明の効果】
本発明によれば、光線画生法による立体画像表示方法及び要素において、立体感及び鮮鋭感のある立体画像が観察される。