(57)【要約】【課題】サイクル寿命に優れると共に高率での出力特性にも優れた非水電解質二次電池が得られるようにする。【解決手段】正極１と、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた負極２と、非水電解液とを備えた非水電解質二次電池において、非水電解液中に、少なくとも飽和環状炭酸エステルと、炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルとを含有させると共に、炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルの含有量をｘ（ｇ）、負極における黒鉛系炭素材料の量をＢ（ｇ）、黒鉛系炭素材料の比表面積をＡ（ｍ２／ｇ）　、黒鉛系炭素材料のｃ軸方向の結晶子の大きさをＬｃ，ａ軸方向の結晶子の大きさをＬａとした場合に、０．０５×１０−２≦ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］≦３×１０−２の条件を満たすようにした。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
正極と、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた負極と、非水電解液とを備えた非水電解質二次電池において、上記の非水電解液中に、少なくとも飽和環状炭酸エステルと、炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルとが含有され、上記の炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルの含有量をｘ（ｇ）、上記の負極における黒鉛系炭素材料の量をＢ（ｇ）、この黒鉛系炭素材料の比表面積をＡ（ｍ２　／ｇ）、この黒鉛系炭素材料のｃ軸方向の結晶子の大きさをＬｃ、この黒鉛系炭素材料のａ軸方向の結晶子の大きさをＬａとした場合に、
０．０５×１０−２≦ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］≦３×１０−２
の条件を満たすことを特徴とする非水電解質二次電池。
【請求項２】
請求項１に記載した非水電解質二次電池において、上記の炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルが、環内に炭素の二重結合を有することを特徴とする非水電解質二次電池。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載した非水電解質二次電池において、上記の炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルが、ビニレンカーボネートであることを特徴とする非水電解質二次電池。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、正極と、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた負極と、非水電解液とを備えた非水電解質二次電池に係り、特に、上記のように負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた場合において、サイクル寿命を向上させると共に、高率での出力特性を向上させるようにした点に特徴を有するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、高出力，高エネルギー密度の新型電池として、非水電解液を用い、リチウムの酸化，還元を利用した高起電力の非水電解質二次電池が利用されるようになった。
【０００３】
そして、このような非水電解質二次電池においては、その負極における負極活物質として、リチウムイオンの吸蔵及び放出が可能な黒鉛やコークス等の炭素材料が広く利用されており、特に、結晶性の高い黒鉛系炭素材料を用い場合には、高エネルギー密度の非水電解質二次電池を得ることができるため、このような黒鉛系炭素材料が多く利用されるようになった。
【０００４】
また、このように負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた非水電解質二次電池において、サイクル寿命を向上させるため、非水電解液中にビニレンカーボネート誘導体を含有させたものを用いることが提案されている（例えば、特許文献１。）。
【０００５】
ここで、このように負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた非水電解質二次電池において、ビニレンカーボネート誘導体を含有させた非水電解液を用いると、初回の充電時において、上記のビニレンカーボネート誘導体が還元され、これにより負極活物質の表面に被膜が形成され、この被膜によって非水電解液が分解する副反応等が生じるのが抑制され、これにより非水電解質二次電池におけるサイクル寿命が向上すると考えられている。
【０００６】
しかし、上記のように負極活物質の表面に被膜を形成した場合、この被膜により大電流で放電させた場合における出力特性が低下するという問題があった。
【０００７】
【特許文献１】
特開平８−４５５４５号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
この発明は、正極と、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた負極と、非水電解液とを備えた非水電解質二次電池における上記のような問題を解決することを課題とするものである。
【０００９】
すなわち、この発明においては、上記のように負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた場合において、非水電解液にビニレンカーボネート等の炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルを添加させ、負極活物質の表面に形成される被膜によって非水電解質二次電池におけるサイクル寿命を向上させた場合においても、この被膜によって大電流での出力特性が低下するのを防止し、サイクル寿命に優れると共に高率での出力特性にも優れた非水電解質二次電池が得られるようにすることを課題とするものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
この発明における非水電解質二次電池においては、上記のような課題を解決するため、正極と、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた負極と、非水電解液とを備えた非水電解質二次電池において、上記の非水電解液中に、少なくとも飽和環状炭酸エステルと、炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルとを含有させると共に、上記の炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルの含有量をｘ（ｇ）、上記の負極における黒鉛系炭素材料の量をＢ（ｇ）、この黒鉛系炭素材料の比表面積をＡ（ｍ２　／ｇ）、この黒鉛系炭素材料のｃ軸方向の結晶子の大きさをＬｃ、この黒鉛系炭素材料のａ軸方向の結晶子の大きさをＬａとした場合に、
０．０５×１０−２≦ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］≦３×１０−２
の条件を満たすようにしたのである。
【００１１】
そして、この発明における非水電解質二次電池のように、非水電解液中に炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルを含有させると、初回の充電時において、炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルが還元されて、負極活物質の表面に被膜が形成され、この被膜によって非水電解液が分解する副反応等が生じるのが抑制され、非水電解質二次電池におけるサイクル寿命が向上する。
【００１２】
ここで、この発明における非水電解質二次電池のように、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた場合、この黒鉛系炭素材料におけるリチウムイオンの吸蔵，放出は、この黒鉛系炭素材料のエッジ面において行われ、このエッジ面に形成される被膜の厚みが厚くなり過ぎると、このエッジ面におけるリチウムイオンの吸蔵，放出が妨げられて、大電流での出力特性が低下すると考えられる。
【００１３】
そして、上記のｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］＝ｔとした場合において、この発明における非水電解質二次電池のように、ｔ値が０．０５×１０−２〜３×１０−２の範囲になるようにすると、エッジ面に適正な厚みの被膜が形成されるようになり、非水電解質二次電池におけるサイクル寿命が向上すると共に、大電流での出力特性が低下するのも防止される。
【００１４】
ここで、上記の式において、２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）は、黒鉛系炭素材料におけるエッジ面の構成割合を示すものであり、Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）は、負極における全黒鉛系炭素材料のエッジ面の面積に対応するものである。そして、この全黒鉛系炭素材料のエッジ面の面積に対して、非水電解液中に添加させる炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルの量ｘを適切に調整し、上記のｔ値を０．０５×１０−２〜３×１０−２の範囲にすると、エッジ面に適正な厚みの被膜が形成され、非水電解質二次電池におけるサイクル寿命が向上すると共に、大電流での出力特性が低下するのも防止されるようになる。
【００１５】
すなわち、上記のｔ値が０．０５×１０−２未満になると、黒鉛系炭素材料のエッジ面に形成される被膜が少なくなり過ぎて、充放電時に非水電解液が分解するのを十分に抑制することが困難になり、非水電解質二次電池におけるサイクル寿命が低下する一方、上記のｔ値が３×１０−２を越えると、黒鉛系炭素材料のエッジ面に形成される被膜が厚くなり過ぎて、大電流での出力特性が低下するようになる。
【００１６】
ここで、この発明の非水電解質二次電池において、負極活物質に用いる黒鉛系炭素材料としては、非水電解質二次電池における放電特性を向上させるため、Ｘ線回折により求められる（００２）面の面間隔（ｄ００２　）が０．３３５〜０．３３８ｎｍの範囲で、かつｃ軸方向の結晶子の大きさ（Ｌｃ）が３０ｎｍ以上のものを用いることが好ましい。なお、この黒鉛系炭素材料は、その表面が非晶質な炭素材料で被覆されていてもよい。
【００１７】
また、上記の黒鉛系炭素材料として、Ｘ線回折による（００２）面のピーク強度Ｉ００２　と（１１０）面のピーク強度Ｉ１１０　のと比（Ｉ１１０　／Ｉ００２　）が５×１０−３〜１５×１０−３の範囲にあるものを用いると、非水電解質二次電池における放電特性がさらに向上されるようになる。
【００１８】
さらに、上記の黒鉛系炭素材料としては、ラマン分光法により求められるＲ値（ＩＤ　／ＩＧ　）が、０．１５〜０．７の範囲にあるものを用いることが好ましい。
【００１９】
ここで、上記のＲ値（ＩＤ　／ＩＧ　）は、レーザーラマンスペクトル測定による１５８０ｃｍ−１のピーク強度（ＩＧ　）に対する１３６０ｃｍ−１のピーク強度（ＩＤ　）の比であり、１５８０ｃｍ−１のピークは黒鉛構造に近い六方対称性を持った積層に起因して得られるのに対して、１３６０ｃｍ−１のピークは非晶質構造に起因したピークであり、このＲ値（ＩＤ　／ＩＧ　）の値が大きくなる程、上記の黒鉛系炭素材料の表面における非晶質部分の割合が大きくなる。そして、この黒鉛系炭素材料の表面における結晶性が低いと、非水電解液に含有される炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルにより、リチウムイオンの透過性に優れた均一で安定な緻密な被膜が形成されるようになり、上記のＲ値（ＩＤ　／ＩＧ　）が０．１５以上であると、優れた低温特性が得られるようになる。一方、上記のＲ値（ＩＤ　／ＩＧ　）が０．７０より大きくなると、黒鉛系炭素材料の表面が非常に非晶質な状態になって、充放電効率が低下する等の問題が生じる。
【００２０】
また、この発明における非水電解質二次電池において、非水電解液中に含有させる炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルとしては、例えば、ビニレンカーボネート、４，５−ジメチルビニレンカーボネート、４，５−ジエチルビニレンカーボネート、４，５−ジプロピルビニレンカーボネート、４−エチル−５−メチルビニレンカーボネート、４−エチル−５−プロピルビニレンカーボネート、４−メチル−５−プロピルビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート等を用いることができ、黒鉛系炭素材料の表面にリチウムイオンの透過性に優れた均一で安定な被膜を形成するためには、環内に炭素の二重結合を有する環状炭酸エステル、特にビニレンカーボネートを用いることが好ましい。
【００２１】
また、非水電解液中に含有させる上記の飽和環状炭酸エステルとしては、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート等を用いることができ、これらを２種以上混合させて用いることもでき、特に、エチレンカーボネートや、プロピレンカーボネートや、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとの混合溶媒を使用することが好ましい。
【００２２】
また、この発明における非水電解質二次電池においては、上記の非水電解液の粘度を低くして、常温又は低温での放電特性を向上させるため、上記の非水電解液に、鎖状炭酸エステルを含有させることが好ましく、このような鎖状炭酸エステルとしては、例えば、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート等を１種又は２種以上混合させて用いることができる。
【００２３】
さらに、上記の非水電解液には、非水電解質二次電池において通常使用されている他の非水系溶媒を加えることもでき、このような非水系溶媒としては、例えば、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、γ−ブチロラクトン等のエステル類、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，２−ジメトキシエタン、１，２−ジエトキシエタン等のエーテル類、アセトニトリル等のニトリル類、ジメチルホルムアミド等のアミド類を使用することができる。
【００２４】
また、この発明における非水電解質二次電池において、上記の非水電解液に含有させる電解質としては、従来より一般に使用されている公知の電解質を用いることができ、例えば、ＬｉＰＦ６　、ＬｉＡｓＦ６　、ＬｉＢＦ４　、ＬｉＣＦ３　ＳＯ３　、ＬｉＮ（Ｃｌ　Ｆ２ｌ＋１ＳＯ２　）（Ｃｍ　Ｆ２ｍ＋１ＳＯ２　）（但し、ｌ，ｍは１以上の整数である。）、ＬｉＣ（Ｃｐ　Ｆ２ｐ＋１ＳＯ２　）（Ｃｑ　Ｆ２ｑ＋１ＳＯ２　）（Ｃｒ　Ｆ２ｒ＋１ＳＯ２　）（但し、ｐ，ｑ，ｒは１以上の整数である。）等を１種又は２種以上組み合わせて使用することができる。なお、このような電解質を用いた非水電解液を得るにあたっては、非水電解液中における電解質の濃度が０．１〜１．５ｍｏｌ／ｌの範囲、好ましくは０．５〜１．５ｍｏｌ／ｌの範囲になるようにする。
【００２５】
また、この発明における非水電解質二次電池において、上記の正極における正極活物質としては、例えば、リチウムコバルト酸化物（ＬｉＣｏＯ２　）、リチウムニッケル酸化物（ＬｉＮｉＯ２　）、リチウムマンガン酸化物（ＬｉＭｎ２　Ｏ４　）等のリチウム含有遷移金属酸化物を用いることができる。特に、正極活物質として、スピネル構造を有する組成式Ｌｉｘ　Ｍｎ２−ｙ１Ｍ１ｙ２Ｏ４＋ｚ　（式中、Ｍ１はＡｌ，Ｃｏ，Ｎｉ，Ｍｇ，Ｆｅからなる群から選択される少なくとも１種の元素であり、０≦ｘ≦１．５，０≦ｙ１≦１．０，０≦ｙ２≦０．５，−０．２≦ｚ≦０．２の条件を満たす。）で表されるリチウム・マンガン系複合酸化物と、組成式Ｌｉａ　Ｎｉｂ　Ｃｏｃ　Ｍｎｄ　Ｏ２　（但し、０≦ａ≦１．２，ｂ＋ｃ＋ｄ＝１の条件を満たす。）で表されるリチウム・ニッケル・コバルト・マンガン複合酸化物との混合物を用いると、非水電解質二次電池における出力特性が向上される。また、上記のリチウム・マンガン系複合酸化物とリチウム・ニッケル・コバルト・マンガン複合酸化物とを２０：８０〜８０：２０の重量比で混合させると、出力特性がさらに向上する。
【００２６】
【実施例】
以下、この発明に係る非水電解質二次電池について実施例を挙げて具体的に説明すると共に、この実施例における非水電解質二次電池においては、サイクル寿命が優れると共に、高率放電時における放電特性も向上されることを比較例を挙げて明らかにする。なお、この発明に係る非水電解質二次電池は下記の実施例に示したものに限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施できるものである。
【００２７】
（実施例１）
この実施例においては、下記のようにして作製した正極と負極と非水電解液とを用い、図１に示すような円筒型の非水電解液二次電池を作製した。
【００２８】
［正極の作製］
正極を作製するにあたっては、正極活物質として、ＬｉＣｏＯ２　粉末を用い、このＬｉＣｏＯ２　粉末と、導電剤としての炭素粉末と、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンとを９０：５：５の重量比で混合させた正極合剤に、Ｎ−メチル−２−ピロリドン液を加えてスラリーを調製し、このスラリーをアルミニウム箔からなる正極集電体の両面に塗布し、これを真空乾燥させ、圧延した後、所定の大きさに切断して正極を作製した。
【００２９】
［負極の作製］
負極を作製するにあたっては、負極活物質として、ｃ軸方向の結晶子の大きさＬｃが２２０ｎｍ、ａ軸方向の結晶子の大きさＬａが２２０ｎｍ、前記の２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）の値が０．６７、比表面積Ａが５．０ｍ２　／ｇになった天然黒鉛粉末を用いた。なお、結晶子の大きさ（Ｌｃ，Ｌａ）は、日本学術振興会第１１７委員会により定められた方法（稲垣道夫，炭素，１９６３［３６］，２５）により測定した。
【００３０】
そして、この天然黒鉛粉末と、結着剤としてのスチレン−ブタジエンゴムと、カルボキシメチルセルロースとを９８：１：１の重量比で混合させた負極合剤に、水を加えてスラリーを調製し、このスラリーを銅箔からなる負極集電体の両面に塗布し、これを真空乾燥させ、圧延した後、所定の大きさに切断して負極を作製した。なお、この負極中における天然黒鉛粉末の重量Ｂは６ｇになっていた。
【００３１】
［非水電解液の作製］
非水電解液を作製するにあたっては、飽和環状炭酸エステルのエチレンカーボネートと、鎖状炭酸エステルのジエチルカーボネートとを３０：７０の体積比で混合させた混合溶媒に、電解質としてヘキサフルオロリン酸リチウムＬｉＰＦ６　を１ｍｏｌ／ｌの割合で溶解させた後、これに炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルのビニレンカーボネートを添加させるようにし、添加させるビニレンカーボネートの重量ｘを０．１７ｇにして、非水電解液を作製した。
【００３２】
［電池の作製］
電池を作製するにあたっては、図１に示すように、上記のようにして作製した正極１と負極２との間に、セパレータ３としてポリプロピレン製の微多孔膜を介在させ、これらをスパイラル状に巻いて電池缶４内に収容させた後、この電池缶４内に上記のようにして作製した非水電解液を注液して封口し、正極１を正極リード５を介して正極外部端子６に接続させると共に負極２を負極リード７を介して電池缶４に接続させ、正極外部端子６と電池缶４とを絶縁パッキン８により電気的に分離させて、外径１８．０ｍｍ、高さ６５．０ｍｍの円筒状になった非水電解質二次電池を作製した。
【００３３】
ここで、このように作製した実施例１の非水電解質二次電池において、前記のｔ＝ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］の値を算出したところ、下記の表１に示すように、ｔ＝０．８×１０−２になっていた。
【００３４】
（実施例２）
実施例２においては、上記の実施例１における非水電解液の作製において、非水電解液に添加させるビニレンカーボネートの重量ｘを０．４７ｇにし、それ以外は、上記の実施例１の場合と同様にして、実施例２の非水電解質二次電池を作製した。なお、この実施例２の非水電解質二次電池において、前記のｔ＝ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］の値を算出したところ、下記の表１に示すように、ｔ＝２．２×１０−２になっていた。
【００３５】
（比較例１）
比較例１においては、上記の実施例１における非水電解液の作製において、非水電解液にビニレンカーボネートを添加させないようにし、それ以外は、上記の実施例１の場合と同様にして、実施例２の非水電解質二次電池を作製した。なお、この比較例１の非水電解質二次電池においては、前記のｔ＝ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］の値は０になる。
【００３６】
（比較例２）
比較例２においては、上記の実施例１における非水電解液の作製において、非水電解液に添加させるビニレンカーボネートの重量ｘを０．８５ｇにし、それ以外は、上記の実施例１の場合と同様にして、比較例２の非水電解質二次電池を作製した。なお、この比較例２の非水電解質二次電池において、前記のｔ＝ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］の値を算出したところ、下記の表１に示すように、ｔ＝４．０×１０−２になっていた。
【００３７】
そして、上記のようにして作製した実施例１，２及び比較例１，２の各非水電解質二次電池について、それぞれ１２００ｍＡの定電流で４．２Ｖまで充電させた後、４．２Ｖの定電圧に保持させてさらに充電を行い、合計２．５時間の充電を行った後、４００ｍＡの定電流で２．７５Ｖまで放電させて、各非水電解質二次電池における電池容量Ｑを測定した。なお、各非水電解質二次電池における放電容量Ｑは約１６００ｍＡｈになっていた。
【００３８】
そして、上記の各非水電解質二次電池について、上記のように１２００ｍＡの定電流で４．２Ｖまで充電させた後、４．２Ｖの定電圧に保持させてさらに充電を行い、合計２．５時間の充電を行った後、４００ｍＡの定電流で上記の電池容量Ｑの半分になるまで放電させて、放電深度が５０％になった実施例１，２及び比較例１，２の各非水電解質二次電池をそれぞれ３つ用意し、放電電流１２００ｍＡ，２４００ｍＡ，４８００ｍＡでそれぞれ１０秒間放電を行い、それぞれの電池電圧を測定した。
【００３９】
そして、上記の放電電流Ｉと測定した電池電圧Ｖとの結果に基づいて、上記の実施例１，２及び比較例１，２の各非水電解質二次電池におけるＩ−Ｖ特性を調べ、得られた直線の傾きから各非水電解質二次電池における抵抗値Ｒを求めると共に、下記の式によって各非水電解質二次電池におけるＶｏを算出し、その結果を下記の表１に示した。
【００４０】
Ｖ＝Ｖｏ−ＲＩ
【００４１】
また、上記のように求めた実施例１，２及び比較例１，２の各非水電解質二次電池におけるＲ及びＶｏの値から、各非水電解質二次電池を２．７５Ｖで放電させた場合における出力電流Ｉ２．７５Ｖ　を下記の式により求め、その結果を下記の表１及び図２に示した。
【００４２】
Ｉ２．７５Ｖ　＝（Ｖｏ−２．７５）／Ｒ
【００４３】
【表１】
2004119326.tif 000003
【００４４】
この結果から明らかなように、前記のｔの値が０．０５×１０−２〜３×１０−２の範囲になった実施例１，２の各非水電解質二次電池は、ｔの値が４．０×１０−２になった比較例２の非水電解質二次電池に比べて、２．７５Ｖで放電させた場合における出力電流Ｉ２．７５Ｖ　が大きくなっており、高率での出力特性が向上していた。
【００４５】
なお、非水電解液にビニレンカーボネートを添加させなかった比較例１の非水電解質二次電池は、２．７５Ｖで放電させた場合における出力電流Ｉ２．７５Ｖ　が大きくなっていたが、サイクル寿命が上記の実施例１，２及び比較例２の非水電解質二次電池に比べて大きく低下していた。
【００４６】
【発明の効果】
以上詳述したように、この発明においては、負極活物質に黒鉛系炭素材料を用いた非水電解質二次電池において、非水電解液中に炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルとを含有させるようにしたため、初回の充電時に、上記の負極活物質の表面に被膜が形成され、この被膜により非水電解液が分解する副反応等が抑制されて、サイクル寿命が向上するようになった。
【００４７】
また、この発明における非水電解質二次電池においては、非水電解液中における炭素の二重結合を有する環状炭酸エステルの含有量をｘ（ｇ）、負極における黒鉛系炭素材料の量をＢ（ｇ）、この黒鉛系炭素材料の比表面積をＡ（ｍ２　／ｇ）、この黒鉛系炭素材料のｃ軸方向の結晶子の大きさをＬｃ、この黒鉛系炭素材料のａ軸方向の結晶子の大きさをＬａとした場合に、０．０５×１０−２≦ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］≦３×１０−２の条件を満たすようにしたため、黒鉛系炭素材料のエッジ面に適正な厚みの被膜が形成されるようになり、非水電解質二次電池におけるサイクル寿命を低下させることなく、大電流での出力特性を向上させることができるようになった。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施例及び比較例において作製した非水電解質二次電池の内部構造を示した断面説明図である。
【図２】この発明の実施例及び比較例の各非水電解質二次電池におけるｔ＝ｘ／［Ａ×Ｂ×２Ｌｃ／（２Ｌｃ＋Ｌａ）］の値と、出力電流Ｉ２．７５Ｖ　との関係を示した図である。
【符号の説明】
１　正極
２　負極
【図１】
2004119326.tif 000004
【図２】
2004119326.tif 000005