(57)【要約】【課題】蒸気負荷変動が少ない場合には、より狭い範囲での蒸気圧力の安定化を可能とするとともに、負荷変動や低負荷時において、過剰なボイラの燃焼、停止に起因するハンチング現象を防止する。【解決手段】ボイラ１〜５を第一グループボイラ１０と第二グループボイラ１１とに区分し、第一制御圧力帯１３における蒸気使用設備１０への供給蒸気の圧力に基づいて第一グループボイラ１０の燃焼台数の増減を行う階段値制御と、第二制御圧力帯１６における供給蒸気の圧力変化勾配に基づいて供給蒸気の圧力を目標値制御圧力１７付近で安定するように第二グループボイラ１１の燃焼台数を制御する目標値制御とを行う。【選択図】        図１
2004317105.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
蒸気使用設備１０への供給蒸気を生成する複数台のボイラ１〜５の燃焼台数を制御するボイラの台数制御方法であって、前記ボイラ１〜５を第一グループボイラ１１と第二グループボイラ１２とに区分し、制御圧力帯１４における前記供給蒸気の圧力に基づいて前記第一グループボイラ１１の燃焼台数の増減を行う階段値制御と、前記供給蒸気の圧力を目標値制御圧力１８付近で安定するように前記第二グループボイラ１２の燃焼台数を制御する目標値制御とを行うことを特徴とするボイラの台数制御方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、複数台の蒸気ボイラの燃焼台数を制御するボイラの台数制御方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種のボイラの台数制御方法は、種々の方式のものが提案されている。一般的に、広く採用されているのは、階段値制御と称される台数制御方法である（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
この階段値制御によれば、蒸気負荷の変動に対しては、比較的遅れなく燃焼台数の制御を行うことができる利点があるが、蒸気集合部（蒸気ヘッダ）の圧力に比例した燃焼台数の制御を行うため、蒸気負荷の大小によって安定する前記蒸気集合部の圧力が異なる，すなわち蒸気使用設備へ供給する蒸気（供給蒸気）の圧力が蒸気負荷の変動により変化するという課題があった。
【０００４】
【特許文献１】
実公平７−４０８０３号公報（第２頁、第２図）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
この発明が解決しようとする課題は、比較的蒸気負荷変動が少ない場合には、より狭い範囲での蒸気圧力の安定化を可能とするとともに、負荷変動や低負荷時において、過剰なボイラの燃焼、停止に起因するハンチング現象を防止することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
この発明は、前記課題を解決するためになされたもので、請求項１に記載の発明は、蒸気使用設備への供給蒸気を生成する複数台のボイラの燃焼台数を制御するボイラの台数制御方法であって、前記ボイラを第一グループボイラと第二グループボイラとに区分し、制御圧力帯における前記供給蒸気の圧力に基づいて前記第一グループボイラの燃焼台数の増減を行う階段値制御と、前記供給蒸気の圧力を目標値制御圧力付近で安定するように前記第二グループボイラの燃焼台数を制御する目標値制御とを行うことを特徴としている。
【０００７】
【発明の実施の形態】
つぎに、この発明の実施の形態について説明する。この実施の形態は、蒸気ボイラの燃焼台数を制御するボイラの台数制御方法に適用される。
【０００８】
この実施の形態は、共通の蒸気使用設備への供給蒸気を生成する複数台のボイラの燃焼台数を制御するボイラの台数制御方法であって、前記ボイラを第一グループボイラと第二グループボイラとに区分し、制御圧力帯における前記供給蒸気の圧力に基づいて前記第一グループボイラの燃焼台数の増減を行う階段値制御と、前記供給蒸気の圧力を目標値制御圧力付近で安定するように前記第二グループボイラの燃焼台数を制御する目標値制御とを行うことを特徴とするものである。
【０００９】
前記第一グループボイラおよび前記第二グループボイラは、蒸気を生成して、前記蒸気使用設備へ供給するものであれば、形式、種類は問わない。また、前記第一グループおよび前記第二グループボイラの各台数は、少なくとも一台あればよい。
【００１０】
前記各ボイラの蒸気供給菅路には、好ましくは、前記各ボイラにて生成の蒸気を集合する蒸気集合部が設けられ、この蒸気集合部を経て前記蒸気使用設備へ蒸気を供給する。好ましくは、前記蒸気集合部に、その内部圧力を検出し、前記階段値制御と前記目標値制御を行うための圧力検出手段が設けられる。前記蒸気集合部の圧力は、蒸気の温度に１対１に対応しているので、この実施の形態においては、温度検出により間接的に圧力検出を行うものを含む。
【００１１】
前記階段値制御とは、所定の制御圧力帯における前記供給蒸気の圧力（絶対値または圧力値）に基づいてボイラの燃焼台数を増減する制御である。前記制御圧力帯は、一例として、その圧力帯の上限値である階段値制御圧力とその圧力帯の幅である階段値制御幅とによって設定される。前記階段値制御における圧力に基づいてとは、圧力変化を含むことを許容する。
【００１２】
そして、前記階段値制御は、好ましくは、前記圧力制御帯を複数に分割した圧力帯毎に前記第一グループボイラの燃焼，停止の燃焼パターンを割り当てることで、前記蒸気集合部の圧力に比例して前記第一グループボイラの燃焼台数の増減を行う制御である。ここにおいて、前記第一グループボイラが、低燃焼，高燃焼を含む３位置制御のボイラであれば、低燃焼を０．５台，高燃焼を１台と換算して燃焼台数の制御を行う。
【００１３】
前記目標値制御とは、供給蒸気圧力が予め設定した目標圧力となるように、ボイラの燃焼台数を増減するための判定条件に基づき、ボイラの燃焼状態を制御する方式である。前記判定条件は、つぎのものを含む。
▲１▼目標圧力からのずれ（変位量）
▲２▼目標圧力からのずれとその状態の継続時間
▲３▼圧力変化の状況（圧力変化の勾配および勾配が圧力上昇側か下降側であるか）
▲４▼圧力変化の状況とその状態の継続時間
▲５▼目標圧力からの変位量と時間で求まるずれ量積分値
【００１４】
前記判定条件は、前記▲１▼〜▲５▼に限定されるものでなく、前記▲１▼〜▲５▼の複数を組み合わせて判定し、前記ボイラの燃焼台数を制御するように構成することができる。
【００１５】
前記目標値制御における制御圧力帯は、供給蒸気の圧力の安定目標値を示す前記目標値制御圧力とその圧力帯の幅である目標値制御幅によって設定される。前記目標値制御圧力は、一例として前記目標値制御幅のほぼ中央に設定される。
【００１６】
そして、前記目標値制御は、好ましくは、前記目標値制御幅を前記目標値制御圧力を含む第一圧力帯と、その上下の第二圧力帯，第三圧力帯との少なくとも３つの圧力帯に分割し、前記各圧力帯毎に燃焼台数の増減を判断する前記圧力変化勾配ΔＰ／Δｔの基準値を異ならせる。
【００１７】
具体的には、前記蒸気集合部の圧力上昇時、燃焼台数を減らす前記基準値を、圧力が低い（前記目標値制御幅の下限値に近い）圧力帯ほど高く設定，すなわち前記第三圧力帯の基準値＞前記第一圧力帯の基準値＞前記第二圧力帯の基準値に設定する。そして、前記蒸気集合部の圧力下降時、燃焼台数を増やす前記基準値を、圧力が高い（前記目標値制御幅の上限値に近い）圧力帯ほど高く設定，すなわち前記第二圧力帯の基準値＞前記第一圧力帯の基準値＞前記第三圧力帯の基準値に設定する。
【００１８】
こうした各圧力帯毎に基準値を異ならせて行う制御は、前記圧力上昇時は、圧力の低い圧力帯における圧力変化勾配の検出感度を鈍らせ（燃焼台数を減少する圧力変化勾配を大きくする，すなわち圧力変化勾配が小さければ燃焼台数を減少しない）、前記圧力下降時は、圧力の高い圧力帯における圧力変化勾配の検出感度を鈍らせる（燃焼台数を増加する圧力変化勾配が大きくする，すなわち圧力変化勾配が小さければ燃焼台数を増加しない）制御であり、こうすることで前記蒸気集合部の圧力を前記目標値近くに速やかに到達させ、前記目標値に近づくと台数増減による圧力変化を緩やかとすることができる。
【００１９】
前記第二圧力帯および前記第三圧力帯は、さらに複数の圧力帯に分割して、各圧力帯毎に前記基準値を異ならせることができる。
【００２０】
前記圧力変化勾配の大小の判断は、前記のように比較する基準値を異ならせて行うのではなく、比較する基準値を同じとして前記圧力勾配の時間変化要素である時間間隔Δｔを異ならせて行うこともできる。すなわち、前記圧力変化勾配は、ΔＰ／Δｔで求められるが、前記蒸気集合部の圧力上昇時、前記第三圧力帯の時間間隔Δｔ＜前記第一圧力帯の時間間隔Δｔ＜前記第二圧力帯の時間間隔Δｔとし、前記蒸気集合部の圧力下降時、前記第二圧力帯のΔｔ＜前記第一圧力帯の時間間隔Δｔ＜前記第三圧力帯の時間間隔Δｔに設定する。こうした設定により、結果的に前記基準値を異ならせる場合と同様になる。
【００２１】
前記の実施の形態によれば、前記階段値制御および前記目標値制御の長所を活かしてそれぞれの制御の短所を補うことで、つぎの効果を得ることができる。まず、負荷変動や低負荷時において、過剰なボイラの燃焼、停止に起因するハンチング現象を防止することができる。また、比較的負荷変動が少ない場合には、より狭い範囲での蒸気圧力の安定化を可能とすることができる。
【００２２】
【実施例】
以下、この発明の具体的実施例を図面に基づいて詳細に説明する。図１は、この発明を実施したボイラシステムの一実施例の概略構成図であり、図２は、同実施例の階段値制御と目標値制御との圧力設定関係の説明図であり、図３は、階段値制御による台数制御方法の説明図であり、図４は、同実施例の目標値制御による台数制御方法の説明図であり、図５は、同実施例による供給蒸気の圧力変化に対する燃焼台数の変化を示す図である。
【００２３】
図１に示すように、前記一実施例のボイラシステムは、複数の第一蒸気ボイラ１〜第五蒸気ボイラ５（以下、蒸気ボイラを単にボイラと云う。）と、前記各ボイラ１〜５の蒸気供給配管６，６，…が接続される蒸気集合部７と、前蒸気集合部７の圧力を検出する圧力検出器８と、前記階段値制御と前記目標値制御とを組み合わせて行うボイラの台数制御器９とを備えている。前記各ボイラ１〜５は、停止，低燃焼，高燃焼の３位置制御がなされる。前記蒸気集合部７は、蒸気使用設備１０へ接続される。
【００２４】
前記第一ボイラ１〜第五ボイラ５は、前記第一ボイラ１および前記第二ボイラ２からなる前記第一グループボイラ１１と、前記第三ボイラ３〜前記第五ボイラ５からなる前記第二グループボイラ１２との区分されている。
【００２５】
前記台数制御器９は、前記圧力検出器８と前記各ボイラ１〜５とに回線１３，１３，…にて接続され、前記圧力検出器８からの入力信号に基づき、格納された制御手順に従い図３に示すような前記階段値制御と図４に示すような前記目標値制御とを行う。
【００２６】
前記階段値制御は、図２に示すように、第一制御圧力帯１４における前記蒸気集合部８の圧力に比例して前記第一グループボイラ１１の燃焼台数の増減を行う制御であり、前記第一制御圧力帯１４は、たとえば、その圧力帯の上限値である階段値制御圧力１５とその圧力帯の幅である階段値制御幅１６とによって設定される。
【００２７】
そして、前記階段値制御幅１６を１．０ｋｇ／ｃｍ２（約９．８×１０−２ＭＰａ）とし、前記階段値制御圧力１５を８．０ｋｇ／ｃｍ２とした場合、図３に示すように、前記蒸気集合部７の圧力下降時および上昇時にそれぞれ対応して分割された複数の圧力帯を設定して、さらに各圧力帯毎に前記第一グループボイラ１１の燃焼状態（燃焼パターン）を設定して、これに基づき燃焼台数の制御を行うよう構成している。
【００２８】
すなわち、供給蒸気の圧力下降時，すなわち前記蒸気集合部７の圧力下降時は、圧力が７．６４ｋｇ／ｃｍ２を超えた状態では、前記第一グループボイラ１１の全てのボイラが燃焼待機状態（ボイラの燃焼が停止していて直ちに燃焼を開始できる状態）であり、圧力が７．６４ｋｇ／ｃｍ２を下回ると前記第一ボイラ１を低燃焼とし、圧力が７．４８ｋｇ／ｃｍ２を下回ると前記第一ボイラ１を高燃焼とし、圧力が７．３２ｋｇ／ｃｍ２を下回るとさらに前記第二ボイラ２を低燃焼とし、圧力が７．１６ｋｇ／ｃｍ２を下回ると前記第二ボイラ２を高燃焼とする。
【００２９】
また、前記蒸気集合部７の圧力上昇時は、圧力が７．５２ｋｇ／ｃｍ２を下回っている状態では、前記第一グループボイラ１１の全てのボイラが高燃焼であり、圧力が７．５２ｋｇ／ｃｍ２を超えると前記第二ボイラ２を低燃焼とし、圧力が７．６８ｋｇ／ｃｍ２を超えると前記第二ボイラ２を燃焼待機状態とし、圧力が７．８４ｋｇ／ｃｍ２を超えるとさらに前記第一ボイラ１を低燃焼とし、圧力が８．００ｋｇ／ｃｍ２を超えると前記第一ボイラ１を燃焼待機状態として、前記第一グループボイラ１１の全てのボイラを燃焼待機状態とする。
【００３０】
つぎに、前記目標値制御について説明する。前記目標値制御は、図２に示すように、第二制御圧力帯１７における前記蒸気集合部７における圧力変化勾配に基づいて前記蒸気集合部７の圧力の目標値制御圧力１８付近で安定するように前記第二グループボイラ１１の燃焼台数を制御する制御である。前記第二制御圧力帯１７は、前記蒸気集合部７の圧力の安定値を示す前記目標値制御圧力１８とその圧力帯の幅である目標値制御幅１９によって設定される。
【００３１】
そして、前記目標値制御幅１９を１．０ｋｇ／ｃｍ２（約９．８×１０−２ＭＰａ）とし、前記目標値制御圧力１８を７．０ｋｇ／ｃｍ２とした場合、図４に示すように、前記台数制御器９により、前記第二グループボイラ１２の燃焼台数を制御する。
【００３２】
図４の制御について説明する。この実施例においては、前記目標値制御幅１９を前記目標値制御圧力１８を含む第一圧力帯２０（６．９ｋｇ／ｃｍ２〜７．１ｋｇ／ｃｍ２）、その上下の第二圧力帯２１（７．１ｋｇ／ｃｍ２〜７．５ｋｇ／ｃｍ２），第三圧力帯２２（６．５ｋｇ／ｃｍ２〜６．９ｋｇ／ｃｍ２）との３つの圧力帯に分割している。
【００３３】
さらに、前記目標値制御幅１９よりも圧力が高い領域を７．５ｋｇ／ｃｍ２〜８．０ｋｇ／ｃｍ２の第四圧力帯２３と、８．０ｋｇ／ｃｍ２以上の第五圧力帯２４とに分割し、前記目標値制御幅１９よりも圧力が低い領域を６．０ｋｇ／ｃｍ２〜６．５ｋｇ／ｃｍ２の第六圧力帯２５と、６．０ｋｇ／ｃｍ２以下の第七圧力帯２６とに分割している。
【００３４】
そして、前記各圧力帯２０〜２６における燃焼台数の増減を判断する時間間隔Δｔを異ならせることで、圧力上昇時は、圧力の低い圧力帯における圧力変化勾配の検出感度を鈍らせ、圧力下降時は、圧力の高い圧力帯における圧力変化勾配の検出感度を鈍らせる制御を行うよう構成している。
【００３５】
具体的には、圧力下降時の前記第二圧力帯２１における燃焼台数を増加する前記時間間隔ΔｔをＸ１とし、前記第一圧力帯２０の前記時間間隔ΔｔをＸ２とし、前記第三圧力帯２２の前記時間間隔ΔｔをＸ３とし、前記第六圧力帯２５の前記時間間隔ΔｔをＸ４とし、前記第七圧力帯２６の前記時間間隔ΔｔをＸ５とし、Ｘ１＞Ｘ２＞Ｘ３＞Ｘ４＞Ｘ５に設定している。この設定は、圧力下降時には高い圧力帯での圧力変化勾配の検出感度を鈍らせるためのものである。
【００３６】
また、圧力上昇時の前記第四圧力帯２３における燃焼台数を減少する前記時間間隔ΔｔをＸ６とし、前記第二圧力帯２１の前記時間間隔ΔｔをＸ７とし、前記第一圧力帯２０の前記時間間隔ΔｔをＸ８とし、前記第三圧力帯２２の前記時間間隔ΔｔをＸ９とし、Ｘ６＜Ｘ７＜Ｘ８＜Ｘ９に設定している。この設定は、圧力上昇時には低い圧力帯での圧力変化勾配の検出感度を鈍らせるためのものである。
【００３７】
そして、前記各圧力帯２０〜２６毎に図４に示すような制御を行う。まず、前記蒸気集合部７の圧力下降時、前記第五圧力帯２４および前記第四圧力帯２３では、前記第二グループボイラ１２は、全てが燃焼待機状態であり、圧力が７．５ｋｇ／ｃｍ２を下回り、前記第二圧力帯２１に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ１として、圧力下降勾配（時間間隔Ｘ１に対する圧力変化ΔＰ）が設定値（基準値）より大きい場合、燃焼台数を０．５台増加させる，すなわち燃焼待機の前記第二グループボイラ１２に属する一台ボイラを低燃焼とするか、低燃焼の一台のボイラを高燃焼とする。
【００３８】
ついで、前記第一圧力帯２０では、前記時間間隔ΔｔをＸ２として、圧力下降勾配が前記設定値より大きい場合、さらに０．５台分燃焼台数を増加する。燃焼台数の増加がなく、６．９ｋｇ／ｃｍ２に達した場合、０．５台分燃焼台数を増加する。
【００３９】
また、圧力が第三圧力帯２２に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ３として、圧力下降勾配が前記設定値より大きい場合、さらに０．５台分燃焼台数を増加する。そして、燃焼台数の増加がなく、６．５ｋｇ／ｃｍ２に達した場合、０．５台分燃焼台数を増加する。
【００４０】
さらに、圧力が下降して、前記第六圧力帯２５に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ４として、圧力下降勾配が前記設定値より大きい場合、さらに０．５台分燃焼台数を増加し、前記第七圧力帯２６に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ５として、圧力下降勾配が前記設定値より大きい場合、さらに０．５台分燃焼台数を増加する。
【００４１】
つぎに、前記蒸気集合部７の圧力上昇時について説明する。前記第七圧力帯２６および前記第六圧力帯２５では、燃焼台数増減を行わない。
【００４２】
圧力が上昇して、前記第三圧力帯２２に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ９として、圧力上昇勾配が設定値より大きい場合、０．５台分燃焼台数を減少させる，すなわち高燃焼中の前記第二グループボイラ１２に属するボイラ一台を低燃焼とするか、低燃焼のボイラ一台を燃焼待機とする。
【００４３】
また、圧力が前記第一圧力帯２０に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ８として、圧力上昇勾配が前記設定値より大きい場合、０．５台分燃焼台数を減少する。そして、燃焼台数の減少がなく、７．１ｋｇ／ｃｍ２に達した場合、０．５台分燃焼台数を減少する。
【００４４】
そして、さらに圧力が上昇して、前記第二圧力帯２１に入ると、前記時間間隔ΔｔをＸ７として、圧力上昇勾配が設定値より大きい場合、燃焼台数を０．５台分減少させる。
【００４５】
さらに、圧力が上昇して、前記第四圧力帯２３へ入ると、時間間隔をＸ６として、圧力上昇勾配が設定値より大きい場合、燃焼台数を０．５台分減少させ、さらに圧力が上昇して、第五圧力帯２４に入ると、前記第二グループボイラ１２の全てのボイラを停止して、燃焼待機状態とする。
【００４６】
この実施例において、図３に示す階段値制御と図４に示す目標値制御を組み合わせて行った場合、蒸気負荷の変化に対応する前記蒸気集合部７の圧力変化Ａに対する燃焼台数の変化の一例を図５に示す。この図５に示すように、負荷が少ない時は、階段値制御による２台の前記ボイラ１，２を制御して応答の遅れを少なくしている。また、負荷が高くなると階段値制御の２台の前記ボイラ１，２が高燃焼を継続することで基礎蒸発量（ベースロード）をまかない、目標値制御の前記ボイラ３〜５により前記目標値制御圧力１８付近にて安定させる制御が行われる。再度負荷が低くなれば、目標値制御の前記ボイラ３〜５を燃焼待機として階段値制御の前記ボイラ１，２の制御により低負荷に対応する。
【００４７】
本発明は、上記実施例に限定されるものではなく、階段値制御および目標値制御は、台数の設定および圧力設定などを実施に応じて変更することができる。たとえば、図３に示す台数制御パターンは、種々変更可能である。
【００４８】
また、前記目標値制御を図６に示す方法にて実施するように構成できる。図６において、図４の方法と異なるのは、圧力変化勾配の大小の判定を前記各圧力帯毎に燃焼台数の増減を判断する基準値を異ならせることにより行うものである。
【００４９】
こうして、前記各圧力帯２０〜２６における燃焼台数の増減を判断する前記基準値を異ならせることで、圧力上昇時は、圧力の低い圧力帯における圧力変化勾配の検出感度を鈍らせ、圧力下降時は、圧力の高い圧力帯における圧力変化勾配の検出感度を鈍らせる制御を行うよう構成している。
【００５０】
具体的には、圧力下降時の前記第二圧力帯２１における燃焼台数の増加を判断する前記基準値をＹ１とし、前記第一圧力帯２０の前記基準値をＹ２とし、前記第三圧力帯２２の前記基準値をＹ３とし、前記第六圧力帯２５の前記基準値をＹ４とし、前記第七圧力帯２６の前記基準値をＹ５とし、Ｙ１＞Ｙ２＞Ｙ３＞Ｙ４＞Ｙ５に設定している。この設定は、圧力下降時には高い圧力帯での圧力変化勾配の検出感度を鈍らせるためのものである。
【００５１】
また、圧力上昇時の前記第四圧力帯２３における燃焼台数の減少を判断する前記基準値をＹ６とし、前記第二圧力帯２１の前記基準値をＹ７とし、前記第一圧力帯２０の前記基準値をＹ８とし、前記第三圧力帯２２の前記基準値をＹ９とし、Ｙ６＜Ｙ７＜Ｙ８＜Ｙ９に設定している。この設定は、圧力上昇時には低い圧力帯での圧力変化勾配の検出感度を鈍らせるためのものである。
【００５２】
この実施例における燃焼台数の制御は、図４の実施例とほぼ同様であり、異なるのは、時間間隔Δｔを前記各圧力帯２０〜２６毎に変えるのではなく、前記基準値を変えて、その基準値とΔＰ／Δｔとを比較し、前記圧力変化勾配の大小の判定を行い、燃焼台数の増減を行う点である。その他は、図４の実施例と同様であるので、説明を省略する。
【００５３】
また、前記実施例においては、前記台数制御器９を用いて台数制御を行っているが、これに限定されるものではなく、実施に応じてつぎの方式による制御を行うことができる。
【００５４】
（１）圧力発信装置を用いる方式
この方式は、前記台数制御器９を設けることなく、ネットワーク上に接続された前記各ボイラ１〜５に対し圧力情報を発信する圧力発信装置（図示省略）を設け、前記各ボイラは、制御圧力（前記階段値制御圧力、前記目標値制御圧力）と制御幅（前記階段値制御幅、前記目標値制御幅）を共有し、共有する前記制御圧力，前記制御幅，台数制御を行う他のボイラから前記各ボイラが燃焼を行う圧力帯を算出する。そして、予め設定された起動優先順位に従い、  前記各ボイラ１〜５が燃焼制御を行う圧力を選定し、前記各ボイラ１〜５は、これら決定した圧力制御情報と、前記圧力発信装置による圧力情報により燃焼制御を行う。
【００５５】
（２）圧力検出器無しの第一方式
この方式は、前記台数制御器９，前記圧力検出器８および前記圧力発信装置を設けない方式であって、前記各ボイラ１〜５は、共有する前記制御圧力，前記制御幅，前記他台数情報から前記各ボイラ１〜５の燃焼帯を算出する。さらに、予め設定された起動優先順位に従い、  前記各ボイラ１〜５が燃焼制御を行う圧力を選定し、この選定した圧力を設定値として次の制御を行う。そして、優先順位１のボイラは自分の圧力で燃焼制御し、優先順位２以降のボイラは、自分よりも優先順位の高いボイラであって、かつ燃焼中かつ最も高い圧力を圧力値の代表として、その圧力に従った燃焼を行う。
【００５６】
（３）圧力検出器無しの第二方式
この方式も、前記台数制御器９，前記圧力検出器８および前記圧力発信装置を設けない方式であって、前記各ボイラ１〜５は、共有する前記制御圧力，前記制御幅，前記他台数情報から前記各ボイラの燃焼帯を算出する。さらに、予め設定された起動優先順位を基に、  前記各ボイラ１〜５が燃焼制御を行う圧力を選定し、前記各ボイラ１〜５は、自分の圧力で燃焼制御する。この方式の場合、起動優先順位が２番目以降のボイラが燃焼を行う条件は、前記燃焼帯であることを満たし、かつ自分より上位の起動優先順位ボイラがすでに燃焼状態であることとする。
【００５７】
また、前記実施例において、前記各ボイラ１〜５はネットワーク上に接続されているが、前記各ボイラ１〜５に対してネットワーク上にユニークな個別識別番号だけでなく、グループを示すグループ識別番号を付与することができる。前記実施例では階段値制御を行う前記第一グループボイラ１１は、前記個別識別番号と前記第一グループボイラ１１であることを示すグループ識別番号が付与され、前記第二グループボイラ１２は、前記個別識別番号と前記第二グループボイラ１２であることを示す別のグループ識別番号が付与される。前記グループ識別番号は、前記各ボイラ１〜５において複数持つことができるようにして、前記各ボイラ１〜５は、同時に複数のグループに所属するように構成することができる。
【００５８】
そして、前記台数制御器９が前記各ボイラ１〜５へ情報提供をする場合、グループ識別番号を添付して情報提供する。利用側の前記各ボイラ１〜５は、自分が所属するグループのデータだけを利用する。
【００５９】
このようなグループ識別番号を付与することで、前記第一グループボイラ１１に属するボイラと前記第二グループボイラ１２に属するボイラとを固定することなく、たとえば、前記第三ボイラ３よび前記第四ボイラ４を前記第一グループボイラ１１とし、残りのボイラを前記第二グループボイラ１２とするなどのグループの組み替えを容易に行える。
【００６０】
前記グループ識別番号は、つぎのように、種々展開可能である。同一ネットワーク上に複数の独立した台数制御（異なる設定や異なるセンサによる制御）を行う場合、それぞれのボイラ群に別のグループ識別番号を持たせ、前記台数制御器９は、圧力情報にグループ識別番号を添付して情報を流し、各ボイラグループは、同一グループの情報に従ったあるいは沿った台数制御を行う。また、前記各ボイラに優先順位をつけて台数制御を行う場合、優先順位管理を行うグループ（新旧ボイラ混在で、新は新のグループで優先順位決定を行うなど）を設定することができる。さらに、同一台数制御グループ内も複数のグループに分け、ローテーション時のみ同一ローテーショングループに所属するボイラ群だけで優先順位を決定するように構成できる。
【００６１】
また、前記実施例においては、前記各ボイラ１〜５を同種のボイラとしているが、異種ボイラを混在させたものとすることができる。前記異種ボイラとしては、つぎの２つの場合がある。
【００６２】
（１）ＯＮ／ＯＦＦボイラ、３位置ボイラ、４位置ボイラが混在する場合
この場合、燃焼状態を複数持つボイラは、各燃焼状態を別々のボイラとして扱う。すなわち、ＯＮ／ＯＦＦボイラは、それだけで１台のボイラとし、３位置ボイラは、低燃焼蒸発量ボイラと高燃焼蒸発量から低燃焼蒸発量を差し引いた蒸発量のボイラの２台として扱い、４位置ボイラは、低燃焼蒸発量ボイラと、中燃焼蒸発量から低燃焼蒸発量を差し引いた蒸発量のボイラと、高燃焼蒸発量から中燃焼蒸発量を差し引いた蒸発量のボイラとの３台として扱う。そして、これらの総台数に燃焼順番を付け、ＯＮ／ＯＦＦボイラ群としての台数制御を行うように構成できる。
【００６３】
（２）異種蒸発量ボイラが混在する場合
この場合、各ボイラは蒸発量情報を前記台数制御器９へ提供する。前記台数制御器９（ボイラ自身が台数制御器を代用する場合も含む）は、全台数制御ボイラの総蒸発量と、制御する台数制御設定を元に、各圧力毎の必要蒸発量を算出して、その蒸発量に見合う燃焼制御を行うように構成できる。
【００６４】
そして、前記異種ボイラ混在の場合において、負荷，あるいは要求安定性に応じ、蒸発量や応答性を考慮した優先順位を決定し燃焼制御するように構成できる。たとえば、つぎのような制御を行うように構成することができる。▲１▼低負荷時には蒸発量の小さいボイラを高優先とする。▲２▼圧力安定性が必要な場合には燃焼移行応答性の良いボイラを燃焼台数変動帯にもっていく。また、蒸発量の変化の小さい燃焼状態を燃焼台数変動帯にもっていく。▲３▼燃焼起動・応答性の悪いボイラは、常時燃焼させることで蒸発量全体における基礎分（ベースロード）とするか、低優先順位または予備ボイラとして、発停・燃焼移行させない，もしくは多少の応答遅れがあっても影響しない優先順位とする。▲４▼ボイラの効率を優先した優先順位付けを行い、省エネを優先した優先順位付けを行う。
【００６５】
さらに、前記実施例においては、前記各ボイラを燃焼停止，低燃焼，高燃焼の選択のみ可能としているが、省エネを確保しながら負荷追随性を向上させるために、前記各ボイラ１〜５にバックアップ制御機能を持たせ、かつ前記バックアップ制御の種々条件を設定・選択可能とするように構成することができる。
【００６６】
前記バックアップ制御機能の例としては、点火用のパイロットバーナを連続して燃焼させる連続パイロット機能（メイン燃焼への移行を早める）、バーナへ燃焼用空気を送風する送風機を連続して運転する連続パージ機能（燃焼指示を受けてからボイラの炉内のパージ（掃気）を行うことなく着火できる）、前記連続パージを低燃焼用風量より少ない風量で行う微風パージ機能（前記連続パージにおいて送風機の駆動電力量を低減する）などがある。
【００６７】
そして、前記バックアップ機能の種々条件設定としては、常時低燃焼状態とするボイラの台数を設定する低燃確保台数設定、前記連続パイロット機能を行うボイラを設定する連続パイロット台数設定、前記連続パージ機能を行うボイラを設定する連続パージ台数設定、前記微風パージ機能を行うボイラを設定する微風パージ台数設定などが行われる。また、前記バックアップ制御の条件設定として、バックアップ制御の対象とする対象時間指定，時間制限の設定を含む。こうしたバックアップ機能を用いることで、燃焼指示に対して応答性を高めることができる。
【００６８】
【発明の効果】
この発明によれば、比較的蒸気負荷変動が少ない場合には、より狭い範囲での蒸気圧力の安定化を可能とするとともに、負荷変動や低負荷時において、過剰なボイラの燃焼、停止に起因するハンチング現象を防止することことができるなど、産業的価値は多大である。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明を実施したボイラシステムの一実施例の概略構成図である。
【図２】同実施例の階段値制御と目標値制御との圧力設定関係の説明図である。
【図３】階段値制御による台数制御方法の説明図である。
【図４】同実施例の目標値制御による台数制御方法の説明図である。
【図５】同実施例による供給蒸気の圧力変化に対する燃焼台数の変化を示す図である。
【図６】この発明の他の実施例の目標値制御による台数制御方法の説明図である。
【符号の説明】
１  第一ボイラ
２  第二ボイラ
３  第三ボイラ
４  第四ボイラ
５  第五ボイラ
９  台数制御器
１０  蒸気使用設備
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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