(57)【要約】【課題】集中処理装置やそのための電源を必要とせず、簡単な接続によって複数台のスピーカホンの同時使用が可能なスピーカホンシステムの実現を課題とする。【解決手段】スピーカホン１のマイクロホン１１１の出力を増幅するマイクロホンアンプ１１２の最終段の出力をＮＰＮトランジスタのオープンコレクタ出力かＮ型ＦＥＴのオープンドレイン出力としてスピーカアンプ１２２の入力とともに並列接続を可能にし、同一径でオーディオ規格の丸型３極コネクタ複数個で電話機２のイヤホンマイク端子に接続するとともにスピーカホン１相互の接続を行なう。【選択図】    図１
2004242012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電話機と接続してハンズフリー通話を行なう複数のスピーカホンを有してなるスピーカホンシステムにおいて、
前記スピーカホンはそれぞれ複数の接続用コネクタを有し、
複数の前記スピーカホンは所定の間隔を置いて配置され、そのスピーカホンのうちの１つは、前記接続用コネクタを介して前記電話機と直接接続され、他のスピーカホンは前記接続用コネクタを介して隣接するスピーカホンに順次接続され、これによって、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として並列に同時に使用可能とすることを特徴とするスピーカホンシステム。
【請求項２】
前記スピーカホンが、
マイクロホンユニット（以下ではマイクと呼ぶ）とこのマイクの出力を増幅するマイクロホン増幅器とを有する送話部と、
外部放音型スピーカ（以下ではスピーカと呼ぶ）と前記電話機からの受話入力を増幅してこのスピーカを駆動するスピーカ増幅器とを有する受話部と、
前記送話部と前記受話部に共通の接地（以下では共通ＧＮＤと呼ぶ）と電源とを供給する電源供給部と、
前記電話機または他のスピーカホンとの接続用に前記送話部の出力と前記受話部の入力と前記共通ＧＮＤとを接続端子に含む複数個の接続用コネクタを有する接続部と
を具備することを特徴とする請求項１に記載のスピーカホンシステム。
【請求項３】
前記送話部出力、即ち、前記マイクロホン増幅器の出力がＮＰＮトランジスタのオープンコレクタ出力かＮ型ＦＥＴのオープンドレイン出力であることを特徴とする請求項２に記載のスピーカホンシステム。
【請求項４】
前記スピーカホンの前記接続用コネクタのうち少なくとも１つは丸型３極ジャックであり、他は丸型３極プラグを先端に配置したケーブル（以下では片プラグ接続線と呼ぶ）であることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれかに記載のスピーカホンシステム。
【請求項５】
前記スピーカホンは前記片プラグ接続線を巻き込める巻き込み部を有することを特徴とする請求項４に記載のスピーカホンシステム。
【請求項６】
前記スピーカホンの前記接続用コネクタのうち少なくとも２つは丸型３極ジャックであり、スピーカホンを相互に接続する際には、丸型３極プラグを両端に有する接続ケーブルを隣接するスピーカホンの丸型３極ジャックに順次接続することにより行なうことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれかに記載のスピーカホンシステム。
【請求項７】
電話機と接続してハンズフリー通話を行なうスピーカホンにおいて、
マイクとこのマイクの出力を増幅するマイクロホン増幅器とを有する送話部と、
スピーカと前記電話機からの受話入力を増幅してこのスピーカを駆動するスピーカ増幅器とを有する受話部と、
前記送話部と前記受話部に共通ＧＮＤと電源とを供給する電源供給部と、
前記電話機または他のスピーカホンとの接続用に前記送話部の出力と前記受話部の入力と前記共通ＧＮＤとを接続端子に含む複数個の接続用コネクタを有する接続部と
を具備することを特徴とするスピーカホン。
【請求項８】
前記送話部出力、即ち、前記マイクロホン増幅器の出力がＮＰＮトランジスタのオープンコレクタ出力かＮ型ＦＥＴのオープンドレイン出力であることを特徴とする請求項７に記載のスピーカホン。
【請求項９】
前記接続用コネクタのうち少なくとも１つは丸型３極ジャックであり、他は片プラグ接続線であることを特徴とする請求項７または請求項８に記載のスピーカホン。
【請求項１０】
前記スピーカホンは前記片プラグ接続線を巻き込める巻き込み部を有することを特徴とする請求項９に記載のスピーカホン。
【請求項１１】
前記接続用コネクタのうち少なくとも２つは丸型３極ジャックであり、スピーカホンを相互に接続する作業は、丸型３極プラグを両端に有する接続ケーブルを隣接するスピーカホンの丸型３極ジャックに順次接続することにより行なうことを特徴とする請求項７または請求項８に記載のスピーカホン。
【請求項１２】
前記スピーカに所定レベル以上の音声入力が所定時間以上ない場合は、微弱電流で対応する電源セーブモードに入り、前記スピーカに所定レベル以上の音声入力が入った場合にこの電源セーブモードを解除する電源セーブ機能を有することを特徴とする請求項７ないし請求項１１のいずれかに記載のスピーカホン。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、スピーカホンシステムおよびスピーカホンに関し、特にスピーカホンを複数、並列に同時使用可能なスピーカホンシステムおよびこのスピーカホンシステムで用いられるスピーカホンに関する。
【０００２】
【従来の技術】
電話機等の通話機能を有する通信端末において、ハンズフリー通話を実現するためにスピーカホンを接続して、あるいは、スピーカホン機能を設けてハンズフリー通話を行なうことが従来から行なわれている。スピーカホンによると、相手側からの音声は装置本体に備えられたスピーカによって拡声出力され、自身の音声は装置本体に備えられたマイクロホンで集音されて相手側に伝わるため、電話機や送受話器を手で持たないで通話ができるというハンズフリーの利点があるため、運転者の通話に適しており、車載用装置として開発されてきた経緯がある。このため、従来のスピーカホンは大型で、電源も車載用に適した構成になっているが、携帯に適した構造ではないので、スピーカホンの他の利点であるパーティ会場や野外などでの多人数での同時通話に適しているという点は充分利用できないという問題があった。
【０００３】
この問題を解決するため、例えば、携帯型のスピーカホンを提供して他人数での同時通話を適時行なうようにする試みがなされている（例えば、特許文献１参照。）。しかし、これとても使用場所の選択には自由度が大きいが、スピーカホン周囲の使用適用範囲が広くなく、騒音の多い場所で使用するには問題が多い。
【０００４】
一般に、１人対複数者、複数者対複数者の通話を電話を用いて行なう場合に、スピーカホンは有効な手段であるが、マイクロホンが周囲騒音を取り込み過ぎないようにすること、スピーカ音が周囲に迷惑を及ぼさないようにする目的から、通常適用範囲を装置周囲１ｍ以内とすることが多い。
従って、多数の人が参加する会議電話や、走行中の自動車車内や、建築現場、パーティ会場などのような騒音の多い場所では、１台だけでは使いにくく、複数台のスピーカホンを使用したくなる。
しかし、このような目的で、簡単に複数台を同時に使用することのできるスピーカホンは、従来ほとんど見られず、電話機とスピーカホンの間に送話出力の加算と、受話入力の配分を行なう集中処理装置を設ける必要があった。しかも、このような集中処理装置は独立に電源を必要とし、また、集中処理装置とスピーカホンとの間の結線は長さの異なる接続線を用いてスター結線する必要があるため、使い勝手がかなり悪いという問題があった。
【０００５】
【特許文献１】
特開２０００−２２４２８６号公報  （第２〜４頁、第１図）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上述のごとく、従来のスピーカホンは単独使用を目的としており、複数台を同時に使用しようとすると、複雑な構成の集中処理装置を電話機とスピーカホンの間に設ける必要があるなどの問題があった。
本発明は、従来単独で用いられているスピーカホンに簡単な改良を加えることで、集中処理装置やそのための電源を必要とせず、簡単な接続によって複数台の同時使用が可能なスピーカホンおよびそのスピーカホンを用いたスピーカホンシステムの実現を課題とする。本発明では、スピーカホンの同時使用をどこでも簡単に行うため、電話機が携帯電話である場合が最適と考えられるので、接続対象を携帯電話を第１に考えた。携帯電話の大半の機種は、２．５ｍｍ径のオーディオ規格の丸型３極ジャックからなるイヤホンマイク端子を備えており、この端子をスピーカホンとの接続に使用するのがもっとも簡便なので、本発明のスピーカホンは、携帯電話との接続にこの端子を用いるように考えた。さらに、使い勝手を考えて、本発明のスピーカホンは単独使用も複数同時使用も、同一のもので実現できるように考慮されている。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を達成するため、本発明は、電話機と接続してハンズフリー通話を行なう複数のスピーカホンを有してなるスピーカホンシステムにおいて、前記スピーカホンはそれぞれ複数の接続用コネクタを有し、複数の前記スピーカホンは所定の間隔を置いて配置され、そのスピーカホンのうちの１つは、前記接続用コネクタを介して前記電話機と直接接続され、他のスピーカホンは前記接続用コネクタを介して隣接するスピーカホンに順次接続され、これによって、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として並列に同時に使用可能とすることを特徴とする。
これにより、複数のスピーカホンを並列接続するだけで、スピーカホンシステムを実現することができ、電話機との接続と隣接スピーカホンとの接続を同一の接続用コネクタで実行して、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として、並列に同時に使用可能とするスピーカホンシステムを実現することができる。
【０００８】
前記スピーカホンが、マイクとこのマイクの出力を増幅するマイクロホン増幅器とを有する送話部と、スピーカと前記電話機からの受話入力を増幅してこのスピーカを駆動するスピーカ増幅器とを有する受話部と、前記送話部と前記受話部に共通ＧＮＤと電源とを供給する電源供給部と前記電話機または他のスピーカホンとの接続用に前記送話部の出力と前記受話部の入力と前記共通ＧＮＤとを接続端子に含む複数個の接続用コネクタを有する接続部とを具備することを特徴とする。
これにより、電話機との接続と隣接スピーカホンとの接続を接続用コネクタで容易に実行できて、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として並列に同時に使用可能なスピーカホンシステムを実現することができる。
【０００９】
スピーカホンシステムに用いられる前記スピーカホンの前記送話部出力、即ち、前記マイクロホン増幅器の出力がＮＰＮトランジスタのオープンコレクタ出力かＮ型ＦＥＴのオープンドレイン出力であることを特徴とする。
これにより、複数のスピーカホンの送話部の出力を並列接続するだけで、各送話部の出力を加算することができ、電話機との接続と隣接スピーカホンとの接続を接続用コネクタで容易に実行できて、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として並列に同時に使用可能なスピーカホンシステムを実現することができる。
【００１０】
スピーカホンシステムに用いられる前記スピーカホンの前記接続用コネクタのうち少なくとも１つは丸型３極ジャックであり、他は丸型３極プラグを先端に配置した片プラグ接続線であることを特徴とする。
これにより、電話機に携帯電話を用い、携帯電話と隣接スピーカホンとの接続を片プラグ接続線と丸型３極ジャックで同時に実行することが可能なスピーカホンシステムを実現することができる。
【００１１】
スピーカホンシステムに用いられる前記スピーカホンは前記片プラグ接続線を巻き込める巻き込み部を有することを特徴とする。
これにより、スピーカホンの片プラグ接続線の収納が容易なスピーカホンシステムを実現することができる。
【００１２】
スピーカホンシステムに用いられる前記スピーカホンの前記接続用コネクタのうち少なくとも２つは丸型３極ジャックであり、スピーカホンを相互に接続する際には、丸型３極プラグを両端に有する接続ケーブルを隣接するスピーカホンの丸型３極ジャックに順次接続することにより行なうことを特徴とする。
これにより、電話機に携帯電話を用い、携帯電話と隣接スピーカホンとの接続を同一規格の丸型３極ジャックと接続ケーブルで同時に実行することが可能なスピーカホンシステムを実現することができる。
【００１３】
電話機と接続してハンズフリー通話を行なうスピーカホンにおいて、マイクとこのマイクの出力を増幅するマイクロホン増幅器とを有する送話部と、スピーカと前記電話機からの受話入力を増幅してこのスピーカを駆動するスピーカ増幅器とを有する受話部と、前記送話部と前記受話部に共通ＧＮＤと電源とを供給する電源供給部と、前記電話機または他のスピーカホンとの接続用に前記送話部の出力と前記受話部の入力と前記共通ＧＮＤとを接続端子に含む複数個の接続用コネクタを有する接続部とを具備することを特徴とする。
これにより、電話機との接続と隣接スピーカホンとの接続を接続用コネクタで容易に実行できて、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として並列に同時に使用可能なスピーカホンを実現することができる。
【００１４】
スピーカホンの前記送話部出力、即ち、前記マイクロホン増幅器の出力がＮＰＮトランジスタのオープンコレクタ出力かＮ型ＦＥＴのオープンドレイン出力であることを特徴とする。
これにより、複数のスピーカホンの送話部の出力を並列接続するだけで、各送話部の出力を加算することができ、電話機との接続と隣接スピーカホンとの接続を接続用コネクタで容易に実行できて、複数個のスピーカホンを１台の電話機の音声入出力用として並列に同時に使用可能なスピーカホンを実現することができる。
【００１５】
スピーカホンの前記接続用コネクタのうち少なくとも１つは丸型３極ジャックであり、他は片プラグ接続線であることを特徴とする。
これにより、電話機に携帯電話を用い、携帯電話や隣接スピーカホンとの接続を片プラグ接続線と丸型３極ジャックで同時に実行することが可能なスピーカホンを実現することができる。
【００１６】
スピーカホンは前記片プラグ接続線を巻き込める巻き込み部を有することを特徴とする。
これにより、スピーカホンの片プラグ接続線の収納が容易なスピーカホンを実現することができる。
【００１７】
スピーカホンの前記接続用コネクタのうち少なくとも２つは丸型３極ジャックであり、スピーカホンを相互に接続する際には、丸型３極プラグを両端に有する接続ケーブルを隣接するスピーカホンの丸型３極ジャックに順次接続することにより行なうことを特徴とする。
これにより、電話機に携帯電話を用い、携帯電話と隣接スピーカホンとの接続を同一規格の丸型３極ジャックと接続ケーブルで同時に実行することが可能なスピーカホンを実現することができる。
【００１８】
スピーカホンの前記スピーカに所定レベル以上の音声入力が所定時間以上ない場合は、微弱電流で対応する電源セーブモードに入り、前記スピーカに所定レベル以上の音声入力が入った場合にこの電源セーブモードを解除する電源セーブ機能を有することを特徴とする。
これにより、電源をオンにしたままでも電源の消費を自動的に抑えることができ、乾電池を電源に用いた場合でも長時間の使用が可能なスピーカホンを実現することができる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明にかかるスピーカホンシステムを添付図面を参照にして詳細に説明する。
【００２０】
図１に、本発明のスピーカホンシステムに用いられるスピーカホンの一実施の形態の構成と電話機との接続状態を示す。図１において、符号１はスピーカホン、符号１１は送話部、符号１１１はマイクロホンユニット（マイク）、符号１１２はマイクロホンアンプ（マイクアンプ）、符号１２は受話部、符号１２１は外部放音型スピーカ（スピーカ）、符号１２２はスピーカアンプ、符号１３は接続部、符号１３１−１〜１３１−ｋは丸型３極コネクタ、符号１４は電源供給部、符号１４１は電池、符号２は電話機、符号２１は電話機内丸型３極コネクタ、＋Ｖｃｍは電話機電源、Ｒｍは抵抗、Ｃｍはコンデンサである。通常の電話機では、＋Ｖｃｍは２〜１０Ｖ（３Ｖ付近である場合が多い）、Ｒｍは４７０Ω〜１０ｋΩ（２．２ｋΩが標準値）、Ｃｍは０．１μＦ〜１０μＦ位の値である。
このスピーカホン１は丸型３極コネクタ１３１をｋ個有しており、丸型３極コネクタ１（１３１−１）が電話機に接続されている場合を示している。
【００２１】
送話部１１では、マイク１１１が収音した音声信号がマイクアンプ１１２で所定レベルに増幅されて送話部出力として接続部１３の端子に出力される。この送話部出力の出力形は、図２に沿って後述するように、例えばマイクアンプ１１２の出力段にＮＰＮトランジスタを用いた場合は、そのオープンコレクタ出力であり、また、出力段にＮ型ＦＥＴを用いた場合は、そのオープンドレイン出力である。これらの出力段は、コネクタ、接続ケーブルを介して接続される電話機側の電話機電源Ｖｃｍで抵抗Ｒｍを介して駆動され、出力信号は電話機の送話アンプに送られる。マイク１１１には２端子型のエレクレットコンデサマイクロホンなどが適している。
受話部１２では、電話機の受話アンプからの出力がコネクタ、接続ケーブルを介してスピーカアンプ１２２に入力され、所定のレベルに増幅されてスピーカ１２１から外部に放音される。スピーカ１２１には円形の４Ωまたは８Ωインピーダンスのものなどが適している。
電源供給部１４の電池１４１の電圧は通常３Ｖ〜９Ｖ（乾電池を２個ないし６個使用した場合に相当）で、この電池電圧は送話部１１、受話部１２の電源として供給される。
この図では電話機２側として、この発明に関係のある携帯電話のイヤホンマイク端子だけを代表として示し、その他の部分は省略した。
【００２２】
図２に、図１に示したスピーカホン１のマイクアンプ１１２の出力段の回路図を示す。図２（ａ）はＮＰＮトランジスタＱｔを用いた場合のもの、図２（ｂ）はＮ型ＦＥＴＱｆを用いた場合のものである。ベース（Ｂ）またはゲート（Ｇ）に入力されたマイク１１１からの信号はオープンコレクタ出力としてコレクタ（Ｃ）から、またはオープンドレイン出力としてドレイン（Ｄ）から出力されて、丸型３極コネクタ１３１の送話部出力端子に接続される。
ここで、抵抗Ｒｅは制御抵抗であり、エミッタ（Ｅ）抵抗またはソース（Ｓ）抵抗として、コレクタ（Ｃ）電流、またはドレイン（Ｄ）電流を所定値とするために用いられる。また、抵抗Ｒａは、付加抵抗であり、通常は使用しないが、スピーカホン１の電源がオフで、マイクアンプ１１２の出力段のＮＰＮトランジスタＱｔ、またはＮ型ＦＥＴＱｆがオフのときに、これらの静電破壊を防止する目的で、また、電話機側に負荷が接続されていることを認識させる目的などに使用することがある。
【００２３】
図３は、本発明のスピーカホン１を複数用いたスピーカホンシステム１０の一実施の形態の結線構成と電話機との接続を関係を示す結線図である。この例では、スピーカホンシステム１０が、丸型３極コネクタ１３１を２個ずつ有するｎ個のスピーカホン１で構成され、電話機２が丸型３極コネクタ２１を有している場合を示している。スピーカホン１は図１に示したものと同形式のもので、電源供給部１４などは省略して示している。
この構成では、各スピーカホン（１−１〜１−ｎ）の送話部出力、受話部入力、共通ＧＮＤは、丸型３極コネクタ１３１を介してすべて並列に接続され、スピーカホン１（１−１）の丸型３極コネクタ１（１３１−１）を介して電話機２側の丸型３極コネクタ２１と結線されている。もし、電話機２が丸型３極コネクタ以外のコネクタを用いている場合は、接続ケーブルの先端のプラグを電話機コネクタに合わせて変換すればよい。
【００２４】
図４に、本発明のスピーカホン１に用いられる丸型３極コネクタ１３１のジャックの電気回路を示す。図４（ａ）は付加抵抗Ｒａが用いられないか充分大きい場合（Ｒａ≧２００ｋΩ）に使用するタイプで、特に切り替え接点などは設けられていない。このタイプでは接点１に共通ＧＮＤが、接点２に送話部出力が、接点３に受話部入力がそれぞれ接続されている。
一方、図４（ｂ）は付加抵抗Ｒａが用いられていて小さい場合に使用するタイプで、切り替え接点が一箇所設けられているものである。このタイプでは、接点４は切り替え接点で通常接点２と接続されており、プラグが挿入されるとこの切り替え接点が開いて接点２と切り離される。これにより、通常接点２の送話部出力は付加抵抗Ｒａを介して接点１の共通ＧＮＤに接続されているが、プラグが挿入されると切り離される。従って、スピーカホンを複数連続接続しても、送話部出力に接続される付加抵抗Ｒａは１個だけとなり、接続される付加抵抗Ｒａは単独使用の場合と同じになる。
【００２５】
図５に、図３にその結線を示した本発明のスピーカホンシステム１０と電話機２の接続部の等価回路を示す。
図５において、
Ｉｍｔ：送話部出力中の直流電流（スピーカホンシステムの送話部の総合出力直流電流）
ｖｍｔ：送話部出力中の交流電圧（スピーカホンシステムの総合送話部出力）
ｖｒ：受話部入力中の交流電圧
Ｉｍ１〜Ｉｍｎ：スピーカホン１〜ｎの送話部出力中の直流電流
ｖｍ１〜ｖｍｎ：スピーカホン１〜ｎの送話部交流出力電圧
Ｒｉ１〜Ｒｉｎ：スピーカホン１〜ｎの受話部の入力抵抗
Ｒｉｔ：スピーカホンシステムの総合受話部入力抵抗
Ｒｅ１〜Ｒｅｎ：スピーカホン１〜ｎの送話部出力段の制御抵抗
Ｑ１〜Ｑｎ：スピーカホン１〜ｎの送話部出力段トランジスタ
である。ただし受話部の入力インピーダンスは通常抵抗と見なすことができる。
【００２６】
ここでスピーカホンにすべて同一のタイプのものを用いるとすると、
【００２７】
【数１】
2004242012.tif 000003
【００２８】
【数２】
2004242012.tif 000004
【００２９】
【数３】
2004242012.tif 000005
と見なせる。従って、
【００３０】
【数４】
2004242012.tif 000006
【００３１】
【数５】
2004242012.tif 000007
【００３２】
【数６】
2004242012.tif 000008
【００３３】
これにより、スピーカホンシステムの送話部出力中の直流電流Ｉｍｔは各スピーカホンの送話部出力の直流電流Ｉｍ１〜Ｉｍｎの総和であり、同タイプのスピーカホンが用いられる場合は個々のスピーカホンの送話部出力の直流電流Ｉｍのｎ倍である。
また、スピーカホンシステムの総合送話部出力ｖｍｔは各スピーカホンの個々の送話部交流出力ｖｍ１〜ｖｍｎの総和に比例する。ここで、（Ｒｍ／Ｒｅ１）ｖｍ１、（Ｒｍ／Ｒｅ２）ｖｍ２、…（Ｒｍ／Ｒｅｎ）ｖｍｎは電話機と単独接続した場合の各スピーカホンの送話部出力である。
また、スピーカホンシステムの総合入力インピーダンスは、同タイプのスピーカホンが用いられる場合は個々のスピーカホンの入力インピーダンスＲｉの１／ｎとなる。
【００３４】
電話機側では、送話器出力端子にはエレクトレットコンデンサマイクロホンを最低１個はつなげることを想定している。このマイクロホンの消費電流は通常０．１ｍＡ〜０．５ｍＡである。従って、式４）より
【００３５】
【数７】
2004242012.tif 000009
【００３６】
【数８】
2004242012.tif 000010
これにより、１０個のスピーカホンを接続する場合には、個々のスピーカホンの送話部出力中の直流電流ＩｍをＩｍ≦５０μＡとすることが必要になるが、この条件をＮＰＮトランジスタやＮ型ＦＥＴで実現するのは容易である。
【００３７】
また、電話機側で想定している受話器入力は、携帯電話のイヤホンマイク端子では３２Ωのイヤホンスピーカかこれより高抵抗のスピーカ負荷の接続が考えられている。従って、式６）より
【００３８】
【数９】
2004242012.tif 000011
【００３９】
【数１０】
2004242012.tif 000012
となる。
これにより、１０個のスピーカホンを接続する場合には、個々のスピーカホンの受話部入力抵抗ＲｉをＲｉ≧３２０Ωとすることが必要であるが、受話部の入力インピーダンスを１ｋΩ以上にすることはきわめて容易であるので、この条件も簡単に実現することができる。
【００４０】
以上述べたように、本発明の構成によれば、スピーカホンシステムの送話部出力を各スピーカホンの送話部出力の和にすること、受話部入力を各スピーカホンへ平等に配分することが極めて容易に実現できる。
【００４１】
図６は、本発明のスピーカホンの一実施の形態の外観と内部の配置を示す一部透視図である。スピーカホンは携帯型に構成されている。この例では、丸型３極コネクタ１３１を丸型３極ジャック１３２と片プラグ接続線１３３で実現している。送話部１１と受話部１２とはプリント基板１５上に電子回路で構成されていて、送話部１１および受話部１２と丸型３極ジャック１３２および片プラグ接続線１３３との配線もこの基板１５上で行なわれている。片プラグ接続線１３３の先端には丸型３極プラグ１３４が設けられており、このプラグを電話機の丸型３極ジャックを使用したイヤホンマイク端子や他のスピーカホンの丸型３極ジャック１３２に挿入することによって接続が行なわれる。電源は単４乾電池３個を直列接続して実現している。
このような構成であるため、本発明のスピーカホンは比較的軽量で小型で携帯に適しており、使用に当たってＡＣ電源を必要としない。
【００４２】
図７（ａ）は、本発明のスピーカホンシステムの一実施の形態の構成を示す構成図である。このスピーカホンシステムは最も簡単な構成で、電話機として携帯電話を用い、図６に示した同形のスピーカホンを複数（図では３個）連結して構成される。携帯電話は大半の機種でイヤホンマイク端子として２．５ｍｍ径でオーディオ規格の丸型３極ジャックを採用している。したがってこれに合わせて、スピーカホンに接続部の丸型３極コネクタとして、２．５ｍｍ径の片プラグ接続線１３３を１本と、２．５ｍｍ径の丸型３極ジャック１３２を１個を備え、片プラグ接続線１３３のケーブル長を１．５ｍから３ｍぐらいの長さにしておけば、片プラグ接続線１３３を電話機との接続用にも隣接するスピーカホンとの接続にも両用に用いることができる。
さらに、図７（ｂ）に示すような一端に２．５ｍｍ径の丸型３極プラグを他端に２．５ｍｍ径の丸型３極ジャックを備えた延長ケーブルを片プラグ接続線１３３に接続すれば、さらに電話機とスピーカホン間または隣接するスピーカホン相互間の距離を大きく採ることが可能になる。片プラグ接続線１３３の長さを短めにして収納しやすくし、延長ケーブルを積極的に用いるようにすることもできる。
【００４３】
図８は、本発明のスピーカホンシステムの他の実施の形態の構成を示す構成図である。このスピーカホンシステムは、スピーカホンに接続部の丸型３極コネクタとして、２．５ｍｍ径の丸型３極ジャック１３２を２個備えておき、電話機とスピーカホン間または隣接するスピーカホン相互間の接続には、両端に２．５ｍｍ径の丸型３極プラグ１３４を備えた接続線１３５を用いるものである。このような両プラグ接続線１３５は１ｍ〜１０ｍぐらいの長さの異なるものが市販されており、入手しやすいので、スピーカホン相互間の距離がさまざまに異なる場合には非常に便利である。
【００４４】
図９は、本発明のスピーカホンシステムのさらに他の実施の形態の構成を示す構成図である。このスピーカホンシステムは、スピーカホンに接続部の丸型３極コネクタとして、２．５ｍｍ径の丸型３極ジャック１３２を２個と、２．５ｍｍ径の片プラグ接続線１３３を１本設けて、この片プラグ接続線１３３を電話機との接続専用に用いるようにする。これにより、片プラグ接続線１３３の長さを３０ｃｍ〜５０ｃｍ程度に短くすることができるので、収納は容易になる。また、スピーカホン同士の接続には、図８で用いたような入手が容易な両プラグ型の接続線１３５を用いることができる。
【００４５】
図１０に本発明のスピーカホンシステムに用いられるスピーカホンの他の実施の形態の外観図を示す。この実施の形態では、片プラグ接続線１３３を収納するために、筺体の周囲に片プラグ接続線収納溝１６を設け、片プラグ接続線１３３を巻き込んで収納するようにしている。さらに、この片プラグ接続線収納溝１６の一部には丸型３極プラグ１３４を止めておくことができるようになっている。これにより、片プラグ接続線１３３の収納が容易になってスピーカホンの携帯性も向上する。なお、片プラグ接続線１３３の収納方法はこれに限られるものではなく、筺体内部に巻き込むようにすることも可能である。
【００４６】
本発明のスピーカホンでは、携帯が容易で野外でも使用できるように電源には乾電池を用いている。この乾電池の寿命を保つために、電源セーブ機能を持たすことができる。この電源セーブ機能によると、スピーカホンが単体の場合でも、携帯電話や他のスピーカホンに接続されている場合でも、スピーカに所定レベル以上の音声入力が所定の時間に亙ってなかった場合には、微弱電流だけが流れる電源セーブモードにし、スピーカに所定レベル以上の入力が入った場合に解除するようにする。あるいは、携帯電話や他のスピーカホンに接続されてない場合は常に電源セーブモードにし、他に接続された状態でスピーカに所定レベル以上の音声入力が入った場合のみ、電源セーブモードを解除するようにしてもよい。
【００４７】
【発明の効果】
以上本発明を代表的な実施の形態にそって説明したが、本発明によれば単独でも使用することができるスピーカホンを用い、スピーカホン同士を単純に接続線で順次連結するだけで、複数のスピーカホンを同時に使用することができるスピーカホンシステムを実現することができ、従来にはなかった大きな効果をあげることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のスピーカホンの構成と電話機への接続状態を示す説明図。
【図２】図１のスピーカホンのマイクロホンアンプの出力段の回路図。
【図３】本発明のスピーカホンシステムの結線構成と電話機への接続示す説明図。
【図４】丸型３極コネクタのジャックの回路図。
【図５】本発明のスピーカホンシステムと電話機の接続部の等価回路図。
【図６】本発明のスピーカホンの外観と内部の配置を示す一部透視図。
【図７】本発明のスピーカホンシステムの一実施の形態の構成を示す構成図。
【図８】本発明のスピーカホンシステムの他の実施の形態の構成を示す構成図。
【図９】本発明のスピーカホンシステムのさらに他の実施の形態の構成を示す構成図。
【図１０】本発明のスピーカホンの他の実施の形態の外観図と片プラグ接続線の収納の様子を示す図。
【符号の説明】
１      スピーカホン
２      電話機
１０    スピーカシステム
１１    送話部
１２    受話部
１３    接続部
１４    電源供給部
１５    プリント基板
１６    片プラグ接続線収納溝
２１    電話機内丸型３極コネクタ
１１１  マイクロホンユニット（マイク）
１１２  マイクロホンアンプ（マイクアンプ）
１２１  外部放音型スピーカ
１２２  スピーカアンプ
１３１−１〜１３１−ｋ  丸型３極コネクタ
１３２  丸型３極ジャック
１３３  片プラグ接続線
１３４  丸型３極プラグ
１４１  電池
Ｃｍ    コンデンサ
Ｉｍ１〜Ｉｍｎ、Ｉｍｔ    直流電流
Ｑｔ、Ｑ１〜Ｑｎ    トランジスタ
Ｑｆ    ＦＥＴ
Ｒａ、Ｒｅ、Ｒｅ１〜Ｒｅｎ、Ｒｍ    抵抗
Ｒｉ    受話部入力インピーダンス
Ｖｃｍ  電話機電源
ｖｍ１〜ｖｍｎ、ｖｍｔ、ｖｒ    交流電圧
【図１】
2004242012.tif 000013
【図２】
2004242012.tif 000014
【図３】
2004242012.tif 000015
【図４】
2004242012.tif 000016
【図５】
2004242012.tif 000017
【図６】
2004242012.tif 000018
【図７】
2004242012.tif 000019
【図８】
2004242012.tif 000020
【図９】
2004242012.tif 000021
【図１０】
2004242012.tif 000022