(57)【要約】【課題】単一の圧縮機により運転を行うために幅広い給湯負荷への対応が困難であったり、応答性が悪化したり、効率が悪化するなどの課題があった。【解決手段】複数の容量可変である圧縮機２２を並列に接続して、圧縮機１台の最低容量での運転からすべての圧縮機２２の最大容量での運転まで幅広く圧縮能力を変化させることができる。また、すべての圧縮機２２が容量可変であるので、素早く必要な圧縮能力へと変化させることができるとともに、できる限り多くの圧縮機２２で運転を行う。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
並列に接続された複数の圧縮機と、放熱器である給湯熱交換器とを含む冷媒循環回路と、前記給湯熱交換器の冷媒流路と熱交換を行う前記給湯熱交換器内の水流路と、前記水流路に水道水を供給する給水管と、前記水流路から給湯端末へと通水するように接続する給湯回路とを備え、前記複数の圧縮機は運転周波数を可変としたヒートポンプ給湯装置。
【請求項２】
運転している圧縮機はすべて同一運転周波数で運転する請求項１に記載のヒートポンプ給湯装置。
【請求項３】
圧縮機の吐出管に逆止弁を設けた請求項１または２記載のヒートポンプ給湯装置。
【請求項４】
複数の圧縮機の起動を一定時間以上ずらして行う請求項１〜３のいずれか１項に記載のヒートポンプ給湯装置。
【請求項５】
必要な給湯負荷を検知する給湯負荷検知手段を設けた請求項１〜４に記載のヒートポンプ給湯装置。
【請求項６】
冷媒循環回路は、冷媒の圧力が臨界圧力以上となる超臨界ヒートポンプサイクルであり、前記臨界圧力以上に昇圧された冷媒により熱交換器の水流路の流水を加熱する請求項１〜５のいずれか１項に記載のヒートポンプ給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ヒートポンプ給湯装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のヒートポンプ給湯装置は図２に示すように、閉回路に構成される冷媒配管１で圧縮機２、放熱器である熱交換器３、減圧手段４、吸熱器５が接続されて構成された冷媒循環回路６と、熱交換器３の冷媒流路７と熱交換を行う熱交換器３内の水流路８と、この水流路８に水道水を供給する給水管９と、前記水流路８とシャワーや蛇口等の給湯端末１０とを接続する給湯回路１１と、給湯回路１１に設け給湯温度を検知する温度センサ１２と、圧縮機２の回転数を制御するインバータ１３を備え、給湯温度設定手段１４によって設定される給湯設定温度と圧縮機２を温度センサ１２の検知温度と差に応じて制御手段１５によってインバータ１３の出力周波数を変換するようにしているものがあった（例えば特許文献１参照。）。すなわち従来の給湯装置では設定温度に対して給湯温度が低い場合は圧縮機２の回転数を上げ、給湯温度が高い場合は回転数を下げるように制御して給湯負荷に応じて加熱能力を変化させる。
【０００３】
また、従来、マルチ型空調装置においては、複数の圧縮機を並列に接続して、そのうち１台の圧縮機を容量可変、他の圧縮機を容量一定として構成している。運転する容量一定の圧縮機の台数と容量可変の圧縮機の運転容量を変化させて幅広い範囲の負荷変動に対応した圧縮能力を実現している。
【０００４】
【特許文献１】
特開平２−２２３７６７号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記従来例のヒートポンプ給湯装置の構成では、給湯時における給湯負荷が一定ではない。特に流量は使用者が給湯目的によってさまざまに変化させるために給湯負荷は大きく変ってしまう。例えば家庭用の給湯の場合、シャワーや風呂への湯張りに給湯する場合は１０〜２０Ｌ／ｍｉｎの大流量となるが、台所で食器を洗う場合や洗面への給湯では３〜５Ｌ／ｍｉｎと少流量である。また、季節による給水温度の変化によっても給湯負荷は大きく変化する。
【０００６】
こうした流量や水温の変化により大きくかわる給湯負荷を、従来のヒートポンプ給湯装置のように単一の圧縮機の回転数を変えるだけで給湯熱量を制御しようとした場合に、まずシャワー等の大流量の給湯負荷に対応するために大型の圧縮機が必要になる。しかし、小さな給湯負荷に対して能力を低くしようとする場合に限界があり、こうした低負荷に対応しにくくなる不都合が生じてくる。
【０００７】
このように、従来のヒートポンプ給湯装置では、大型の装置で単一の圧縮機の回転数を変えるだけの制御では能力変更幅に限界があり、例えばシャワーと風呂の湯張りの同時使用といった大能力から、食器洗いなどの微小能力までの幅広い給湯能力をカバーできなかった。そのためシャワー温度が低下したり、食器洗いで熱い湯がでたりするなどの不都合がでる可能性があった。
【０００８】
また、気温や水温や給湯負荷によりヒートポンプサイクルの運転条件が変化すると、運転効率も変化するが、従来のヒートポンプ給湯装置では給湯温度に応じて大型の圧縮機の回転数を変えるだけなので、温度の立ち上がりが遅くなるだけでなく、給湯負荷が小さい場合でも大型圧縮機を運転するために機械損失が大きく運転効率の悪い条件で運転されていた。したがって条件によっては極端に効率が悪化し、能力が発揮できなくなるばかりでなく、ランニングコストも高いものとなる可能性もあった。
【０００９】
以上のように従来のヒートポンプ給湯装置では給湯負荷や外気条件の大小に関わりなく単一の圧縮機により運転を行うために幅広い給湯負荷への対応が困難であったり、応答性が悪化したり、効率が悪化するなどの課題があった。
【００１０】
また、従来のマルチ型空調装置では、１台の圧縮機を容量可変、他の圧縮機を容量一定として構成することで圧縮能力を幅広く変化させて、室内機の運転台数の変化によって大きく変動する空調負荷に対応している。負荷の変動に応じて圧縮能力を変化させる時に容量一定の圧縮機の台数を変更すると同時に容量可変の圧縮機の運転容量を変化させるため、圧縮能力の変化が遅れてしまうという問題があった。給湯端末での給湯利用は数秒から数分程度の短時間のものがほとんどであり、使用する給湯端末の数やそれぞれの流量の変化によって全体の給湯負荷が急激に変化するため、同様の圧縮機構成を給湯装置に応用しても急激な給湯負荷の変化に対応できない。また、容量可変である圧縮機が絶えず運転するので、他の容積一定の圧縮機に比べて寿命が短くなり、装置としての信頼性が低下するといった課題があった。
【００１１】
本発明は、上記従来の課題を解決するもので、給湯負荷の急激で幅広い変動に素早く対応できるようにするとともに、圧縮機にかかる負担を分散させて装置の信頼性を向上させるヒートポンプ給湯装置を提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明は上記課題を解決するために、並列に接続された複数の圧縮機と、放熱器である給湯熱交換器とを含む冷媒循環回路と、前記給湯熱交換器の冷媒流路と熱交換を行う前記給湯熱交換器内の水流路と、前記水流路に水道水を供給する給水管と、前記水流路から給湯端末へと通水するように接続する給湯回路とを備え、前記複数の圧縮機は運転周波数を可変としたヒートポンプ給湯装置としたものである。
【００１３】
上記発明によれば、複数の圧縮機を並列に接続しているので、圧縮機１台の最低容量での運転からすべての圧縮機の最大容量での運転まで幅広く圧縮能力を変化させることができる。また、圧縮機は運転周波数を可変としたので、できる限り多くの圧縮機で運転を行うことができるとともに、素早く必要な圧縮能力へと変化させることができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
請求項１に記載の発明のヒートポンプ給湯装置は、並列に接続された複数の圧縮機と、放熱器である給湯熱交換器とを含む冷媒循環回路と、前記給湯熱交換器の冷媒流路と熱交換を行う前記給湯熱交換器内の水流路と、前記水流路に水道水を供給する給水管と、前記水流路から給湯端末へと通水するように接続する給湯回路とを備え、前記複数の圧縮機は運転周波数を可変としたヒートポンプ給湯装置としたものである。
【００１５】
この発明によれば、複数の圧縮機を並列に接続しているので、圧縮機１台の最低容量での運転からすべての圧縮機の最大容量での運転まで幅広く圧縮能力を変化させて給湯負荷の幅広い変動に対応することができる。また、圧縮機は運転周波数を可変としたので、できる限り多くの圧縮機で運転を行って圧縮機にかかる負担を分散させて、装置の信頼性を向上させることができるとともに、素早く必要な圧縮能力へと変化させて給湯負荷の急激な変動に対応することができる。
【００１６】
請求項２に記載の発明のヒートポンプ給湯装置は、運転している圧縮機はすべて同一運転周波数で運転するものである。
【００１７】
この発明によれば、運転する圧縮機を同一運転周波数で運転することで、それぞれの運転している圧縮機の運転条件を同等として、圧縮機への負担の集中を抑えることができる。
【００１８】
請求項３に記載の発明のヒートポンプ給湯装置は、請求項１または２記載の圧縮機の吐出管に逆止弁を設けたものである。
【００１９】
この発明によれば、運転している圧縮機から吐出される冷媒が停止している圧縮機を逆流して損失となるのを防ぐことができる。また、一部の圧縮機が運転している時に、停止している圧縮機の圧力を低圧側の圧力に保つことができるので、停止していた圧縮機の起動をスムーズに行うことができる。
【００２０】
請求項４に記載の発明のヒートポンプ給湯装置は、請求項１〜３のいずれか１項記載の圧縮機の起動を一定時間以上ずらして行うものである。
【００２１】
この発明によれば、圧縮機の起動を時間的に分散させて、複数の圧縮機の起動時にかかる負荷が集中することを防止する。
【００２２】
請求項５に記載の発明のヒートポンプ給湯装置は、請求項１〜４のいずれか１項記載のヒートポンプ給湯機に、必要な給湯負荷を検知する給湯負荷検知手段を設けたものである。
【００２３】
この発明によれば、給湯負荷検知手段によって検知された必要となる給湯負荷に応じた圧縮能力となる合計運転容量であらかじめ複数の圧縮機を運転することによって、給湯負荷の急激な変化に応じた圧縮能力に素早く変化させることができる。
【００２４】
請求項６に記載の発明のヒートポンプ給湯装置は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の冷媒循環回路を、冷媒の圧力が臨界圧力以上となる超臨界冷媒循環回路とし、前記臨界圧力以上に昇圧された冷媒により給湯熱交換器の水流路の流水を加熱するものである。
【００２５】
この発明によれば、給湯熱交換器の冷媒流路を流れる冷媒は、圧縮機で臨界圧力以上に加圧されているので、給湯熱交換器の水流路の流水により熱を奪われて温度低下しても凝縮することがない。したがって給湯熱交換器全域で冷媒流路と水流路とに温度差を形成しやすくなり、高温の湯が得られ、かつ熱交換効率を高くできる。
【００２６】
【実施例】
以下本発明の実施例について、図面を参照しながら説明する。
【００２７】
（実施例１）
図１は本発明の実施例におけるヒートポンプ式給湯装置の構成図である。図１において、冷媒配管２１により並列に設けられた同仕様である２台の圧縮機２２ａ、２２ｂ、放熱器として機能する給湯熱交換器２３、減圧手段２４、吸熱器２５が閉回路に接続されて冷媒循環回路２６が構成されている。この冷媒循環回路２６は、例えば炭酸ガスを冷媒として使用し、高圧側の冷媒圧力が冷媒の臨界圧以上となる超臨界ヒートポンプサイクルを使用している。
【００２８】
圧縮機２２ａ、２２ｂは、任意の運転周波数で運転するインバータ２７ａ、２７ｂによってそれぞれ独立して駆動される。圧縮機２２の駆動によって吸引した冷媒を臨界圧力を超える圧力まで圧縮して吐出する。圧縮機２２ａ、２２ｂの吐出管にはそれぞれ逆止弁２８ａ、２８ｂを備えている。
【００２９】
また、給湯熱交換器２３には冷媒が流れる冷媒流路２９と水が流れる水流路３０を備えており、冷媒と水が熱交換可能になっている。この水流路３０に水道を直結して水道水を直接供給する給水管３１と、水流路３０から出湯される湯を給湯端末３２ａ、３２ｂへ通水させるための給湯回路３３が接続されている。給湯熱交換器２３は、冷媒流路２９の流れ方向と水流路３０の流れ方向を対向流とし、各流路間を熱移動が容易になるように密着して構成している。この構成により冷媒流路２９と水流路３０の伝熱が均一化し、熱交換効率がよくなる。また、高温の出湯も可能になる。
【００３０】
そして給水管３１と給湯熱交換器２３内の水流路３０と給湯回路３３とで構成される冷媒回路側水回路３４において熱交換器２３と並行に給湯温度より高温の水を貯留する貯留タンク３５を備えている。貯留タンク３５は断熱手段３６で覆われており、貯留タンク３５の底部に給水管３１から給水分岐管３７によって給水し、貯留タンク３５の上部からの配管が冷媒回路側水回路３４における給湯熱交換器２３の下流に混合手段３８によって給湯熱交換器２３からの水と任意の混合比で混合されるように接続している。
【００３１】
また貯留タンク３５内の水を底部から取出し、給湯熱交換器２３の水流路３０に流して貯留タンク３５上部に戻すための循環水路３９を設け、循環水路３９における給湯熱交換器２３の水流路３０の下流に流量を調節できる循環ポンプ４０を備えている。このような水路の切り替えに関して、循環水路３９の貯留タンク３５への戻り部分に循環水路閉止弁４１を設けて、循環水路３９を利用しない場合には循環水路閉止弁４１を閉止して給水管３１からの水が給湯熱交換器２３内の水流路３０を通って貯留タンク３５上部に流れ込むのを防止する。また、給水分岐管３７に短絡防止弁４２を設けて、循環水路３９の利用時は短絡防止弁４２を閉止して循環ポンプ４０の駆動によって水が給水分岐管３７を通って短絡して流れないようにする。
【００３２】
このように構成されたヒートポンプ給湯装置の運転状態を制御するために制御手段４３を備えている。装置の運転状態を把握するために給水管３１に水温度を検知する給水温度検知手段４４、冷媒回路側水回路３４における給湯熱交換器２３の出口に水温度を検知する沸上温度検知手段４５、混合手段３８の下流側に給湯端末３２に供給する直前の水温度を検知する給湯温度検知手段４６と水流量を検知する給湯流量検知手段４７、貯留タンク３５に蓄熱量を検知するために蓄熱温度検知手段４８ａ、４８ｂ、４８ｃを設けて、制御手段にこれらの検知結果を送るように接続し、これらの検知手段の検知結果に基づいて圧縮機２２ａ、２２ｂを任意の運転周波数でそれぞれ個別に駆動するインバータ２７ａ、２７ｂ、減圧手段２４、混合手段３８、循環ポンプ４０が制御手段４３によって制御するように接続している。そして給湯の目標温度を使用者が任意に設定する給湯温度設定手段４９が設けられ、その温度が制御手段４３に伝えられるよう接続している。
【００３３】
以上の構成において、その動作、作用について説明する。図１に示す実施例において、給湯端末３２ａまたは３２ｂが開かれると給水管３１から水道水が流れ込み始める。このとき給湯流量検知手段４７によって給湯流量が検知され、給水温度検知手段４４が検知する給水温度と給湯温度設定手段４９によって設定されている給湯設定温度から必要となる給湯負荷を算出し、その給湯負荷に応じた圧縮能力となるように２台の圧縮機２２ａ、２２ｂの運転周波数を決定することによって、あらかじめ必要となる圧縮能力で運転を開始して装置の立ち上がりを早くする。このとき、圧縮機２２ａ、２２ｂの起動が同時にならないように一定の時間差をおいてから起動を行う。圧縮機起動時にかかる電流値の上昇といった瞬間的な負荷の上昇を分散させることで装置をスムーズに起動する。２台の圧縮機２２ａ、２２ｂから吐出され給湯熱交換器２３の冷媒流路２９へ流入する高温高圧の冷媒ガスによって水流路３０を流れる水を加熱する。給湯熱交換器２３の冷媒流路２９を流れる冷媒は、圧縮機で臨界圧力以上に加圧されているので、給湯熱交換器２３の水流路３０の流水により熱を奪われて温度低下しても凝縮することがない。したがって給湯熱交換器２３全域で冷媒流路２９と水流路３０とに温度差を形成しやすくなり、高温の湯が得られ、かつ熱交換効率を高くできる。一方、給湯熱交換器２３で冷却された冷媒は減圧手段２４で減圧されて吸熱器２５に流入し、ここで大気熱、太陽熱など自然エネルギーを吸熱して蒸発ガス化し、圧縮機２２ａ、２２ｂに戻る。
【００３４】
圧縮機２２ａ、２２ｂの運転について、それぞれインバータ２７ａ、２７ｂによって駆動するため、どちらの圧縮機２２ａ、２２ｂも商用電源による一定周波数より低い運転周波数から高い周波数まで運転でき、２台の合計周波数を幅広く変化させることができる。例えば、それぞれの最低運転周波数を４０Ｈｚ、最高運転周波数を１２０Ｈｚとすると、圧縮能力としては単独運転４０Ｈｚから２台を１２０Ｈｚで運転する合計２４０Ｈｚ相当まで変化させることができ、幅広い給湯負荷に圧縮能力を変化させて対応することができる。両方の圧縮機の運転周波数を変化させる事ができるので、必要となる圧縮能力が最低運転周波数４０Ｈｚの２台分である８０Ｈｚ相当以上となる場合であれば、２台で同時運転して圧縮機にかかる負荷を分散することができる。そして、この同時運転を同じ周波数で行う事によって圧縮機の運転条件を同等にして、それぞれにかかる負荷の分散を最適にすることができる。
【００３５】
さらに、冷媒の循環に関して、それぞれの圧縮機２２ａ、２２ｂからのそれぞれの吐出量と吸入前の分岐量が同等になるので、冷媒とともに冷媒循環回路２６を循環する潤滑油もそれぞれの圧縮機２２ａ、２２ｂを同等の条件で循環し、圧縮機内の潤滑油量をそれぞれ均一に保って安定した圧縮機の複数台運転ができる。また、圧縮機の運転台数の切り換えを運転周波数の可変範囲において低い８０Ｈｚとしている。８０Ｈｚから２４０Ｈｚといった広範囲において連続して運転周波数を変化させることができ、幅広く急激に変化する給湯負荷に対応した圧縮能力に素早く変化させることができる。
【００３６】
片側運転時は圧縮機２２ａ、２２ｂの吐出側にそれぞれ逆止弁２８ａ、２８ｂを設けているので、例えば、圧縮機２２ａを運転して圧縮機２２ｂを停止させている時に、運転側の圧縮機２２ａから吐出された高圧の冷媒が停止側の圧縮機２２ｂへ吐出側から流入し、停止側の圧縮機２２ｂの内部を通って運転側の圧縮機２２ａの吸入側へと流れて損失となるのを防止する。このとき、吐出側で冷媒の流れを止めているので、停止側の圧縮機２２ｂは運転側の圧縮機２２ａの吸入圧力とほぼ同等に低圧に保たれる。よって、圧縮機２２ａの片側運転から停止側の圧縮機２２ｂの起動をスムーズに行うことができる。また、両方の圧縮機２２ａ、２２ｂの吐出側に同等に逆止弁２８ａ、２８ｂを設けているので、運転時に生じる逆止弁２８ａ、２８ｂでの圧力損失がそれぞれの圧縮機２２ａ、２２ｂに同等に生じて、同時運転時にそれぞれの運転条件を同等とすることができるとともに、片側運転をどちらの圧縮機２２ａ、２２ｂでも損失なく行うことができる。
【００３７】
立上がり時、必要となる給湯温度に満たない温度の水が水流路３０から出てしまうので、貯留タンク３５に貯留している給湯温度より高温の水を混合して昇温して給湯する。このとき短絡防止弁４２を開いて貯留タンク３５の下部に給水することで貯留タンク３５上部の水を押し出している。制御手段４３によって給湯温度検知手段４４の温度が給湯端末３２で必要とされる給湯設定温度となるように混合手段３８の混合割合を調節する。そして、冷媒回路側水回路３４からの水の温度が上昇してくると貯留タンク３５側からの混合比率を少なくするよう混合手段３８を調節して給湯温度が給湯設定温度になるように制御して冷媒循環回路２６の運転開始直後から必要となる給湯温度での給湯を行う。冷媒回路側水回路３４からの水が給湯設定温度まで上昇すると混合手段３８の混合割合は冷媒回路側水回路３４からの水のみとなり、冷媒循環回路２６の加熱のみで給湯を行う。ヒートポンプサイクルによって加熱を行う場合は沸上温度を高くすると運転効率が悪くなるが、必要となる給湯温度までしか加熱を行わないので効率の良い給湯運転とすることができる。
【００３８】
そして、給湯端末３２を閉じて給湯を停止すると、給湯流量検知手段４７によって給湯の停止を検知する。給湯を行っていない時間を利用して貯湯タンク３５へ蓄熱を行う貯湯運転を行う。蓄熱運転は貯留タンク３５の底部からの低温水を循環水路３９に流して給湯熱交換器２３において加熱し、貯留タンク３５上部へと戻すことで行う。また、給湯運転時の蓄熱利用は貯留タンク３５の底部から給水によって押し上げて上部から混合手段へと蓄熱された高温水を供給する。貯留タンク３５内は上部の蓄熱温度の水と下部の給水温度の水によって温度境界層を形成させている。よって、貯留タンク３５の上部、中部、下部に設けた蓄熱温度検知手段４８ａ、４８ｂ、４８ｃによってそれぞれの場所の温度を検知することによって貯留タンク３５の上部からどの蓄熱温度検知手段４８の位置まで加熱された水があるかを検知する事で蓄熱量を推定する。そして、蓄熱温度検知手段４８によって推定される蓄熱量が一定量以下になると蓄熱運転を行う。蓄熱運転を行っていくことで貯留タンク３５の上部に加熱された水を戻していくにつれて、加熱された水と給水温度の水との間に形成された温度境界層の位置が下がっていく。貯留タンク３５への蓄熱量をできる限り増やして有効に利用するために、この温度境界層の部分の加熱を加熱していくと給湯熱交換器２３に送る水の温度が上昇してヒートポンプサイクルの高圧側が上昇していくため、それに応じて加熱能力を低下させていかなければならない。
【００３９】
よって、蓄熱運転においては、圧縮機２２ａまたは２２ｂのどちらかを単独で運転し、給湯熱交換器２３に送る水の温度の上昇に応じて運転周波数を低下させていくことで、圧縮機２２の運転台数を切り換えるときに起こる圧縮能力の不連続な変化を避けて、連続的にかつ急激に変化する給湯負荷に対応する。つまり、あらかじめわかっているならば、単独運転と２台運転の切り換えるポイントを変化させて対応することができる。また、単独運転を行う圧縮機を運転負荷や運転時間などの累積に応じて交代させることで圧縮機２２ａ、２２ｂのうち片方の圧縮機だけが劣化しないようにして装置の信頼性を向上させることもできる。また、本実施例では圧縮機を２台で説明しているが、３台以上の圧縮機を並列に接続しても良い。
【００４０】
また、本実施例ではヒートポンプサイクルを冷媒の圧力が臨界圧力以上となる超臨界ヒートポンプサイクルとしたが、もちろん一般の臨界圧力以下のヒートポンプサイクルでもよい。また、冷媒としては、フロン冷媒、ハイドロカーボン冷媒等を用いても実現できるものである。なお、本実施例におけるそれぞれの発明の効果は単独でも効果があるものである。
【００４１】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、圧縮機１台の最低容量での運転からすべての圧縮機の最大容量での運転まで幅広く圧縮能力を変化させて給湯負荷の幅広い変動に対応することができる。また、すべての圧縮機が容量可変であるので、素早く必要な圧縮能力へと変化させて給湯負荷の急激な変動に対応することができるとともに、できる限り多くの圧縮機で運転を行って圧縮機にかかる負担を分散させて、装置の信頼性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例におけるヒートポンプ給湯装置の構成図
【図２】従来のヒートポンプ給湯装置の構成図
【符号の説明】
２２  圧縮機
２３  給湯熱交換器
２６  冷媒循環回路
２８  逆止弁
２９  冷媒流路
３０  水流路
３１  給水管
３２  給湯端末
３３  給湯回路
４４  給水温度検知手段（給湯負荷検知手段）
４７  給湯流量検知手段（給湯負荷検知手段）
【図１】
2004317021.tif 000003
【図２】
2004317021.tif 000004