(57)【要約】【課題】個々の人体の何れに対しても最適感度の周波数の振動を供給でき、且つ絶えず新鮮な振動刺激を与え続けることができる振動発生器を提供する。【解決手段】永久磁石７０を取り付けてなる可動子５０と、可動子５０の端面５３，５３に対して所定の隙間を介して対向する端面３７，３７を有し、取り付けたコイル３３に電流を流して励磁することで可動子５０との間に磁路を形成する固定子１０と、線材の一端を可動子５０側に他端を固定子１０側に取り付けることで可動子５０を略直線状に振動可能に支持する一対の弾性支持部材８０，８０とを具備する振動発生器１である。コイル３３に周波数変調された電流を流すことにより、可動子５０の振動の振動加速度を変化させ、絶えず新鮮な振動刺激を与え続ける。【選択図】      図２
2004202327.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
永久磁石を取り付けてなる可動子と、
可動子の端面に対して所定の隙間を介して対向する端面を有し、取り付けたコイルに電流を流して励磁することで前記可動子との間に磁路を形成する固定子と、
線材の一端を可動子側に他端を固定子側に取り付けることで可動子を略直線状に振動可能に支持する一対の弾性支持部材とを具備する振動発生器において、
前記コイルに周波数変調された電流を流すことにより、可動子の振動の振動加速度を変化させることを特徴とする振動発生器。
【請求項２】
前記コイルに流す周波数変調された電流は、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を中心周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流であり、これによって変調周期の倍の振動加速度変化を発生させることを特徴とする請求項１に記載の振動発生器。
【請求項３】
前記コイルに流す周波数変調された電流は、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を中心周波数として周波数振幅を所定の初期値の振幅から徐々に狭めて前記共振周波数に収束せしめる変調周期で周波数変調された電流であり、これによって変調周期の倍の振動加速度変化を発生させるとともに、共振周波数に収束することによる最大振動加速度値を周波数変調周期の最後に与えることを特徴とする請求項１に記載の振動発生器。
【請求項４】
前記コイルに流す周波数変調された電流は、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を上限の周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流であり、これによって低い周波数での振動加速度値から共振周波数での最大の振動加速度値までを交互に得るようにしたことを特徴とする請求項１に記載の振動発生器。
【請求項５】
前記コイルに流す周波数変調された電流は、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を下限の周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流であり、これによって高い周波数での振動加速度値から共振周波数での最大の振動加速度値までを交互に得るようにしたことを特徴とする請求項１に記載の振動発生器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は振動発生器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、例えば移動体通信機器の端末である携帯電話機などの携帯機器には、着信を呼出音で知らせる代わりに、携帯機器そのもの又は付属品内に振動発生器を収納しておき、この振動発生器を振動させることで人体に着信を感知させるものがある。
【０００３】
そしてこの種の従来の振動発生器としては、モータの回転軸に、その重心を回転軸に対して偏芯させた分銅を取り付け、この分銅を回転することで振動を発生させる構造のものがあった（特許文献１の図４参照）。
【０００４】
しかしながらこのような構造の振動発生器は、偏芯させて取り付けた分銅を回転する際の回転軸のブレを振動として利用する方法なので、モータの回転軸の軸受け部分が過酷な力を受け、その耐久性や信頼性を阻害するという問題などがあった。
【０００５】
またこれらの回転モータ型振動発生器は人体に着信を感知させるために振動するが、人体が感知する感度のよい周波数は１００Ｈｚ前後にあり、１５０Ｈｚを超えると感知できなくなり、回転数を最大でも８０００ｒｐｍ以下に抑える必要があり、人体への刺激としての振動加速度を大きくする方法として回転数を上げる手段に限界があった。
【０００６】
一方人体に着信を感知させるために人体に与える刺激として同一の刺激を続けていると刺激でなくなってくるため、絶えず新鮮な振動刺激を与え続ける必要があるが、回転モータ型振動発生器は直流モータなので一定の電圧を印加する方式であり、電圧を可変させることは制御系を加えるため困難である。このため従来の回転モータ型振動発生器では図１３に示すように、モータへ流す電流を間欠させる時間を制御してパターン化し、絶えず新鮮な振動刺激を与えるようにしている。しかしながらこの方式は決まった振動周波数の振動加速度値を断続する時間を変えるだけのため、新鮮さに欠けるという問題があった。また人体が感知する感度のよい周波数は人（体格・体形等）によって異なり、このため一定の振動周波数しか付与できないと、その振動発生器を使用する人にとって必ずしも感知するのに最適な振動周波数を付与できていないという問題もあった。
【０００７】
【特許文献１】
特開平１０−１８０１８６号公報
【特許文献２】
特開２００２−２１０４１１号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上述の点に鑑みてなされたものでありその目的は、個々の人体の何れに対しても最適感度の周波数の振動を供給できるとともに、絶えず新鮮な振動刺激を与え続けることができる振動発生器を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記問題点を解決するため本願の請求項１に記載の振動発生器は、永久磁石を取り付けてなる可動子と、可動子の端面に対して所定の隙間を介して対向する端面を有し、取り付けたコイルに電流を流して励磁することで前記可動子との間に磁路を形成する固定子と、線材の一端を可動子側に他端を固定子側に取り付けることで可動子を略直線状に振動可能に支持する一対の弾性支持部材とを具備する振動発生器において、前記コイルに周波数変調された電流を流すことにより、可動子の振動の振動加速度を変化させることを特徴とする。即ち本発明にかかる振動発生器によれば、周波数変調によってその周波数を周期的に変化できるので、個々の人体の何れに対してもその周期の中で最適感度の周波数の振動を供給できる。同時にこの振動発生器は例えば図７に示すように、共振周波数のときの振動加速度が最大でその前後の周波数では共振周波数から離れるに従って徐々に振動加速度が小さくなる特性を有するので、コイルに周波数変調された電流を流すことにより、可動子の振動加速度を変化させることができ、絶えず新鮮な振動刺激を与え続けることができる。
【００１０】
本願の請求項２に記載の振動発生器は、前記コイルに流す周波数変調された電流が、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を中心周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流であり、これによって変調周期の倍の振動加速度変化を発生させることを特徴とする。前述のようにこの振動発生器は例えば図７に示すように、共振周波数のときの振動加速度が最大でその前後の周波数では共振周波数から離れるに従って徐々に振動加速度が小さくなる特性を有するので、可動子の共振周波数を中心周波数として所定の変調周期で周波数変調を繰り返す電流を流すことにより、変調周期の倍の振動加速度変化を発生させることができ、絶えず周波数と振動加速度値とに変化を与え続けることができる。
【００１１】
本願の請求項３に記載の振動発生器は、前記コイルに流す周波数変調された電流が、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を中心周波数として周波数振幅を所定の初期値の振幅から徐々に狭めて前記共振周波数に収束せしめる変調周期で周波数変調された電流であり、これによって変調周期の倍の振動加速度変化を発生させるとともに、共振周波数に収束することによる最大振動加速度値を周波数変調周期の最後に与えることを特徴とする。これによっても絶えず周波数と振動加速度値とに所定の変化を与え続けることができる。
【００１２】
本願の請求項４に記載の振動発生器は、前記コイルに流す周波数変調された電流が、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を上限の周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流であり、これによって低い周波数での振動加速度値から共振周波数での最大の振動加速度値までを交互に得るようにしたことを特徴とする。これによっても絶えず周波数と振動加速度値とに所定の変化を与え続けることができる。
【００１３】
本願の請求項５に記載の振動発生器は、前記コイルに流す周波数変調された電流が、前記一対の弾性支持部材による弾発力と、前記可動子と固定子との間に働く磁気的吸引・反発力とで決まる可動子の共振周波数を下限の周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流であり、これによって高い周波数での振動加速度値から共振周波数での最大の振動加速度値までを交互に得るようにしたことを特徴とする。これによっても絶えず周波数と振動加速度値とに所定の変化を与え続けることができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
図１は本発明の一実施の形態にかかる振動発生器１の斜視図、図２（ａ）は正面図、図２（ｂ）は側面図、図３は分解斜視図である。これらの図に示すように振動発生器１は、固定子１０の上部に可動子５０を２つの弾性支持部材８０，８０によって支持して構成されている。以下各構成部品について説明する。
【００１５】
固定子１０は、合成樹脂材からなる端子付き基台部２０上にコア付きコイル３０と２枚の弾性体４０，４０とを取り付けて構成されている。また端子付き基台部２０の下面両側にはそれぞれ端子板２３，２３が取り付けられている。
【００１６】
コア付きコイル３０は略棒状の鉄の焼結体からなるコイルコア３１の周囲にコイル３３を巻き回して構成されている。このコア付きコイル３０は端子付き基台部２０上に取り付けられ、その際コイル端部３５，３５が端子付き基台部２０の内部に露出する端子板２３，２３の接続部２３１，２３１に接続固定される。
【００１７】
弾性体４０，４０は薄いゴム板製であり、前記端子付き基台部２０の弾性体載置部２１１，２１１上にそれぞれ載置できる形状に形成されている。
【００１８】
次に弾性支持部材８０，８０は、何れも一本の線材を折り曲げることによって構成されたいわゆるダブルトーション型のコイルバネであり、略一回転半ほど巻き回した２つのコイル部８１，８１のそれぞれ両側から２本づつのほぼ平行なアーム部８３，８３とアーム部８５，８５とを突き出し、一方の方向に延ばしたアーム部８３，８３間は端部（以下「連結部」と呼ぶ）８２によって連結し、他方のアーム部８５，８５は先端を折り曲げて端部（以下「係止端部」と呼ぶ）８７，８７として構成している。
【００１９】
図４は可動子５０の分解斜視図である。同図に示すように可動子５０は、前記コイルコア３１と同等の材質からなる可動子ヨーク５１に、錘６０と永久磁石７０と高透磁率部材〈以下「センターヨーク」と呼ぶ〉７５とを取り付けて構成されている。
【００２０】
可動子ヨーク５１は略四角柱状（棒状）であってその両端に固定子１０側に向かって延びる腕部５２，５２を設け、全体として略「コ」字状に形成され、腕部５２，５２の内側面を前記コイルコア３１の端面３７，３７と所定の隙間を介して対向するテーパ面状の端面５３，５３とし、腕部５２，５２の両外側側面に前記弾性支持部材８０，８０の連結部８２，８２を係止するＬ字状に折れ曲がる切り欠きからなる係止部５５，５５を設けて構成されている。
【００２１】
錘６０は非磁性体材料によって構成され、その中央に永久磁石７０を嵌合する収納部６１が設けられている。永久磁石７０は四角形状の板部材であり、その上下面をＳＮ磁極として構成している。  なお永久磁石７０の面の縦横方向の寸法は、コイル３３上面の縦横方向の寸法とほぼ同一寸法に形成され、コイル３３の上面をちょうど覆う寸法形状に形成されている。センターヨーク７５は薄い四角形状の板部材であって、これに磁束を集めるために高透磁率部材で構成されている。
【００２２】
可動子５０の組み立ては、可動子ヨーク５１の下面中央に、錘６０の嵌合部６３を嵌合した状態で、永久磁石７０を錘６０の収納部６１に挿入し、その下にセンターヨーク７５を取り付けることで行なわれる。
【００２３】
次に振動発生器１を組み立てるには図３において、コア付きコイル３０と弾性体４０，４０を取り付けた固定子１０のバネ端固定部２１７，２１７に、弾性支持部材８０，８０の係止端部８７，８７を挿入し、同時に弾性支持部材８０，８０の各アーム部８５を固定子１０のバネ係止部２１９に係止する。このように弾性支持部材８０，８０の係止端部８７，８７とアーム部８５を固定することで、コイル部８１，８１は弾性体４０上に少し弾圧された状態で当接し、これによって弾性支持部材８０，８０は３点で確実に支持される。そして弾性支持部材８０，８０の連結部８２，８２を可動子５０の係止部５５，５５に挿入・係止することで、図１，図２に示す振動発生器１が完成する。
【００２４】
可動子５０は弾性支持部材８０，８０によってコイル３３による固定子１０の磁化方向（即ち図２（ａ）の左右方向）に向けて振動自在に支持される。このとき永久磁石７０のセンターヨーク７５を取り付けた側の磁極面は、コイル３３の外周側面に対向するような隙間を介して設置され、この対向面は平行となるように構成されている。
【００２５】
以上のように構成された振動発生器１の磁路は、図２に一点鎖線で示すように、永久磁石７０のセンターヨーク７５を取り付けた磁極面からコイル３３の外周側面を通してコイルコア３１内に入り、コイルコア３１内においてコイル３３による固定子１０の磁化方向（ＮＳ磁極方向）を向くように導かれ、さらにコイルコア３１の両端面３７，３７から隙間を通って可動子５０の両端面５３，５３に入り可動子ヨーク５１の中央から永久磁石７０の他方の磁極面に再び戻るように形成される。
【００２６】
そしてこの振動発生器１は図示しない回路基板上に載置され、回路基板上に設けた回路パターン（端子パターン）に、前記端子付き基台部１０の端子板２３を当接して低融点金属等で電気的・機械的に接続固定する。そして図示しない回路基板側からコイル３３に所定の電流を流すと、可動子５０が左右に単振動を開始する。以下その原理を説明する。
【００２７】
ここでまず図５は可動子５０の左右への変位Ｘ（ｍｍ）と、可動子５０に働く左右方向への推力Ｆ（Ｎ）との関係を示す図である。なおこの推力Ｆはプラスのとき図２（ａ）の右方向への力、マイナスのとき左方向への力を示している。また変位Ｘはプラスのとき図２（ａ）の右方向への変位、マイナスのとき左方向への変位を示している。
【００２８】
図５の太い点線はコイル３３に電流を流さないときの永久磁石７０の磁力と弾性支持部材８０，８０による弾発力との合力状態を示し、実線はコイル３３にＮＩ＝＋０．３５（Ｎ）の電流を流した場合の電磁力に前記永久磁石７０の磁力と弾性支持部材８０，８０による弾発力とを合計した合力の状態を示し、細い点線はコイル３３にＮＩ＝―０．３５（Ｎ）の電流を流した場合の電磁力に前記永久磁石７０の磁力と弾性支持部材８０，８０による弾発力とを合計した合力の状態を示している。
【００２９】
同図に示すように、何れの状態においても、可動子５０に印加される推力は略直線状であり、これは可動子５０を単振動させるのに好適な状態であることを示している。このような推力となるのは以下の理由による。
【００３０】
即ち図６の線ａに示すように、弾性支持部材８０，８０のみによる推力は、変位量が増せば増すほど直線的に可動子５０を中立位置に戻そうとする力となる。一方図６の線ｂに示すように、永久磁石７０のみによる推力は弾性支持部材８０，８０の推力と反対方向の推力であり、変位量が小さい場合はほとんど働かず、変位量が増えて左右いずれかの隙間が小さくなると小さくなった方に向けて急激に増加する。従って図６の線ａ及び線ｂの推力を合わせれば、図６の線ｃに示すような略直線状の推力になるのである。なお、永久磁石７０のみによる推力が図６の線ｂに示すようになるのは、可動子５０の両端面５３，５３は何れもＳ極となっているので可動子５０が中立位置にある場合は左右何れにも吸引されないからである。但し何れかの端面５３が固定子１０の何れかの端面３７に接近した場合は、その端面３７に吸着しようとする推力が指数関数的に増加していく。このように永久磁石７０のみによる推力は中立点近傍では小さいので、弾性支持部材８０，８０の弾発力をそれほど大きくしなくても、コイル３３に電流を流さないときに可動子５０を中立位置に保持したままの状態にしておくことが容易に行える。
【００３１】
そしてコイル３３にＮＩ＝＋０．３５（Ｎ）の電流を流して固定子１０の左右の端面３７，３７にＮＳ磁極を励磁した場合は、図５に示すように永久磁石７０と弾性支持部材８０，８０による推力をそのまま所定の幅で上方向にほぼ平行移動した状態の推力になる。即ち何れの変位位置においても前記永久磁石７０と弾性支持部材８０，８０による推力よりもほぼ一定の変位量だけ大きい推力となる。ＮＩ＝―０．３５（Ｎ）の電流を流した場合はこれとは逆に下方向に略平行移動する。
【００３２】
このように一対の弾性支持部材８０，８０により決められる機械バネ定数が図６の線ａから求められ、永久磁石７０を取り付けた可動子５０と軟磁性体である鉄からなるコイルコア３１を取り付けた固定子１０との間で磁路を形成することにより働く吸着力からなる磁気バネ定数（図６の線ｂ）との合力として合成バネ定数（図６の線ｃ）が生じる。この合成バネ定数が振動発生器１の共振周波数を決めている。合成バネ定数は図６の横軸を変位とし縦軸を応力としたときの傾きで与えられる。またこの合成バネ定数は図５のＮＩ＝０（Ｎ）の曲線と同じであり、コイル３３に電流を流したときのＮＩ＝−０．３５（Ｎ）とＮＩ＝＋０．３５（Ｎ）の曲線の傾きから与えられる合成バネ定数の値はほぼ同じであることから、コイル３３に電流を流したときに得られる共振周波数は図６の線ｃから求まる合成バネ定数の値から与えられる共振周波数と一致する。図７は振動発生器１の８０Ｈｚから１５０Ｈｚまでの振動加速度を測定し得られたデータであり、この実測の共振周波数と、図４の線ｃから求まる合成バネ定数の値から公式によって算出される共振周波数とは、良い一致を示している。
【００３３】
次にこの振動発生器１の駆動方法を説明する。図２に示すようにコイル３３に電流を流していないときは、弾性支持部材８０，８０が可動子５０を中立位置に維持する。次にコイル３３に電流（例えばＮＩ＝−０．３５Ｎ）を供給するとコイルコア３１の両端面３７，３７にＮＳ磁極が励磁され、例えば可動子５０の右側端面５３が対向するコイル端面３７方向（左方向）に向けて引き付けられていく。これは図５において細い点線が変位Ｘ＝０ｍｍにおいてマイナスの推力になっているからである。そして可動子５０の右側端面５３が対向するコイル端面３７に接近したときに、コイル３３に供給する電流の方向を反転（ＮＩ＝＋０．３５Ｎ）すると、図５において実線の推力になり、これは可動子５０を逆方向〈右方向〉に引っ張る推力なので、可動子５０は逆方向に移動をはじめる。
【００３４】
そして前記電流の反転を可動子５０の振動周波数に合わせて繰り返し行うことで、可動子５０の両端面５３，５３が固定子１０のコイル端面３７，３７に当接する寸前で可動子５０を反転移動させ（つまりコイル端面３７とは常に当接しない）、可動子５０の振動を繰り返すことができる。
【００３５】
この実施形態においては、可動子５０を左右一対の弾性支持部材８０，８０で支持しているので、可動子５０の動きを左右方向へのほぼ平行移動にすることができ、固定子１０のコイル端面３７，３７に対する可動子５０の端面５３，５３の動きをほぼ平行移動にすることができ、またセンターヨーク７５と固定子１０との隙間もほぼ一定のままとなり、従って磁気回路を乱さない構造で、安定した振動が確保できる。
【００３６】
図７は振動発生器１を８０Ｈｚから１５０Ｈｚまでの周波数で振動させたときの振動加速度を測定し得られたデータであり、横軸にコイル３３に流す電流の周波数を示し、縦軸に振動加速度を示す。図７に示すように本発明に用いる構造の振動発生器１では振動加速度に極大値を持ち、この極大値を示す周波数を共振周波数という。前記したようにこの共振周波数は、一対の弾性支持部材８０，８０により決められる機械バネ定数と、永久磁石７０を取り付けた可動子５０と軟磁性体である鉄からなるコイルコア３１を取り付けた固定子１０との間で磁路を形成することにより働く吸着力からなる磁気バネ定数との合力として求まる合成バネ定数を、バネ定数から共振周波数を求める公式に代入することで得られる共振周波数と良い一致をする。このことよりこの方式（構造）の振動発生器１は、一対の弾性支持部材８０，８０と永久磁石７０を取り付けた可動子５０および固定子１０との間での磁路とにより、振動加速度に極大値を持つ共振周波数が決まる。
【００３７】
そして本発明においては、この振動発生器１が有する周波数−振動加速度特性（図７参照）を利用して、コイル３３に周波数変調された電流、即ち時間とともに周波数を変更していく電流を流すことにより、可動子の振動の振動加速度を時間とともに変化させてゆき、これによって個々の人体にとって最適な感度を有する周波数を前記変化している周波数の中に含ませて何れの人に対しても最適な感度を与えることができ、同時に振動加速度（振動強度）の変化によって絶えず新鮮な振動刺激を与え続けることができる。以下、具体的に振動発生器１に印加する周波数変調された電流の各種例を説明する。
【００３８】
ここでまず図８に本発明の振動発生器１を周波数変調された電流によって駆動する回路例（振動発生器駆動手段）を示す。この駆動回路は電源としてＤＣ３Ｖ駆動であり、最低電圧ＤＣ２．６Ｖ駆動を可能にしている。また本発明の振動発生器１に印加する波形はＨブリッジを用いてデューテイ５０％の交番方形波であり、振動周波数を変化させる周波数変調機能を備えている。なお以下に示すような各種周波数変調できる振動発生器駆動回路（振動発生器駆動手段）であれば、どのような振動発生器駆動回路であっても良いことは言うまでもない。
【００３９】
図９乃至図１２は本発明の各種実施の形態を示す図であり、振動発生器１のコイル３３に各種周波数変調された電流を入力したときの振動発生器１の振動加速度出力の状態を示す図である。即ち図９の実施の形態では振動発生器１の共振周波数を中心周波数とする所定の周波数振幅（この場合は±１０Ｈｚ）で周波数変調された電流をコイル３３に流すことによって、振動加速度出力として変調周期の倍の振動加速度変化であって、しかも振動加速度値の低下部ａ１，ａ２が、交互に異なる振動加速度出力を得るようにしている。このように本発明の振動発生器１は、周波数変調のみを行うことにより、振動周波数変化を与えると同時に振動加速度出力の変化を与えることができる。この周波数変調による振動加速度出力の特色は、鋭い〈瞬間的な〉共振周波数における最大の振動加速度を出すことと、二つのゆっくりとした（間がある）低い振動加速度値を持つ新鮮な変化のある振動加速度出力を提供できることである。なお変調周期は一秒から三秒の間を選定している。
【００４０】
図１０の実施の形態の入力電流は、本発明の振動発生器１の共振周波数を中心周波数として所定の周波数振幅（この場合±１０Ｈｚ）の電流を初期値として入力した後この初期値の振幅を徐々に狭めていって前記共振周波数に収束せしめるのを一つの変調周期として周波数変調を繰り返す電流である。この電流をコイル３３に流すことにより変調周期の倍の振動加速度変化を発生し、且共振周波数に収束することによる最大振動加速度値を周波数変調周期の最後に与える振動加速度出力が得られる。変調周期は一秒から三秒の間を選定している。この実施の形態の場合も、周波数変調のみを行うことにより、振動周波数変化を与えると同時に振動加速度出力の変化を与えることができる。
【００４１】
図１１の実施の形態の入力電流は、本発明の振動発生器１の共振周波数を上限の周波数として所定の周波数振幅（この場合±５Ｈｚ）で所定の変調周期で周波数変調された電流をコイル３３に流すことにより低い周波数での振動加速度値から高い周波数である共振周波数での最大の振動加速度値出力までを交互に得るものである。この実施の形態の場合も、周波数変調のみを行うことにより、振動周波数変化を与えると同時に振動加速度出力の変化を与えることができる。変調周期は一秒から三秒の間を選定している。
【００４２】
図１２の実施の形態の入力電流は、本発明の振動発生器１の共振周波数を下限の周波数として所定の周波数振幅（この場合は±５Ｈｚ）で所定の変調周期で周波数変調された電流をコイル３３に流すことにより高い周波数での振動加速度から低い周波数の共振周波数での最大の振動加速度値出力までを交互に得るものである。これによって図７の周波数―振動加速度特性が示す共振周波数より高い周波数部分の特性曲線に従った振動加速度出力の変化を得ることができる。また当然のことながら周波数変調を行っているので、周波数変化に応じた振動加速度値出力を示す。
【００４３】
以上本発明の実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲、及び明細書と図面に記載された技術的思想の範囲内において種々の変形が可能である。なお直接明細書及び図面に記載がない何れの形状や構造や材質であっても、本願発明の作用・効果を奏する以上、本願発明の技術的思想の範囲内である。即ち図７の周波数―振動加速度特性に基づいた各種周波数変調を行うことにより、より変化に富んだ周波数変化に応じた振動加速度値出力を得ることができる。例えば、共振周波数を中心周波数にしないで、共振周波数よりもずらした中心周波数での周波数変調を行って新鮮な振動刺激を得ることもできる。また低い振動加速度値から高い振動加速度値に変化する振動加速度値変化を１つの変調周期とするように周波数変調を行なっても良い。
【００４４】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように本発明によれば以下のような優れた効果を有する。
▲１▼周波数変調によってコイルに流す電流の周波数を周期的に変化できるので、個々の人体の何れに対してもその周期の中で最適感度の周波数の振動を供給できる。同時にコイルに周波数変調された電流を流すことにより、可動子の振動加速度（振動強度）を変化させることができ、絶えず新鮮な振動刺激を人体に与え続けることができる。つまり周波数変調するだけで、振動強度である振動加速度の変化が個人個人の感度差である振動周波数変化と合わせて得られ、個々の人体にそれぞれ新鮮で感度の良い振動加速度の変化を与え続けることができる。
【００４５】
▲２▼コイルに流す電流を、可動子の共振周波数を中心周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流としたので、変調周期の倍の振動加速度変化を発生させることができ、絶えず周波数と振動加速度値とに変化を与え続けることができる。
【００４６】
▲３▼コイルに流す電流を、可動子の共振周波数を中心周波数として周波数振幅を所定の初期値の振幅から徐々に狭めて前記共振周波数に収束せしめる変調周期で周波数変調された電流としたので、変調周期の倍の振動加速度変化を発生させるとともに、共振周波数に収束することによる最大振動加速度値を周波数変調周期の最後に与えることができ、これによっても絶えず周波数と振動加速度値とに変化を与え続けることができる。
【００４７】
▲４▼コイルに流す電流を、可動子の共振周波数を上限の周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流としたので、低い周波数での振動加速度値から共振周波数での最大の振動加速度値までを交互に得ることができ、これによっても絶えず周波数と振動加速度値とに変化を与え続けることができる。
【００４８】
▲５▼コイルに流す電流を、可動子の共振周波数を下限の周波数として所定の変調周期で周波数変調された電流としたので、高い周波数での振動加速度値から共振周波数での最大の振動加速度値までを交互に得ることができ、これによっても絶えず周波数と振動加速度値とに変化を与え続けることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態にかかる振動発生器１を示す斜視図である。
【図２】図２（ａ）は振動発生器１の正面図、図２（ｂ）は側面図である。
【図３】振動発生器１の分解斜視図である。
【図４】可動子５０の分解斜視図である。
【図５】コイルに電流を流したときの可動子の変位−推力特性図である。
【図６】機械バネ定数、磁気バネ定数、合成バネ定数を、変位−応力特性曲線から得る図である。
【図７】振動発生器１の周波数−振動加速度特性図である。
【図８】振動発生器１の周波数変調部を備えた振動発生器駆動回路図である。
【図９】本発明の一実施の形態にかかる振動発生器１への入力電流と振動加速度出力の関係を示す図である。
【図１０】本発明の他の実施の形態にかかる振動発生器１への入力電流と振動加速度出力の関係を示す図である。
【図１１】本発明の他の実施の形態にかかる振動発生器１への入力電流と振動加速度出力の関係を示す図である。
【図１２】本発明の他の実施の形態にかかる振動発生器１への入力電流と振動加速度出力の関係を示す図である。
【図１３】回転振動モータの代表的な電流間欠による振動モードを示す図である。
【符号の説明】
１  振動発生器
１０  固定子
２０  端子付き基台部
３０  コア付きコイル
３１  コイルコア
３３  コイル
３７  端面
４０  弾性体
５０  可動子
５１  可動子ヨーク
５３  端面
６０  錘
７０  永久磁石
７５  センターヨーク（高透磁率部材）
８０  弾性支持部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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