(57)【要約】【課題】高温下であっても十分に高い摩擦低減効果を得ることが可能なグリース組成物を提供すること。【解決手段】潤滑油基油に、組成物全量基準で、増ちょう剤２〜３０質量％と、一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物及びそれらの金属塩又はアミン塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物０．１〜１０質量％とを配合してなるグリース組成物［Ｘ１〜Ｘ３は酸素原子又は硫黄原子、Ｒ１〜Ｒ３は水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基、Ｘ４〜Ｘ７は酸素原子又は硫黄原子、Ｒ４〜Ｒ６は水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、Ｘ１〜Ｘ３の少なくとも２つは酸素原子、Ｘ４〜Ｘ７の少なくとも３つは酸素原子である］。【化１】2004059604.tif 000028【化２】2004059604.tif 000029【選択図】　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）増ちょう剤２〜３０質量％と、
（Ｂ）下記一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物及びそれらの金属塩又はアミン塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物０．１〜１０質量％と
を配合してなることを特徴とするグリース組成物。
【化１】
2004059604.tif 000026
［式（１）中、Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ１、Ｘ２又はＸ３の少なくとも２つは酸素原子であり、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表す］
【化２】
2004059604.tif 000027
［式（２）中、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６及びＸ７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６又はＸ７の少なくとも３つは酸素原子であり、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表す。］
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はグリース組成物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
等速ギヤ、変速ギヤ、玉軸受、ころ軸受等の機械部品においては、通常、潤滑剤としてグリースが使用される。
【０００３】
これらの機械部品を構成する部材の多くは金属製であるが、金属同士が接触して摩擦が生じると、当該接触部分に発熱、摩耗等が起こり、その結果、グリースあるいは機械部品そのものの寿命が短くなる。そこで、金属同士の摩擦を低減するために、潤滑剤には摩擦低減剤等の各種添加剤が配合される。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、近年、上記機械部品の高性能化、小型軽量化に伴いその使用条件は厳しくなっており、金属同士の接触による摩擦が生じやすくなっている。このような機械部品にあっては、摩擦低減剤が添加された従来のグリースを用いても十分な摩擦低減効果が得られないことがある。
【０００５】
また、グリースを充填した機械部品がより高温下で使用されることが多くなっている。従って、高温下においても高い摩擦低減効果が得られるグリースが強く望まれている。
【０００６】
本発明は、上記従来技術の有する課題について鑑みてなされたものであり、高温下であっても十分に高い摩擦低減効果を得ることが可能なグリース組成物を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明のグリース組成物は、潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）増ちょう剤２〜３０質量％と、（Ｂ）下記一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物及びそれらの金属塩又はアミン塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物０．１〜１０質量％とを配合してなることを特徴とする。
【０００８】
【化３】
2004059604.tif 000002
【０００９】
［式（１）中、Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ１、Ｘ２又はＸ３の少なくとも２つは酸素原子であり、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表す］
【００１０】
【化４】
2004059604.tif 000003
【００１１】
［式（２）中、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６及びＸ７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６又はＸ７の少なくとも３つは酸素原子であり、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表す。］
本発明によれば、潤滑油基油に、（Ａ）増ちょう剤、（Ｂ）上記一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物及びそれらの金属塩又はアミン塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物をそれぞれ所定量配合することによって、摩擦低減効果が十分に高く、また、高温下であってもその摩擦低減効果が高水準に維持されるグリース組成物が実現される。従って、等速ギヤ等の機械部品を高速化、小型軽量化した場合、あるいはこれらの機械部品を高温下で使用する場合であっても、金属同士の摩擦による発熱や摩耗を防止してグリースや機械部品の寿命を十分に長くすることができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１３】
本発明のグリース組成物に使用される潤滑油基油としては、鉱油及び／又は合成油が挙げられる。
【００１４】
かかる鉱油としては、例えば石油精製業の潤滑油製造プロセスで通常行われている方法により得られるもの、より具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの処理を１つ以上行って精製したものが挙げられる。
【００１５】
また、合成油の具体例としては、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリα−オレフィン又はこれらの水素化物；ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ３−エチルヘキシルセバケート等のジエステル；トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネートなどのポリオールエステル；アルキルナフタレン；アルキルベンゼン、ポリオキシアルキレングリコール；ポリフェニルエーテル；ジアルキルジフェニルエーテル；シリコーン油；又はこれらの混合物が挙げられる。
【００１６】
これらの潤滑油基油の１００℃での動粘度は、好ましくは２〜４０ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは３〜２０ｍｍ２／ｓである。また、基油の粘度指数は好ましくは９０以上であり、より好ましくは１００以上である。
【００１７】
本発明においては、上記の潤滑油基油に、（Ａ）増ちょう剤、（Ｂ）上記一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物及びそれらの金属塩又はアミン塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物がそれぞれ所定量配合される。以下、場合によりこれらの成分を（Ａ）成分、（Ｂ）成分という。
【００１８】
（Ａ）増ちょう剤としては特に制限されないが、例えば、石けん系増ちょう剤、ウレア系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル等が挙げられる。これらの中でも、機械部品の損傷防止効果の点から、石けん系増ちょう剤、ウレア系増ちょう剤を使用することが好ましい。
【００１９】
石けん系増ちょう剤としては、具体的には、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性及び熱安定性の点からリチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、リチウムステアレート、リチウム−１２−ヒドロキシステアレート等が挙げられる。
【００２０】
また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物（ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物は除く）等のウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物等のウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。これらの中でも、ジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物が好ましい。
【００２１】
ウレア系増ちょう剤の好ましい例は、下記式（３）：
Ａ−ＣＯＮＨ−Ｒ７−ＮＨＣＯ−Ｂ　　（３）
で表すことができる。なお、一般式（３）で表される化合物は、ジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びジウレタン化合物を包含するものである。
【００２２】
式（３）中、Ａ及びＢは同一でも異なっていてもよく、それぞれ−ＮＨＲ８、−ＮＲ９Ｒ１０又は−ＯＲ１１で表される基を表す。ここで、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０及びＲ１１は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数６〜２０の炭化水素基を表す。
【００２３】
Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１で表される炭化水素基としては、例えば、直鎖又は分枝状のアルキル基、直鎖又は分枝状のアルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。より具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基などの直鎖又は分枝状のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等の直鎖又は分枝状のアルケニル基；シクロヘキシル基；メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−３−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基、オクチルシクロヘキシル基、ノニルシクロヘキシル基、デシルシクロヘキシル基、ウンデシルシクロヘキシル基、ドデシルシクロヘキシル基、トリデシルシクロヘキシル基、テトラデシルシクロヘキシル基等のアルキルシクロヘキシル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トルイル基、エチルフェニル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、メチルナフチル基、エチルナフチル基、ジメチルナフチル基、プロピルナフチル基等のアルキルアリール基；ベンジル基、メチルベンジル基、エチルベンジル基などのアリールアルキル基等が挙げられる、これらの中でもシクロヘキシル基、オクタデシル基及びトルイル基が特に好ましい。
【００２４】
式（３）中のＲ７は２価の炭化水素基を表す。かかる２価の炭化水素基としては、具体的には、直鎖又は分枝状のアルキレン基、直鎖又は分枝状のアルケニレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、アルキルアリーレン基、アリールアルキレン基等が挙げられる。Ｒ７で表される２価の炭化水素基の炭素数は、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１５である。
【００２５】
Ｒ７で表される２価の炭化水素基の好ましい例としては、エチレン基、２，２−ジメチル−４−メチルヘキシレン基、並びに下記式（４）〜（１３）で表される基が挙げられ、中でも式（５）、（７）で表される基が好ましい。
【００２６】
【化５】
2004059604.tif 000004
【００２７】
【化６】
2004059604.tif 000005
【００２８】
【化７】
2004059604.tif 000006
【００２９】
【化８】
2004059604.tif 000007
【００３０】
【化９】
2004059604.tif 000008
【００３１】
【化１０】
2004059604.tif 000009
【００３２】
【化１１】
2004059604.tif 000010
【００３３】
【化１２】
2004059604.tif 000011
【００３４】
【化１３】
2004059604.tif 000012
【００３５】
【化１４】
2004059604.tif 000013
【００３６】
式（３）で表される化合物は、例えば、ＯＣＮ−Ｒ７−ＮＣＯで表されるジイソシアネートと、Ｒ８ＮＨ２、Ｒ９Ｒ１０ＮＨ又はＲ１１ＯＨで表される化合物もしくはこれらの混合物とを、基油中、１０〜２００℃で反応させることにより得られる。なお、原料化合物を表す式中のＲ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１は、それぞれ式（３）中のＲ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１と同義である。
【００３７】
本発明のグリース組成物において、（Ａ）成分の配合割合は、組成物全量基準で２〜３０質量％である。増ちょう剤の配合割合が２質量％未満であると、増ちょう剤の添加効果が不十分となり、グリース組成物を十分にグリース状にすることができなくなる。同様の理由から、（Ａ）成分の配合割合は、組成物全量基準で、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量以上である。また、（Ａ）成分の配合割合が３０質量％を超えると、グリース組成物が過剰に硬くなって十分な潤滑性能を得ることができなくなる。同様の理由から、増ちょう剤の配合割合は、組成物全量基準で、好ましくは２５質量％以下、より好ましくは２０質量％以下である。
【００３８】
本発明のグリース組成物における（Ｂ）成分は、下記一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物及びそれらの金属塩又はアミン塩からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物である。
【００３９】
【化１５】
2004059604.tif 000014
【００４０】
［式（１）中、Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ１、Ｘ２又はＸ３の少なくとも２つは酸素原子であり、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表す］
【００４１】
【化１６】
2004059604.tif 000015
【００４２】
［式（２）中、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６及びＸ７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６又はＸ７の少なくとも３つは酸素原子であり、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表す。］
Ｒ１〜Ｒ６で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。
【００４３】
上記アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が挙げられる。
【００４４】
上記シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。また上記アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）が挙げられる。
【００４５】
上記アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）が挙げられる。
【００４６】
上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。また上記アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）が挙げられる。
【００４７】
上記アリールアルキル基としては、例えばベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が挙げられる。
【００４８】
上記Ｒ１〜Ｒ６で表される炭素数１〜３０の炭化水素基は、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数６〜２４のアリール基であることが好ましく、更に好ましくは炭素数３〜１８のアルキル基、更に好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基である。
【００４９】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は上記炭化水素基を表すが、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３のうち、１〜３個が上記炭化水素基であることが好ましく、１〜２個が上記炭化水素基であることがより好ましく、２個が上記炭化水素基であることがさらに好ましい。
【００５０】
また、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は上記炭化水素基を表すが、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６のうち、１〜３個が上記炭化水素基であることが好ましく、１〜２個が上記炭化水素基であることがより好ましく、２個が上記炭化水素基であることがさらに好ましい。
【００５１】
一般式（１）で表されるリン化合物において、Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも２つは酸素原子であることが必要であるが、Ｘ１〜Ｘ３の全てが酸素原子であることが好ましい。
【００５２】
また、一般式（２）で表されるリン化合物において、Ｘ４〜Ｘ７のうちの少なくとも３つは酸素原子であることが必要であるが、Ｘ４〜Ｘ７の全てが酸素原子であることが好ましい。
【００５３】
一般式（１）で表されるリン化合物としては、例えば、亜リン酸、モノチオ亜リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有する亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有する亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有する亜リン酸トリエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル；及びこれらの混合物が挙げられる。これらの中でも、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステルが好ましく、亜リン酸ジエステルがより好ましい。
【００５４】
また、一般式（２）で表されるリン化合物としては、例えば、リン酸、モノチオリン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有するリン酸モノエステル、モノチオリン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有するリン酸ジエステル、モノチオリン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有するリン酸トリエステル、モノチオリン酸トリエステル；及びこれらの混合物が挙げられる。これらの中でも、リン酸モノエステル、リン酸ジエステルが好ましく、リン酸ジエステルがより好ましい。
【００５５】
一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物の塩としては、当該リン化合物の酸性水素の一部又は全部を中和した塩が挙げられる。このようなリン化合物の塩は、金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属塩化物等の金属塩基、アンモニア、炭素数１〜３０の炭化水素基又はヒドロキシル基含有炭化水素基のみを分子中に有するアミン化合物等の窒素化合物をリン化合物に作用させることにより得ることができる。
【００５６】
上記金属塩基における金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン等の重金属等が挙げられる。これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属及び亜鉛が好ましい。
【００５７】
上記リン化合物の金属塩は、金属の価数やリン化合物のＯＨ基あるいはＳＨ基の数に応じその構造が異なり、従ってその構造については何ら限定されないが、例えば、酸化亜鉛１ｍｏｌとリン酸ジエステル（ＯＨ基が１つ）２ｍｏｌを反応させた場合、下記式（１４）で表される構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００５８】
【化１７】
2004059604.tif 000016
【００５９】
また、例えば、酸化亜鉛１ｍｏｌとリン酸モノエステル（ＯＨ基が２つ）１ｍｏｌとを反応させた場合、下記式（１５）で表される構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００６０】
【化１８】
2004059604.tif 000017
【００６１】
上記窒素化合物としては、例えば、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミンが挙げられる。より具体的には、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、ジノニルアミン、ジデシルアミン、ジウンデシルアミン、ジドデシルアミン、ジトリデシルアミン、ジテトラデシルアミン、ジペンタデシルアミン、ジヘキサデシルアミン、ジヘプタデシルアミン、ジオクタデシルアミン、メチルエチルアミン、メチルプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルプロピルアミン、エチルブチルアミン、及びプロピルブチルアミン等の炭素数１〜３０のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルキルアミン；
エテニルアミン、プロペニルアミン、ブテニルアミン、オクテニルアミン、及びオレイルアミン等の炭素数２〜３０のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルケニルアミン；メタノールアミン、エタノールアミン、プロパノールアミン、ブタノールアミン、ペンタノールアミン、ヘキサノールアミン、ヘプタノールアミン、オクタノールアミン、ノナノールアミン、メタノールエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールプロパノールアミン、エタノールブタノールアミン、及びプロパノールブタノールアミン等の炭素数１〜３０のアルカノール基（これらのアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルカノールアミン；
メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、及びブチレンジアミン等の炭素数１〜３０のアルキレン基を有するアルキレンジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミン；ウンデシルジエチルアミン、ウンデシルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、オレイルジエタノールアミン、オレイルプロピレンジアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン等の上記モノアミン、ジアミン、ポリアミンに炭素数８〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物やＮ−ヒドロキシエチルオレイルイミダゾリン等の複素環化合物；これらの化合物のアルキレンオキシド付加物；
及びこれらの混合物等が例示できる。
【００６２】
これらの窒素化合物の中でも、デシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン及びステアリルアミン等の炭素数１０〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する脂肪族アミン（これらは直鎖状でも分枝状でもよい）が好ましい。
【００６３】
本発明において、（Ｂ）成分としては、上記一般式（１）又は（２）で表されるリン化合物の金属塩又はアミン塩が好ましく、当該リン化合物の金属塩がより好ましい。（Ｂ）成分としてこれらの化合物を用いることで、より高い摩擦低減効果が得られる傾向にある。
【００６４】
また、熱安定性の点からは、一般式（２）で表されるリン化合物及びその塩が好ましい。
【００６５】
これらの（Ｂ）成分は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６６】
（Ｂ）成分の配合割合は、組成物全量基準で０．１〜１０質量％である。（Ｂ）成分の配合割合が０．１質量％未満であると、十分な摩擦低減効果が得られず、特に高温下において、機械部品を構成する金属製部材同士の摩擦を低減することができなくなる。同様の理由から、（Ｂ）成分の配合割合は、組成物全量基準で、好ましくは０．３質量％以上、より好ましくは０．５質量％以上である。また、（Ｂ）成分の配合割合が１０質量％を超えても、配合割合に見合うだけのさらなる摩擦低減効果は得られない。同様の理由から、（Ｂ）成分の配合割合は、組成物全量基準で、好ましくは７質量％以下、より好ましくは５質量％以下である。
【００６７】
本発明のグリース組成物は、潤滑油基油に上記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分を配合してなるものであるが、これらの成分に加えて有機モリブデン化合物をさらに配合してもよい。
【００６８】
本発明で用いられる有機モリブデン化合物としては、例えば下記一般式（１６）で表されるリン酸又はチオリン酸エステルの誘導体、下記一般式（１７）で表されるジチオカルバミン酸エステルの誘導体が挙げられる。
【００６９】
【化１９】
2004059604.tif 000018
【００７０】
【化２０】
2004059604.tif 000019
【００７１】
一般式（１６）及び（１７）において、Ｒは同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１以上の炭化水素基を表し、ｃ個のＸは同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を表し、ａ、ｂ、ｃはそれぞれ１〜６の整数を表す。
【００７２】
上記式（１６）及び（１７）においてＲで表される炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜２４のアルキルアリール基及び炭素数７〜１２のアリールアルキル基が挙げられる。
【００７３】
上記アルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基（すべての分枝異性体を含む）、ブチル基（すべての分枝異性体を含む）、ペンチル基（すべての分枝異性体を含む）、ヘキシル基（すべての分枝異性体を含む）、ヘプチル基（すべての分枝異性体を含む）、オクチル基（すべての分枝異性体を含む）、ノニル基（すべての分枝異性体を含む）、デシル基（すべての分枝異性対を含む）、ウンデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ドデシル基（すべての分枝異性対を含む）、トリデシル基（すべての分枝異性対を含む）、テトラデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ペンタデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ヘキサデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ヘプタデシル基（すべての分枝異性対を含む）、オクタデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ノナデシル基（すべての分枝異性対を含む）、イコシル基（すべての分枝異性対を含む）、ヘンイコシル基（すべての分枝異性対を含む）、ドコシル基（すべての分枝異性対を含む）、トリコシル基（すべての分枝異性対を含む）、テトラコシル基（すべての分枝異性対を含む）等が挙げられる。
【００７４】
上記シクロアルキル基としては、具体的には、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。
【００７５】
上記アルキルシクロアルキル基としては、具体的には、メチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、エチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルシクロペンチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルシクロペンチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロペンチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、メチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、エチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘキシル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘキシル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘキシル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、メチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、エチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘプチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘプチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘプチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）等が挙げられる。
【００７６】
上記アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。
【００７７】
上記アルキルアリール基としては、具体的には、トリル基（すべての置換異性体を含む）、キシリル基（すべての置換異性体を含む）、エチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、ペンチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ノニルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、デシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ウンデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ドデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、トリデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、テトラデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ペンタデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキサデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプタデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクタデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）等が挙げられる。
【００７８】
上記アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピル基（すべての分枝異性体を含む）、フェニルブチル基（すべての分枝異性体を含む）などが挙げられる。
【００７９】
上記一般式（１６）、（１７）で表される化合物としては、具体的には、モリブデンフォスフェート、モリブデンチオフォスフェート、モリブデンジチオフォスフェート、モリブデンジチオカーバメート等が挙げられる。
【００８０】
下記一般式（１６）で表されるリン酸又はチオリン酸エステルの誘導体、及び下記一般式（１７）で表されるジチオカルバミン酸エステルの誘導体は、通常リン酸エステル、チオリン酸エステル、ジチオカルバミン酸エステルと無機モリブデン化合物（三酸化モリブデン、モリブデン酸又はその塩など）を、必要に応じ硫黄源と共に、反応させて得られる化合物である。
【００８１】
なお、モリブデンは種々の価数を取り得るため、通常、上記反応により得られる化合物は混合物である。この中でも、最も典型的な化合物としては、下記式（１８）及び（１９）で表される化合物が挙げられる。
【００８２】
【化２１】
2004059604.tif 000020
【００８３】
【化２２】
2004059604.tif 000021
【００８４】
本発明においては、有機モリブデン化合物としては、上記一般式（１６）、（１７）で表される化合物のいずれか一方のみを用いてもよく、また、両者を混合して用いてもよいが、熱安定性の点からは、一般式（１６）で表される化合物が好ましい。一般式（１６）で表される化合物を配合することによって、特に、本発明のグリース組成物を軸受用グリースとして用いる場合に優れた熱安定性を得ることができる。
【００８５】
有機モリブデン化合物の配合割合は、組成物全量基準で、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．５質量％以上である。当該配合割合が０．１質量％未満であると、有機モリブデン化合物の配合によるさらなる摩擦低減効果が得られない傾向にある。また、有機モリブデン化合物の配合割合は、組成物全量基準で、好ましくは２０質量％以下、より好ましくは１０質量％以下である。当該配合割合が２０質量％を超えると、配合割合に見合うだけの摩擦低減効果の向上が認められない傾向にある。
【００８６】
さらに、本発明のグリ−ス組成物においては、その性質を損ねることがない限り、さらに性能を向上させるために必要に応じて固体潤滑剤、極圧剤、酸化防止剤、油性剤、さび止め剤、粘度指数向上剤等を配合することができる。
【００８７】
固体潤滑剤としては、具体的には、黒鉛、フッ化黒鉛、ポリテトラフロロエチレン、二硫化モリブデン、硫化アンチモン、アルカリ（土類）金属ホウ酸塩等が挙げられる。
【００８８】
極圧剤としては、具体的には、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛、ジアルキルジチカルバミン酸亜鉛、ジアリールジチオカルバミン酸亜鉛等の有機亜鉛化合物、ジハイドロカルビルポリサルファイド、硫化エステル、チアゾール化合物、チアジアゾール化合物等の硫黄含有化合物等が挙げられる。
【００８９】
酸化防止剤としては、具体的には、２、６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２、６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール等のフエノール系化合物；ジアルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ−アルキルフェニル−α−ナフチルアミン等のアミン系化合物；硫黄系化合物；フェノチアジン系化合物等が挙げられる。
【００９０】
油性剤としては、具体的には、ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミン類；ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール等の高級アルコール類；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の高級脂肪酸類；ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、オレイン酸メチル等の脂肪酸エステル類；ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミド等のアミド類；油脂等が挙げられる。
【００９１】
さび止め剤としては、具体的には、金属石けん類；ソルビタン脂肪酸エステルなどの多価アルコール部分エステル類；アミン類；リン酸；リン酸塩等が挙げられる。
【００９２】
粘度指数向上剤としては、具体的には、ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン等が挙げられる。
【００９３】
本発明のグリース組成物は、例えば、潤滑油基油に（Ａ）成分、（Ｂ）成分、あるいはさらに有機モリブデン化合物やその他の添加剤を添加して撹拌・混合し、ロールミル等を通すことによって得ることができる。また、潤滑油基油に（Ａ）成分の原料を予め添加して溶融し、これらを撹拌・混合して潤滑油基油中で（Ａ）成分を調製した後、（Ｂ）成分、あるいはさらに有機モリブデン化合物やその他の添加剤を添加して撹拌混合し、ロールミル等を通すことによっても、本発明のグリース組成物を得ることができる。
【００９４】
上記構成を有する本発明のグリース組成物は、摩擦低減効果が十分に高く、また、その摩擦低減効果を高温下が高水準に維持されるものである。従って、等速ギヤ、変速ギヤ等のギヤ用グリース、玉軸受、ころ軸受等の軸受用グリース、製鉄設備用グリース等として非常に有用であり、等速ジョイント、無断変速機用軸受、自動車・鉄道車両用軸受等のグリースとして特に好ましく用いられる。
【００９５】
【実施例】
以下、実施例及び比較例に基づいて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００９６】
［実施例１〜１２、比較例１〜２４］
潤滑油基油として、実施例１〜３、比較例１〜３及び比較例１３〜１５ではポリ−α−オレフィン（４０℃での動粘度：４８ｍｍ２／ｓ）、実施例４〜１２、比較例４〜１２及び比較例１６〜２４では鉱油（４０℃での動粘度：１００ｍｍ２／ｓ）、をそれぞれ用い、以下の手順に従ってグリース組成物を調製した。
【００９７】
実施例１〜９、比較例１〜９及び比較例１３〜２１では、潤滑油基油にジフェニルメタン４，４’−ジイソシアネート（ＭＤＩ）を加えて加熱溶解したものと、潤滑油基油にシクロヘキシルアミンあるいはさらにステアリルアルコールを加えて加熱溶解したものとを用意して、ＭＤＩ、シクロヘキシルアミン及びステアリルアルコールが表１〜４に示すモル比となるように両者を混合した。次いで、生成したゲル状物質に、以下に示す添加剤を表１〜４に示す配合割合で配合し、混合物を撹拌した後でロールミルに通して目的のグリース組成物を得た。
【００９８】
また、実施例１０〜１２、比較例１０〜１２及び比較例２２〜２４では、潤滑油基油に１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム塩を加えて加熱溶解し、冷却後、以下に示す添加剤を表２〜４に示す配合割合で配合した。その混合物を撹拌した後でロールミルに通し、目的のグリース組成物を得た。
【００９９】
添加剤
ＺｎＰ：ジ（ｎ−ブチル）リン酸亜鉛（リン含有量：１３．２質量％、硫黄含有量：０質量％、亜鉛含有量：１３．０質量％）
ＭｏＤＴＣ：モリブデンジオクチルジチオカーバメート
ＭｏＤＴＰ：モリブデンジオクチルジチオフォスフェート
ＺｎＤＴＰ：亜鉛ジペンチルジチオフォスフェート。
【０１００】
［摩擦試験］
実施例１〜１２及び比較例１〜２４のグリース組成物を用い、以下の手順で摩擦試験を行った。
【０１０１】
図１（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ摩擦試験に用いた試験片を示す斜視図及び上面図である。図示の通り、下ディスク１（φ２４ｍｍ×７．９ｍｍ）の中央部に形成されたニードルホルダー２（１４ｍｍ×１０ｍｍ×２．５ｍｍ）内にグリース組成物１ｇを充填した後、このニードルホルダー２にニードル（φ３ｍｍ×１３．８ｍｍ）を３本収容し、その上に上ディスク４（φ２０ｍｍ×１３ｍｍ）を配置した。そして、下ディスク１上面の中心Ｏを通り上ディスク４の摺動方向に垂直な直線ｌ１と、中心Ｏを通りニードル３の長手方向に平行な直線ｌ２とのなす角θ［ｄｅｇ］（ニードルセット角）が３０ｄｅｇとなるようにこれらの試験片をＳＲＶ摩擦試験機にセットした。この試験機において、温度条件を８０℃、１５０℃の２条件として、周波数４０Ｈｚ、振幅３ｍｍ、荷重１０００Ｎで摩擦試験を行った。試験開始から１０分後の摩擦係数を表１〜４に示す。
【０１０２】
【表１】
2004059604.tif 000022
【０１０３】
【表２】
2004059604.tif 000023
【０１０４】
【表３】
2004059604.tif 000024
【０１０５】
【表４】
2004059604.tif 000025
【０１０６】
表１、２に示すように、実施例１〜１２のグリース組成物を用いた場合は、８０℃、１５０℃のいずれの温度条件下でも十分に低い摩擦係数を示し、高水準の摩擦低減効果が得られた。また、有機モリブデン化合物をさらに配合した実施例２、３、５、６、８、９、１１、１２のグリース組成物を用いた場合は、摩擦低減効果を一層高めることができた。
【０１０７】
これに対して、比較例１〜２４のグリース組成物を用いた場合は、特に１５０℃における摩擦係数が低く、高温下での摩擦特性が不十分であった。
【０１０８】
【発明の効果】
以上説明した通り、本発明によれば、摩擦低減効果が十分に高く、また、その摩擦低減効果を高温下が高水準に維持されるグリース組成物が実現される。従って、等速ギヤ等の機械部品を高速化、小型軽量化した場合、あるいはこれらの機械部品を高温下で使用する場合であっても、金属同士の摩擦による発熱や摩耗を防止してグリースや機械部品の寿命を十分に長くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ摩擦試験に用いた試験片を示す斜視図及び上面図である。
【符号の説明】
１…下ディスク、２…ニードルホルダー、３…ニードル、４…上ディスク。
【図１】
2004059604.tif 000030