(57)【要約】【課題】色収差を良好に補正した、望遠鏡光学系および、この望遠鏡光学系に用いる対物レンズ系を提供する。【解決手段】物体側から順に、対物レンズ系ＯＬと接眼レンズ系ＥＰとで構成され、対物レンズ系ＯＬの結像面に接眼レンズ系ＥＰの焦点位置が合致している望遠鏡光学系ＴＳにおいて、対物レンズ系ＯＬが正の屈折力を有する第１レンズＬ５１と回折光学面Ｇｆとを有するように構成し、また、接眼レンズ系ＥＰが負の屈折力を有する第２レンズＬ１０１と正の屈折力を有する第３レンズＬ１０２とを有するように構成することで、回折光学面Ｇｆにより色収差（特に軸上色収差）が良好に補正される。【選択図】　図１
2004126395.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、対物レンズ系と接眼レンズ系とで構成され、前記対物レンズ系の結像面に前記接眼レンズ系の焦点位置が合致している望遠鏡光学系において、
前記対物レンズ系が、正の屈折力を有する第１レンズと回折光学面とを有して構成され、
前記接眼レンズ系が、負の屈折力を有する第２レンズと正の屈折力を有する第３レンズとを有して構成されていることを特徴とする望遠鏡光学系。
【請求項２】
前記対物レンズ系が負の屈折力を有する第４レンズを有し、
前記第１レンズの一方の面と前記第４レンズの一方の面とが貼り合わせ面または分離色収差補正面を構成していることを特徴とする請求項１に記載の望遠鏡光学系。
【請求項３】
前記対物レンズ系を構成するレンズのうち少なくとも１枚が、前記回折光学面を有する回折光学素子で構成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の望遠鏡光学系。
【請求項４】
前記回折光学素子が、互いに異なる２つの物質で構成される複層型の回折光学素子であることを特徴とする請求項３に記載の望遠鏡光学系。
【請求項５】
前記異なる物質の一方はガラスであり、前記異なる物質の他方は樹脂であることを特徴とする請求項４に記載の望遠鏡光学系。
【請求項６】
使用可能な光線の波長領域が少なくとも４３５．８ｎｍから６５６．３ｎｍまでであることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の望遠鏡光学系。
【請求項７】
正の屈折力を有する第１レンズと回折光学面とを有し、焦点距離が２００ｍｍ以上であることを特徴とする対物レンズ系。
【請求項８】
負の屈折力を有する第４レンズを有し、
前記第１レンズの一方の面と前記第４レンズの一方の面とが貼り合わせ面または分離色収差補正面を構成していることを特徴とする請求項７に記載の対物レンズ系。
【請求項９】
前記対物レンズ系を構成するレンズのうち少なくとも１枚が前記回折光学面を有する回折光学素子で構成されていることを特徴とする請求項７または８に記載の対物レンズ系。
【請求項１０】
前記回折光学素子が、互いに異なる２つの物質で構成される複層型の回折光学素子であることを特徴とする請求項９に記載の対物レンズ系。
【請求項１１】
前記異なる物質の一方はガラスであり、前記異なる物質の他方は樹脂であることを特徴とする請求項１０に記載の対物レンズ系。
【請求項１２】
使用可能な光線の波長領域が少なくとも４３５．８ｎｍから６５６．３ｎｍまでであることを特徴とする請求項７〜１１のいずれかに記載の対物レンズ系。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、天体望遠鏡、フィールドスコープ、双眼鏡あるいはオペラグラス等の望遠鏡光学系に関する。特に、望遠鏡光学系の対物レンズ系に関する。
【０００２】
【従来の技術】
通常の望遠鏡光学系は、物体側から順に対物レンズ系と接眼レンズ系とで構成されている。観察する物体が望遠鏡光学系の光軸上のある一点にあるとすると、この物体は接眼レンズ系の焦点面上の点に一度結像し、さらにこの点に接眼レンズ系の前側焦点が合致しているため、接眼レンズ系で屈折することなく出射して観察者の目に入射することで、遠方にある物体を拡大して観察することができる。ここで、対物レンズ系は、正の屈折力を有するレンズと負の屈折力を有するレンズの貼り合わせからなる接合レンズで構成されているのが一般的であり、これらのレンズで正負の収差を発生させてそれを打ち消すことにより、球面収差を補正している。
【０００３】
この望遠鏡光学系の対物レンズ系は、通常の分散特性を持つガラスを使用したレンズで構成されているため、色収差、特に光の波長の違いによって光軸上の結像位置が異なることに起因する軸上色収差を良好に補正できないという問題があり、この軸上色収差を補正するために、異常分散性のガラスを用いた対物レンズ系や、あるいは、回折光学素子を用いたレンズ系が提案されている（例えば、特許文献１，２参照。）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００１−１８３５９０号公報（第３頁）
【特許文献２】
特開平６−２７３８８号公報（第３頁）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、異常分散性のガラスを用いた場合、異常分散性のガラスの比重が大きく、その結果、製品の重量が重くなるという欠点があり、また、回折光学素子を用いた場合は、プリズムや切り替えレンズ等に回折光学素子を設ける必要があり、光学系が複雑になるという問題があった。
【０００６】
本発明はこのような問題に鑑みてなされたものであり、色収差（特に軸上色収差）を良好に補正した望遠鏡光学系及びこの望遠鏡光学系に用いる対物レンズ系を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本発明に係る望遠鏡光学系は、物体側から順に、対物レンズ系と接眼レンズ系とで構成され、対物レンズ系の結像面に接眼レンズ系の焦点位置が合致しており、対物レンズ系が正の屈折力を有する第１レンズ（例えば、実施形態における正レンズＬ５１）と回折光学面とを有して構成され、接眼レンズ系が負の屈折力を有する第２レンズ（例えば、実施形態における負レンズＬ１０１）と正の屈折力を有する第３レンズ（例えば、実施形態における正レンズＬ１０２）とを有して構成される。
【０００８】
なお、この対物レンズ系が負の屈折力を有する第４レンズ（例えば、実施形態における負メニスカスレンズＬ５２）を有し、第１レンズの一方の面と第４レンズの一方の面とが貼り合わせ面または分離色収差補正面を構成していることが好ましい。
【０００９】
また、対物レンズ系を構成するレンズのうち少なくとも１枚が上述した回折光学面を有する回折光学素子で構成されることが好ましい。
【００１０】
このとき、この回折光学素子は、互いに異なる２つの物質で構成される複層型の回折光学素子で構成されることが好ましい。
【００１１】
そして、この回折光学素子が複層型の場合、異なる物質の一方はガラスであり、異なる物質の他方は樹脂であるように構成されることが好ましい。
【００１２】
また、この望遠鏡光学系の使用可能な光線の波長領域が少なくとも４３５．８ｎｍから６５６．３ｎｍまでであるように構成されることが好ましい。
【００１３】
さらに、本発明に係る対物レンズ系は、正の屈折力を有する第１レンズと回折光学面とを有し、焦点距離が２００ｍｍ以上であるように構成される。
【００１４】
また、負の屈折力を有する第４レンズを有し、第１レンズの一方の面と第４レンズの一方の面とが貼り合わせ面または分離色収差補正面を構成していることが好ましい。
【００１５】
さらに、対物レンズを構成するレンズのうち少なくとも１枚が回折光学面を有する回折光学素子で構成されることが好ましい。
【００１６】
このとき、この回折光学素子が、互いに異なる２つの物質で構成される複層型の回折光学素子で構成されることが好ましい。
【００１７】
そして、この回折光学素子が複層型であるとき、異なる物質の一方はガラスであり、異なる物質の他方は樹脂で構成されることが好ましい。
【００１８】
なお、この対物レンズで使用可能な光線の波長領域が少なくとも４３５．８ｎｍから６５６．３ｎｍまでであるように構成されることが好ましい。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１は、本発明に係る望遠鏡光学系のレンズ構成を示す図であり、色収差、特に軸上色収差の補正のために回折光学素子を利用して対物レンズ系を構成した場合を示している。この望遠鏡光学系ＴＳは、物体側から順に対物レンズ系ＯＬと接眼レンズ系ＥＰとで構成されており、この対物レンズ系ＯＬの結像面Ｉに接眼レンズ系ＥＰの前側焦点が合致するように配置されている。さらに、この対物レンズ系ＯＬ中には、回折光学面Ｇｆと、貼り合わせ面Ｔｆ若しくは分離色収差補正面Ｈｆを有している（図１は、貼り合わせ面Ｔｆで構成した場合を示している）。ここで、貼り合わせ面とは、隣接する２つのレンズの対向する面同士が貼り合わされてなる部分（面）をいい、分離色収差補正面とは、隣接する２つのレンズの対向する面同士の曲率半径が等しいかほぼ等しく、且つ、これらの面の間隔が極めて狭くなっている部分をいい、どちらの面も色収差の補正に大きく寄与する面である。なお、図１において、対物レンズ系ＯＬは、後述の第５の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬと組み合わせた場合を示している。
【００２０】
接眼レンズ系ＥＰの構成については、特開平９−５４２５８号公報に開示されたものがある。図１に示す接眼レンズ系ＥＰは、物体側（対物レンズ系ＯＬの結象面Ｉ側）から順に、両凹形状の負レンズＬ１０１と、両凸形状の正レンズＬ１０２との貼り合わせからなる接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ１０３と、両凸形状の正レンズＬ１０４とから構成されている。
【００２１】
以降の説明では、この望遠鏡光学系ＴＳのうち、対物レンズ系ＯＬの構成について説明を行う。
【００２２】
図２に示す第１の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬは、物体側から順に、回折光学素子Ｌ１１Ｅと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との貼り合わせからなる接合レンズが設けられた構成となっている。ここで、回折光学素子Ｌ１１Ｅは、両凸形状の正レンズＬ１１の物体側に回折光学面Ｇｆが形成された単層型回折光学素子として構成されており、この回折光学素子Ｌ１１Ｅは回折光学面Ｇｆの凸面を物体側に向けて配置されている。また、回折光学素子Ｌ１１Ｅと負メニスカスレンズＬ１２との間には貼り合わせ面Ｔｆが存在している。
【００２３】
図４に示す第２の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬは、物体側から順に、回折光学素子Ｌ２１Ｅと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との貼り合わせからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３が設けられた構成となっている。ここで、回折光学素子Ｌ２１Ｅは、両凸形状の正レンズＬ２１の物体側に回折光学面Ｇｆが形成された単層型回折光学素子として構成されており、この回折光学素子Ｌ２１Ｅは回折光学面Ｇｆの凸面を物体側に向けて配置されている。また、回折光学素子Ｌ２１Ｅと負メニスカスレンズＬ２２との間には貼り合わせ面Ｔｆが存在している。
【００２４】
図６に示す第３の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬは、回折光学素子Ｌ３１Ｅが設けられた単一レンズ構成となっている。ここで、回折光学素子Ｌ３１Ｅは、平凸形状の正レンズＬ３１の物体側に回折光学面Ｇｆが形成された単層型回折光学素子として構成されており、この回折光学素子Ｌ３１Ｅは回折光学面Ｇｆの凸面を物体側に向けて配置されている。なお、本実施形態では、収差を補正するために、回折光学素子Ｌ３１Ｅの像側の面を非球面形状にして構成している。
【００２５】
図８に示す第４の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬは、物体側から順に、回折光学素子Ｌ４１Ｅと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との貼り合わせからなる接合レンズが設けられた構成となっている。ここで、回折光学素子Ｌ４１Ｅは、物体側に位置する第１回折素子要素と像側に位置し両凸形状の正レンズＬ４１である第２回折素子要素とを密着接合し、その接合面に回折光学面Ｇｆが形成された密着複層型回折光学素子として構成されており、この回折光学素子Ｌ４１Ｅは回折光学面Ｇｆの凸面を物体側に向けて配置されている。また、回折光学素子Ｌ４１Ｅと負メニスカスレンズＬ４２との間には貼り合わせ面Ｔｆが存在している。
【００２６】
図１０に示す第５の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬは、物体側から順に、回折光学素子Ｌ５１Ｅと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との貼り合わせからなる接合レンズが設けられた構成となっている。ここで、回折光学素子Ｌ５１Ｅは、物体側に位置する第１回折素子要素と像側に位置し両凸形状の正レンズＬ５１である第２回折素子要素とを密着接合し、その接合面に回折光学面Ｇｆが形成された密着複層型回折光学素子として構成されており、この回折光学素子Ｌ５１Ｅは、回折光学面Ｇｆの凸面を物体に側に向けて配置されている。また、回折光学素子Ｌ５１Ｅと負メニスカスレンズＬ５２との間には貼り合わせ面Ｔｆが存在している。なお、第１，２，４，５の実施形態ではいずれも貼り合わせ面Ｔｆを用いているが、分離色収差補正面Ｈｆを用いて色収差の補正を行うように構成することも可能である。
【００２７】
ここで、回折光学面について説明する。本発明に係る対物レンズ系ＯＬでは、色収差の補正のために回折光学面Ｇｆを有する回折光学素子Ｌ１１Ｅ，Ｌ２１Ｅ，Ｌ３１Ｅ，Ｌ４１Ｅ，Ｌ５１Ｅを用いる。回折光学素子は、微小間隔（約１ｍｍ）当り数百本程度の細かい等間隔のスリット状若しくは溝状の格子構造を同心円状に備えて作られた回折光学面を有する光学素子であり、光が入射されると、格子ピッチ（スリットや溝の間隔）と光の波長とで定まる方向に回折光束を生じさせる性質を有している。このような回折光学面を有する回折光学素子は種々の光学系に用いられており、例えば、特定次数の回折光を一点に集めてレンズとして使用するものなどが知られている。この回折光学素子Ｌ１１Ｅ，Ｌ２１Ｅ，Ｌ３１Ｅ，Ｌ４１Ｅ，Ｌ５１Ｅの回折光学面Ｇｆは分散特性が通常のガラス（屈折光学素子）とは逆で光の波長の減少にともなって屈折率が減少する性質（すなわち負の分散特性）を有しており、上述の色収差を補正する大きな色消し効果が得られるため、この回折光学素子Ｌ１１Ｅ，Ｌ２１Ｅ，Ｌ３１Ｅ，Ｌ４１Ｅ，Ｌ５１Ｅを利用することにより異常分散性のガラスを使用しないか若しくは使用枚数を減らしても、色収差を良好に補正することができる。
【００２８】
しかし、本発明に係る対物レンズ系ＯＬの回折光学面Ｇｆのアッベ数は、後述の通り−３．４５とゼロに近く、非常に大きな負の分散特性を有している。また、回折光学面Ｇｆに入射する光の波長に対する屈折角の変化は、通常硝種（ガラスや樹脂など）に入射する光の波長に対する屈折角の変化とは異なる。従って、単に、回折光学面Ｇｆを用いただけでは、色消し効果が大きく色収差が通常硝種とは逆方向に大きく発生してしまい、且つ、この回折光学面Ｇｆで補正されずに残った色収差である２次スペクトルが焦点距離の長い望遠レンズでは大きく発生してしまう可能性がある。これらの色収差を抑えるために、通常硝種による貼り合わせ面Ｔｆまたは分離色収差補正面Ｈｆを用いている。特に、これらの面を、最も物体側に近い対物レンズ系ＯＬ中に用いるため、色収差補正効果をより大きくしている。
【００２９】
また、これらの回折光学素子は、図５に示す、いわゆる複層型回折光学素子で構成されることが好ましく、第４及び５の実施形態の回折光学素子Ｌ４１Ｅ，Ｌ５１Ｅはこの複層型回折光学素子を利用している。複層型回折光学素子は、異なる材料により回折光学面（回折格子溝が形成される面）が構成されるものであり、ｇ線（４３５．８ｎｍ）からＣ線（６５６．３ｎｍ）までの広波長領域で回折効率を９０％以上に高くすることが可能な回折光学素子である。よって、回折光学素子を利用することにより、広波長領域（４３５．８ｎｍから６５６．３ｎｍまで）で利用可能な望遠鏡光学系及びこの望遠鏡光学系に用いる対物レンズ系を構成することができる。なお、回折効率とは、透過型の回折光学素子において、入射する光の強度Ｉ０と一次回折光の強度Ｉ１との割合η（＝Ｉ１／Ｉ０×１００％）とする。
【００３０】
図１２（Ｂ）は、互いに異なる材料からなる、鋸歯波形状の第１の回折格子溝１１０を有する第１の回折素子要素ａ２０と第１の回折格子溝１１０とは異なる高さである鋸歯波形状の第２の回折格子溝１２０を有する第２の回折素子要素ｂ２０とから構成され、それぞれの回折格子溝１１０，１２０が対向して例えば空気１３０を挟んで極めて近接した距離を有して分離された状態で配置されている分離複層型回折光学素子を示している。ここで、特定の２波長に対して色消し条件を満足させるように、第１の回折格子溝１１０の高さｄ１１０を所定の値に決定し、第２の回折格子溝１２０の高さｄ１２０を所定の値に決定すると、これにより、特定の２波長に対しては回折効率が１．０となり、その他の波長に対してもかなり高い回折効率を得ることができるようになる。
【００３１】
図１２（Ａ）は、互いに異なる材料からなる、第１の回折素子要素ａ１０と第２の回折素子要素ｂ１０とが密着接合され、これらの回折素子要素の接合面に鋸歯波形状の回折格子溝１００を有するように構成された密着複層型回折光学素子である。図１２（Ｂ）に示した分離複層型回折光学素子に比べて、製造工程が簡素化でき、量産効率が良く、入射画角に対する回折効率が良いという長所がある。なお、上述の回折格子溝１００，１１０，１２０はいずれも鋸歯波形状をしているが、本発明がこれに限定されるわけではない。
【００３２】
ここで、図１２（Ａ）に示す密着複層型回折光学素子の構造を採るとき、一方の材料をガラスモールド用のガラスとし、他方の材料を樹脂、特に、紫外線硬化樹脂とすることが好ましい。このようにすることで、量産性を高めることができる。
【００３３】
なお、本発明では、図１２（Ｃ）に示すように、従来より用いられている単層型回折光学素子も使用可能であり、第１〜３の実施形態の回折光学素子Ｌ１１Ｅ，Ｌ２１Ｅ，Ｌ３１Ｅはこの単層型回折光学素子を用いている。単層型回折光学素子は、回折素子要素ａ３０上に回折格子溝２００が形成されて構成されているものである。図１２（Ｃ）において、この回折格子溝２００の形状は鋸歯波形状をしているが、本発明がこれに限定されるわけではない。
【００３４】
また、本発明に係る対物レンズ系ＯＬは、その焦点距離を２００ｍｍ以上としている。回折光学素子は入射光の入射角度による回折効率（「角度特性」と呼ぶ）の変化があり、入射光の入射角度の増大にともなって回折効率が減少するという特性を有している。この角度特性は、特に、上述した複層型回折光学素子で顕著に現れる。従って、対物レンズ系ＯＬの焦点距離を２００ｍｍ以上と長く設定することで、回折光学素子に入射する光線の入射角度を小さくすることができ、角度特性を良好に保つことができる。
【００３５】
なお、対物レンズ系ＯＬと接眼レンズ系ＥＰの間に、ポロプリズムやダハプリズム等の正立像プリズムを配設することにより（図１では図示せず）、本望遠鏡光学系で観察する像の上下左右が実際の物体と一致するため、観察しやすくすることができる。
【００３６】
【実施例】
以下、本発明に係る対物レンズ系ＯＬの具体的な実施例について説明する。下に示す５つの実施例では、上述した第１〜５の実施形態に係る対物レンズ系ＯＬそれぞれに対応しており、したがって、第１〜５の実施形態についてのレンズ構成図（図２，図４，図６，図８及び図１０）はそれぞれ、下の第１〜５実施例のレンズ構成を示している。なお、上述した通り、第１〜３実施例において回折光学素子（Ｌ１１Ｅ，Ｌ２１Ｅ，Ｌ３１Ｅ）は図１２（Ｃ）に示した単層型回折光学素子を用い、第４，５実施例において回折光学素子（Ｌ４１Ｅ，Ｌ５１Ｅ）は図１２（Ａ）に示した密着複層型回折光学素子を用いた。
【００３７】
各実施例において、回折光学面の位相差は、通常の屈折率と後述する非球面式（１），（２）とを用いて行う超高屈折率法により計算した。超高屈折率法は、非球面形状を表す式と回折光学面の格子ピッチとの間の一定の等価関係を利用するものであり、本実施例において回折光学面は超高屈折率法のデータとして、すなわち、後述する非球面式（１），（２）及びその係数により示している。なお、本実施例では収差特性の算出対象としてｄ線、ｇ線、Ｃ線及びＦ線を選んだ。本実施例において用いたｄ線、ｇ線、Ｃ線及びＦ線の波長と、各スペクトル線に対して設定した回折光学面の具体的な屈折率の値を下の表１に示す。
【００３８】
【表１】
2004126395.tif 000003
【００３９】
各実施例において非球面は、光軸に垂直な方向の高さ（入射高）をｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（非球面量またはサグ量）をＺ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径をｒとし、近軸曲率半径をＲとし、円錐係数をκとし、２次の非球面係数をＣ２、４次の非球面係数をＣ４、６次の非球面係数をＣ６、８次の非球面係数をＣ８、１０次の非球面係数をＣ１０としたとき、下の式（１）、（２）で表されるものとした。
【００４０】
【数１】
Ｚ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／（１＋（１−κ（ｙ２／ｒ２））１／２）＋Ｃ２ｙ２＋Ｃ４ｙ４＋Ｃ６ｙ６＋Ｃ８ｙ８＋Ｃ１０ｙ１０　　　…（１）
Ｒ＝１／（（１／ｒ）＋２Ｃ２）　　　　　　　　　　　…（２）
【００４１】
なお、本実施例において用いた超高屈折率法については、「『回折光学素子入門』応用物理学会日本光学会監修平成９年第１版発行」に詳しい。
【００４２】
（第１実施例）
下の表２に、本第１実施例における各レンズの諸元を示す。本実施例では異常分散性のガラスは使用していない。表２における面番号１〜４は本第１実施例に係る望遠レンズに関するものであり、それぞれ図２における符号１〜４に対応する。また、表２におけるｒはレンズ面の曲率半径（非球面の場合には基準球面の曲率半径）を、ｄはレンズ面の間隔を、νｄはアッベ数を、ｎ（ｄ）はｄ線に対する屈折率をそれぞれ示している。また、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さの単位は、特記のない場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることもできる。なお、非球面係数Ｃｎ（ｎ＝２，４，６，８，１０）において「Ｅ−０９」等は「×１０−０９」等を示す。以上の表２の記号の説明は、以降の実施例の表においても同様である。
【００４３】
【表２】
2004126395.tif 000004
【００４４】
図３は本第１実施例における光学系の諸収差図である。各収差図においてＦＮＯはＦ値（Ｆナンバー値）を、Ｙは像高を、Ｄはｄ線を、Ｇはｇ線を、ＣはＣ線を、ＦはＦ線をそれぞれ指している。また、球面収差図では最大口径に対するＦ値を、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。さらに、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。以上の収差図の説明は、以降の他の収差図についても同様である。各収差図から明らかなように、本第１実施例では、異常分散性のガラスを使用していないにもかかわらず、諸収差が良好に補正されており、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００４５】
（第２実施例）
下の表３に、本第２実施例における各レンズの諸元を示す。本実施例では異常分散性のガラスは使用していない。表３における面番号１〜６は本発明の望遠レンズに関するものであり、それぞれ図４の符号１〜６に対応する。
【００４６】
【表３】
2004126395.tif 000005
【００４７】
図５は本第２実施例における光学系の諸収差図であるが、各収差図から明らかなように、異常分散性のガラスを使用していないにもかかわらず、諸収差が良好に補正されており、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００４８】
（第３実施例）
下の表４に、本第３実施例における各レンズの諸元を示す。本実施例では異常分散性のガラスは使用していない。表４における面番号１〜３は本発明の望遠レンズに関するものであり、それぞれ図６の符号１〜３に対応する。
【００４９】
【表４】
2004126395.tif 000006
【００５０】
図７は本第３実施例における光学系の諸収差図であるが、各収差図から明らかなように、異常分散性のガラスを使用していないにもかかわらず、諸収差が良好に補正されており、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００５１】
（第４実施例）
下の表５に、本第４実施例における各レンズの諸元を示す。本実施例では異常分散性のガラスは使用していない。表５における面番号１〜５は本発明の望遠レンズに関するものであり、それぞれ図８の符号１〜５に対応する。
【００５２】
【表５】
2004126395.tif 000007
【００５３】
図９は本第４実施例における光学系の諸収差図であるが、各収差図から明らかなように、異常分散性のガラスを使用していないにもかかわらず、諸収差が良好に補正されており、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００５４】
（第５実施例）
下の表６に、本第５実施例における各レンズの諸元を示す。本実施例では異常分散性のガラスは使用していない。表６における面番号１〜５は本発明の望遠レンズに関するものであり、それぞれ図１０の符号１〜５に対応する。また、本実施例においては、下の表７に、図１に示した接眼レンズ系ＥＰの各レンズの諸元についても合わせて示す（上記、対物レンズ系ＯＬの場合と同様に、面番号１１〜１８が図１の符号１１〜１８に対応している。）。
【００５５】
【表６】
2004126395.tif 000008
【００５６】
【表７】
2004126395.tif 000009
【００５７】
図１１は本第５実施例における光学系の諸収差図（対物レンズ系ＯＬに対する収差図のみを示す）であるが、各収差図から明らかなように、異常分散性のガラスを使用していないにもかかわらず、諸収差が良好に補正されており、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００５８】
以上の実施例からも分かるように、本発明に係る対物レンズ系は、色収差（特に軸上色収差）を良好に補正することができる。
【００５９】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明に係る望遠鏡光学系及びこの望遠鏡光学系に用いられる対物レンズ系は、回折光学面を有した回折光学素子を使用しているため、この回折光学素子の作用で色収差（特に軸上色収差）を良好に補正することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る望遠鏡光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】本発明の第１実施例に係る対物レンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図３】本発明の第１実施例に係る対物レンズ系の諸収差図である。
【図４】本発明の第２実施例に係る対物レンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図５】本発明の第２実施例に係る対物レンズ系の諸収差図である。
【図６】本発明の第３実施例に係る対物レンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図７】本発明の第３実施例に係る対物レンズ系の諸収差図である。
【図８】本発明の第４実施例に係る対物レンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図９】本発明の第４実施例に係る対物レンズ系の諸収差図である。
【図１０】本発明の第５実施例に係る対物レンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図１１】本発明の第５実施例に係る対物レンズ系の諸収差図である。
【図１２】本発明に係る対物レンズ系に使用する回折光学素子の模式断面図であり、（Ａ）は密着複層型回折光学素子の模式断面図であり、（Ｂ）は分離複層型回折光学素子の模式断面図であり、（Ｃ）は単層型回折光学素子の模式図である。
【符号の説明】
ＴＳ　望遠鏡光学系
ＯＬ　対物レンズ系
ＥＰ　接眼レンズ系
Ｌ１１，Ｌ２１，Ｌ３１，Ｌ４１，Ｌ５１　第１レンズ
Ｌ１１Ｅ，Ｌ２１Ｅ，Ｌ３１Ｅ，Ｌ４１Ｅ，Ｌ５１Ｅ　回折光学素子
Ｌ１０１　第２レンズ
Ｌ１０２　第３レンズ
Ｌ１２，Ｌ２２，Ｌ４２，Ｌ５２　第４レンズ
Ｉ　対物レンズ系の結象面
Ｇｆ　回折光学面
Ｔｆ　貼り合わせ面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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