(57)【要約】【課題】磁場発生コイルを傾ける回転機構等を設けることなく、磁気フィルタの磁場特性を調整して設定，制御し、均一な成膜特性の真空アーク蒸着を実現する。【解決手段】磁気フィルタ１８ｂを形成する各磁場発生コイル１４ａ〜１４ｃ，１４ｄ′の少なくとも１個（コイル１４ｄ′）が、ダクト９の横断面に対して異なる傾きでダクト９を囲んだ複数個の電磁コイル２１ａ〜２１ｃからなり、磁気フィルタ１８ｂの発生磁場の設定，制御に基づき、各電磁コイル２１ａ〜２１ｃを択一的に選択して通電する。【選択図】　　　　図１
2004010920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
湾曲又は屈曲したダクトの一端に位置した蒸発源から、アーク放電により陰極材料を蒸発し、
前記ダクトの複数個所それぞれに前記ダクトを囲んだ磁場発生コイルを設けて磁気フィルタを形成し、
前記磁気フィルタにより前記ダクトの内部に偏向磁場を発生し、
前記偏向磁場に基づき、前記蒸発によって発生した粗大粒子を除去しつつ、前記陰極材料のイオンを含むプラズマ流を前記ダクトの一端から他端の放出口に輸送し、
前記プラズマ流の前記イオンを前記放出口から成膜室に引出して前記成膜室の基材に飛着し、
前記基材に前記陰極材料を蒸着する真空アーク蒸着装置において、
前記各磁場発生コイルの少なくとも１個が、前記ダクトの横断面に対して異なる傾きで前記ダクトを囲んだ複数個の電磁コイルからなり、
前記磁気フィルタの発生磁場の設定，制御に基づき、前記各電磁コイルを択一的に選択して通電するようにしたことを特徴とする真空アーク蒸着装置。
【請求項２】
ダクトを囲んだ複数個の電磁コイルが、前記ダクトの横断面に直交する２平面のいずれか一方の面内で異なる角度回転した状態に設けられたことを特徴とする請求項１記載の真空アーク蒸着装置。
【請求項３】
ダクトを囲んだ複数個の電磁コイルのコイルサイズが異なることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の真空アーク蒸着装置。
【請求項４】
ダクトを囲んだ複数個の電磁コイルのコイルサイズが同一又はほぼ同一であることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の真空アーク蒸着装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば自動車部品、機械部品、工具、金型等の基材の耐摩耗性を向上するための薄膜形成に用いる真空アーク蒸発装置に関し、詳しくは、その磁気フィルタの磁場の発生，制御に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、真空アーク蒸着は、陰極と陽極の間にアーク放電を生じさせ、陰極材料を蒸発させて基材に蒸着するという簡便な薄膜形成方法であり、生産性に優れるという特徴を持つ。
【０００３】
しかし、陰極材料から（放電状態によっては陰極からも）、直径が数μｍにもなる大きな固まりの粗大粒子（ドロップレット）が飛出し、このドロップレットが基材に付着して成膜特性が劣下することが知られている。
【０００４】
このドロップレットによる成膜特性の劣下を防止するため、近年、電磁コイル等の磁石により磁場を発生し、この磁場によってドロップレットを除去してプラズマ流だけを磁場に沿って基材方向に輸送したり、前記磁場でプラズマを集束させて高密度化することによってドロップレットを溶解することが提案されている。
【０００５】
そして、ドロップレットを除去してプラズマ流だけを基材方向に輸送する従来の真空アーク蒸着装置は、本出願人の既出願に係る特開平２００１−５９１６５号公報（Ｃ２３Ｃ　１４／３２）等に記載されているように、ほぼ図８の平面図に示す構造に形成される。
【０００６】
この図８の従来装置において、成膜室１を形成する金属製の接地された真空容器２は、図示省略した真空排気装置によって右側の排気口３から排気され、左側のガス導入口４から、場合によっては、アルゴンガス等の不活性ガスや反応性ガスが導入される。
【０００７】
また、前記公報においては、成膜室１の円筒形のホルダに基材を複数個取付けた構造が示されているが、図８においては、説明を簡単にするため、成膜室１のほぼ中央に平板状の１個のホルダ５が、その表面を前方に向けて、かつ、回転自在に設けられ、このホルダ５の表面側に基材６が着脱自在に保持される。
【０００８】
この基材６はホルダ５を介してバイアス電源７の陰極に接続され、基材６が真空容器２に対して代表的には−０．５ｋＶ〜−５．０ｋＶに直流パルスバイアスされる。
【０００９】
なお、図中の８はバイアス電源７の陰極を絶縁する真空容器２の後面板２′の絶縁体である。
【００１０】
つぎに、真空容器２の前方にほぼ「ノ」の字状に湾曲した断面矩形の金属製のダクト９が設けられ、このダクト９は、前側一端の接地された端板９′の中央部に絶縁体１０を介して蒸発源１１が設けられ、この蒸発源１１に陽極接地の数１０Ｖ程度のアーク電源１２の陰極が接続され、ダクト９が陽極、蒸発源１１が陰極を形成する。
【００１１】
なお、ダクト９を陽極に兼用する代わりに、ダクト９と別個に陽極電極が設けられることもある。
【００１２】
また、蒸発源１１は、図示省略した水冷機構、真空シール機構、トリガ機構等も備える。
【００１３】
さらに、ダクト９の他端が真空容器２の前面板２″の中央部に取付けられ、ダクト９の他端の放出口１３が成膜室１に連通し、このとき、放出口１３の左右方向（水平方向）の放出面の中心がホルダ５、基材６の中心に重なる。
【００１４】
つぎに、ダクト９の両端間の複数個所それぞれに、ダクト９を囲んだ磁場発生コイル１４ａ〜１４ｄが設けられる。
【００１５】
このとき、ダクト９の一端側から順の＃１，＃２，＃３の磁場発生コイル１４ａ〜１４ｃは、それぞれダクト９の横断面に平行に設けられる。
【００１６】
また、放出口１３に最も近い＃４の終端磁石としての電磁コイル１４ｄは、ダクト９の横断面に平行に設けられて放出口１３の放出面に平行である。
【００１７】
そして、各磁場発生コイル１４ａ〜１４ｄは電流源としてのコイル電源１５の出力両端間に直列接続され、制御装置１６のコイル電流の制御により、各コイル１４ａ〜１４ｄの通電が制御され、この制御に基づく各コイル１４ａ〜１４ｄの通電により、図中の実線矢印のループに示すダクト９に沿って湾曲した偏向磁場１７ａが形成され、この磁場１７ａが磁気フィルタ１８ａを形成する。
【００１８】
そして、陽極であるダクト９と陰極である蒸発源１１との間の真空アーク放電により、蒸発源１１のＴｉ，Ｃｒ，Ｍｏ，Ｔａ，Ｗ，Ａｌ，Ｃｕのような単体金属、ＴｉＡｌのような合金或いはＣ等の導電体の陰極材料１９が蒸発する。
【００１９】
さらに、アーク放電によって生成された電子及び陰極材料１９のイオンを含んだ破線矢印のプラズマ流２０ａが偏向磁場１７ａに沿ってダクト９の一端から他端の放出口１３に輸送される。
【００２０】
このとき、蒸発源１１から飛出したドロップレットは、電気的に中性であるか、又は、プラズマ中で負に帯電したりするが、いずれにしても質量が非常に大きいため、偏向磁場１７に関係なく直進し、ダクト９の内壁に衝突して除去される。
【００２１】
そして、放出口１３に到達した陰極材料１９のイオンは、バイアス電源７による基材６の大きな負電位のバイアスに基づき、成膜室１に引出されて基材６の表面に飛着し、基材６の表面に陰極材料１９の蒸着膜が成膜される。
【００２２】
なお、陰極材料１９のイオンの引出しに連動してガス導入口４から成膜室１内に反応性ガスを導入すると、このガスが陰極材料１９のイオンと反応し、基材６の表面に、例えば炭化チタンや窒化チタン，アルミナ，二酸化チタン等の金属化合物薄膜が蒸着される。
また、反応性ガスを導入しない場合、カーボン膜等が蒸着される。
【００２３】
【発明が解決しようとする課題】
前記図８の従来装置の真空アーク蒸着においては、各磁場発生コイル１４ａ〜１４ｄが、それぞれダクト９の横断面に平行に設けられ、磁気フィルタ１８ａの発生磁場特性が、それらの設置状態等で定まる所定特性に固定される。
【００２４】
一方、一様な磁場中で電子が輸送される状態を考えると、よく知られるように、電荷ｑの電子はつぎの数１の式のローレンツ力Ｆを受ける。
【００２５】
【数１】
Ｆ＝ｑ・（ｖ×Ｂ），（ｖ：電子の磁場に対し垂直な方向の速度、Ｂ：磁場、×：ベクトル積（外積）演算子、・：内積演算子）
【００２６】
そして、このローレンツ力Ｆにより、電子が螺旋状に回転しながら偏向磁場１７ａの磁力線に沿って進み、陰極材料１９のイオンは、この電子に引張られるようにダクト９内を進んで放出口１３に輸送される。
【００２７】
このとき、終端磁石の電磁コイル１４ｄの付近では図９の（ａ），（ｂ）の実線矢印の磁力線に示すように発散磁場になり、放出口１３に到達した電子やイオンはこの発散磁場に沿って飛行する。
【００２８】
なお、図９の（ａ），（ｂ）は図８の４個の磁場発生コイル１４ａ〜１４ｄのうちの１つおきの＃２，＃４の２個のコイル１４ｂ，１４ｄのみ通電した場合の磁力線を示す平面図，右側面図である。
【００２９】
この磁力線に沿う電子の飛行軌跡は、電子に引っ張られて移動する陰極材料１９のイオンの飛行軌跡に相当し、電子の飛行軌跡から陰極材料１９のイオンの軌跡を把握できる。
【００３０】
そして、図９の（ａ），（ｂ）の磁力線に基づく電子の飛行軌跡は、図１０の（ａ），（ｂ）の平面図，右側面図の実線に示すようになる。
【００３１】
すなわち、前記の発散磁場により、電子の基材到達位置は、湾曲の向きに応じて、基材６の中心から左右方向に偏向し、上下方向（垂直方向）に発散する。
【００３２】
また、磁場１７ａのような真空湾曲磁場中の電子には、図１１の平面図に示すように、いわゆる外向きの遠心力Ｆｃｆと内向きの磁場傾斜（勾配）∇Ｂが電子やイオンに作用し、つぎの数２のベクトル演算式に示すドリフトが生じる。
【００３３】
【数２】
ｖ（Ｒ）＋ｖ（∇Ｂ）＝（ｍ／ｑ）・（Ｒｃ×Ｂ）／（Ｒｃ２・Ｂ２）・（ｖ（‖）＋ｖ（⊥）２／２），（ｖ（Ｒ）：Ｆｃｆの速度ドリフト、ｖ（∇Ｂ）：（∇Ｂ）の速度ドリフト、ｍ：質量、ｖ（‖）：ダクト９のＢ方向（延長方向）の速度，ｖ（⊥）：法線方向の速度、Ｒｃ：図１２の×印の位置での曲率半径）
【００３４】
なお、数２の式中の外積Ｒｃ×Ｂは、ＲｃをＢに重ねるように回転したときに右ねじが進む方向のベクトルである。
【００３５】
そして、プラズマ２０ａ中のイオンが電子に引張られて飛行する傾向にあることから、前記のドリフトの効果により、イオンの蒸着位置が所期位置から一層ずれる。
【００３６】
なお、ダクト９及び電磁コイル１４ａ〜１４ｄが断面矩形の場合、矩形のコイル１４ａ〜１４ｄの磁場特性に基づき、中心部よりも外寄りになる程、磁場の傾斜∇Ｂが大きくなるため、斜め下方向のドリフト速度が大きくなって下方向の発散が大きくなる。
【００３７】
そのため、磁気フィルタ１８ａによってドロップレットを除去する従来のこの種の真空アーク蒸着装置にあっては、基材６の所望位置に陰極材料１９の薄膜を蒸着して所期の膜厚に成膜することが困難であり、均一な成膜特性等の所望の成膜特性を得るには十分とはいえない。
そして、蒸発源１１の個数等によらず、同様の問題が生じる。
【００３８】
そこで、磁場発生コイル１４ａ〜１４ｄの設置角度（傾き）を調整して、磁気フィルタ１８ａの発生磁場を設定，制御し、電子やイオンの軌道（プラズマ軌道）を修正して成膜特性を向上することが考えられるが、このとき、磁場発生コイル１４ａ〜１４ｄの設置角度（傾き）等を、実際にコイル１４ａ〜１４ｄを動かして調整しようとすると、コイル１４ａ〜１４ｄを動かす複雑かつ高価な３次元の回転機構が必要になり、磁気フィルタ１８ａの発生磁場特性を簡素かつ安価に調整して設定・制御することができない問題点がある。
【００３９】
本発明は、この種の真空アーク蒸着装置の磁気フィルタの発生磁場特性を、実際に磁場発生コイルを動かすことなく、簡素かつ安価に調整して設定，制御できるようにし、成膜特性の向上等を図ることを課題とする。
【００４０】
【課題を解決するための手段】
前記の課題を解決するために、本発明の真空アーク蒸着装置は、請求項１の場合、各磁場発生コイルの少なくとも１個が、ダクトの横断面に対して異なる傾きでダクトを囲んだ複数個の電磁コイルからなり、磁気フィルタの発生磁場の設定，制御に基づき、各電磁コイルを択一的に選択して通電する。
【００４１】
したがって、磁気フィルタを形成する各磁場発生コイルのうちの１個又は複数個が、ダクトの横断面に対して異なる設置角度でダクトを囲んだ複数の電磁コイルからなり、これらの電磁コイルのいずれかを択一的に選択して通電することにより、各磁場発生コイルの磁場特性がそれぞれの通電電磁コイルの磁場特性になり、各磁場発生コイルを実際に動かして傾けたりすることなく、磁気フィルタの特性を調整して設定，制御することができる。
【００４２】
そのため、磁場発生コイルを動かす複雑，高価な回転機構が不要であり、簡素かつ安価な構成で、磁気フィルタの発生磁場を調整して設定，制御し、基材に均一な蒸着薄膜を成膜するようにして成膜特性の向上を図ることができる。
【００４３】
そして、ダクトを囲んだ複数個の電磁コイルが、ダクトの横断面に直交する２平面のいずれか一方の面内で異なる角度回転した状態に設けられることが実用的である。
【００４４】
その際、ダクトを囲んだ各電磁コイルのコイルサイズは、異なっていてもよく、同一又はほぼ同一であってもよい。
【００４５】
【発明の実施の形態】
本発明の実施の形態につき、図１〜図７を参照して説明する。
（１形態）
まず、本発明の実施の１形態につき、図１〜図６を参照して説明する。
図１は図８に対応する真空アーク蒸着装置の平面図であり、図８と同一記号は同一もしくは相当するものを示す。
そして、図１においては、図８の終端磁石としての磁場発生コイル１４ｄの位置に、３個の電磁コイル２１ａ，２１ｂ，２１ｃからなる磁場発生コイル１４ｄ′が設けられる。
【００４６】
この磁場発生コイル１４ｄ′の電磁コイル２１ａ〜２１ｃは、例えば図２の斜視図に示すように、コイルサイズ（径）が異なる矩形枠状の１又は複数ターンのコイルからなり、図２では、電磁コイル２１ａ，２１ｂ，２１ｃの順にコイルサイズが大，中，小に異なり、コイル２１ａの内側にコイル２１ｂが嵌り、コイル２１ｂの内側にコイル２１ｃが嵌る。
【００４７】
また、図１の各１点鎖線イ，ロ，ハ，ニが磁場発生コイル１４ａ〜１４ｃ，１４ｄ′の位置でのダクト９の横断面の方向であり、この方向をＲ軸方向とすると、各横断面に直交する２平面は、Ｒ軸を含む水平面と、上下方向のＺ軸を含む垂直面である。
【００４８】
そして、図２の左右方向の１点鎖線がＲ軸，上下方向の１点鎖線がＺ軸であり、各電磁コイル２１ａ〜２１ｃは、Ｚ軸を回転軸として水平面内で異なる角度回転した状態に設けられ、異なる傾きでダクト９を囲む。
【００４９】
なお、図２においては、電磁コイル２１ｂが横断面に平行（傾き０）に設けられ、電磁コイル２１ａ，２１ｃは、電磁コイル２１ｂを水平面内でそれぞれの設定角度回転した状態に設けられている。
【００５０】
そして、これらの電磁コイル２１ａ〜２１ｃは手作業又はシーケンス制御（移動切換え）により、予め又は成膜中に、択一的に選択されてコイル電源１５の給電ループに接続され、選択的に通電される。
【００５１】
この場合、磁場発生コイル１４ａ〜１４ｃ，１４ｄ′の偏向磁場１７ｂが形成する図１の磁気フィルタ１８ｂは、磁場発生コイル１４ｄ′の電磁コイル２１ａ〜２１ｃの択一的な選択通電により、図８の従来装置の磁場発生コイル１４ｄを回転機構によって実際に水平面内で回転して動かした場合と同様に、磁場特性が調整されて設定，制御される。
【００５２】
そして、磁気フィルタ１８ｂにより、図８のプラズマ電流２０ａに相当するプラズマ流２０ｂが生成される。
【００５３】
このとき、図３の（ａ），（ｂ）の電子軌跡の平面図，右側面図に示すように、ダクト９を通って基材６の表面に到達する電子の軌跡は、電子の基材到達位置の中心がほぼ基材６表面の中心に一致するように補正される。
【００５４】
なお、図３の（ａ），（ｂ）は磁場発生コイル１４ｄ′の設置角度による効果を示すため、図１１の（ａ），（ｂ）と同様、実線の１つおきの２個の電磁コイル１４ｂ，１４ｄ′にのみ通電し、左右方向の磁場の発散を収束補正した場合の電子軌跡を示したものである。
【００５５】
したがって、複雑かつ高価な回転機構等を設けることなく、簡素かつ安価な構成で容易に磁気フィルタ１８ｂの特性を設定，制御して成膜特性の向上等を図ることができる。
【００５６】
そして、図２のようにコイルサイズが異なる電磁コイル２１ａ〜２１ｃを組合せて形成した場合は、大きいコイルの内側に小さいコイルを嵌込んで容易に形成できる利点もある。
【００５７】
ところで、電磁コイル２１ａ〜２１ｃは、コイルサイズが同一又はほぼ等しい複数個の電磁コイルによって形成してもよい。
【００５８】
そして、電磁コイル１４ｄ′を同一コイルサイズの複数の電磁コイルによって形成する場合は、図４の斜視図に示すように、図２のコイルサイズが異なる電磁コイル２１ａ〜２１ｃの代わりに、同一コイルサイズの電磁コイル２２ａ，２２ｂ，２２ｃが用いられる。
【００５９】
これらの電磁コイル２２ｃ〜２２ｃは、上部及び下部の交差部分Ａ，Ｂにおいて、コイル２２ｃの上にコイル２２ｂが位置し、コイル２２ｂの上にコイル２２ａが位置し、下部交差部分Ｂにおいても、コイル２１ｃの上にコイル２１ｂが位置するように、コイル単位で交差するように組合わされる。
【００６０】
また、磁場発生コイル１４ｄ′を、ほぼ同一コイルサイズの複数の電磁コイルによって形成する場合は、図５の斜視図に示すように、図２の電磁コイル２１ａ〜２１ｃの代わりに、一体形成の電磁コイル２３ａ，２３ｂ，２３ｃが用いられる。
【００６１】
この場合、電磁コイル２３ａ〜２３ｃは、図５の一部分を拡大した図６に示すように、コイル２３ａの巻線ｔａ，コイル２３ｂの巻線ｔｂ，コイル２３ｃの巻線ｔｃを、１ターンずつ順に巻回することをくり返し、いわゆる編み込みにより一体に形成され、それらのコイルサイズがほぼ同一になる。
【００６２】
そして、磁場発生コイル１４ｄ′が同一又はほぼ同一のコイルサイズの電磁コイル２２ａ〜２２ｃ，２３ａ〜２３ｃで形成される場合、電磁コイル２２ａ〜２２ｃ，２３ａ〜２３ｃによる発生磁場の差がなく、磁場特性の設定，制御が容易になる。
【００６３】
つぎに、前記形態では、電子やイオンの主に左右方向の発散を抑えるように、磁場発生コイル１４ｄ′の各電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，２２ａ〜２２ｃ，２３ａ〜２３ｃを、Ｚ軸を回転軸として水平面内で異なる傾きに設けたが、電子やイオンの主に上下方向の発散を抑えるときは、磁場発生コイル１４ｄ′を、Ｒ軸を回転軸として垂直面内で異なる角度回転した状態に設けた複数個の電磁コイルにより形成すればよい。
【００６４】
（他の形態）
つぎに、本発明の実施の他の形態につき、図７を参照して説明する。
図７は図１と同様の平面図であり、図１と同一符号は同一もしくは相当するものを示す。
そして、図７の場合は、図１の磁場発生コイル１４ｄ′に代えて電磁コイル２４ａ〜２４ｃからなる＃４の磁場発生コイル１４ｄ″を設けるとともに、図１の磁場発生コイル１４ｂに代えて電磁コイル２５ａ〜２５ｃからなる＃２の磁場発生コイル１４ｂ′を設ける。
【００６５】
このとき、電磁コイル２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃは、電子やイオンの左右方向の発散を精度よく抑えるため、電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，２２ａ〜２２ｃ，２３ａ〜２３ｃと同様、Ｚ軸を回転軸として水平面内で異なる角度回転した状態に設けられてもよく、電子やイオンの上下方向の発散を精度よく抑えるため、Ｒ軸を回転軸として、垂直面内で異なる角度回転した状態に設けられてもよい。
【００６６】
さらには、電磁コイル２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃの一方を水平面内で傾けて設け、電磁コイル２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃの他方を垂直面内で傾けて設け、電子やイオンの左右方向及び上下方向の両方の発散を抑えるようにしてもよい。
【００６７】
なお、電磁コイル２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃも、例えば、コイルサイズが異なる図２の構成又はコイルサイズが同一又はほぼ同一の図４，図５の構成であってよいのは勿論である。
【００６８】
そして、電磁コイル２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃそれぞれから択一的に選択された電磁コイルがコイル電源１５の給電ループに接続されて偏向磁場１７ｃの磁気フィルタ１８ｃが形成され、図１のプラズマ流２０ｂに相当するプラズマ流２０ｃが生成され、極めて良好な成膜特性で基材６の表面に薄膜が形成される。
【００６９】
ところで、ダクト，磁気フィルタ等の形状や構造及び磁場発生コイルの個数や設置個所等が前記両形態と異なっていてもよいのは勿論である。
【００７０】
また、磁気フィルタを形成する磁場発生コイルの１又は複数個（全部を含む）を、電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，・・・，２５ａ〜２５ｃと同様の複数個の電磁コイルで形成してよいのは勿論であり、その際、それぞれの電磁コイルの個数は２個以上であればよく、傾ける方向が磁場発生コイルによって異なっていてもよい。
【００７１】
さらに、磁場発生コイルの各電磁コイルの形状及び巻き方等も前記両形態のものに限られるものではない。
【００７２】
つぎに、各磁場発生コイルのコイルサイズは同一でなくてもよく、例えば図１において、終端の＃４の磁場発生コイル１４ｄ′の電磁コイル２１ａ〜２１ｃを他の磁場発生コイル１４ａ〜１４ｃより大きくし、磁場発生コイル１４ｄ′を他の磁場発生コイル１４ａ〜１４ｃより大径にして電子やイオンの発散の抑制効果を一層向上するようにしてもよい。
【００７３】
そして、本発明は磁気フィルタを有する種々の真空アーク蒸着装置に適用することができる。
【００７４】
【発明の効果】
本発明は、以下に記載する効果を奏する。
まず、請求項１の場合、磁気フィルタ１８ｂ，１８ｃを形成する各磁場発生コイル１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ′，１４ａ，１４ｂ′，１４ｃ，１４ｄ″の少なくとも１個を、ダクト９の横断面に対して異なる傾きでダクト９を囲んだ複数個の電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，…，２５ａ〜２５ｃにより形成し、磁気フィルタ９の発生磁場の設定，制御に基づき、電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，…，２５ａ〜２５ｃのうちの１個を択一的に選択して通電するようにしたため、磁場発生コイルを実際に動かすことなく、磁気フィルタ１８ｂ，１８ｃの磁場特性を所望特性に調整することができ、磁場発生コイルを動かす複雑かつ高価な回転機構等を設けることなく、簡素かつ安価な構成で磁気フィルタ１８ｂ，１８ｃの発生磁場を調整して設定，制御し、基材６に均一な蒸着薄膜とを成膜して、成膜特性を向上することができる。
【００７５】
つぎに、請求項２の場合、ダクト９を囲んだ各電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，２２ａ〜２２ｃ，２３ａ〜２３ｃ，２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃがダクト９の横断面の直交する２平面のいずれか一方の面内で異なる角度回転した状態に設けられたため、実用的な構成で請求項１の真空アーク蒸着装置を実現することができる。
【００７６】
そして、請求項１又は請求項２において、各電磁コイル２１ａ〜２１ｃ，…，２５ａ〜２５ｃのコイルサイズが異なるときは、磁場発生コイル１４ｂ′，１４ｄ′，１４ｄ″を容易に形成することができ、コイルサイズが同一又はほぼ同一であれば、電磁コイル２１ａ〜２１ｃによる磁場の大きさ等の差がなく、磁場特性の設定，制御等が容易である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の１形態の真空アーク蒸着装置の平面図である。
【図２】図１の終端磁石としての磁場発生コイルの１例の斜視図である。
【図３】（ａ），（ｂ）は図１の電子軌跡説明図の平面図，右側面図である。
【図４】図１の終端磁石としての磁場発生コイルの他の例の斜視図である。
【図５】図１の終端磁石としての磁場発生コイルのさらに他の例の斜視図である。
【図６】図５の各電磁コイルの巻き方の説明図である。
【図７】本発明の実施の他の形態の真空アーク蒸着装置の平面図である。
【図８】従来装置の平面図である。
【図９】（ａ），（ｂ）は図８の従来装置の発散磁場説明図の平面図，右側面図である。
【図１０】図８の従来装置の電子軌跡説明図の平面図，右側面図である。
【図１１】図８の従来装置のドリフト説明図である。
【符号の説明】
１　成膜室
６　基材
９　ダクト
１１　蒸発源
１３　放出口
１４ａ〜１４ｄ，１４ｂ′，１４ｄ′，１４ｄ″　磁場発生コイル
１７ａ〜１７ｃ　偏向磁場
１８ａ〜１８ｃ　磁気フィルタ
１９　陰極材料
２０ａ〜２０ｃ　プラズマ流
２１ａ〜２１ｃ，２２ａ〜２２ｃ，２３ａ〜２３ｃ，２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃ　電磁コイル
【図１】
2004010920.tif 000003
【図２】
2004010920.tif 000004
【図３】
2004010920.tif 000005
【図４】
2004010920.tif 000006
【図５】
2004010920.tif 000007
【図６】
2004010920.tif 000008
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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