(57)【要約】【課題】良好な光学性能を維持しつつ、手ブレの影響を受けにくい望遠レンズを提供する。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。そして、第１レンズ群Ｇ１は回折光学面Ｇｆと貼り合わせ面Ｔｆ（又は分離色収差補正面）とを有し、第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズＬ１１は光軸に垂直な方向に移動可能であり、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の面（面番号１に相当）に入射する主光線の最大傾き角度が１０度以下である。【選択図】　図１
2004126397.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とから構成される望遠レンズにおいて、
前記第１レンズ群は、回折光学面と、貼り合わせ面又は分離色収差補正面とを有し、
前記第３レンズ群を構成するレンズのうち、少なくとも１枚のレンズは光軸に垂直な方向に移動可能であり、
前記第１レンズ群の最も物体側の面に入射する主光線の最大傾き角度が１０度以下であることを特徴とする望遠レンズ。
【請求項２】
前記望遠レンズ全体の使用画面の半画角をωとし、開放Ｆ値をＦとしたとき、次式
ω／Ｆ＜２．１
の条件を満足することを特徴とする請求項１記載の望遠レンズ。
【請求項３】
前記望遠レンズ全体の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆｃとしたとき、次式
｜ｆ／ｆｃ｜＜０．８
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の望遠レンズ。
【請求項４】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚以上、光軸方向に移動可能なレンズを有していることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の望遠レンズ。
【請求項５】
前記回折光学面は、異なる物質が同一の回折格子溝で接する構造であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の望遠レンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群は、少なくとも３枚以上のガラスから構成され、
前記第２レンズ群は、少なくとも２枚以上のガラスから構成され、前記第３レンズ群は、２枚以上のガラスから構成されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の望遠レンズ。
【請求項７】
前記望遠レンズを構成する全てのレンズは、アッベ数が７５以下であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の望遠レンズ。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、少なくとも、２枚の正の屈折力を有するレンズと、１枚の負の屈折力を有するレンズとから構成されることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の望遠レンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、銀塩カメラやデジタルカメラ等に使用するレンズに関し、特に、望遠レンズに関する。
【０００２】
【従来の技術】
望遠レンズは、焦点距離が長く、遠くにある被写体を引き寄せて拡大した状態で撮影することができるレンズであり、従来から一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等の（カメラの）対物レンズとして用いられている。
【０００３】
その一例として、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている望遠レンズが知られている（例えば、特許文献１を参照）。この望遠レンズは、特許文献１の第２実施例に記載されているように、異常分散性のガラス使用することにより、焦点距離の長い望遠レンズに発生しがちな色収差を良好に補正することができるようになっている。
【０００４】
【特許文献１】
特開平１１−３２６７５４号公報（第４−６図）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１に記載の望遠レンズでは、良好な光学性能を有しているものの、使用画角が小さいため、実際に使用する際には望遠レンズの振動（手ブレ）の影響を受けやすいという問題があった。
【０００６】
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、良好な光学性能を維持しつつ、手ブレの影響を受けにくい望遠レンズを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記問題を解決するために、本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とから構成される望遠レンズにおいて、前記第１レンズ群は、回折光学面と、貼り合わせ面又は分離色収差補正面とを有し、前記第３レンズ群を構成するレンズのうち、少なくとも１枚のレンズは光軸に垂直な方向に移動可能であり、前記第１レンズ群の最も物体側の面に入射する主光線の最大傾き角度が１０度以下であることを特徴とする。
【０００８】
なお、貼り合わせ面とは、隣接する２つのレンズの対向する面同士が貼り合わされてなる部分（面）をいい、分離色収差補正面とは、隣接する２つのレンズの対向する面同士の曲率半径が等しいかほぼ等しく、且つ、これらの面の間隔が極めて狭くなっている部分をいう。
【０００９】
本発明の望遠レンズは、前記望遠レンズ全体の使用画面の半画角をωとし、開放Ｆ値をＦとしたとき、次式ω／Ｆ＜２．１の条件を満足することを特徴とする。
【００１０】
本発明の望遠レンズは、前記望遠レンズ全体の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆｃとしたとき、次式｜ｆ／ｆｃ｜＜０．８の条件を満足することを特徴とする。
【００１１】
本発明の望遠レンズにおいて、前記第２レンズ群は、少なくとも１枚以上、光軸方向に移動可能なレンズを有していることを特徴とする。
【００１２】
本発明の望遠レンズにおいて、前記回折光学面は、異なる物質が同一の回折格子溝で接する構造であることを特徴とする。
【００１３】
本発明の望遠レンズにおいて、前記第１レンズ群は、少なくとも３枚以上のガラスから構成され、前記第２レンズ群は、少なくとも２枚以上のガラスから構成され、前記第３レンズ群は、２枚以上のガラスから構成されていることを特徴とする。
【００１４】
本発明の望遠レンズにおいて、前記望遠レンズを構成する全てのレンズは、アッベ数が７５以下であることを特徴とする。
【００１５】
本発明の望遠レンズにおいて、前記第３レンズ群は、少なくとも、２枚の正の屈折力を有するレンズと、１枚の負の屈折力を有するレンズとから構成されることを特徴とする。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る望遠レンズの実施の形態について説明する。本発明の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。このように、本発明は、正・負・正の屈折力配置を採用することにより、望遠レンズの全長を短くして、インナーフォーカスを可能にする構造をとることができる。
【００１７】
このとき、第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズのうち、少なくとも１枚のレンズを光軸と垂直な方向に移動可能とすることで、像の形成する位置を常に一定位置に保つことができる。その結果、本望遠レンズに手ブレ等による振動が加わった際に発生した撮影画像のブレを補正する、いわゆる防振を行うことが可能となる。
【００１８】
また、本発明の望遠レンズでは、回折光学面Ｇｆと、隣接する２つのレンズの対向する面同士が貼り合わされてなる部分（面）である貼り合わせ面Ｔｆとを有している。
【００１９】
回折光学面は、分散特性が通常のガラス（屈折光学素子）とは逆であるという特性、すなわち負の分散特性を有している。この特性は、色収差補正に極めて有効であるため、回折光学面を用いるだけで大きな色消し効果を得ることができる。しかしながら、回折光学面のアッベ数は−３．４５という非常に大きな分散特性を有しており、さらに、回折光学面の波長に対する回折角の変化は、通常硝種（ガラスや樹脂など）の波長に対する屈折角の変化とは異なっている。その結果、光学系に単に回折光学面を用いただけでは、色消し効果が大きくなり過ぎて色収差が通常硝種とは逆方向に大きく発生するとともに、波長により生ずる結像位置のずれ、すなわち２次スペクトルが大きく発生することも知られている。
【００２０】
上記のような不都合を解消するために、本発明に係る望遠レンズでは、回折光学面に加え、色収差の補正に大きく寄与する性質を有する、通常硝種（ガラスや樹脂）による貼り合わせ面又は分離色収差補正面を用いている。このような貼り合わせ面や分離色収差補正面は、（第１レンズ群Ｇ１の像側に位置する）第２レンズ群Ｇ２中や第３レンズ群Ｇ３中に設けることもできるが、本実施例では、第２レンズ群Ｇ２はフォーカシングのために、第３レンズ群Ｇ３は後述する防振のためにそれぞれ移動するため、かえって収差補正が難しくなるおそれがある。そこで、より効果的に色収差補正効果を得るために、移動する可能性が低い、最も物体側に近い第１レンズ群Ｇ１中に設けることが好ましい。
【００２１】
ところで、本発明の望遠レンズにおいては、回折光学面を有する一般の光学系の場合と同様に、回折光学面を通過する光線角度は、できるだけ小さい方が好ましい。これは、上記光線角度が大きくなると、回折光学面によるフレアが発生しやすくなり、画質を損ねてしまうからである。そこで、回折光学面によるフレアがあまり影響を及ぼさずに良好な画像を得るためには、本光学系の場合、上述したように、第１レンズ群Ｇ１に回折光学面Ｇｆを設けることが望ましく、さらには、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に入射する主光線の最大傾き角度が１０度以下とすることが望ましい。
【００２２】
また、本発明の望遠レンズは、使用画面の半画角ωとし、開放Ｆ値をＦとしたとき、次の条件式（１）を満足することが好ましい。
【００２３】
【数１】
ω／Ｆ＜２．１　　…　　（１）
【００２４】
この条件式（１）は、上記同様、回折光学面を通過する光線角度の適正な角度を規定する条件である。この条件式の上限値を上回ると、本発明の望遠レンズの画角が大きくなり伴って、回折光学面に入射する光線の傾き角も大きくなり、不用回折次数光すなわちフレアが多く発生して、良好な結像性能を得ることが難しくなってしまう。なお、本発明の効果を十分に発揮するには、条件式（１）の上限値を１．８とすることが好ましい。
【００２５】
続いて、本発明の望遠レンズは、望遠レンズ全体の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆｃとしたとき、次の条件式を満足することが望ましい。
【００２６】
【数２】
｜ｆ／ｆｃ｜＜０．８　　…　　（２）
【００２７】
この条件式（２）は、本望遠レンズの形状を特定するための条件である。この条件式（２）に該当する形式の望遠レンズは、内焦点方式を採用することが可能となるため、この望遠レンズがカメラ等に設けられる場合には、ピント合わせ等をはじめとする操作性能を大きく向上させることができる。ここで、内焦点方式としては、第２レンズ群Ｇ２を光軸方向に移動させる構成とすることが好ましい。なお、本発明の効果を十分に発揮するには、条件式（２）の上限値を０．６とすることが好ましい。
【００２８】
また、本発明の望遠レンズは、第１レンズ群Ｇ１，第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３を構成する全てのレンズのアッベ数νｄが７５以下であることが好ましい。アッベ数νｄが７５以上であるガラスは、比重の大きいガラスである可能性が高く、このようなガラスを用いて望遠レンズを構成すると軽量化が妨げられるため、できるだけ避けたほうが好ましい。
【００２９】
また、本発明の望遠レンズで用いられる回折光学素子（回折光学面を備えた光学素子）は、図５に示す、複層型の回折光学素子であることが望ましい。なお、複層型の回折光学素子とは、回折光学面が２つ以上の物質が関与して構成される回折光学素子であり、一般に、ｇ線からＣ線までの広波長領域で回折効率を９０％以上に高くすることができる。
【００３０】
このような複層型の回折光学素子としては、図５（Ａ）に示すように、密着した２つの異なる物質Ａ，Ｂの接合面に回折光学溝が設けられて回折光学面が形成されているもの、図５（Ｂ）に示すように、極めて接近した距離で対向させた２つの異なる物質Ｃ，Ｄの対向面に回折格子溝が設けられて回折光学面が形成されているもの等がある。図５（Ａ）に示す回折光学素子は、図５（Ｂ）に示す回折光学素子よりも、製造工程が簡素であるので量産性が良く、しかも入射光線に対する回折効率がよいという長所がある。なお、回折格子溝として、ここでは鋸歯状のものを用いたが、その他、階段状のもの等であってもよい。
【００３１】
また、本発明の望遠レンズでは、図１及び図４に示したように、第１レンズ群Ｇ１は少なくとも３枚以上のレンズから、第２レンズ群Ｇ２は少なくとも２枚以上のレンズから、第３レンズ群Ｇ３は少なくとも２枚以上のレンズから各々構成されることが好ましい。このように各レンズ群を構成することにより、色収差を適正に除去することができ、より高性能化することができる。
【００３２】
なお、本発明の効果を十分に発揮するには、第３レンズ群Ｇ３は、２枚の正の屈折力を有するレンズと、１枚の負の屈折力を有するレンズ、すなわち３枚以上のレンズから構成されるとより好ましい。
【００３３】
【実施例】
以下、本発明の各実施例を添付図面に基づいて説明するが、各実施例において回折光学面の位相差は、通常の屈折率と後述する非球面式（３），（４）とを用いて行う超高屈折率法により計算した。超高屈折率法とは、非球面形状と回折光学面の格子ピッチとの間の一定の等価関係を利用するものであり、本実施例においては回折光学面は超高屈折率法のデータとして、すなわち、後述する非球面式（３），（４）及びその係数により示している。なお、本実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線、ｇ線、Ｃ線、Ｆ線を選んでいる。本実施例において用いたこれらｄ線、ｇ線、Ｃ線、Ｆ線の波長と、各スペクトル線に対して設定した超高屈折率法の計算に用いるための屈折率の値を下の表１に示す。
【００３４】
【表１】
2004126397.tif 000003
【００３５】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙ、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）、基準球面の曲率半径をｒ、近軸曲率半径をＲ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をＣｎとしたとき、以下の条件式（３），（４）で表される。
【００３６】
【数３】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／｛１＋（１−κ・ｙ２／ｒ２）１／２｝＋Ｃ２ｙ２＋Ｃ４ｙ４＋Ｃ６ｙ６＋Ｃ８ｙ８＋Ｃ１０ｙ１０　　（３）
Ｒ＝１／｛（１／ｒ）＋２Ｃ２｝　　　（４）
【００３７】
なお、各実施例において、非球面形状に形成されたレンズ面には、表中の面番号の右側に＊印を付している。また、各実施例において、回折光学面の位相差は通常の屈折率と上記非球面式（３），（４）を用いて行う超高屈折率法により計算した。このため、非球面レンズ面及び回折光学面のいずれにも非球面式（３），（４）が用いられるが、非球面レンズ面に用いられる非球面式（３），（４）はレンズ面の非球面形状そのものを示し、一方、回折光学面に用いられる非球面式（３），（４）は回折光学面の性能の諸元を示す。
【００３８】
（第１実施例）
以下、本発明の第１実施例について図１及び図２を用いて説明する。図１は、本発明の第１実施例に係る望遠レンズのレンズ構成図である。図１の望遠レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸レンズＬ１と、両凸レンズＬ２と両凹レンズＬ３との貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と物体側に凸面を向け且つ像側の面に回折光学面Ｇｆを備えた正メニスカスレンズＬ５との貼り合わせレンズとから構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ６と、両凸レンズＬ７と両凹レンズＬ８との貼り合わせレンズとから構成されている。さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ９と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸レンズＬ１１とから構成されている。
【００３９】
なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間において、第３レンズ群Ｇ３の近傍に開口絞りＳが配置されている。また、第３レンズ群Ｇ３の像側に配置されている光学フィルターＦ１は、固定されている。
【００４０】
本発明の望遠レンズにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を群単位で移動させて行われ、図１に示すように第２レンズ群Ｇ２を矢印Ａ１で示すように移動させる。また、防振レンズ群は、第３レンズ群中のレンズＬ１１とし、このレンズＬ１１が防振時において光軸と直交する方向に変位するようにした。
【００４１】
次に、この第１実施例における各レンズの諸元を表２に示す。表中、第１欄ｍは物体側からの各光学面の番号（以下、面番号と称する。なお右の＊印は非球面形状に形成されているレンズ面である）、第２欄ｒは各光学面の曲率半径（非球面の場合には基準球面の曲率半径）、第３欄ｄは各光学面から次の光学面（または像面）までの光軸上の距離、第４欄νｄはｄ線に対するアッベ数、第５欄ｎｄはｄ線に対する屈折率をそれぞれ示している。さらに、第６欄Ｌは各レンズ成分を表す。また、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さの単位は、特記のない場合、一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることもできる。そして、表には前記条件式（１），（２）に対応する値、すなわち条件対応値も示している。以上の表の説明は、他の実施例においても同様である。
【００４２】
なお、第１実施例では、面番号１６が開口絞りＳに、面番号４及び７が貼り合わせ面Ｔｆに相当している。また、面番号８及び９に相当する面が回折光学面Ｇｆに相当しており、この回折光学面Ｇｆの諸元は超高屈折率法を用いて示している。
【００４３】
【表２】
2004126397.tif 000004
2004126397.tif 000005
【００４４】
このように第１実施例では、上記条件式（１），（２）は全て満たされることが分かる。図２（ａ）に第１実施例の望遠レンズの基準時における球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差を、図２（ｂ）に第１実施例の望遠レンズの防振時におけるコマ収差を示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、ｄはｄ線を、ｇはｇ線を、ＣはＣ線を、ＦはＦ線をそれぞれ示している。なお、球面収差図において最大口径に対応するＦナンバーの値、非点収差図と歪曲収差図では、像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また非点収差図では実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００４５】
（第２実施例）
以下、本発明の第２実施例について図３及び図４を用いて説明する。図３は、本発明の第２実施例に係る望遠レンズのレンズ構成図である。図３の望遠レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側の面に回折光学面Ｇｆを備えた平行平面板（光学フィルター）Ｆ１と、両凸レンズＬ１と、両凸レンズＬ２と両凹レンズＬ３との貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向け且つ物体側の面が非球面状に形成された負メニスカスレンズＬ４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５との貼り合わせレンズとから構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ７と両凹レンズＬ８との貼り合わせレンズとから構成されている。さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ９と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１とから構成されている。
【００４６】
なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間において、第３レンズ群Ｇ３の近傍に開口絞りＳが配置されている。また、第３レンズ群Ｇ３の像側に配置されている光学フィルターＦ２は、固定されている。
【００４７】
本発明の望遠レンズにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を群単位で移動させて行われ、図３に示すように第２レンズ群Ｇ２を矢印Ａ２で示すように移動させる。また、防振レンズ群は、第３レンズ群中のレンズＬ１１とし、このレンズＬ１１が防振時において光軸と直交する方向に変位するようにした。
【００４８】
次に、この第２実施例における各レンズの諸元を表３に示す。なお、第２実施例では、面番号１７が開口絞りＳに、面番号７及び１０が貼り合わせ面Ｔｆに相当している。また、面番号２及び３に相当する面が回折光学面Ｇｆに相当しており、この回折光学面Ｇｆの諸元は超高屈折率法を用いて示している。
【００４９】
【表３】
2004126397.tif 000006
2004126397.tif 000007
【００５０】
このように第２実施例では、上記条件式（１），（２）は全て満たされることが分かる。図４（ａ）に第２実施例の望遠レンズの基準時における球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差を、図４（ｂ）に第２実施例の望遠レンズの防振時におけるコマ収差を示す。図４の各収差図から明らかなように、第２実施例では、各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００５１】
（第３実施例）
続いて、本発明の第３実施例について図５及び図６を用いて説明する。図５は、本発明の第３実施例に係る望遠レンズのレンズ構成図である。図５の望遠レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸レンズＬ１、両凸レンズＬ２、両凹レンズＬ３、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５とから構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ６と、両凸レンズＬ７と両凹レンズＬ８との貼り合わせレンズとから構成されている。さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ９と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸レンズＬ１１とから構成されている。
【００５２】
なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間において、第３レンズ群Ｇ３の近傍に開口絞りＳが配置されている。また、第３レンズ群Ｇ３の像側に配置されている光学フィルターＦ１は、固定されている。
【００５３】
本発明の望遠レンズにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を群単位で移動させて行われ、図５に示すように第２レンズ群Ｇ２を矢印Ａ３で示すように移動させる。また、防振レンズ群は、第３レンズ群中のレンズＬ１１とし、このレンズＬ１１が防振時において光軸と直交する方向に変位するようにした。
【００５４】
次に、この第３実施例における各レンズの諸元を表４に示す。なお、第３実施例では、面番号１８が開口絞りＳに、面番号４と面番号５の間及び面番号８と面番号９の間の部分がそれぞれ分離色収差補正面Ｈｆに相当している。また、面番号１０及び１１に相当する面が回折光学面Ｇｆに相当しており、この回折光学面Ｇｆの諸元は超高屈折率法を用いて示している。
【００５５】
【表４】
2004126397.tif 000008
2004126397.tif 000009
【００５６】
このように第３実施例では、上記条件式（１），（２）は全て満たされることが分かる。図６に第３実施例の望遠レンズの基準時における球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差を示す。図６の各収差図から明らかなように、第３実施例では、各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００５７】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、良好な光学性能を維持した状態で、手ブレの影響を受けにくい望遠レンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例に係る望遠レンズのレンズ構成を示す図である。
【図２】第１実施例に係る望遠レンズの諸収差図（ａ）と防振時のコマ収差図（ｂ）である。
【図３】本発明の第２実施例に係る望遠レンズのレンズ構成を示す図である。
【図４】第２実施例に係る望遠レンズの諸収差図（ａ）と防振時のコマ収差図（ｂ）である。
【図５】本発明の第３実施例に係る望遠レンズのレンズ構成を示す図である。
【図６】第３実施例に係る望遠レンズの諸収差図である。
【図７】複層型の回折光学素子の構成例を示す図であり、（Ａ）は密着した２つの異なる物質の接合面に回折光学面が形成されているものであり、（Ｂ）は極めて接近した２つの異なる物質の対向面間に回折光学面が形成されているものである。
【符号の説明】
Ｇ１　　第１レンズ群
Ｇ２　　第２レンズ群
Ｇ３　　第３レンズ群
Ｓ　　　開口絞り
Ｌ１〜Ｌ１１　各レンズ成分
Ｇｆ　　回折光学面
Ｔｆ　　貼り合わせ面
Ｈｆ　　分離色収差補正面
【図１】
2004126397.tif 000010
【図２】
2004126397.tif 000011
【図３】
2004126397.tif 000012
【図４】
2004126397.tif 000013
【図５】
2004126397.tif 000014
【図６】
2004126397.tif 000015
【図７】
2004126397.tif 000016