(57)【要約】【課題】入力信号に含まれる特性の異なるノイズを一つの検出手段ですべて検出することができ、検出されたこれらノイズに応じて適切な信号処理を行うことができ、システムの小型化、並びにコストダウンを図ることができ、しかも、従来より精度の高いノイズの検出を行うことのできる受信システムを提供すること。【解決手段】入力信号をＩＦ信号に変換する周波数変換手段２１と、中間周波処理手段２３と、復調手段２４とを主信号ライン２０に含んで構成された受信システム１０において、ＩＦ信号を処理してノイズの検出を行うノイズ検出手段３１と、ノイズ検出手段３１で検出された各ノイズの特性に応じてノイズ除去を行うための信号処理を行う信号処理手段３２とを装備する。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力信号を中間周波信号（以下、ＩＦ信号と記す）に変換する周波数変換手段と、中間周波処理手段と、復調手段とを主信号ラインに含んで構成された受信システムにおいて、
前記ＩＦ信号を処理してノイズの検出を行うノイズ検出手段と、
該ノイズ検出手段で検出された各ノイズの特性に応じてノイズ除去を行うための信号処理を行う信号処理手段とを備えていることを特徴とする受信システム。
【請求項２】
前記信号処理手段が、
前記ノイズ検出手段による検出結果に基づいてノイズの種類を判別するノイズ判別手段と、
該ノイズ判別手段で判別されたノイズの種類に応じてノイズ除去を行わせるための制御信号を所定のノイズ除去手段に出力する制御信号出力手段とを備えていることを特徴とする請求項１記載の受信システム。
【請求項３】
前記ノイズ検出手段が、
前記ＩＦ信号の高速フ−リエ変換処理（以下、ＦＦＴ処理と記す）を使用するものであることを特徴とする請求項２記載の受信システム。
【請求項４】
前記ノイズ検出手段の前段に帯域制限手段が配設されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項５】
前記帯域制限手段が、前記主信号ラインに含まれているものと兼用であることを特徴とする請求項４記載の受信システム。
【請求項６】
前記ノイズ検出手段が、
並列に接続された特定の制限帯域を有する複数のフィルタ手段を含んで構成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の受信システム。
【請求項７】
前記ノイズ判別手段が、
前記ＦＦＴ処理された前記ＩＦ信号の各周波数成分のレベルをモニタリングする第１のモニタリング手段と、
該第１のモニタリング手段でモニタリングされた前記ＩＦ信号の特定周波数成分のレベルを記憶するレベル記憶手段と、
該レベル記憶手段に記憶された前記ＩＦ信号の特定周波数成分の時間的なレベルの変化をモニタリングする第２のモニタリング手段とを備え、
前記第１のモニタリング手段及び前記第２のモニタリング手段のモニタリング結果に基づいてノイズの種類を判別するものであることを特徴とする請求項３記載の受信システム。
【請求項８】
前記ノイズ検出手段が、さらに前記ＩＦ信号の位相検出を行う位相検出手段を備え、
前記ノイズ判別手段が、前記位相検出手段で検出された位相検出デ−タも踏まえてノイズの種類の判別を行うものであることを特徴とする請求項３又は請求項７記載の受信システム。
【請求項９】
前記位相検出手段が、前記復調手段に含まれているものと兼用であることを特徴とする請求項８記載の受信システム。
【請求項１０】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記復調手段からの復調出力のノイズ発生箇所を０補完するための０補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１１】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記復調手段からの復調出力のノイズ発生箇所を前置補完するための前置補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１２】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記復調手段からの復調出力を直線補完するための直線補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１３】
帯域幅可変の帯域制限手段と、
前記復調手段からの復調出力を記憶する復調出力記憶手段と、
該復調出力記憶手段に記憶された復調出力に基づいて、ノイズ発生区間の正常な復調出力を予測して作成する予測出力作成手段と、
ノイズ発生区間を前記復調出力に代えて予測出力に切り換える予測出力切換手段とを備え、
前記制御信号出力手段が、
前記予測出力切換手段に対して前記予測出力切換制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１４】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段と、
前記復調手段の後段にＭＰＸ回路とを備え、
前記制御信号出力手段が、
前記ＭＰＸ回路に対してステレオ分離度を変更させるためのステレオ分離度制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１５】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記復調手段からの復調出力をミュ−トするためのミュ−ト制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１６】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記復調手段からの復調出力における高域を減衰させるための周波数特性制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１７】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記中間周波処理手段に対してＩＦ信号のノイズ発生箇所を０補完させるための０補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１８】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記中間周波処理手段に対してＩＦ信号のノイズ発生箇所を前置補完させるための前置補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項１９】
前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記中間周波処理手段に対してＩＦ信号のノイズ発生箇所を直線補完させるための直線補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項２０】
帯域幅可変の帯域制限手段と、
前記中間周波処理手段からのＩＦ信号を記憶するＩＦ信号記憶手段と、
該ＩＦ信号記憶手段に記憶されたＩＦ信号に基づいて、ノイズ発生区間の正常なＩＦ信号を予測して作成する予測出力作成手段と、
ノイズ発生区間を前記ＩＦ信号に代えて予測出力に切り換える予測出力切換手段とを備え、
前記制御信号出力手段が、
前記予測出力切換手段に対して予測出力切換制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項２１】
請求項１０〜２０のいずれかの項に記載の前記制御信号出力手段が行う処理の中から、前記ノイズ判別手段で判別されたノイズの特性及び種類に応じて３種類以上の処理を組み合わせて使用するものであることを特徴とする受信システム。
【請求項２２】
受信電波の電界強度をモニタリングする電界強度モニタリング手段を備え、
前記ノイズ判別手段が、
前記電界強度モニタリング手段でモニタリングしている電界強度が所定レベル以下の場合は、ノイズ判別を中断するノイズ判別中断手段を備えていることを特徴とする請求項１〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項２３】
受信電波の電界強度をモニタリングする電界強度モニタリング手段を備え、
前記ノイズ判別手段が、
前記電界強度モニタリング手段でモニタリングしている電界強度に応じてノイズの検出感度を変更するノイズ検出感度変更手段を備えていることを特徴とする請求項１〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項２４】
前記主信号ラインに前記ノイズ除去手段としてのフィルタ手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記フィルタ手段に対して、判別されたノイズの特性及び種類に応じた適切なフィルタ係数に変更するようにフィルタ係数変更制御信号の出力を行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項２５】
ノイズの特性及び種類に応じたフィルタ係数が記憶されたフィルタ係数記憶手段を備え、
前記フィルタ手段が、
前記フィルタ係数変更制御信号に基づいて、前記フィルタ係数記憶手段に記憶されたフィルタ係数の中から適切なフィルタ係数を読み出し、該フィルタ係数に切り換えてノイズ除去を行うものであることを特徴とする請求項２４記載の受信システム。
【請求項２６】
前記フィルタ係数記憶手段に記憶されたフィルタ係数で対応できない場合に、最適なフィルタ係数を演算により求めるフィルタ係数演算手段と、
該フィルタ係数演算手段により求められたフィルタ係数を前記フィルタ係数記憶手段に更新記憶していくフィルタ係数更新記憶手段とを備えていることを特徴とする請求項２５記載の受信システム。
【請求項２７】
前記主信号ラインに前記ノイズ除去手段としてのフィルタ手段を備え、
該フィルタ手段が、複数のフィルタ手段を含んで構成されており、
前記制御信号出力手段が、
前記フィルタ手段に対して、これらフィルタ手段を、判別されたノイズの特性及び種類に応じて適切なフィルタ構成となるように変更するフィルタ構成変更制御信号の出力を行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【請求項２８】
前記主信号ラインに複数のアンテナ出力の中から大きい出力信号を選択するダイバ−シティ手段を備え、
前記制御信号出力手段が、
前記ダイバ−シティ手段に対して採用アンテナを選択するためのアンテナ選択制御信号の出力を行うものであることを特徴とする請求項２〜９のいずれかの項に記載の受信システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は受信システムに関し、より詳細には入力信号に含まれるノイズを除去することのできる受信システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
車載用の受信システムでは、パワ−ウィンドウやワイパ−等の電装系スイッチを操作したときに単発的に発生する電装系パルスノイズや、ビルや山などにより反射された反射波と直接波とが干渉して振幅や位相に変化を生じることに起因したマルチパスノイズや、選択された周波数に近い周波数の電波が存在し、受信システム内の選択器においても十分に排除することができずに混信する妨害ノイズなどが、電波状況や使用環境の変化に伴い、必然的に発生するため、従来からこれらノイズに対する対策が種々講じられている。
【０００３】
図１７は、従来の車載用ＦＭ放送の受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
図中５０は受信システムを示し、受信システム５０の主信号ライン６０には
フロントエンド部６１と、中間周波増幅回路部６２と、復調回路部６３と、ＭＰＸ回路６４とが配置されている。
【０００４】
フロントエンド部６１は、高周波増幅回路６１ａと、局部発振回路６１ｂと、ミキサ回路６１ｃとを含んで構成されている。アンテナ５１から取り込まれた電波は高周波増幅回路６１ａで選択増幅され、高周波増幅回路６１ａで選択増幅された信号と局部発振回路６１ｂからの局部発振信号とが、ミキサ回路６１ｂで混合され、中間周波信号（ＩＦ信号）として取り出される。局部発振回路６１ｂとミキサ回路６１ｃとを含んで周波数変換手段６１ｄが構成されている。
【０００５】
ミキサ回路６１ｃからのＩＦ信号は、バンドパスフィルタ等の帯域制限器を含んで構成される中間周波増幅回路部６２に出力され、中間周波増幅回路部６２で選択・増幅され、選択・増幅されたＩＦ信号は、復調回路部６３に出力され、復調回路部６３で検波されて変調前の音声信号に復調される。復調された音声信号は、ＭＰＸ回路６４に出力され、ステレオ復調された後、Ｌ・Ｒ出力となってスピ−カ（図示せず）から音声出力される。
【０００６】
また、中間周波増幅回路部６２は、エンベロ−プ検波部７１とバンドパスフィルタ（以下、ＢＰＦと記す）７２、７３とを介して、マルチパスノイズ検出回路７４と妨害波検出回路７５とに接続され、マルチパスノイズ検出回路７４の出力側はＭＰＸ回路６４に接続され、妨害波検出回路７５の出力側は中間周波増幅回路部６２に接続されている。
【０００７】
また、復調回路部６３は、ハイパスフィルタ（以下、ＨＰＦと記す）７６を介してパルスノイズ検出回路７７に接続され、パルスノイズ検出回路７７の出力側は復調回路部６３に接続されている。
【０００８】
次に、従来の受信システム５０におけるノイズの検出・除去処理動作について説明する。
中間周波増幅回路部６２に接続されたエンベロ−プ検波部７１では、ＩＦ信号のエンベロ−プ検波が行われる。その後検波された信号をマルチパスノイズ検出用に所定の帯域幅に設定されたＢＰＦ７２を通過させることにより、マルチパスノイズ検出用信号の抽出を行う。
【０００９】
マルチパスノイズ検出回路７４では、抽出された検出用信号を取り込み、取り込んだ検出用信号に基づいてマルチパスノイズを検出し、マルチパスノイズが検出された場合には、マルチパスノイズ検出信号をＭＰＸ回路６４に出力する。
【００１０】
ＭＰＸ回路６４では、マルチパスノイズ検出信号に基づいて、ステレオ音声におけるＬ・Ｒチャンネルの分離度を変化させる、例えば、復調したＬ及びＲのステレオ信号を加算してモノラル音声信号を作成し、マルチパスの影響による音声信号の劣下を低減する処理を行うことによりマルチパスノイズの除去が行われる。
【００１１】
また、エンベロ−プ検波部７１でエンベロ−プ検波された信号を、妨害ノイズ検出用に所定の帯域幅に設定されたＢＰＦ７３を通過させることにより、妨害ノイズ検出用信号の抽出が行われる。
【００１２】
妨害波検出回路７５では、抽出された検出用信号を取り込み、取り込んだ検出用信号に基づいて、希望周波数信号の近傍の妨害周波数信号を検出し、妨害周波数信号が検出された場合には、妨害ノイズ検出信号を中間周波増幅回路部６２に出力する。
【００１３】
中間周波増幅回路部６２では、妨害ノイズ検出信号に基づいて、帯域制限器（図示せず）の帯域幅をより狭帯域とするように変更させて、妨害ノイズを含まないように周波数成分が除去されるようになっている。
【００１４】
また、復調回路部６３に接続されたＨＰＦ７６では、復調出力の高周波成分の抽出を行い、抽出されたパルスノイズ検出用の信号がパルスノイズ検出回路７７に出力される。
【００１５】
パルスノイズ検出回路７７では、検出用信号に基づいて、パルスノイズの検出を行い、パルスノイズが検出された場合は、例えば、ノイズ発生区間を特定するためのスイッチングパルスを形成し、このスイッチングパルスを復調回路部６３に含まれているスイッチ回路（図示せず）に送出する。
【００１６】
該スイッチ回路では、復調回路部６３から出力される復調出力をパルスノイズ検出回路７７から出力されるスイッチングパルス信号に基づいて切断し、例えば、復調信号の出力レベルをホ−ルドすることで復調信号に含まれるパルスノイズが除去されるようになっている。
【００１７】
このように、従来の車載用等の受信システム５０では、パルスノイズを除去するためのパルスノイズ検出回路７７や、マルチパスノイズを検出するためのマルチパスノイズ検出回路７４や、妨害ノイズを検出するための妨害波検出回路７５などが各々独立に装備されるようになっている。
【００１８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来の受信システム５０では、特性の異なるノイズに対して、これらノイズの検出しやすいポイントから信号を抽出して、それぞれ異なる検出回路で検出するように構成されているため、特性の異なるノイズを検出するための検出回路を各ノイズに応じて設ける必要があり、受信システムの構成が複雑になるとともに、コストが高くつくといった課題があった。
【００１９】
本発明は上記課題に鑑みなされたものであって、入力信号に含まれる特性の異なるノイズを一つの検出手段ですべて検出することができ、検出されたこれらノイズに応じて適切な信号処理を行うことができ、システムの小型化、並びにコストダウンを図ることができ、しかも、従来より精度の高いノイズの検出を行うことのできる受信システムを提供することを目的としている。
【００２０】
【課題を解決するための手段及びその効果】上記目的を達成するために本発明に係る受信システム（１）は、入力信号をＩＦ信号に変換する周波数変換手段と、中間周波処理手段と、復調手段とを主信号ラインに含んで構成された受信システムにおいて、前記ＩＦ信号を処理してノイズの検出を行うノイズ検出手段と、該ノイズ検出手段で検出された各ノイズの特性に応じてノイズ除去を行うための信号処理を行う信号処理手段とを備えていることを特徴としている。
【００２１】
上記受信システム（１）によれば、前記ノイズ検出手段により前記ＩＦ信号を処理して、該ＩＦ信号に含まれる特性の異なるノイズを検出することができ、前記信号処理手段により前記ノイズの特性に応じてノイズ除去を行うための信号処理を行うことができる。したがって、従来、パルスノイズ、マルチパスノイズ、または妨害ノイズ等の各ノイズに個別に対応して設けていた検出回路を一つに統合することができ、該ノイズ検出手段を構成する素子、あるいは信号処理での演算数を削減することができ、システムの小型化、及びコストダウンを図ることができる。
また、前記ＩＦ信号の高帯域側からノイズを検出する信号を抽出し、しかも全てのノイズ検出ポイントを同一箇所とすることで、ノイズ検出感度を高めることができ、精度の高いノイズ検出を行うことができる。
【００２２】
また本発明に係る受信システム（２）は、上記受信システム（１）において、前記信号処理手段が、前記ノイズ検出手段による検出結果に基づいてノイズの種類を判別するノイズ判別手段と、該ノイズ判別手段で判別されたノイズの種類に応じてノイズ除去を行わせるための制御信号を所定のノイズ除去手段に出力する制御信号出力手段とを備えていることを特徴としている。
【００２３】
上記受信システム（２）によれば、前記ノイズ判別手段によりノイズの種類を正確に判別することができるとともに、判別されたノイズの種類に応じた前記制御信号を前記所定のノイズ除去手段に出力することができ、検出されたノイズの除去を正確に行わせることができる。
【００２４】
また本発明に係る受信システム（３）は、上記受信システム（２）において、前記ノイズ検出手段が、前記ＩＦ信号のＦＦＴ処理を使用するものであることを特徴としている。
【００２５】
上記受信システム（３）によれば、前記ノイズ検出手段が、前記ＩＦ信号のＦＦＴ処理を使用するものであるので、前記ＩＦ信号を構成する各周波数成分のレベルを前記ＦＦＴ処理により求めることができる。その結果、前記レベルの変化から、前記ＩＦ信号に含まれているノイズを簡単に検出することができ、さらに前記レベルの特性の違いから、ノイズの種類を簡単に判別することができる。
【００２６】
また本発明に係る受信システム（４）は、上記受信システム（１）〜（３）のいずれかにおいて、前記ノイズ検出手段の前段に帯域制限手段が配設されていることを特徴としている。
【００２７】
上記受信システム（４）によれば、前記ノイズ検出手段の前段に前記帯域制限手段が配設されているので、該帯域制限手段によりノイズの検出に不要な帯域成分を予め除去しておくことができ、ノイズの誤検出を防止することができる。前記帯域制限手段としては、セラミックフィルタ等の素子、あるいはディジタルフィルタ等を用いてバンドパスフィルタを構成したものを採用することができる。
【００２８】
また本発明に係る受信システム（５）は、上記受信システム（４）において、前記帯域制限手段が、前記主信号ラインに含まれているものと兼用であることを特徴としている。
【００２９】
上記受信システム（５）によれば、前記帯域制限手段が、前記主信号ラインに含まれているものと兼用であるので、新たに前記帯域制限手段を設ける必要がなく、コストをかけることなく、ノイズの誤検出の防止を効率的に行うことができる。
【００３０】
また本発明に係る受信システム（６）は、上記受信システム（１）又は（２）において、前記ノイズ検出手段が、並列に接続された特定の制限帯域を有する複数のフィルタ手段を含んで構成されていることを特徴としている。
【００３１】
上記受信システム（６）によれば、前記複数のフィルタ手段の制限帯域を予め除去しようとするノイズの周波数特性に合わせて個別に設定しておくことにより、ノイズを精度良く検出することが可能となる。したがって、前記複数のフィルタ手段の各出力信号から、容易にノイズの種類を判別することができる。
【００３２】
また本発明に係る受信システム（７）は、上記受信システム（３）において、前記ノイズ判別手段が、前記ＦＦＴ処理された前記ＩＦ信号の各周波数成分のレベルをモニタリングする第１のモニタリング手段と、該第１のモニタリング手段でモニタリングされた前記ＩＦ信号の特定周波数成分のレベルを記憶するレベル記憶手段と、該レベル記憶手段に記憶された前記ＩＦ信号の特定周波数成分の時間的なレベルの変化をモニタリングする第２のモニタリング手段とを備え、前記第１のモニタリング手段及び前記第２のモニタリング手段のモニタリング結果に基づいてノイズの種類を判別するものであることを特徴としている。
【００３３】
上記受信システム（７）によれば、前記ノイズ判別手段が、前記第１のモニタリング手段及び前記第２のモニタリング手段のモニタリング結果に基づいてノイズの種類を正確に判別することができる。
【００３４】
また本発明に係る受信システム（８）は、上記受信システム（３）又は（７）において、前記ノイズ検出手段が、さらに前記ＩＦ信号の位相検出を行う位相検出手段を備え、前記ノイズ判別手段が、前記位相検出手段で検出された位相検出デ−タも踏まえてノイズの種類の判別を行うものであることを特徴としている。
【００３５】
上記受信システム（８）によれば、前記ＦＦＴ処理と前記位相検出とをノイズ検出に用いることができ、特に、周波数変調システムにおいて有効な手段となる。すなわち、前記位相検出手段が復調器として作用し、その出力に特定帯域のバンドパスフィルタを通すことにより、ノイズ成分を取り出すことができる。したがって、前記ＦＦＴ処理デ−タと、前記位相検出手段で処理された位相検出信号のノイズ情報とを組み合わせることによりノイズを正確に判別することができ、ノイズの検出精度、及びノイズの判別精度を高めることができる。
【００３６】
また本発明に係る受信システム（９）は、上記受信システム（８）において、前記位相検出手段が、前記復調手段に含まれているものと兼用であることを特徴としている。
【００３７】
上記受信システム（９）によれば、前記位相検出手段が、前記復調手段に含まれているものと兼用であるので、システム内に新たに前記位相検出手段を設ける必要がなく、コストアップを阻止しながらも、上記受信システム（８）と略同様の効果を得ることができる。
【００３８】
また本発明に係る受信システム（１０）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記復調手段からの復調出力のノイズ発生箇所を０補完するための０補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００３９】
上記受信システム（１０）によれば、前記復調出力のノイズの発生箇所を０補完させることができ、例えば、パルスノイズやマルチパスノイズを０補完により除去することができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることで、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。なお、前記帯域制限手段は、前記主信号ラインに配置されている例えば、セラミックフィルタ等の素子や、ディジタルフィルタ等を利用してより狭帯域化を図ることにより実現することができる。
【００４０】
また本発明に係る受信システム（１１）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記復調手段からの復調出力のノイズ発生箇所を前置補完するための前置補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００４１】
上記受信システム（１１）によれば、前記復調出力のノイズの発生箇所を前置補完させることができ、例えば、パルスノイズやマルチパスノイズを前置補完により除去することができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を例えば狭帯域に変更させることで、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。
【００４２】
また本発明に係る受信システム（１２）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記復調手段からの復調出力を直線補完するための直線補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００４３】
上記受信システム（１２）によれば、前記復調出力のノイズの発生箇所を直線補完させることができ、例えば、パルスノイズやマルチパスノイズを直線補完により除去することができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。
【００４４】
また本発明に係る受信システム（１３）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、帯域幅可変の帯域制限手段と、前記復調手段からの復調出力を記憶する復調出力記憶手段と、該復調出力記憶手段に記憶された復調出力に基づいて、ノイズ発生区間の正常な復調出力を予測して作成する予測出力作成手段と、ノイズ発生区間を前記復調出力に代えて予測出力に切り換える予測出力切換手段とを備え、前記制御信号出力手段が、前記予測出力切換手段に対して前記予測出力切換制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００４５】
上記受信システム（１３）によれば、前記復調出力のノイズ発生区間を前記予測出力に切り換えることができ、例えば、パルスノイズやマルチパスノイズを除去することができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。
【００４６】
また本発明に係る受信システム（１４）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段と、前記復調手段の後段にＭＰＸ回路とを備え、前記制御信号出力手段が、前記ＭＰＸ回路に対してステレオ分離度を変更させるためのステレオ分離度制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００４７】
上記受信システム（１４）によれば、前記ＭＰＸ回路におけるステレオ分離度を例えば減衰させるように変更させることにより、特にマルチパスノイズのノイズ感を緩和させることができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。
【００４８】
また本発明に係る受信システム（１５）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記復調手段からの復調出力をミュ−トするためのミュ−ト制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００４９】
上記受信システム（１５）によれば、前記復調出力のノイズ発生箇所をミュ−トさせることができ、例えば、パルスノイズやマルチパスノイズのノイズ感を緩和することができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。
【００５０】
また本発明に係る受信システム（１６）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記復調手段からの復調出力における高域を減衰させるための周波数特性制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００５１】
上記受信システム（１６）によれば、前記復調出力における高域を減衰させることにより、例えば、パルスノイズやマルチパスノイズなどのノイズ感を緩和することができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力が可能となる。
【００５２】
また本発明に係る受信システム（１７）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記中間周波処理手段に対してＩＦ信号のノイズ発生箇所を０補完させるための０補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００５３】
上記受信システム（１７）によれば、前記中間周波処理手段においてＩＦ信号中のパルスノイズやマルチパスノイズを０補完により除去することができる。前記中間周波処理手段におけるノイズは、復調出力のノイズよりも時間的な広がりが狭いため、前記復調出力を同様に補完するよりも、ノイズ除去に要する時間を短縮することができる。特に、ＡＭラジオ等の振幅変調のアプリケ−ションにおいては有効である。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力処理が可能となる。
【００５４】
また本発明に係る受信システム（１８）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記中間周波処理手段に対してＩＦ信号のノイズ発生箇所を前置補完させるための前置補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００５５】
上記受信システム（１８）によれば、前記中間周波処理手段において前記ＩＦ信号中のパルスノイズやマルチパスノイズを前置補完により除去することができ、上記受信システム（１７）と略同様の効果を得ることができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力処理が可能となる。
【００５６】
また本発明に係る受信システム（１９）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに帯域幅可変の帯域制限手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記中間周波処理手段に対してＩＦ信号のノイズ発生箇所を直線補完させるための直線補完制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００５７】
上記受信システム（１９）によれば、前記中間周波処理手段におけるＩＦ信号中のパルスノイズやマルチパスノイズを直線補完により除去することができ、上記受信システム（１７）と略同様の効果を得ることができる。また前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に適した制御信号の出力処理が可能となる。
【００５８】
また本発明に係る受信システム（２０）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、帯域幅可変の帯域制限手段と、前記中間周波処理手段からのＩＦ信号を記憶するＩＦ信号記憶手段と、該ＩＦ信号記憶手段に記憶されたＩＦ信号に基づいて、ノイズ発生区間の正常なＩＦ信号を予測して作成する予測出力作成手段と、ノイズ発生区間を前記ＩＦ信号に代えて予測出力に切り換える予測出力切換手段とを備え、前記制御信号出力手段が、前記予測出力切換手段に対して予測出力切換制御信号の出力、及び／又は前記帯域制限手段に対して該帯域制限手段の帯域幅を変更するための帯域幅変更制御信号の出力をノイズの種類に応じて行うものであることを特徴としている。
【００５９】
上記受信システム（２０）によれば、前記中間周波処理手段における前記ＩＦ信号のノイズの発生区間を前記予測出力に切り換えることができ、パルスノイズやマルチパスノイズを除去することができる。また前記中間周波処理手段におけるノイズは、復調出力のノイズよりも時間的な広がりが狭いため、前記復調出力を予測出力に切り換えるよりも、該予測出力に要する時間を短縮することができる。また、前記帯域制限手段の帯域幅を、例えば狭帯域に変更させることにより、妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に対応した適切な制御信号の出力処理が可能となる。
【００６０】
また本発明に係る受信システム（２１）は、上記受信システム（１０）〜（２０）のいずれかの項に記載の前記制御信号出力手段が行う処理の中から、前記ノイズ判別手段で判別されたノイズの特性及び種類に応じて３種類以上の処理を組み合わせて使用するものであることを特徴としている。
【００６１】
上記受信システム（２１）によれば、判別されたノイズに応じてさまざまな信号処理の組み合わせが可能となり、前記ノイズの特性及び種類に応じて適切な信号処理を行うことができる。例えば、判別されたノイズがパルスノイズであった場合には、復調出力のノイズ発生箇所を前置補完させるように制御信号を出力させたり、前記ノイズがマルチパスノイズであった場合には、前記ＭＰＸ回路に対して、ステレオ分離度を変更させるように制御信号を出力させたり、あるいは前記ノイズが妨害ノイズであった場合には、前記帯域制限手段に対して、帯域幅を狭帯域に変更させるように制御信号を出力させることができ、判別されたノイズに適した信号処理を行うことにより、受信システムのＳＮ比の更なる向上を図ることができる。
【００６２】
また本発明に係る受信システム（２２）は、上記受信システム（１）〜（９）のいずれかにおいて、受信電波の電界強度をモニタリングする電界強度モニタリング手段を備え、前記ノイズ判別手段が、前記電界強度モニタリング手段でモニタリングしている電界強度が所定レベル以下の場合は、ノイズ判別を中断するノイズ判別中断手段を備えていることを特徴としている。
【００６３】
前記電界強度が低下した場合には、ホワイトノイズによって信号とノイズとが区別しにくくなり、ノイズの検出精度が低下して、ノイズ判別を誤ってしまう可能性が高くなる。従って上記受信システム（２２）によれば、前記電界強度が所定レベル以下の場合には、ノイズ判別を中断させてノイズ除去を行わせないようにすることにより、ノイズ除去動作の誤動作を防止することができる。
【００６４】
また本発明に係る受信システム（２３）は、上記受信システム（１）〜（９）のいずれかにおいて、受信電波の電界強度をモニタリングする電界強度モニタリング手段を備え、前記ノイズ判別手段が、前記電界強度モニタリング手段でモニタリングしている電界強度に応じてノイズの検出感度を変更するノイズ検出感度変更手段を備えていることを特徴としている。
【００６５】
上記受信システム（２３）によれば、前記ノイズ検出感度変更手段により電界強度に応じてノイズの検出感度を変更する。例えば、電界強度が低下した場合に、ノイズの検出感度を下げることにより、ノイズの判別精度を高めることができ、前記電界強度が低下した時のノイズ除去動作の誤動作を防止することができる。
【００６６】
また本発明に係る受信システム（２４）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに前記ノイズ除去手段としてのフィルタ手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記フィルタ手段に対して、判別されたノイズの特性及び種類に応じた適切なフィルタ係数に変更するようにフィルタ係数変更制御信号の出力を行うものであることを特徴としている。
【００６７】
上記受信システム（２４）によれば、前記フィルタ手段のフィルタ係数を判別されたノイズの特性及び種類に応じて変更することにより、ノイズの除去及び抑制を行うことができる。したがって、システムのハ−ド構成を簡略化することができ、また前記フィルタ係数を変更することができるので検出されたノイズに対して柔軟な対応が可能となる。なお、前記フィルタ手段は、その係数を変更していくためソフト的に構成できるディジタルシグナルプロセッサ等を用いて処理することが好ましい。
【００６８】
また本発明に係る受信システム（２５）は、上記受信システム（２４）において、ノイズの特性及び種類に応じたフィルタ係数が記憶されたフィルタ係数記憶手段を備え、前記フィルタ手段が、前記フィルタ係数変更制御信号に基づいて、前記フィルタ係数記憶手段に記憶されたフィルタ係数の中から適切なフィルタ係数を読み出し、該フィルタ係数に切り換えてノイズ除去を行うものであることを特徴としている。
【００６９】
上記受信システム（２５）によれば、前記フィルタ係数を前記フィルタ係数記憶手段に記憶しておくことで、前記フィルタ係数をその都度演算により求める必要がなくなり、処理を軽減することができる。
【００７０】
また本発明に係る受信システム（２６）は、上記受信システム（２５）において、前記フィルタ係数記憶手段に記憶されたフィルタ係数で対応できない場合に、最適なフィルタ係数を演算により求めるフィルタ係数演算手段と、該フィルタ係数演算手段により求められたフィルタ係数を前記フィルタ係数記憶手段に更新記憶していくフィルタ係数更新記憶手段とを備えていることを特徴としている。
【００７１】
上記受信システム（２６）によれば、予め記憶されているフィルタ係数で対応できない場合には、最適なフィルタ係数を演算により求めて、順次更新記憶していくので、特性の異なる種々のノイズに対応したフィルタ係数の設定を行うことができるようになり、前記フィルタ手段のノイズ除去機能を高めていくことができる。
【００７２】
また本発明に係る受信システム（２７）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに前記ノイズ除去手段としてのフィルタ手段を備え、該フィルタ手段が、複数のフィルタ手段を含んで構成されており、前記制御信号出力手段が、前記フィルタ手段に対して、これらフィルタ手段を、判別されたノイズの特性及び種類に応じて適切なフィルタ構成となるように変更するフィルタ構成変更制御信号の出力を行うものであることを特徴としている。
【００７３】
上記受信システム（２７）によれば、前記フィルタ手段を構成する複数のフィルタ手段の構成を判別されたノイズの特性及び種類に応じて変更することにより、ノイズの除去及び抑圧を行うことができる。したがって、システムのハ−ド構成を簡略化することができ、また前記フィルタ構成を変更することができるので検出されたノイズに対して柔軟な対応が可能となる。なお、前記フィルタ手段は、その構成を変更していくため、ソフト的に構成できるディジタルシグナルプロセッサ等を用いて処理することが好ましい。
【００７４】
また本発明に係る受信システム（２８）は、上記受信システム（２）〜（９）のいずれかにおいて、前記主信号ラインに複数のアンテナ出力の中から大きい出力信号を選択するダイバ−シティ手段を備え、前記制御信号出力手段が、前記ダイバ−シティ手段に対して採用アンテナを選択するためのアンテナ選択制御信号の出力を行うものであることを特徴としている。
【００７５】
上記受信システム（２８）によれば、前記制御信号出力手段が、前記ダイバ−シティ手段に対して採用アンテナを選択するためのアンテナ選択制御信号の出力を行うので、前記ダイバ−シティ手段は、前記アンテナ選択制御信号に基づいて採用アンテナを選択することができ、例えば、マルチパスノイズが検出された場合には、採用アンテナを適切に選択させることができ、受信システムへのマルチパスノイズの侵入を防止することができる。
【００７６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る受信システムの実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、実施の形態（１）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【００７７】
図中１０は、受信システムを示し、受信システム１０の主信号ライン２０には、フロントエンド部２１と遅延部２２と中間周波増幅回路部２３と復調回路部２４とが接続されている。フロントエンド部２１の出力側には分岐してノイズ検出手段を構成するＦＦＴ処理部３１と、信号処理手段３２を構成するノイズ判別部３３及び制御信号出力部３４とが接続され、制御信号出力部３４の出力側は、中間周波増幅回路部２３と、復調回路部２４とに接続されている。また、ＦＦＴ処理部３１には、メモリ３５が接続されており、所定のＦＦＴ処理デ−タが記憶されるようになっている。
【００７８】
フロントエンド部２１は、高周波増幅回路と局部発振回路とミキサ回路（いずれも図示せず）とを含んで構成され、アンテナ１１から取り込まれた電波を選択（同調）増幅して、選択増幅された信号と局部発振信号とをミキサ回路で混合し、中間周波信号（ＩＦ信号）を生成する。局部発振回路とミキサ回路とを含んで周波数変換手段が構成されている。
【００７９】
遅延部２２は、ＦＦＴ処理部３１、ノイズ判別部３３、及び制御信号出力部３４における信号処理時間を考慮して、正確なタイミングでノイズ除去が行えるように中間周波増幅回路部２３へのＩＦ信号の入力を遅延させるためのもので、遅延回路等から構成されている。
【００８０】
中間周波増幅回路部２３は、帯域幅可変の帯域制限器であるＢＰＦ２３ａを含んで構成されており、遅延部２２からのＩＦ信号は、ＢＰＦ２３ａにおいて所定の周波数帯域の信号として選択抽出され、ＢＰＦ２３ａを通過した信号が所定レベルに増幅されるようになっている。
【００８１】
復調回路部２４は、中間周波増幅回路部２３で選択・増幅されたＩＦ信号を検波して、変調前の音声信号に復調するためのものであり、制御信号出力部３４から出力された０補完制御信号に基づいて、復調出力のノイズ発生区間を０補完する０補完処理部２４ａを含んで構成されている。０補完処理部２４ａは、スイッチ回路等を含んで構成されている。ノイズ除去処理された復調出力は、図示していないスピ−カ等から音声として出力される。
【００８２】
ＦＦＴ処理部３１は、フロントエンド部２１からＩＦ信号を取り込んで、ＩＦ信号の高速フ−リエ変換処理を行い、所定の周波数帯域におけるＩＦ信号のレベルを演算するもので、ディジタルシグナルプロセッサ等を含んで構成されており、演算されたデ−タのうちＩＦ中心周波数（ＦＭ放送の場合１０．７ＭＨｚ、ＡＭ放送の場合４５５ｋＨｚ）のレベルがモニタリングされ、順次メモリ３５に記憶されるようになっている。
【００８３】
ノイズ判別部３３は、ＦＦＴ処理部３１でＦＦＴ処理されたＩＦ信号のレベルに基づいて、ＩＦ信号に含まれているノイズの種類を判別する処理を行うものであり、ノイズ判別処理については後ほど説明する。
【００８４】
制御信号出力部３４は、ノイズ判別部３３でノイズの種類が判別された後に、判別されたノイズを除去するノイズ除去手段（本実施の形態では、ＢＰＦ２３ａ及び０補完処理部２４ａ）の動作を制御するための制御信号を出力するためのものであり、本実施の形態では、パルスノイズ及び／又はマルチパスノイズが検出された場合には、復調回路部２４の０補完処理部２４ａに対して０補完制御信号を出力する。また妨害ノイズが検出された場合には、中間周波増幅回路部２３のＢＰＦ２３ａに対して、通過帯域幅を狭帯域に変更する帯域幅変更制御信号を出力し、ＢＰＦ２３ａでは、前記帯域幅変更制御信号に基づいて、帯域幅を狭帯域に変更して、妨害ノイズとなる隣接妨害波の周波数成分を通過させないようになっている。
【００８５】
次に実施の形態（１）に係る受信システムにおけるＦＦＴ処理を使用したノイズの検出・判別方法について説明する。
図２（ａ）は、パルスノイズを含むＩＦ信号の信号波形を示しており、時刻ｔ１とｔ２とにおいてパルスノイズが発生している状態を示している。図２（ｂ）は、その時の復調出力の信号波形を示している。
【００８６】
そして図２（ｃ）は、図２（ａ）におけるパルスノイズが発生していない時間Ｔ１（１０μｓ）のＩＦ信号をＦＦＴ処理したデ−タ（デ−タＡ）と、パルスノイズが発生している時間Ｔ２（１０μｓ）のＩＦ信号をＦＦＴ処理したデ−タ（デ−タＢ）とを示している。
【００８７】
パルスノイズが発生していない区間のデ−タＡでは、ＩＦ中間周波数にピ−クを有するエネルギ−分布が検出される。一方、パルスノイズが発生している区間のデ−タＢでは、デ−タＡのようなＩＦ中間周波数におけるピ−クは存在せず、パルスノイズの周波数成分がＩＦ信号の各周波数成分に加わることにより広帯域に渡り信号レベルが高くなるエネルギ−分布が検出される。
【００８８】
このように、ＩＦ信号のＦＦＴ処理の結果、デ−タＢのように広帯域にわたって信号レベルが高くなるエネルギ−分布デ−タが検出された場合、パルスノイズが発生していると判別することができる。
【００８９】
また図３（ａ）は、マルチパスノイズを含むＩＦ信号の信号波形を示しており、時刻ｔ１１、ｔ１２、ｔ１３及びｔ１４において、マルチパスノイズが発生している状態を示している。図３（ｂ）はその時の復調出力の信号波形を示している。
【００９０】
そして図３（ｃ）では、図３（ａ）におけるマルチパスノイズが発生していない時間Ｔ１１のＩＦ信号を１２のＩＦ信号をＦＦＴ処理したデ−タ（デ−タＤ）とを示している。
【００９１】
マルチパスノイズが発生していない区間のデ−タＣでは、図２（ｃ）のデ−タＡと同様にＩＦ中心周波数にピ−クを有するエネルギ−分布が検出される。一方、マルチパスノイズが発生している区間のデ−タＤでは、ＩＦ中心周波数にピ−クを有するエネルギ−分布が検出されるものの、そのＩＦ中心周波数を含む周波数帯域の信号レベルがデ−タＣよりも大きく低下するエネルギ−分布デ−タが検出される。
【００９２】
このようにＩＦ信号のＦＦＴ処理の結果、デ−タＤのようにＩＦ中心周波数の信号レベルが急激に大きく低下したエネルギ−分布デ−タが検出された場合には、マルチパスノイズが発生していると判別することができる。
【００９３】
また、図４は、妨害ノイズが発生しているときのＩＦ信号をＦＦＴ処理したデ−タを示している。希望周波数のＩＦ中間周波数の近傍に隣接妨害周波数のピ−クが定在的に存在するエネルギ−分布が検出される。
【００９４】
このようにＩＦ信号のＦＦＴ処理の結果、希望周波数のＩＦ中心周波数のピ−クの近傍に異なるピ−クを有するエネルギ−分布デ−タが、所定時間継続して検出された場合には、妨害ノイズが発生していると判別することができる。
【００９５】
次に実施の形態（１）に係る受信システムにおけるノイズの判別・除去処理動作を図５に示したフロ−チャ−トに基づいて説明する。なお、本ノイズ判別・除去処理動作によるノイズ判別は、ＦＦＴ処理部３１でのＩＦ信号のサンプリング毎に行われる。
【００９６】
まず、ステップＳ１では、ノイズ判別部３３で、ＦＦＴ処理部３１からＩＦ信号のＦＦＴ処理デ−タの取り込み（第１のモニタリング処理）を行い、その後ステップＳ２に進む。ステップＳ２では、ＦＦＴ処理デ−タの所定の周波数でピ−クが発生しているか否かを判断し、所定の周波数でピ−クが発生していないと判断すれば、ステップＳ１１に進み、一方、所定の周波数でピ−クが発生していると判断すれば、ステップＳ３に進む。
【００９７】
ステップＳ３では、ピ−クの発生した周波数が選択した受信帯域内か否かを判断し、受信帯域内ではない、すなわち受信帯域外であると判断すれば、ステップＳ４に進む。
【００９８】
ステップＳ４では、ピ−クの振幅レベルが、ノイズか否かを判断するために予め設定された規定値以上であるか否かを判断し、規定値以上である、すなわちノイズであると判断すれば、ステップＳ５に進む。
【００９９】
ステップＳ５では、ＦＦＴ処理デ−タのモニタリング処理（第２のモニタリング処理）を行い、ステップＳ６に進む。例えば、ＦＦＴ処理部３１でのＩＦ信号のサンプリングを１μｓで行うとして、ＩＦ信号に含まれるパルスノイズの発生時間を０．５μｓとした場合には、最低２回程サンプリングすれば良い。
【０１００】
ステップＳ６では、サンプリングしたＦＦＴ処理デ−タの前記ピ−クの振幅レベルが規定値以下になったか否かを判断し、該振幅レベルが規定値以下になったすなわち、パルスノイズが検出されたと判断すれば、ステップＳ７に進む。ステップＳ７では、パルスノイズ判別信号を制御信号出力部３４に出力する処理を行い、その後ステップＳ８に進む。
【０１０１】
ステップＳ８では、制御信号出力部３４が、復調回路部２４の０補完処理部２４ａに対して０補完制御信号を出力し、処理を終了する。その後、復調回路部２４の０補完処理部２４ａでは、０補完制御信号に基づいて、ノイズ発生区間の復調出力の０補完処理が行われ、パルスノイズ部分が除去された復調信号が出力される。
【０１０２】
一方、ステップＳ３において、ピ−クの発生した周波数が受信帯域内である、すなわち希望局のＩＦ中間周波数であってノイズではないと判断すれば、処理を終了する。
また一方、ステップＳ４において、ピ−クの振幅レベルが規定値以上でないと判断すれば、その後処理を終了する。
【０１０３】
また一方、ステップＳ６において、振幅レベルが規定値以上のままである、すなわち妨害ノイズが検出されたと判断すれば、ステップＳ９に進む。ステップＳ９では、妨害ノイズ判別信号を制御信号出力部３４に出力する処理を行い、その後ステップＳ１０に進む。
【０１０４】
ステップＳ１０では、制御信号出力部３４が、中間周波増幅回路部２３のＢＰＦ２３ａに対して帯域幅を狭く変更するための帯域幅変更制御信号を出力し、処理を終了する。その後、中間周波増幅回路部２３では、ＢＰＦ２３ａの帯域幅が狭く変更され、妨害ノイズとなる周波数成分が除去されたＩＦ信号の増幅処理が行われるようになっている。
【０１０５】
また一方、ステップＳ２において、所定の周波数でピ−クが発生していないと判断すれば、ステップＳ１１に進む。ステップＳ１１では、ＩＦ信号の中心周波数のレベルが変動したか否かを判断し、ＩＦ信号の中間周波数のレベルが変動したと判断すれば、ステップＳ１２に進む。一方、ＩＦ信号の中間周波数のレベルが変動していないと判断すれば、処理を終了する。
【０１０６】
ステップＳ１２では、ＩＦ信号の中心周波数のレベル変動量を求める処理を行い、その後ステップＳ１３に進む。ステップＳ１３では、レベル変動量が規定値以上であるか否かを判断し、規定値以上である、すなわちマルチパスノイズが検出されたと判断すれば、ステップＳ１４に進む。ステップＳ１４では、マルチパスノイズ判別信号を制御信号出力部３４に出力する処理を行い、その後ステップＳ１５に進む。
【０１０７】
ステップＳ１５では、制御信号出力部３４が、復調回路部２４の０補完処理部２４ａに対して０補完制御信号を出力し、処理を終了する。その後、復調回路部２４の０補完処理部２４ａでは、０補完制御信号に基づいて、マルチパスノイズ発生区間の復調出力の０補完処理を行い、マルチパスノイズ発生区間が０補完された復調信号が出力される。
【０１０８】
また一方、ステップＳ１３において、レベル変動量が規定値以上ではないと判断すれば、電界強度の変動でノイズではないと判定し、その後、処理を終了する。
【０１０９】
上記実施の形態（１）に係る受信システムによれば、ＦＦＴ処理部３１によりＩＦ信号をＦＦＴ処理することで、ＩＦ信号を構成する各周波数成分のレベルを求めることができる。その結果、前記レベルの特性変化から、ＩＦ信号に含まれる全てのノイズを簡単に検出することができる。
また、ノイズ判別部３３によりノイズの種類を正確に判別することができるとともに、判別されたノイズの種類に応じて制御信号をＢＰＦ２３ａや０補完処理部２４ａに出力することができ、検出されたノイズの除去動作を正確に行わせることができ、ノイズ判別部３３と制御信号出力部３４とから構成される信号処理手段３２によりノイズの特性に応じてノイズ除去を行うための適切な信号処理を行うことができる。
したがって、従来、パルスノイズ、マルチパスノイズ、又は妨害ノイズ等の各ノイズに個別に対応して設けていたノイズ検出回路を一つに統合することができ、ノイズ検出回路を構成する素子、あるいは信号処理での演算数を削減することができ、システムの小型化、及びコストダウンを図ることができる。
【０１１０】
また、ノイズを検出する信号をＩＦ信号の高帯域側から抽出し、しかもノイズ検出ポイントを同一箇所とすることで、ノイズ検出感度を高めることができ、精度の高いノイズ検出を行うことができる。
【０１１１】
なお、上記実施の形態（１）では、パルスノイズ又はマルチパスノイズが含まれていることが判別された場合に、制御信号出力部３４では、０補完制御信号を復調回路部２４の０補完処理部２４ａに出力するように構成されていたが、別の実施の形態では、復調回路部２４にノイズ発生区間をノイズ発生直前の信号で補完する処理を行う前置補完処理部を配設し、制御信号出力部３４が、前記前置補完処理部に対して、ノイズ発生直前の復調信号で補完処理させるための前置補完制御信号を出力するようにさせたり、あるいは復調回路部２４にノイズ発生区間をその区間の前後を直線で結んだ信号で補完する処理を行う直線補完処理部を配設し、制御信号出力部３４が、前記直線補完処理部に対して、復調出力を直線補完させるための直線補完制御信号を出力するようにさせることもできる。
【０１１２】
また、復調回路部２４の出力側にソフトミュ−ト回路（図示せず）が配設された場合には、制御信号出力部３４が、ノイズ判別部３３から出力されるパルスノイズ判別信号又はマルチパスノイズ判別信号に基づいて、前記ソフトミュ−ト回路に対してソフトミュ−ト制御信号を出力するようにさせて、前記ソフトミュ−ト回路において、ノイズ発生区間の復調出力をソフトミュ−ト処理することでノイズ感を緩和することもできる。
【０１１３】
あるいは、復調回路部２４の出力側に高域周波数減衰手段であるハイカット回路（図示せず）が配設された場合には、制御信号出力部３４が、ノイズ判別部３３から送られてくるパルスノイズ判別信号又はマルチパスノイズ判別信号に基づいて、前記ハイカット回路に対して高域を減衰させるための周波数特性制御信号を出力するようにして、前記ハイカット回路においてノイズ発生区間の復調出力の高域部分の出力レベルを減衰させて、ノイズ感を緩和することもできる。
【０１１４】
さらに、復調回路部２４の出力側にＭＰＸ回路が配設された場合には、制御信号出力部３４が、ノイズ判別部３３から出力されるマルチパスノイズ判別信号に基づいて、前記ＭＰＸ回路に対してステレオ分離度制御信号を出力するようにして、前記ＭＰＸ回路においてステレオ放送をモノラル放送に切り換えたり、あるいはモノラルの程度を調節したりしてステレオ分離度を変更させてノイズ感を緩和することもできる。
【０１１５】
さらに、復調回路部２４の後段に復調出力を記憶する復調出力記憶手段と、該復調出力記憶手段に記憶された復調出力に基づいて、ノイズ発生区間の正常な復調出力を予測して作成する予測出力作成手段と、前記ノイズ発生区間を前記復調出力に代えて予測出力に切り換える予測出力切換手段とをさらに備えた受信システムであれば、制御信号出力部３４が、ノイズ判別部３３から送られてくるパルスノイズ判別信号又はマルチパスノイズ判別信号に基づいて、前記予測出力切換手段に対して予測出力切換制御信号を出力するようにして、ノイズ発生区間の復調出力を作成された予測出力に切り換えて、ノイズを除去することもできる。なお、前記予測出力作成手段は、適応フィルタ等により構成することができる。
【０１１６】
図６は、実施の形態（２）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（２）に係る受信システム１０Ａの構成については、ＦＦＴ処理部３１の前段にＢＰＦ３６が配設されている点を除いて図１に示した受信システム１０と略同様であるため、ＢＰＦ３６には異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省略することとする。
【０１１７】
受信システム１０Ａでは、フロントエンド部２１の出力側から分岐してＦＦＴ処理部３１の前段に新たにＢＰＦ３６が配設されている。ＢＰＦ３６は、例えば、セラミックフィルタ等の素子、あるいはディジタルフィルタを用いて構成することができ、ＢＰＦ３６の通過帯域は、ノイズ検出に不要な帯域成分を除去することができる帯域が設定されるようになっている。例えば、ＦＭ放送受信時には、ＦＭ放送の受信帯域に絞り込めるように、ＡＭ放送受信時には、ＡＭ放送の受信帯域に絞り込めるように、ＩＦ中間周波数を中心とした所定の通過帯域に設定することができる。
【０１１８】
上記実施の形態（２）に係る受信システムによれば、ＦＦＴ処理部３１の前段にＢＰＦ３６が配設されているので、ＢＰＦ３６によりノイズの検出に不要な帯域成分をＦＦＴ処理を行う前に予め除去しておくことができ、ノイズの誤検出を防止することができる。
【０１１９】
なお、上記実施の形態（２）に係る受信システムでは、ＦＦＴ処理部３１の前段にＢＰＦ３６を新たに配設する構成としたが、別の実施の形態では、中間周波増幅回路部２３を構成しているＢＰＦ２３ａを、フロントエンド部２１と遅延部２２との間に配設して、ＢＰＦ２３ａの出力側を分岐して、ＢＰＦ２３ａを通過したＩＦ信号がＦＦＴ処理部３１に取り込めるようにしてもよい。かかる構成によれば、新たにＢＰＦ３６をシステムに追加する必要がなく、コストアップを阻止することができる。
【０１２０】
例えば、ＦＭ放送の受信システムに適用した場合、中間周波増幅回路部２３を構成している帯域幅が２００ｋＨｚ程度のセラミックフィルタをフロントエンド部２１と遅延部２２との間に配設してＢＰＦ２３ａとして流用することで、実施の形態（２）に係る受信システム１０Ａと同様にノイズ検出に不要な周波数帯域をノイズ検出前に除去することができ、ノイズ誤検出を防止することができる。
【０１２１】
図７は実施の形態（３）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（３）に係る受信システム１０Ｂの構成については、位相検出部３７とＢＰＦ３８とを除いて図１に示した受信システム１０と略同様であるため、異なる機能を有する位相検出部３７とＢＰＦ３８とノイズ判別部３３Ａとには異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省略することとする。
【０１２２】
実施の形態（３）に係る受信システム１０Ｂが、実施の形態（１）に係る受信システム１０と相違する点は、フロントエンド部２１の出力側に主信号ライン２０から分岐してＦＦＴ処理部３１と、位相検出部３７とが接続されており、ＦＦＴ処理部３１と位相検出部３７とを含んでノイズ検出手段が構成されている点にある。なお受信システム１０Ｂは、ＦＭ放送の受信システムとして採用されているものとする。
【０１２３】
ＩＦ信号の振幅を検出する位相検出部３７は、復調器としての役割を備えており、その出力信号を特定帯域、例えば１００ｋＨｚ近辺の周波数帯域を備えたＢＰＦ３８を通過させることにより、抽出された検波信号からノイズ成分を取り出すことができる。
【０１２４】
ノイズ判別部３３Ａでは、ＦＦＴ処理部３１におけるＦＦＴ処理デ−タと、位相検出部３７とＢＰＦ３８とで処理された信号デ−タとに基づいてノイズの種類を判別するようになっている。
【０１２５】
次に実施の形態（３）に係る受信システムにおけるノイズの判別・除去処理動作を図８に示したフロ−チャ−トに基づいて説明する。なお、本ノイズ判別・除去処理動作は、図５におけるステップＳ４の代わりにステップＳ２１、Ｓ２２を挿入した構成となっており、以下ここでは相違点のみを説明することとする。
【０１２６】
ステップＳ３において、ピ−クの発生した周波数が選択した受信帯域内ではない、すなわち受信帯域外であると判断すれば、ステップＳ２１に進む。
【０１２７】
ステップＳ２１では、ピ−クの振幅レベルの判定を行う。この場合、判定するためのレベル範囲が３段階、すなわちＦＦＴ処理デ−タだけでノイズであることを判別できるレベル範囲Ａ、ＦＦＴ処理デ−タだけではノイズの正確な判別が難しい境界レベル範囲Ｂ、ＦＦＴ処理デ−タだけでノイズでないことを判別できるレベル範囲Ｃに分けられている。そして、ステップＳ２１において、ピ−クの振幅レベルがレベル範囲Ａの範囲内であると判断すれば、ステップＳ５以降の処理に進む。
【０１２８】
また、ピ−クの振幅レベルがレベル範囲Ｃの範囲内であると判断すれば、処理を終了する。そして、ピ−クの振幅レベルが境界レベル範囲Ｂの範囲内、すなわち、ＦＦＴ処理デ−タだけではノイズの正確な判別が難しい境界レベルであると判断すれば、ステップＳ２２に進む。
【０１２９】
ステップＳ２２では、位相検出部３７とＢＰＦ３８とを介して取り込んだ位相検出信号にノイズが検出されたか否かを判断し、ノイズが検出されたと判断すれば、ステップＳ５以降の処理に進み、一方ステップＳ２２において、ノイズが検出されていないと判断すれば、処理を終了する。
【０１３０】
上記実施の形態（３）に係る受信システムによれば、ＦＦＴ処理と位相検出とをノイズ検出に用いることができ、特に、周波数変調システムにおいて有効な手段となる。すなわち、位相検出部３７が復調器として作用し、その出力に特定帯域のＢＰＦ３８を通すことにより、ノイズ成分を取り出すことができる。したがって、ＦＦＴ処理部３１のＦＦＴ処理デ−タと、位相検出部３７とＢＰＦ３８とで処理された位相検出信号とを組み合わせることによりノイズを正確に判別することができ、ノイズの検出精度、及びノイズの判別精度を高めることができる。
【０１３１】
なお、上記実施の形態（３）では、フロントエンド部２１の出力側が分岐してＦＦＴ処理部３１と、位相検出部３７とが接続されるようになっているが、別の実施の形態では、位相検出部３７の代わりに、復調回路部２４に通常設けられている位相検出部の出力を分岐してＢＰＦ３８を介して位相検出信号がノイズ判別部３３Ａに取り込めるような構成にすることもできる。かかる構成にすれば、新たに位相検出部３７を設ける必要がなく、システムのコストアップを阻止しながらも、受信システム１０Ｂと略同様の効果を得ることができる。
【０１３２】
図９は、実施の形態（４）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（４）に係る受信システムの構成については、ノイズ検出手段であるフィルタ部３９を除いて図１に示した受信システム１０と略同様であるため、異なる機能を有するフィルタ部３９とノイズ判別部３３Ｂとには異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省略することとする。
【０１３３】
実施の形態（４）に係る受信システムが、実施の形態（１）に係る受信システムと相違するのは、ＦＦＴ処理部３１の代替手段として、特定の制限帯域を有する複数のフィルタで構成されているフィルタ部３９が設けられている点である。
【０１３４】
図９に示す受信システム１０Ｃでは、フィルタ部３９を構成するフィルタ１〜４がフロントエンド部２１の出力側の主信号ライン２０から分岐して並列に接続され、フィルタ１〜４の出力側がノイズ判別部３３Ｂに接続されている。
【０１３５】
フィルタ部３９を構成する各フィルタの制限帯域の設定方法としては、例えばフィルタ１の制限帯域は、ＦＭ放送の妨害ノイズ検出用にＩＦ中間周波数を中心とする２００ｋＨｚ隣接の帯域幅に設定する。フィルタ２の制限帯域は、パルスノイズ検出用にフィルタ１よりも高帯域側の帯域幅に設定し、フィルタ３の制限帯域は、パルスノイズ検出用にフィルタ１よりも低帯域側の帯域幅に設定する。フィルタ４の制限帯域は、マルチパスノイズ検出用にＩＦ中間周波数の帯域に設定する。
【０１３６】
このように、予め除去したいノイズの周波数特性が分かっている場合に、フィルタ部３９を構成する各フィルタを除去したいノイズの周波数特性に合わせて制限帯域を設定することにより、各フィルタの通過信号を処理することでノイズを検出することができるようになっている。
【０１３７】
次に実施の形態（４）に係る受信システムにおけるノイズ判別・除去処理動作を図１０に示したフロ−チャ−トに基づいて説明する。
まず、ステップＳ３１では、ノイズ判別部３３Ｂでフィルタ部３９の通過信号の取り込みを行い、ステップＳ３２に進む。
【０１３８】
ステップＳ３２では、取り込んだフィルタ部３９を構成するフィルタ１〜４の通過信号に基づいて、ノイズの種類の判別を行う。この場合、フィルタ１の通過信号からは妨害ノイズを判別することができ、フィルタ２及びフィルタ３の通過信号からはパルスノイズを判別することができる。そしてフィルタ４の通過信号からはマルチパスノイズを判別することができ、各フィルタの通過信号のノイズ判別処理を行った後、ステップＳ３３に進む。
【０１３９】
ステップＳ３３では、ノイズ判別処理の結果、いずれかのノイズが検出された否かを判断し、いずれかのノイズが検出されたと判断すれば、ステップＳ３４に進み、一方、いずれのノイズも検出されなかったと判断すれば、処理を終了する。
【０１４０】
ステップＳ３４では、ノイズの判別結果に基づいて、検出されたノイズのノイズ判別信号を制御信号出力部３４に出力する処理を行い、その後ステップＳ３５に進む。
【０１４１】
ステップＳ３５では、制御信号出力部３４において、ノイズ判別信号に基づいて、ノイズ除去動作を行わせるための制御信号を各ノイズに対応したノイズ除去手段に出力し、処理を終了する。なお制御信号は、上記実施の形態（１）で説明したものと同様の制御信号を各ノイズに応じて出力するようにすればよい。
【０１４２】
上記実施の形態（４）に係る受信システムによれば、フィルタ部３９を構成するフィルタ１〜４の制限帯域を予め除去しようとするノイズの周波数特性に合わせて個別に設定することにより、その制限帯域に周波数特性を有するノイズを精度良く検出することが可能となる。したがって、各フィルタ１〜４の通過信号から、容易にノイズの種類を判別することができる。
【０１４３】
図１１は、実施の形態（５）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（５）に係る受信システム１０Ｄの構成については、電界強度モニタリング部４０が設けられている点を除いて実施の形態（４）に係る受信システム１０Ｃと略同様であるので、ここでは異なる機能を有する電界強度モニタリング部４０とノイズ判別部３３Ｃとには異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省略することとする。なお、受信システム１０Ｄは、ＦＭ放送の受信システムに採用されているものとする。
【０１４４】
受信電波の電界強度をモニタリングする電界強度モニタリング部４０は、フィルタ部３９を構成するフィルタ４の出力側に分岐して接続され、電界強度モニタリング部４０の出力側は、ノイズ判別部３３Ｃに接続されている。
【０１４５】
フィルタ４は、マルチパスノイズ検出用にＩＦ中間周波数（ＦＭ放送の場合、１０．７ＭＨｚ）のレベルをモニタできるように制限帯域が設定されており、電界強度モニタリング部４０では、フィルタ４の出力レベルをモニタリングすることにより受信電波の電界強度を検出できるようになっている。そして、電界強度が所定の電界強度以下に低下した場合には、ノイズ判別部３３Ｃに電界強度低下信号を出力するようになっている。なお、マルチパスノイズの発生によるレベル低下と、受信電界強度のレベル低下とでは、レベル低下する時定数が大きく異なるため、その区別は十分可能である。
【０１４６】
ノイズ判別部３３Ｃでは、電界強度モニタリング部４０からの電界強度低下信号を検出した場合には、ノイズ判別処理を中断し、電界強度低下信号が検出されなくなるまでノイズ除去動作を解除する処理を行うようになっている。
【０１４７】
次に実施の形態（５）に係る受信システムのノイズ判別・除去処理動作を図１２に示したフロ−チャ−トに基づいて説明する。但し、本ノイズ判別・除去処理動作は、図１０におけるステップＳ３１とＳ３２との間に、ステップＳ４１、Ｓ４２を挿入した構成となっており、ここでは相違点のみを説明することとする。
【０１４８】
まず、ステップＳ３１では、ノイズ判別部３３Ｃでフィルタ部３９の通過信号の取り込みを行い、ステップＳ４１に進む。
【０１４９】
ステップＳ４１では、電界強度モニタリング部４０からの電界強度低下信号を検出したか否かを判断し、電界強度低下信号を検出していないと判断すれば、ステップＳ３２以降の処理に進む。
【０１５０】
一方ステップＳ４１において、電界強度低下信号を検出したと判断すれば、ステップＳ４２に進み、ステップＳ４２では、ノイズ判別を中断させる処理を行い、制御信号出力部３４における制御信号の出力を中断させて、ノイズ除去動作を解除させた後、処理を終了する。
【０１５１】
受信電波の電界強度が低下した場合には、ホワイトノイズによって信号とノイズとが区別しにくくなり、ノイズの検出精度が低下して、ノイズ判別を誤ってしまう可能性が高くなる。従って、実施の形態（５）に係る受信システムによれば、前記電界強度が所定レベル以下に低下した場合には、ノイズ判別を中断することによりノイズ除去動作を行わせないようにすることにより、ノイズ除去動作の誤動作を防止することができる。
【０１５２】
なお、上記実施の形態（５）では、ノイズ検出手段にフィルタ部３９を使用した場合について説明したが、フィルタ部３９の代わりにＦＦＴ処理部３１を設けた場合でも、同様な処理が可能となる。
【０１５３】
また、上記実施の形態（５）では、電界強度モニタリング部４０でモニタリングしているフィルタ４の電界強度のレベルが、所定レベル以下になった場合に、電界強度低下信号をノイズ判別部３３Ｃに出力し、ノイズ判別部３３Ｃで行うノイズ判別処理を中断させるものであったが、別の実施の形態では、電界強度モニタリング部４０でモニタリングしている電界強度の変動レベルに応じてノイズ判別部３３Ｃにおけるノイズの検出感度を変更させるようにしてもよい。かかる構成とすることにより、例えば、受信電界強度が低下した場合には、ノイズ判別部３３Ｃにおけるノイズの検出感度を弱くするように制御することで、ノイズ除去動作の誤動作の回避をさらに細かく制御することができる。
【０１５４】
図１３は、実施の形態（６）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（６）に係る受信システム１０Ｅの構成については、制御信号出力部３４Ａと中間周波増幅回路部２３Ａとを除いて図１に示した受信システム１０と略同様であるため、異なる機能を有する制御信号出力部３４ａには異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明をここでは省略する。なお受信システム１０Ｅは、ＡＭ放送の受信システムとして採用されるものとする。
【０１５５】
実施の形態（６）に係る受信システムが、実施の形態（１）に係る受信システムと相違する点は、ノイズ判別後の信号処理において、パルスノイズ又はマルチパスノイズが検出されたと判別された場合に、ＩＦ信号のノイズ発生区間を０補完するように中間周波増幅回路部２３Ａの０補完処理部２３ｂに０補完制御信号を出力する点にある。
【０１５６】
次に実施の形態（６）に係る受信システムにおける信号出力処理動作について説明する。
ノイズ判別部３３で、ＩＦ信号にパルスノイズ及び／又はマルチパスノイズが含まれていると判別されると、パルスノイズ判別信号及び／又はマルチパスノイズ判別信号が制御信号出力部３４Ａに出力される。
【０１５７】
制御信号出力部３４Ａでは、パルスノイズ判別信号及び／又はマルチパスノイズ判別信号に基づいて、中間周波増幅回路部２３Ａの０補完処理部２３ｂに対して、ノイズ発生区間のＩＦ信号を０補完させるための０補完制御信号を出力する処理を行う。
０補完制御信号を受けた０補完処理部２３ｂでは、ノイズ発生区間の０補完処理を行い、ＩＦ信号に含まれるパルスノイズ及び／又はマルチパスノイズを除去する。
【０１５８】
また、ノイズ判別部３３で、ＩＦ信号に妨害ノイズが含まれていると判別されると、制御信号出力部３４Ａに妨害ノイズ判別信号が出力される。制御信号出力部３４Ａでは、妨害ノイズ判別信号に基づいて、中間周波増幅回路部２３ＡのＢＰＦ２３ａに対して、設定されている帯域幅をさらに狭帯域とするための帯域幅変更制御信号を出力する。
帯域幅変更制御信号を受けた帯域制限部では、ＩＦ信号に妨害ノイズが含まれないように帯域幅を狭帯域に変更する処理を行う。
【０１５９】
上記実施の形態（６）に係る受信システムによれば、中間周波増幅回路部２３ＡにおいてＩＦ信号中のパルスノイズやマルチパスノイズを０補完により除去することができる。中間周波増幅回路部２３ＡにおけるＩＦ信号のノイズは、復調出力のノイズよりも信号のひずみが小さく、ノイズの時間的な広がりも狭いため、復調出力のノイズ発生区間を同様に補完するよりも、ノイズ除去に要する時間を短縮することができ、特に、ＡＭラジオ等の振幅変調のアプリケ−ションにおいては有効である。
またＢＰＦ２３ａの帯域幅を狭帯域に変更させることにより、例えば妨害ノイズを除去することができ、ノイズの種類に対応した制御信号の出力処理が可能となる。
【０１６０】
なお、上記実施の形態（６）では、０補完処理部２３ｂが中間周波増幅回路部２３Ａに含まれている場合で説明したが、０補完処理部２３ｂは、復調回路部２４の前段に配設されていれば、同様の効果を得ることができる。
【０１６１】
なお、上記実施の形態（６）では、パルスノイズ又はマルチパスノイズが含まれていることが判別された場合に、制御信号出力部３４Ａでは、０補完制御信号を中間周波増幅回路部２３Ａの０補完処理部２３ｂに出力するように構成されていたが、別の実施の形態では、中間周波増幅回路部２３Ａにノイズ発生区間をノイズ発生直前の信号で補完する処理を行う前置補完処理部を配設し、制御信号出力部３４Ａが、前記前置補完処理部に対して、ノイズ発生直前の出力で前置補完処理させるための前置補完制御信号を出力するようにさせたり、あるいは中間周波増幅回路部２３Ａにノイズ発生区間をその区間の前後を直線で結んだ信号で補完する処理を行う直線補完処理部を配設し、制御信号出力部３４Ａが、前記直線補完処理部に対して、直線補完処理させるための直線補完制御信号を出力するようにさせることもできる。
【０１６２】
あるいは、中間周波増幅回路部２３Ａの後段にＩＦ信号を記憶するＩＦ信号記憶手段と、該ＩＦ信号記憶手段に記憶されたＩＦ信号に基づいて、ノイズ発生区間の正常なＩＦ信号を予測して作成する予測出力作成手段と、前記ノイズ発生区間を前記ＩＦ信号に代えて予測出力に切り換える予測出力切換手段とがさらに配設された受信システムとした場合、制御信号出力部３４Ａが、ノイズ判別部３３から送られてくるパルスノイズ判別信号又はマルチパスノイズ判別信号に基づいて、前記予測出力切換手段に対して予測出力切換制御信号を出力するようにして、ノイズ発生区間のＩＦ信号を作成された予測出力に切り換えて、ノイズを除去することもできる。なお、前記予測出力作成手段は、適応フィルタにより構成することができる。
【０１６３】
図１４は、実施の形態（７）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（７）に係る受信システム１０Ｆの構成については、ノイズ除去処理フィルタ２５とメモリ２６と制御信号出力部３４Ｂとを除いて図１に示した受信システム１０と略同様であるため、ここでは異なる機能を有するノイズ除去フィルタ２５とメモリ２６と制御信号出力部３４Ｂとには異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省略することとする。
【０１６４】
ノイズ除去処理フィルタ２５は、中間周波増幅回路部２３と復調回路部２４との間に配設され、ノイズの特性及び種類に応じたフィルタ係数が記憶されたメモリ２６に接続されている。
【０１６５】
また、制御信号出力部３４Ｂの出力側が、ノイズ除去処理フィルタ２５に接続されており、ノイズ除去処理フィルタ２５では、制御信号出力部３４Ｂから出力されたフィルタ係数変更制御信号を取り込んで、フィルタ係数変更制御信号に基づいて、メモリ２６から適したフィルタ係数を読み出して、判別されたノイズに適したフィルタ係数の設定を行うことができるようになっている。
【０１６６】
ノイズ除去処理フィルタ２５は、ディジタルシグナルプロセッサ等により構成されている。なお、ノイズ除去処理フィルタ２５のフィルタ構成は、単体構成でも複数構成でも良く、ノイズに応じてフィルタ構成を変更させるようにしてもよい。
【０１６７】
次に実施の形態（６）に係る受信システムにおけるノイズ除去処理動作を図１５に示したフロ−チャ−トに基づいて説明する。なお、ノイズ判別処理は、上記実施の形態（１）で説明した処理動作と同様であるのでここではその説明を省略することとする。
【０１６８】
まず、ステップＳ５１では、制御信号出力部３４Ｂにおいて、ノイズ判別部３３からのノイズ判別信号を検出したか否かを判断し、ノイズ判別信号を検出していないと判断すれば、処理を終了し、一方、ノイズ判別信号を検出したと判断すれば、ステップＳ５２に進む。
【０１６９】
ステップＳ５２では、検出されたノイズ判別信号に基づいて、判別されたノイズの除去に適切なフィルタ係数に変更するためのフィルタ係数変更制御信号をノイズ除去処理フィルタ２５に出力し、ステップＳ５３に進む。
【０１７０】
ステップＳ５３では、ノイズ除去処理フィルタ２５が、フィルタ係数変更制御信号に基づいて、メモリ２６に格納されているフィルタ係数の中から判別されたノイズ除去に最も適切なフィルタ係数を読み出す処理を行い、ステップＳ５４に進む。
【０１７１】
ステップＳ５４では、読み出したフィルタ係数の設定処理を行い、処理を終了する。そして、ノイズ除去処理フィルタ２５では、中間周波増幅回路部２３で選択・増幅されたＩＦ信号に含まれる全てのノイズを除去するようになっている。
【０１７２】
上記実施の形態（７）に係る受信システムによれば、ノイズ除去処理フィルタ２５のフィルタ係数を判別されたノイズの特性及び種類に応じて変更することにより、種々のノイズの除去及び抑制を正確に行うことができる。したがって、受信システム１０Ｆのハ−ド構成を簡略化することができ、またフィルタ係数を変更することができるので検出されたノイズに対して柔軟な対応が可能となる。また、フィルタ係数がメモリ２６に記憶されているので、フィルタ係数を演算処理により求める必要がなく、処理を軽減することができる。
【０１７３】
なお、上記実施の形態（７）では、各ノイズに対応したフィルタ係数が予め記憶されているメモリ２６を備え、判別されたノイズの特性や種類に応じて、適切なフィルタ係数をメモリから読み出して、ノイズ除去処理フィルタ２５のフィルタ係数を変更するものあったが、別の実施の形態では、メモリ２６にフィルタ係数を記憶させずに、演算により求めたフィルタ係数に変更するようにしてもよい。
【０１７４】
さらに、別の実施の形態としては、メモリ２６に予め記憶されたフィルタ係数では、最適な対応ができない場合には、状況に応じた適切なフィルタ係数を演算し、演算により求めたフィルタ係数に切り換えて適切なノイズの除去又は抑制を行うとともに、演算されたフィルタ係数と判別されたノイズ情報とをメモリ２６に記憶していくようにしてもよい。かかる構成とすることにより、さらにより多くのノイズの特性や種類に対する対応が可能となり、ノイズ除去機能をさらに高めることができる。
【０１７５】
図１６は、実施の形態（８）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。但し実施の形態（８）に係る受信システム１０Ｇの構成については、ダイバ−シティアンテナ部２７と制御信号出力部３４Ｃとを除いて図１に示した受信システム１０と略同様であるため、ここでは異なる機能を有するダイバ−シティアンテナ部２７と制御信号出力部３４Ｃとには異なる符号を付し、その他の同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省略することとする。
【０１７６】
ダイバ−シティアンテナ部２７は、第１のアンテナ２７ａと、第２のアンテナ２７ｂと、アンテナ切替スイッチ２７ｃとを含んで構成されており、電波の受信状況に応じて第１のアンテナ２７ａと第２のアンテナ２７ｂとを切り替え、これら複数のアンテナ出力の中から大きい出力信号が選択されるようになっている。
【０１７７】
制御信号出力部３４Ｃは、ノイズ判別部３３から出力されたマルチパスノイズ判別信号を受けて、ダイバ−シティアンテナ部２７に対して採用アンテナを選択するためのアンテナ選択制御信号の出力を行うことができるようになっている。
【０１７８】
ダイバ−シティアンテナ部２７では、アンテナ選択制御信号を受けて、第１のアンテナ２７ａ又は第２のアンテナ２７ｂのアンテナ出力の中から大きい出力信号が選択されるように、アンテナの切り替え処理が行われるようになっている。
【０１７９】
なお、制御信号出力部３４Ｃでは、ノイズ判別部３３からパルスノイズ判別信号を受けた場合には、復調回路部２４の０補完処理部２４ａに対して０補完制御信号の出力を行ったり、妨害ノイズ判別信号を受けた場合には、中間周波増幅回路部２３のＢＰＨ２３ａに対して帯域幅変更制御信号を出力する処理も行うようになっている。
【０１８０】
上記実施の形態（８）に係る受信システムによれば、制御信号出力部３４Ｃが、ダイバ−シティアンテナ部２７に対して採用アンテナを選択するためのアンテナ選択制御信号の出力を行うので、ダイバ−シティアンテナ部２７は、アンテナ選択制御信号に基づいて採用アンテナを選択することができ、マルチパスノイズが検出された場合には、採用アンテナを適切に選択させることができ、受信システム１０Ｇへのマルチパスノイズの侵入を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態（１）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図２】実施の形態（１）に係る受信システムにおけるパルスノイズの検出処理を説明するための図で、（ａ）はパルスノイズを含むＩＦ信号の信号波形、（ｂ）はそのときの復調出力の信号波形、（ｃ）はパルスノイズを含むＩＦ信号、及びパルスノイズを含まないＩＦ信号のＦＦＴ処理デ−タを示している。
【図３】実施の形態（１）に係る受信システムにおけるマルチパスノイズの検出処理を説明するための図で、（ａ）はマルチパスノイズを含むＩＦ信号の信号波形、（ｂ）は、そのときの復調出力の信号波形、（ｃ）は、マルチパスノイズを含むＩＦ信号、及びマルチパスノイズを含まないＩＦ信号のＦＦＴ処理デ−タを示している。
【図４】実施の形態（１）に係る受信システムにおける妨害ノイズを含むＩＦ信号のＦＦＴ処理デ−タを示している。
【図５】実施の形態（１）に係る受信システムにおけるノイズ判別・除去処理動作を示すフロ−チャ−トである。
【図６】実施の形態（２）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図７】実施の形態（３）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図８】実施の形態（３）に係る受信システムにおけるノイズ判別・除去処理動作を示すフロ−チャ−トである。
【図９】実施の形態（４）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図１０】実施の形態（４）に係る受信システムにおけるノイズ判別・除去処理動作を示すフロ−チャ−トである。
【図１１】実施の形態（５）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図１２】実施の形態（５）に係る受信システムにおけるノイズ判別・除去処理動作を示すフロ−チャ−トである。
【図１３】実施の形態（６）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図１４】実施の形態（７）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図１５】実施の形態（７）に係る受信システムにおけるノイズ除去処理動作を示すフロ−チャ−トである。
【図１６】実施の形態（７）に係る受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【図１７】従来の受信システムの要部を概略的に示したブロック図である。
【符号の説明】
１０、１０Ａ〜１０Ｇ　受信システム
２０　主信号ライン
２１　フロントエンド部
２２　遅延部
２３　中間周波増幅回路部
２４　復調回路部
２５　ノイズ除去処理フィルタ部
２６　メモリ
２７　ダイバ−シティアンテナ部
３１　ＦＦＴ処理部
３２　信号処理手段
３３、３３Ａ、３３Ｂ、３３Ｃ　ノイズ判別部
３４、３４Ａ、３４Ｂ、３４Ｃ　制御信号出力部
３５　メモリ
３６、３８　ＢＰＦ
３７　位相検出部
３９　フィルタ部
４０　電界強度モニタリング部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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