(57)【要約】【課題】電気特性、画質、耐久性に優れた電子写真用感光体、この電子写真用感光体を使用したプロセスカートリッジ、および画像形成装置を提供すること。【解決手段】導電性基材１と、導電性基材１上に形成された下引層２と、下引層２上に形成された感光層３とを有する電子写真用感光体において、下引層２は、コア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有することを特徴とする電子写真用感光体。【選択図】　図１
2004126069.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基材と、該導電性基材上に形成された下引層と、該下引層上に形成された感光層とを有する電子写真用感光体において、
前記下引層は、コア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有することを特徴とする電子写真用感光体。
【請求項２】
導電性基材と、該導電性基材上に形成された下引層と、該下引層上に形成された感光層とを有する電子写真用感光体において、
前記下引層は、少なくとも金属酸化物粒子をコア粒子とし、そのコア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有することを特徴とする電子写真用感光体。
【請求項３】
前記コア粒子が、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化錫から選ばれる少なくとも１種以上の粒子であることを特徴とする請求項１又は請求項２のいずれか１項に記載の電子写真用感光体。
【請求項４】
前記コア粒子の表面にコートされる電荷輸送性有機顔料は、ペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料から選ばれる少なくとも１種以上であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の電子写真用感光体。
【請求項５】
請求項１乃至３記載の電子写真用感光体を有することを特徴とする電子写真用カートリッジ。
【請求項６】
請求項１乃至３記載の電子写真用感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、下引層を有する電子写真用感光体に関し、更に詳しくは、該下引層はコア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有する電子写真用感光体、及び、該電子写真用感光体を用いた電子写真用カートリッジおよび画像形成装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真方式の画像形成装置は高速でかつ高印字の品質が得られ、複写機およびレーザービームプリンター等の画像形成装置において利用されている。この画像形成装置に於いて用いられる感光体として有機の光導電性材料を用いた有機感光体が主流となっており、感光体の構成も電荷移動型錯体構造や電荷発生材料を結着樹脂中に分散した機能分離型の感光体へと変遷し性能が向上している。
この機能分離型感光体の場合、現在ではアルミニウム基体の上に下引層をまず形成し、その後、電荷発生層および電荷輸送層からなる感光層を形成する場合が多い。
【０００３】
感光体の繰り返し安定性や環境安定性の改善に関しては、電荷発生層や電荷輸送層のみならず下引層にも依存する分が多く、繰り返し使用による電荷蓄積性の少ない下引層が要求されている。また、画質欠陥の防止に関しては下引層の役割は大きく、基材の欠陥や汚れあるいは電荷発生層等、上層の塗膜欠陥やむらに起因する画質欠陥を抑制するために下引層は重要な機能層である。
特に、近年、電子写真方式の画像形成装置においてコロトロンに代わりオゾン発生が少ない接触帯電方式の帯電装置が用いられるようになり、感光体の不均一状態から発生する欠陥を防止する技術が特に大きく求められるようになってきており、そのために下引層の改良が求められている。
【０００４】
接触帯電装置を用いた場合には感光体の局所的な劣化部に接触帯電時に加わる局所的な高電場により電気的なピンホールを生じこれが画質欠陥となって生じる場合があった。
そのような課題に対して、下引層を厚膜化し基材の欠陥を隠蔽し、かつ電気特性上の安定を得るために、導電性微粉末を含有する層を基材上に塗布形成する方法がこれまで講じられてきている。
【０００５】
その一つはアルミニウム基材上に導電粉分散型の導電層を形成しさらにその上層に下引層を形成する方法である。この場合導電層で基材隠蔽を行うとともに抵抗調整を行い、ブロッキング（電荷注入制御）機能は下引層で持たせている（以下、「導電層型下引層」と称する）。
【０００６】
また別の方法として、ブロッキング（電荷注入制御）能と抵抗調整能との機能を両有する電子輸送性有機顔料分散層を基材上に塗布し、ブロッキング（電荷注入制御）層と抵抗調整層との機能を両有する下引層として使用する方法がある（例えば、特許文献１参照）。
【０００７】
【特許文献１】
特開平８−１４６６３９号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
導電層型下引層の方に比べ上記電子輸送性有機顔料分散層の方が積層数は１層少なくてすむため感光体の製造プロセスを簡略化することができコストも低減できる。
しかしながら、上記電子輸送性有機顔料分散層の場合には下引層１層のなかに抵抗制御の機能と電荷注入制御の機能を合わせ織り込む必要があり、材料設計上の大きな制約を有していた。
本発明の目的は、これらの問題を解決し、電気特性、画質、耐久性に優れた電子写真用感光体、この電子写真用感光体を使用したプロセスカートリッジ、および画像形成装置を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明者らはこのような課題に鑑み、繰り返し使用を行っても電気特性の劣化がなく、良好な画質を得られ、また接触帯電装置や中間転写体を用いた画像形成装置内で用いても耐久性が高い下引層を発明するに至った。
すなわち、本発明の電子写真用感光体、電子写真用カートリッジおよび画像形成装置は以下の通りである。
【００１０】
＜１＞　導電性基材と、該導電性基材上に形成された下引層と、該下引層上に形成された感光層とを有する電子写真用感光体において、
前記下引層は、コア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有することを特徴とする電子写真用感光体である。
【００１１】
＜２＞　導電性基材と、該導電性基材上に形成された下引層と、該下引層上に形成された感光層とを有する電子写真用感光体において、
前記下引層は、少なくとも金属酸化物粒子をコア粒子とし、そのコア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有することを特徴とする電子写真用感光体である。
【００１２】
＜３＞　前記コア粒子が、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化錫から選ばれる少なくとも１種以上であることを特徴とする＜２＞又は＜３＞のいずれか１項に記載の電子写真用感光体である。
【００１３】
＜４＞　前記コア粒子の表面にコートされる電荷輸送性有機顔料は、ペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料から選ばれる少なくとも１種以上であることを特徴とする＜１＞乃至＜３＞のいずれか１項に記載の電子写真用感光体である。
【００１４】
＜５＞　＜１＞乃至＜４＞記載の電子写真用感光体を有することを特徴とする電子写真用カートリッジである。
【００１５】
＜６＞　＜１＞乃至＜４＞記載の電子写真用感光体を有することを特徴とする画像形成装置である。
【００１６】
【発明の実施の形態】
本発明の電子写真用感光体は、導電性基材上に形成された下引層と、該下引層上に形成された感光層とを有する電子写真用感光体において、前記下引層は、コア粒子の表面に電荷輸送性有機顔料をコートした粒子を１種以上含有することを特徴とする電子写真用感光体である。また、電子写真プロセスカートリッジが前記電子写真用感光体を有することを特徴とする。さらに、前記画像形成装置が前記電子写真用感光体を有することを特徴とする。
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明するが、これらに限定されるものではない。
【００１７】
（電子写真用感光体）
本発明の電子写真用感光体が備える感光層は、電荷発生物質と電荷輸送物質とを同一の層に含有する単層型感光層、あるいは、電荷発生物質を含有する層（以下、「電荷発生層」とも言う。）と電荷輸送物質を含有する層（以下、「電荷輸送層」とも言う。）とを別個に設けた機能分離型感光層（以下、「積層型感光体」ともいう。）のいずれであってもよい。更に、前記感光層の上には保護層を設けてもよい。
【００１８】
（粒子）
本願発明で使用する電荷輸送性有機顔料をコートした粒子は以下のようにして作製される。
ここでの粒子とは、電荷輸送性有機顔料でコーティングされた粒子を意味するが、後述のシリコンカップリング剤等による被覆処理済みの粒子も意味するものとし、更に、単に微少な粒子を意味する場合においても使用するものとする。
【００１９】
ここで用いられる電荷輸送性有機顔料でコーティングされた粒子のコアとしては、有機微粒子でも無機微粒子でも構わないが、中でもシリカ、酸化チタン、酸化鉄、水酸化鉄、酸化亜鉛、アルミナなどの無機微粒子が表面コート時の機械的ストレスに対する安定性に優れ、好ましい。
前記コアとなる粒子は、気相法、溶液法、粉砕法などいかなる方法でも作製でき、コアとなる粒子の物理的、化学的物性等に応じて適宜選択することができる。好ましくは、均一性の観点から気相法、溶液法が好ましい。
【００２０】
前記コアとなる粒子の、平均粒子径としては、５〜１００ｎｍが好ましく、更に５〜７０ｎｍが好ましく、特に３０〜７０ｎｍのものが下引層中への分散性に優れるため好ましく用いられる。
前記コアとなる微粒子の形状としては、球形、不定形等と種々存在するが、目的、用途に応じて適宜選択することができるが、均一な電荷輸送性顔料をコート状態を得る観点から球形が好ましい。
【００２１】
前記コアとなる粒子表面への電荷輸送性顔料の付着性を改良するため、各種の被覆処理剤が使用できる。例えば、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物、ジルコニウムカップリング剤などの有機ジルコニウム化合物、チタンキレート化合物、チタンアルコキシド化合物、チタネートカップリング剤などの有機チタン化合物、アルミニウムキレート化合物、、アルミニウムカップリング剤などの有機アルミニウム化合物のほか、アンチモンアルコキシド化合物、ゲルマニウムアルコキシド化合物、インジウムアルコキシド化合物、インジウムキレート化合物、マンガンアルコキシド化合物、マンガンキレート化合物、スズアルコキシド化合物、スズキレート化合物、アルミニウムシリコンアルコキシド化合物、アルミニウムチタンアルコキシド化合物、アルミニウムジルコニウムアルコキシド化合物、などの有機金属化合物やポリシロキサンなどによる均一な被覆処理を行うこともできる。これらの化合物は、単独でもまた２種以上を併用しても使用することができる。
【００２２】
前記有機ケイ素化合物としては、一般的に使用されるシリコンカップリング剤を挙げることができる。具体的には、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ペンタデカフルオロ−１，１，２，２−テトラヒドロデシルトリメトキシシラン、ペンタフルオロフェニルプロピルトリメトキシシラン等のシリコンカップリング剤などがコア材料への潤滑性物質のコーティング性の観点から好ましい。
【００２３】
前記コアとなる微粒子表面へのシリコンカップリング剤等の被覆処理剤の被覆量としては、コアとなる微粒子粉末に対して、０．０１〜２５．０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．０１５〜２０．０質量％であり、更により好ましくは０．０２〜１５質量％である。０．０１質量％未満の場合には、電荷輸送性有機顔料をコーティングさせることが困難となりやすい。２５．０質量％より多い場合は、微粒子の凝集を生じやすくなる。
【００２４】
コアとなる粒子への電荷輸送性有機顔料の付着改善のためのコーティング処理は、コア粒子と上記処理剤とを機械的に混合攪拌したり、コア微粒子粉末に処理剤を噴霧しながら機械的に混合攪拌すればよい。
混合攪拌をするための混合攪拌装置としては、粉体層にせん断力を加えることのできる装置が好ましく、殊に、せん断、へらなで及び圧縮が同時に行える装置、例えば、ホイール形混練機、ボール型混練機、ブレード型混練機、ロール型混練機を用いることができる。
【００２５】
上記ホイール型混練機としては、具体的に、エッジランナー（「ミックスマラー」、「シンプソンミル」、「サンドミル」と同義語である）、マルチマル、ストッツミル、ウエットパンミル、コナーミル、リングマラー等がある。
前記ボール型混練機としては、例えば、振動ミル、ボールミル、遊星型ボールミル等がある。また、前記ブレード型混練機としては、例えば、ヘンシェルミキサー、プラネタリーミキサー、ナウタミキサー等がある。前記ロール型混練機としては、例えば、エクストルーダー等がある。
【００２６】
本発明の実施にあたっては、ホイール型混練機がより効果的に使用でき、好ましくはエッジランナー、マルチマル、ストッツミル、ウエットパンミル、リングマラーであり、より好ましくはエッジランナーである。
【００２７】
前記コア粒子への電荷輸送性有機顔料のコーティング処理としては、コア粒子と前記電荷輸送性有機顔料とを機械的に混合攪拌することにより、または、コア粒子に前記電荷輸送性有機顔料を噴霧しながら機械的に混合攪拌をすることにより実施することができる。
前記コア粒子に添加し、混合攪拌して付着させる電荷輸送性有機顔料としては電子輸送性有機顔料が好ましく用いられる。この電子輸送性有機顔料としては、特開昭４７−３０３３０号公報に記載のペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料、インジゴ顔料、キナクリドン顔料等の有機顔料、また、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基、ハロゲン原子等の電子吸引性の置換基を有するビスアゾ顔料やフタロシアニン顔料等の有機顔料、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機顔料が上げられる。
これらの顔料の中ではペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料と多環キノン顔料が、電子移動性が高いので好ましく使用される。
【００２８】
前記電荷輸送性有機顔料の添加方法としては、混合攪拌しながら少量ずつ時間をかけて行なうのが好ましく、特に５〜６０分間程度をかけて添加するのが好ましい。
前記潤滑性材料の添加時における混合攪拌速度としては、２〜２０００ｒｐｍ、好ましくは５〜１０００ｒｐｍ、より好ましくは１０〜８００ｒｐｍの範囲で適宜調整することができる。
また、混合攪拌の処理時間としては、５〜１２０分、好ましくは１０〜９０分の範囲で、前記混合攪拌速度等の処理条件に応じて適宜調整すればよい。
【００２９】
電荷輸送性有機顔料のコート量は、所望の電気特性を得られる範囲内であればいかなるコート量も選択することができる。
コート量はコア粒子粉末に対して、０．０５〜２５．０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．０５〜２０．０質量％であり、更により好ましくは１．０〜１５質量％である。１．０質量％未満の場合には、有機顔料をコートさせることが困難となりやすく、２５．０質量％を超える場合には電荷輸送性有機顔料同士の凝集体が発生し易い。
【００３０】
この付着処理は必要により更に、乾燥又は／及び加熱処理を行ってもよい。乾燥又は／及び加熱処理工程における加熱温度としては、通常４０〜１５０℃が好ましく、より好ましくは６０〜１２０℃である。その処理時間としては１０分〜１２時間が好ましく、３０分〜３時間がより好ましい。
更に、電荷輸送性有機顔料およびコア粒子の物性等の物理化学的条件等に応じて、必要により、水洗、濾別、乾燥、更に、脱気・圧密処理等を施してもよい。
【００３１】
以下、本発明の電子写真用感光体の好適な実施形態について詳述する。
図１は、本発明の電子写真用感光体の第一実施形態を示す断面図である。図１に示すように、電子写真用感光体１００は、導電性基材１と、下引層２と、感光層３とから構成されている。なお、感光層３は、電荷発生層３１および電荷輸送層３２の２つの層が積層された機能分離型の感光層であり、導電性基材１側に電荷発生層３１が設けられている。
【００３２】
導電性基材１としては、アルミニウム・銅・鉄・ステンレス・亜鉛・ニッケルなどの金属ドラムとしてもよいし、シート・紙・プラスチック又はガラス上にアルミニウム・銅・金・銀・白金・パラジウム・チタン・ニッケルークロム・ステンレス鋼・銅・インジウム等の金属を蒸着したり酸化インジウム・酸化錫などの導電性金属化合物を蒸着したものとしてもよいし、金属箔をラミネートしたり、或いは、カーボンブラック・酸化インジウム・酸化錫・酸化アンチモン粉・金属粉・沃化銅等を結着樹脂に分散し、塗布することによって導電処理したもの等が用いられる。
【００３３】
また、導電性基材１の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。尚、導電性基材を金属パイプとした場合、表面は素管のままであってもよいし、事前に鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。
【００３４】
下引層２は電気特性、画質、耐久性等の特性獲得のために適切な電荷輸送性を得ることが必要である。本発明ではコア粒子表面に電荷輸送性顔料をコートした粒子を含有させた下引層が用いられる。コア粒子表面に電荷輸送性顔料をコートした粒子は、コア粒子の異なるものあるいは電荷輸送性顔料の異なるものなど２種以上混合して用いることもできる。
これらの電荷輸送性顔料をコートした粒子は、バインダ樹脂とともに分散処理され、下引層形成用塗布液として調整された後、塗布することにより下引層２が形成される。
【００３５】
下引層形成用塗布液のバインダ樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などを用いることができる。
【００３６】
これらの中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。
下引層形成用塗布液中の電荷輸送性顔料をコートした粒子とバインダ樹脂との比率は所望する電子写真用感光体特性を得られる範囲で任意に設定できる。
【００３７】
下引層形成用塗布液には電気特性向上、環境安定性向上、画質向上のために種々の添加物を用いることができる。この添加物としては、例えばクロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料を用いることができる。
【００３８】
ここで用いられるシランカップリング剤としては、例えばビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどである。
【００３９】
ここで用いられるジルコニウムキレート化合物として、例えばジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００４０】
ここで用いられるチタニウムキレート化合物としては、例えばテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００４１】
ここで用いられるアルミニウムキレート化合物例としては、例えばアルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００４２】
下引層形成用塗布液を調整するための溶媒としては公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。
【００４３】
また、これらの分散に用いる溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。また、水溶性樹脂をバインダー樹脂として用いる場合には溶媒として水を用いることも可能である。
【００４４】
電荷輸送性顔料をコートした粒子を分散させる方法としては、攪拌、超音波分散、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。さらにこの下引層２を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
このようにして得られた下引層形成用塗布液を用い、導電性基材上に下引層２が成膜される。
【００４５】
塗布により形成された下引層２は必要に応じて乾燥することができる。乾燥温度は溶媒を除去することができる温度で、且つ所望の特性を得ることができる温度であれば適当な温度を選択することができる。乾燥温度としては５０℃から２００℃が好ましく用いられる。
また、下引層２は、厚さは０．１μｍ以上５０μｍ以下が好ましく、さらに好ましくは１μｍ以上３０μｍ以下とされていることが好ましい。
【００４６】
また、画像形成装置の露光装置にレーザー光が使用される場合には、下引層の表面粗さはモアレ像防止のために、使用される露光用レーザー波長λの１／４ｎ（ｎは上層の屈折率）〜１／２λに調整することができる。表面粗さ調整のために下引層中に樹脂粒子を添加することもできる。樹脂粒子としてはシリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ（ポリメタクリル酸メチル）樹脂粒子等を用いることができる。
また、表面粗さ調整のために下引層を研磨することもできる。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等を用いることもできる。
【００４７】
電荷発生層３１は、電荷発生物質を真空蒸着により形成するか、有機溶剤及び結着樹脂とともに分散し塗布することにより形成される。
分散塗布により電荷発生層３１を形成する場合、電荷発生物質を有機溶剤及び結着樹脂、添加剤等とともに分散し、得られた分散液を塗布することにより電荷発生層３１は形成される。
【００４８】
本発明において、電荷発生材料としては、公知の電荷発生物質なら何でも使用できる。赤外光用ではフタロシアニン顔料、スクアリリウム、ビスアゾ、トリスアゾ、ペリレン、ジチオケトピロロピロール、可視光用としては縮合多環顔料、ビスアゾ、ペリレン、トリゴナルセレン、色素増感した酸化亜鉛微粒子等を用いる。これらの中で、特に優れた性能が得られ、好ましく使用される電荷発生物質として、フタロシアニン系顔料が用いられる。これを用いることにより、特に高感度で、繰り返し安定性の優れる電子写真用感光体が得られることができる。
【００４９】
また、フタロシアニン顔料は一般に数種の結晶型を有しており、目的にあった感度が得られる結晶型であるならば、これらのいずれの結晶型でも用いることができる。特に好ましく用いられる電荷発生物質としては、クロロガリウムフタロシアニン、ジクロロススフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、無金属フタロシアニン、オキシチタニルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン等が挙げられる。
【００５０】
本発明に用いるフタロシアニン顔料結晶は公知の方法で製造されるフタロシアニン顔料を、自動乳鉢、遊星ミル、振動ミル、ＣＦミル、ローラーミル、サンドミル、ニーダー等で機械的に乾式粉砕するか、乾式粉砕後、溶剤と共にボールミル、乳鉢、サンドミル、ニーダー等を用いて湿式粉砕処理を行うことによって製造することができる。上記の処理において使用される溶剤は、芳香族類（トルエン、クロロベンゼン等）、アミド類（ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン等）、脂肪族アルコール類（メタノール、エタノール、ブタノール等）、脂肪族多価アルコール類（エチレングリコール、グリセリン、ポリエチレングリコール等）、芳香族アルコール類（ベンジルアルコール、フェネチルアルコール等）、エステル類（酢酸エステル、酢酸ブチル等）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン等）、ジメチルスルホキシド、エーテル類（ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等）、さらには数種の混合系、水とこれら有機溶剤の混合系があげられる。
【００５１】
使用される溶剤は、顔料結晶に対して、１〜２００部、好ましくは１０〜１００部の範囲で用いる。処理温度は、−２０℃〜溶剤の沸点以下、好ましくは−１０〜６０℃の範囲で行う。また、粉砕の際に食塩、ぼう硝等の磨砕助剤を用いることもできる。磨砕助剤は顔料に対し０．５〜２０倍、好ましくは１〜１０倍用いればよい。
【００５２】
また、公知の方法で製造されるフタロシアニン顔料結晶を、アシッドペースティングあるいはアシッドペースティングと前述したような乾式粉砕あるいは湿式粉砕を組み合わせることにより、結晶制御することもできる。アシッドペースティングに用いる酸としては、硫酸が好ましく、濃度７０〜１００％、好ましくは９５〜１００％のものが使用され、溶解温度は、−２０〜１００℃好ましくは−１０〜６０℃の範囲に設定される。濃硫酸の量は、フタロシアニン顔料結晶の質量に対して、１〜１００倍、好ましくは３〜５０倍の範囲に設定される。析出させる溶剤としては、水あるいは、水と有機溶剤の混合溶剤が任意の量で用いられる。析出させる温度については特に制限はないが、発熱を防ぐために、氷等で冷却することが好ましい。
【００５３】
電荷発生層３１に用いる結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択することができる、また、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシランなどの有機光導電性ポリマーから選択することもできる。好ましい結着樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂（ビスフェノールＡとフタル酸の重縮合体等）、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等の絶縁性樹脂をあげることができるが、これらに限定されるものではない。これらの結着樹脂は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。これらの中で特にポリビニルアセタール樹脂が好ましく用いられる。
【００５４】
また、電荷発生物質と結着樹脂との配合比（質量比）は、１０：１〜１：１０の範囲が好ましい。塗布液を調整するための溶媒としては公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。
【００５５】
また、これらの分散に用いる溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。さらにこの電荷発生層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
さらにこの分散の際、粒子を０．５μｍ以下、好ましくは０．３μｍ以下、さらに好ましくは０．１５μｍ以下の粒子サイズにすることは高感度・高安定性に対して有効である。
【００５６】
さらにまた、電荷発生材料は電気特性の安定性向上、画質欠陥防止などのために表面処理を施すことができる。表面処理剤としてはカップリング剤などを用いることができるがこれに限定されるものではない。表面処理に用いるカップリング剤としては、例えばビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられる。
【００５７】
これらのなかでも特に好ましく用いられるシランカップリング剤としてはビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が上げられる。
【００５８】
また、例えばジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどの有機ジルコニウム化合物も用いることができる。
【００５９】
また、例えばテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどの有機チタン化合物、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などの有機アルミニウム化合物も用いることができる。
【００６０】
さらに、この電荷発生層用塗布液には電気特性向上、画質向上などのために種々の添加剤を添加することもできる。添加物としては、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料を用いることができる。
【００６１】
このシランカップリング剤としては、例えばビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどである。
【００６２】
このジルコニウムキレート化合物としては、例えばジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００６３】
このチタニウムキレート化合物としては、例えばテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００６４】
このアルミニウムキレート化合物としては、例えばアルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００６５】
さらにこの電荷発生層３１を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００６６】
電荷輸送層３２に含有される電荷輸送物質としては、公知のものならいかなるものでも使用可能であるが、下記に示すものを例示することができる。
本願発明に使用できる電荷輸送性物質としては、例えば２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリンなどのピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（Ｐ−メチル）フェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、ジベンジルアニリン、９，９−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）フルオレノン−２−アミンなどの芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１−ビフェニル］−４，４’−ジアミンなどの芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４’ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４’−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジンなどの１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、［ｐ−（ジエチルアミノ）フェニル］（１−ナフチル）フェニルヒドラゾンなどのヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリンなどのキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）−ベンゾフランなどのベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルアニリンなどのα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾールなどのカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送物質、あるいは、以上に示した化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体などがあげられる。これらの電荷輸送材料は、１種又は２種以上を組み合せて使用できる。
【００６７】
電荷輸送層３２の結着樹脂は公知のものであればいかなるものでも使用することが出来るが、電機絶縁性のフィルム形成可能な樹脂が好ましい。例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレンーブタジエン共重合体、塩化ビニリデンーアクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコン樹脂。シリコン−アルキッド樹脂、フェノールーホルムアルデヒド樹脂、スチレンーアルキッド樹脂、ポリーＮ―カルバゾール、ポリビニルブチラール、ポリビニルフォルマール、ポリスルホン、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース、フェノール樹脂、ポリアミド、カルボキシーメチルセルロース、塩化ビニリデン系ポリマーワックス、ポリウレタン等があげられるが、これらに限定されるものではない。これらの結着樹脂は、単独又は２種類以上混合して用いられるが、特にポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂が電荷輸送材との相溶性、溶剤への溶解性、強度の点で優れ好ましく用いられる。
結着樹脂と電荷輸送物質との配合比（質量比）はいずれの場合も任意に設定することができるが、電気特性低下、膜強度低下に注意しなくてはならない。
【００６８】
電荷輸送層３２の厚みは５〜５０μｍ、好ましくは１０〜４０μｍが適当である。
さらにこの電荷輸送層３２を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。塗布に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【００６９】
また、電荷輸送層３２にはシリカやＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）のような微粒子を含有させることもできる。
また塗布液には塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。
【００７０】
図２は、本発明の電子写真用感光体の第二実施形態を示す断面図である。図２に示す電子写真用感光体１１０は、図１における電荷発生層３１及び電荷輸送層３２からなる感光層３を単層構造とした以外は図１に示した電子写真用感光体１００と同様の構成を有する。
図２に示す感光層３は、図１に示した電荷発生層３１と電荷輸送層３２とに含有される電荷発生物質と電荷輸送物質とをはじめとする物質を合わせて含有する層である。
【００７１】
感光層３がこのように単層型の場合には、顔料の含有量は、感光層３の全質量に対して、０．１〜５０質量％であることが好ましく、１〜２０質量％であることがより好ましい。また、顔料の含有量が上記の数値範囲の下限値未満となると、十分な感度が得られにくくなる。一方、顔料の含有量が上記の数値範囲の上限値を超えると、帯電性の低下、感度の低下などの弊害が発生する傾向が大きくなる。
【００７２】
また、このように感光層３が単層型の場合、バインダー樹脂としては、正孔輸送性材料との相溶性の観点から、特にポリカーボネート樹脂及びメタクリル樹脂が好ましく用いられる。更に、これらの樹脂のポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシランなどの有機光導電性ポリマーの中から選択して使用してもよい。なお、上記のバインダー樹脂は、単独あるいは２種以上を混合して用いてもよい。
【００７３】
この感光層３も、上述した電荷輸送物質、上述した電荷輸送物質、上述した有機溶剤、バインダー樹脂等を混合して塗布液を調製し、上述と同様の方法により導電性基材１上に塗布して更に乾燥させることにより形成することができる。
【００７４】
図３は、本発明の電子写真用感光体の第三実施形態を示す断面図である。図３に示す電子写真用感光体１２０は、感光層３上に保護層５を備えること以外は図１に示した電子写真用感光体１００と同様の構成を有する。
この保護層は、積層構造からなる感光体では帯電時の電荷輸送層３２の化学的変化を防止したり、感光層の機械的強度をさらに改善する為に用いられる。
【００７５】
この保護層は、硬化性樹脂、電荷輸送性化合物を含むシロキサン樹脂硬化膜、導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させて形成された膜などから成る。硬化性樹脂としては公地の樹脂であれば何でも使用できるが、例えばフェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、シロキサン樹脂等が挙げられる。電荷輸送性化合物を含むシロキサン樹脂硬化膜の場合、電荷輸送性化合物として公知の材料であればいかなるものでも使用可能であるが、例えば特開平１０−９５７８７号公報、特開平１０−２５１２７７号公報、特開平１１−３２７１６号公報、特開平１１−３８６５６号公報、特開平１１−２３６３９１号公報に示された化合物等が挙げられるがこれに限定されるものではない。
【００７６】
保護膜が導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させて形成された膜である場合、導電性材料としては、Ｎ，Ｎ’−ジメチルフェロセン等のメタロセン化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン等の芳香族アミン化合物、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化アンチモン、酸化錫、酸化チタン、酸化インジウム、酸化錫とアンチモンあるいは酸化アンチモンとの固溶体の担体またはこれらの混合物、あるいは単一粒子中にこれらの酸化亜鉛微粒子を混合したもの、あるいは被覆したものがあげられるが、これらに限定されるものではない。この保護層に用いる結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂等の公知の樹脂が用いられ、これらは必要に応じて架橋して使用することも出来る。また、保護層には必要に応じて酸化防止剤を含有させることができる。
【００７７】
酸化防止剤の具体的な化合物例として、フェノール系酸化防止剤では、例えば２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチル−フェノール、スチレン化フェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、２−ｔ−ブチル−６−（３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−チオ−ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチル−ベンジル）イソシアヌレート、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシ−フェニル）プロピオネート］−メタン、３，９−ビス［２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル−フェニル）プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチル−エチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカンなどが挙げられる。
【００７８】
ヒンダードアミン系化合物ではビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、ポリ［｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイミル｝｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，３，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝］、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−アミノプロピル）エチレンジアミン−２，４−ビス［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６，−ペンタメチル−４ピペリジル）アミノ］−６−クロロ−１，３，５−トリアジン縮合物などが挙げられる。
【００７９】
有機イオウ系酸化防止剤として、例えばジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジミリスチル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（β−ラウリル−チオプロピオネート）、ジトリデシル−３，３’−チオジプロピオネート、２−メルカプト−ベンズイミダゾールなどが挙げられる。
有機燐系酸化防止剤として、例えばトリスノニルフェニルフォスフィート、トリフェニルフォスフィート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチル−フェニル）−フォスフィートなどの公知の酸化防止剤の他、シロキサン樹脂と結合可能な水酸基、アミノ基、アルコキシシリル基等の官能基を有する酸化防止剤などが挙げられる。
さらに、保護層にはシリカやＰＴＦＥのような微粒子を含有させることもできる。本願発明の保護層の厚みは１〜２０μｍ、好ましくは１〜１０μｍが適当である。
【００８０】
さらにこの保護層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。塗布に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができるが、できるだけ下層を溶解しにくい溶剤を用いることが好ましい。
【００８１】
図４は、本発明の電子写真用感光体の第四実施形態を示す断面図である。図４に示す電子写真用感光体１３０は、感光層３を単層構造とし、感光層３上に保護層５を備える以外は図２に示した電子写真用感光体１１０と同様の構成を有する。
【００８２】
図５は、本発明の電子写真用感光体の第五実施形態を示す断面図である。図５に示す電子写真用感光体１４０は、感光層３と下引層２との間に中間層４を備える以外は図１に示した電子写真用感光体１００と同様の構成を有する。
この中間層４は、感光体１４０の電気特性の向上、画質の向上、感光層３の接着性向上のために設けられている。この中間層４の構成材料は特に限定されず、合成樹脂、有機物質或いは無機物質の粉末、電子輸送性物質等から任意に選択することができる。
【００８３】
中間層４の合成樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、シリコン原子などを含有する有機金属化合物などがある。
これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。中でも、ジルコニウムもしくはもしくはシリコンを含有する有機金属化合物は残留電位が低く環境による電位変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ないなど性能上優れている。
【００８４】
シリコン化合物としては、例えばビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどである。これらのなかでも特に好ましく用いられるシリコン化合物はビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が上げられる。
【００８５】
有機ジルコニウム化合物例としては、例えばジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００８６】
有機チタン化合物としては、例えばテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００８７】
有機アルミニウム化合物としては、例えばアルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００８８】
また、中間層４中には、電気特性の向上や光散乱性の向上などの目的により、各種の有機化合物の微粉末もしくは無機化合物の微粉末を添加することができる。特に、酸化チタン、酸化亜鉛、亜鉛華、硫化亜鉛、鉛白、リトポン等の白色顔料やアルミナ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム等の体質顔料としての無機顔料やテフロン（Ｒ）樹脂粒子、ベンゾグアナミン樹脂粒子、スチレン樹脂粒子などが有効である。
【００８９】
添加微粉末の粒径は０．０１〜２μｍのものが用いられる。微粉末は必要に応じて添加されるが、その添加量は中間層４の固形分の総質量に対して、質量比で１０〜９０質量％であることが好ましく、３０〜８０質量％であることがより好ましい
中間層４は上層の塗布性改善の他に、電気的なブロキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて減感や繰り返しによる電位の上昇を引き起こす。したがって、中間層４を形成する場合には、０．１〜３μｍの膜厚範囲に設定される。
【００９０】
中間層４を形成するための塗布液の調製する際に、微粉末状の物質を添加する場合には樹脂成分を溶解した溶液中に添加して分散処理が行われる。この分散処理方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。
更に、この中間層４は、下引層２上に中間層４を形成するための塗布液を塗布し、乾燥させることにより形成することができる。このときの塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００９１】
図６は、本発明の電子写真用感光体の第六実施形態を示す断面図である。図６に示す電子写真用感光体１５０は、感光層３を単層構造とし、感光層３と下引層２との間に中間層４を備える以外は図２に示した電子写真用感光体１１０と同様の構成を有する。
そして、中間層４は、上述の図５に示した感光体１４０と同様の構成を有する。
【００９２】
図７は、本発明の電子写真用感光体の第七実施形態を示す断面図である。
図７に示す電子写真用感光体１６０は、感光層３上に保護層５を設け、感光層３と下引層２との間に中間層４を備える以外は図１に示した電子写真用感光体１００と同様の構成を有する。
そして、中間層４は、上述の図５に示した感光体１４０の中間層４と同様の構成を有する。また、保護層５も上述の図３に示した感光体１２０の保護層５と同様の構成を有する。
【００９３】
図８は、本発明の電子写真用感光体の第七実施形態を示す断面図である。
図８に示す電子写真用感光体１７０は、感光層３上に保護層５を設け、感光層３を単層構造とし、感光層３と下引層２との間に中間層４を備える以外は図２に示した電子写真用感光体１１０と同様の構成を有する。
【００９４】
そして、中間層４は、上述の図５に示した感光体１４０の中間層４と同様の構成を有する。また、保護層５も上述の図３に示した感光体１２０の保護層５と同様の構成を有する。更に、感光層３も上述の図２に示した感光体１１０の感光層３と同様の構成を有する。
以上、本発明の電子写真用感光体の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明の電子写真用感光体は上記実施形態に限定されるものではない。
【００９５】
例えば、本発明の電子写真用感光体の感光層には、図１、図３、図５及び図７に示した感光体１００、１２０、１４０及び１６０のように２層からなる構成の場合、図２、図４、図６及び図８に示した感光体１１０、１３０、１５０及び１７０のように単層構造の場合の何れにおいても、画像形成装置中で発生するオゾンや酸化性ガス、あるいは光・熱による感光体の劣化を防止する目的で、酸化防止剤・光安定剤・熱安定剤などの添加剤を添加してもよい。
例えば、酸化防止剤としてはヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物などが挙げられる。
【００９６】
酸化防止剤の具体的な化合物例として、フェノール系酸化防止剤では２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチル−フェノール、スチレン化フェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、２−ｔ−ブチル−６−（３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニル−アクリレート、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−チオ−ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチル−ベンジル）イソシアヌレート、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシ−フェニル）プロピオネート］−メタン、３，９−ビス［２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル−フェニル）プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチル−エチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカンなどが挙げられる。
【００９７】
ヒンダードアミン系化合物としては、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、ポリ［［６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイミル］［（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ］ヘキサメチレン［（２，３，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ］］、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−アミノプロピル）エチレンジアミン−２，４−ビス［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６，−ペンタメチル−４ピペリジル）アミノ］−６−クロロ−１，３，５−トリアジン縮合物などが挙げられる。
【００９８】
有機イオウ系酸化防止剤としては、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジミリスチル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（β−ラウリル−チオプロピオネート）、ジトリデシル−３，３’−チオジプロピオネート、２−メルカプト−ベンズイミダゾールなどが挙げられる。
有機燐系酸化防止剤としてトリスノニルフェニル−フォスフィート、トリフェニルフォスフィート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチル−フェニル）−フォスフィートなどが挙げられる。
【００９９】
有機硫黄系および有機燐系酸化防止剤は２次酸化防止剤と言われフェノール系あるいはアミン系などの１次酸化防止剤と併用することにより相乗効果を得ることができる。
光安定剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ジチオカルバメート系、テトラメチルピペリジン系などの誘導体が挙げられる。例えば、ベンゾフェノン系光安定剤としては、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−ベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシ−ベンゾフェノン、２，２’−ジ−ヒドロキシ−４−メトキシ−ベンゾフェノンなどが挙げられる。
【０１００】
ベンゾトリアゾール系系光安定剤としては、２−（−２’−ヒドロキシ−５’−メチル−フェニル−）−ベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−３’−（３’’，４’’，５’’，６’’−テトラ−ヒドロフタルイミド−メチル）−５’−メチルフェニル］−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル−）−５−クロロ−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル−）−５−クロロ−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｔ−ブチルフェニル−）−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチル−フェニル）−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−アミル−フェニル−）−ベンゾトリアゾールなどが挙げられる。
その他の化合物としては、２，４，ジ−ｔ−ブチルフェニル−３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンゾエート、ニッケル−ジブチル−ジチオカルバメートなどがある。
【０１０１】
また、感光層３には、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として少なくとも１種の電子受容性物質を含有させることができる。
使用可能な電子受容性物質としては、例えば無水琥珀酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、フタル酸などが挙げられる。
【０１０２】
これらのうち、フルオレノン系、キノン系や、−Ｃｌ，−ＣＮ，−ＮＯ２等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特に好ましく用いられる。更に、本発明の感光層形成用塗布液には、塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。
【０１０３】
本願発明により得られた感光体は、近赤外光もしくは可視光に発光するレーザービームプリンター、デイジタル複写機、ＬＥＤプリンター、レーザーファクシミリなどの画像形成装置に用いることができる。レーザービームとしては高精細な画像を得るために３５０〜８００ｎｍの光を発振するレーザーが好ましい。さらに、レーザービームとしては高精細な画像を得るためにスポット径１０４μｍ２以下が好ましく、さらに好ましくは３×１０３μｍ２以下が好ましく用いられる。
【０１０４】
本願発明により得られた感光体は高解像度を得るための電荷発生層３１より上層の機能層の膜厚は５０μｍ以下、好ましくは４０μｍ以下が好ましく用いられる。機能層が薄膜の場合は本発明の粒子分散型下引層と高強度な保護層の組み合わせが特に有効に用いられる。
【０１０５】
また、本感光体は一成分系、二成分系の正規現像剤あるいは反転現像剤とも合わせて用いることができる。高精細な画像を得るためのトナーの粒子径としては、１０μｍ以下が好ましく、さらに８μｍ以下が好ましく用いられる。これらのトナーは公知の製造方法に寄り得ることが出来るが、特に溶解懸濁法、重合法によって得られる球形トナーが好ましく用いられる。また、トナーには表面潤滑剤（金属脂肪酸塩）や研磨効果を有する微粒子を添加することもできる。
【０１０６】
また本発明の製造法を用いて製造された感光体は帯電ローラーや帯電フィルム、帯電ブラシを用いた接触帯電方式においても電流リークの発生が少ない良好な特性が得られる。さらに本発明の製造法を用いて製造された感光体は中間転写方式を用いた画像形成装置で使用しても、リークの発生が少ない良好な特性が得られる。
【０１０７】
（画像形成装置及びプロセスカートリッジ）
次に、本発明の電子写真用感光体を搭載した画像形成装置及びプロセスカートリッジについて説明する。図９〜１２は本発明の電子写真用感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジの概略図である。
【０１０８】
図９は、本発明の画像形成装置の好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。
図９に示す画像形成装置２００は、電子写真用感光体７と、電子写真用感光体７をコロナ放電方式により帯電させるコロトロンやスコロトロンなどの帯電手段８と、帯電手段８に接続された電源９と、帯電手段８により帯電される電子写真用感光体７を露光して静電潜像を形成する露光手段１０と、露光手段１０により形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段１１と、現像手段１１により形成されたトナー像を被転写媒体に転写する転写手段１２と、クリーニング装置１３と、除電器１４と、定着装置１５とを備える。
【０１０９】
また、図１０は、図９に示す本発明の画像形成装置の別の実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。
図１０に示す画像形成装置２１０は、電子写真用感光体７を接触方式により帯電させる帯電手段８を備えていること以外は、図９に示した画像形成装置２００と同様の構成を有する。特に、直流電圧に交流電圧を重畳した接触式の帯電手段を採用する画像形成装置においては、優れた耐摩耗性を有するため、好ましく使用できる。なお、この場合には、除電器１４が設けられていないものもある。
【０１１０】
帯電手段（帯電用部材）８は、感光体７の表面に接触するように配置され、感光体に電圧を均一に印加し、感光体表面を所定の電位に帯電させるものである。帯電手段８にはアルミニウム、鉄、銅などの金属、ポリアセチレン、ポリピロール、ポリチオフェンなどの導電性高分子材料、ポリウレタンゴム、シリコーンゴム、エピクロロヒドリンゴム、エチレンプロピレンゴム、アクリルゴム、フッソゴム、スチレンーブタジエンゴム、ブタジエンゴム等のエラストマー材料にカーボンブラック、沃化銅、沃化銀、硫化亜鉛、炭化けい素、金属酸化物などの金属酸化物粒子を分散したものなどを用いることができる。
【０１１１】
この金属酸化物の例としてはＺｎＯ、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、Ｉｎ２Ｏ３、ＭｏＯ３等、あるいはこれらの複合酸化物が挙げられる。また、帯電手段８にはエラストマー材料中に過塩素酸塩を含有させて導電性を付与したものを使用しても良い。
更に、帯電手段８にはその表面に被覆層を設けてもよい。被覆層を形成する材料としては、Ｎ−アルコキシメチル化ナイロン、セルロース樹脂、ビニルピリジン樹脂、フェノール樹脂、ポリウレタン、ポリビニルブチラール、メラミン等が単独、あるいは併用して用いられる。また、エマルジョン樹脂系材料、たとえば、アクリル樹脂エマルジョン、ポリエステル樹脂エマルジョン、ポリウレタン、特にソープフリーのエマルジョン重合により合成されたエマルジョン樹脂を用いることも出来る。
【０１１２】
これらの樹脂にはさらに抵抗率を調整するために、導電剤粒子を分散してもよいし、劣化を防止するために酸化防止剤を含有させることもできる。また、被覆層を形成する時の成膜性を向上させるために、エマルジョン樹脂にレベリング剤または界面活性剤を含有させることもできる。また、この接触帯電用部材の形状としては、ローラー型、ブレード型、ベルト型、ブラシ型、などが挙げられる。
さらに、帯電手段８の電気抵抗値は、好ましくは１０２〜１０１４Ωｃｍ、さらに好ましくは１０２〜１０１２Ωｃｍの範囲が良い。また、この接触帯電用部材への印加電圧は、直流、交流いずれも用いることができる。又、直流と交流とを重畳した形で印加することもできる。
【０１１３】
図１１は図９に示す本発明の画像形成装置の更に別の実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図１１に示す画像形成装置２２０は中間転写方式の画像形成装置であり、ハウジング４００内において４つの電子写真用感光体４０１ａ〜４０１ｄが中間転写ベルト４０９に沿って相互に並列に配置されている。
ここで、画像形成装置２２０に搭載されている電子写真用感光体４０１ａ〜４０１ｄは、それぞれ本発明の電子写真用感光体である。例えば、先に述べた電子写真用感光体１００、電子写真用感光体１１０、電子写真用感光体１２０、電子写真用感光体１３０、電子写真用感光体１４０、電子写真用感光体１５０、電子写真用感光体１６０、電子写真用感光体１７０のいずれかが搭載されていてもよい。
【０１１４】
電子写真用感光体４０１ａ〜４０１ｄのそれぞれは所定の方向（紙面上は反時計回り）に回転可能であり、その回転方向に沿って帯電ロール４０２ａ〜４０２ｄ、現像装置４０４ａ〜４０４ｄ、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄ、クリーニングブレード１５ａ〜１５ｄが配置されている。現像装置４０４ａ〜４０４ｄのそれぞれにはトナーカートリッジ４０５ａ〜４０５ｄに収容されたブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの４色のトナーが供給可能であり、また、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄはそれぞれ中間転写ベルト４０９を介して電子写真用感光体４０１ａ〜４０１ｄに当接している。
【０１１５】
更に、ハウジング４００内の所定の位置にはレーザ光源（露光手段）４０３が配置されており、レーザ光源４０３から出射されたレーザー光を帯電後の電子写真用感光体４０１ａ〜４０１ｄの表面に照射することが可能となっている。これにより、電子写真用感光体４０１ａ〜４０１ｄの回転工程において帯電、露光、現像、１次転写、クリーニングの各工程が順次行われ、各色のトナー像が中間転写ベルト４０９上に重ねて転写される。
【０１１６】
中間転写ベルト４０９は駆動ロール４０６、バックアップロール４０８及びテンションロール４０７により所定の張力をもって支持されており、これらのロールの回転によりたわみを生じることなく回転可能となっている。また、２次転写ロール４１３は、中間転写ベルト４０９を介してバックアップロール４０８と当接するように配置されている。バックアップロール４０８と２次転写ロール４１３との間を通った中間転写ベルト４０９はクリーニングブレード１４により清浄面化された後、次の画像形成プロセスに繰り返し供される。
【０１１７】
また、ハウジング４００内の所定の位置にはトレイ（被転写媒体トレイ）４１１が設けられており、トレイ４１１内の紙などの被転写媒体５００が移送ロール４１２により中間転写ベルト４０９と２次転写ロール４１３との間、さらには相互に当接する２個の定着ロール４１４の間に順次移送された後、ハウジング４００の外部に排紙される。
【０１１８】
更に、図１２は、本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。プロセスカートリッジ３００は、電子写真用感光体７とともに、帯電手段８、現像手段１１、クリーニング装置（クリーニング手段）１３、露光のための開口部１８、及び除電器１４を取り付けレール１６を用いて組み合せ、そして一体化したものである。
そして、このプロセスカートリッジ３００は、転写手段１２と、定着装置１５と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。
【０１１９】
【実施例】
以下本発明を実施例によって具体的に説明するが、本発明がこれらの実施例によって限定されるものではない。
（実施例１）
＜電荷輸送性顔料をコートした粒子の製造＞
平均粒径約３０ｎｍの酸化亜鉛微粒子（ＭＺ−３００：テイカ社製）１０．０ｋｇをエッジランナー「ＭＰＵＶ−２型」（製品名、株式会社松本鋳造鉄工所製）に投入し、シランカップリング剤（ＫＢＭ６０３：信越化学社製）１００ｇを２００ｍｌのトルエンで混合希釈して得られる溶液を、エッジランナーを稼動させながら上記酸化亜鉛微粒子に添加し、撹拌速度３０ｒｐｍで２０分間混合攪拌を行った。次に、電荷輸送性顔料としてジブロモアントアントロン顔料１．０Ｋｇを、エッジランナーを稼動させながら２０分間かけて添加し、更に撹拌速度３０ｒｐｍで３０分間、混合攪拌を行い、シランカップリング剤被覆酸化亜鉛の上にジブロモアントアントロンを付着させた後、乾燥機を用いて１２０℃で６０分間加熱処理を行い、電荷輸送性顔料をコートした微粒子を得た。
【０１２０】
＜電子写真用感光体の製造＞
前記ジブロモアントアントロン顔料でコートした酸化亜鉛４０質量部と硬化剤（ブロック化イソシアネート、スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）：１５質量部とブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）：１５質量部をメチルエチルケトン８５質量部に溶解した溶液３８質量部とメチルエチルケトン：１０質量部とを混合し、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート：０．００５質量部を添加し、下引層塗布用液を得た。この塗布液を浸漬塗布法にて直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１６０℃、１００分の乾燥硬化を行い厚さ２５μｍの下引層を得た。
【０１２１】
次に、下引層上に感光層を形成した。まず、電荷発生物質としてのＣｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．４゜，１６．６゜，２５．５゜，２８．３゜の位置に回折ピークを有する塩化ガリウムフタロシアニン１５質量部、結着樹脂としての塩化ビニル・酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）１０質量部、ｎ−ブチルアルコール３００質量部からなる混合物を、直径１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間分散した。得られた分散液を電荷発生層用の塗布液として下引層上に浸漬塗布し、乾燥して、厚みが０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２２】
さらに、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１、１’］ビフェニル−４，４’−ジアミン：４質量部とビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（分子量４万）：６質量部とをクロルベンゼン８０質量部を加えて溶解した塗布液を電荷発生層上に形成し、１３０℃、４０分の乾燥を行うことにより膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１２３】
以上のようにして得られた感光体を、得られた電子写真用感光体の電子写真特性を、レーザープリンタ−改造スキャナー（ＸＰ−１５改造機、富士ゼロックス製）を用いて、（１）常温常湿（２０℃、４０％）環境下、グリッド印加電圧−７００Ｖのスコロトロン帯電器で帯電し（Ａ）、７８０ｎｍの半導体レーザーを用いて、１秒後に１０．０ｅｒｇ／ｃｍ２の光を照射して放電を行い（Ｂ）、３秒後に５０．０ｅｒｇ／ｃｍ２の赤色ＬＥＤ光を照射して除電を行なう（Ｃ）と言うプロセスによって、各部の電位を測定した。（Ａ）の電位ＶＨが高いほど、感光体の受容電位が高いので、コントラストを高く取ることができ、（Ｂ）の電位ＶＬは低い程高感度であり、（Ｃ）のＶＲＰの電位は低いほど残留電位が少なく、画像メモリーやかぶりが少ない感光体と評価される。また、１万回繰り返し帯電、露光後の各部の電位測定も行った。
【０１２４】
さらにこの測定を（２）低温低湿（１０℃、１５％ＲＨ）、（３）高温高湿（２８℃、８５％ＲＨ）の各環境下でも行い、（１）〜（３）環境間での各部の電位の変動量（ΔＶＨ、ΔＶＬ、ΔＶＲＰ）を測定し、環境安定性の評価を行なった。さらに同じ電子写真用感光体を、接触帯電装置、中間転写装置を有する富士ゼロックス社製フルカラープリンターＤｏｃｕ　Ｐｒｉｎｔ　Ｃ６２０に搭載しプリント画質を調べたところ、良好な画質が得られた。
この感光体を用いて連続１万枚のプリントテストを行ったが，画質欠陥のない優れた維持性を示した。これらの評価結果を表１に示した。
【０１２５】
（実施例２）
コア粒子に平均粒子径０．０５μｍの酸化チタン（ＴＡＦ−５００Ｊ：富士チタン社製）を用い、電子輸送製顔料としてベンズイミダゾールペリレン顔料を用いた以外は実施例１と同様にして、電荷輸送性顔料コート粒子および電子写真用感光体を作製し評価した。結果を表１に示した。
【０１２６】
（実施例３）
コア粒子に平均粒子径２０ｎｍの酸化スズ（Ｓ１：三菱マテリアル社製）を用い、電子輸送製顔料として下記構造式（１）で示されるビスアゾ顔料を用いた以外は実施例１と同様にして、電荷輸送性顔料コート粒子および電子写真用感光体を作製し評価した。結果を表１に示した。
【０１２７】
【化１】
2004126069.tif 000003
【０１２８】
（比較例１〜３）
実施例１〜３で用いたコア粒子を電荷輸送性顔料でコートをしないものと代えた以外は、実施例１〜３と同様にして電子写真用感光体を製造、評価した。結果を表１に示した。
【０１２９】
【表１】
2004126069.tif 000004
【０１３０】
【発明の効果】
以上に説明したように本発明によれば、本発明の下引層を有する感光体を用いた場合には、電気特性に優れ良好な画質の感光体を得ることができる。繰り返し使用しても、電気特性の変動、画質欠陥の発生が少なく、またピンホールリーク等の画質欠陥を生じない電子写真用感光体及び画像形成装置を獲得することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の電子写真用感光体の第一実施形態を示す断面図である。
【図２】本発明の電子写真用感光体の第二実施形態を示す断面図である。
【図３】本発明の電子写真用感光体の第三実施形態を示す断面図である。
【図４】本発明の電子写真用感光体の第四実施形態を示す断面図である。
【図５】本発明の電子写真用感光体の第五実施形態を示す断面図である。
【図６】本発明の電子写真用感光体の第六実施形態を示す断面図である。
【図７】本発明の電子写真用感光体の第七実施形態を示す断面図である。
【図８】本発明の電子写真用感光体の第八実施形態を示す断面図である。
【図９】本発明の画像形成装置の好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。
【図１０】図９に示す本発明の画像形成装置の別の実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。
【図１１】図９に示す本発明の画像形成装置の更に別の実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。
【図１２】本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。
【符号の説明】
１　導電性基材
２　下引層
３　感光層
４　中間層
５　保護層
６　感光層
７　電子写真用感光体
８　帯電手段
９　電源
１０　露光手段
１１　現像手段
１２　転写手段
１３　クリーニング装置
１４　除電器
１５　定着装置
１６　取り付けレール
１８　露光のための開口部
３１　電荷発生層
３２　電荷輸送層
１００，１１０，１２０，１３０，１４０，１５０，１６０，１７０　電子写真用感光体
２００　画像形成装置
２１０　画像形成装置
２２０　画像形成装置
３００　プロセスカートリッジ
４００　ハウジング
４０１ａ〜４０１ｄ　電子写真用感光体
４０２ａ〜４０２　帯電ロール
４０３　レーザ光源（露光装置）
４０４ａ〜４０４ｄ　現像装置
４０５ａ〜４０５ｄ　トナーカートリッジ
４０６　駆動ロール
４０７　テンションロール
４０８　バックアップロール
４０９　転写ベルト
４１０ａ〜４１０ｄ　１次転写ロール
４１１　トレイ（被転写体トレイ）
４１２　移動ロール
４１３　２次転写ロール
４１４　定着ロール
５００　被転写媒体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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