(57)【要約】【課題】小型で高性能な可変焦点距離レンズ系を提供すること。【解決手段】物体側より順に、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３とを備えるズームレンズであって、前記第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正屈折力のレンズＬ１１と負屈折力のレンズＬ１２との接合レンズから成り、前記第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた第１正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた第２正レンズＬ２２と像面側に凹面を向けた負レンズＬ２３とを含み、前記第３レンズ群Ｇ３は、少なくとも１枚以上のレンズＬ３を含み、所定の条件を満足すること。【選択図】  図１
2004258518.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、負屈折力の第１レンズ群と、正屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群とを備えるズームレンズであって、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正レンズと負レンズとの接合レンズから成り、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、開口絞りと、物体側に凸面を向けた第１正レンズと、物体側に凸面を向けた第２正レンズと、像面側に凹面を向けた負レンズとを含み、
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚以上のレンズを含み、
以下の条件式を満たすことを特徴とするズームレンズ。
３  ＜  ｜ｆ１｜／Ｙ  ≦  ４．４
ただし、
ｆ１＝前記第１レンズ群の焦点距離，
Ｙ    ＝最大像高．
【請求項２】
請求項１に記載の可変焦点距離レンズ系において、
以下の条件式を満足することを特徴とする可変焦点距離レンズ系。
０．５  ＜  Ｇ２３ｂ／Ｓ２  ＜  ０．９
ただし、
Ｇ２３ｂ  ＝前記第２レンズ群中に含まれる負レンズの像側の曲率半径，
Ｓ２      ＝前記第２レンズ群の光軸上の厚さの総和．
【請求項３】
請求項１または２に記載の可変焦点距離レンズ系において、
以下の条件式を満足することを特徴とする可変焦点距離レンズ系。
０．１５  ＜  Ｙ／  Ｄ１ｗ  ＜  ０．３５
ただし、
Ｙ      ＝最大像高，
Ｄ１ｗ  ＝広角端状態における前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も物体側にある開口絞りとの間隔．
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載の可変焦点距離レンズ系において、
以下の条件式を満足することを特徴とする可変焦点距離レンズ系。
０．０２  ＜  Σ１／｜ｒ｜  ／  ｆｗ＜  ０．０４
ただし、
Σ１／｜ｒ｜＝前記第１レンズ群中に含まれる全てのレンズ面の各曲率半径の絶対値の逆数の和．
ｆｗ  ＝広角端状態の焦点距離．
【請求項５】
請求項１から４いずれか１項に記載の可変焦点距離レンズ系において、
以下の条件を満足することを特徴とする可変焦点距離レンズ系。
−０．１５  ＜  ｆｗ／Ｇ１１ａ  ＜  ０．２
ただし、
Ｇ１１ａ＝前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの物体側面の曲率半径．
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の可変焦点距離レンズ系において、
以下の条件式を満足することを特徴とする可変焦点距離レンズ系。
０．４５  ＜  （Ｓ２＋Ｄ２ｗ）／ｆ３  ＜  １．２
ただし、
Ｄ２ｗ  ＝広角端状態における前記第２レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第３レンズ群の最も物体側のレンズ面との間隔，
ｆ３  ＝前記第３レンズ群の焦点距離．
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ＣＣＤ等の固体撮像素子を用いた小型カメラなどに適した可変焦点距離レンズ系に関し、特に負正正の３群からなる可変焦点距離レンズ系に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、固体撮像素子向けカメラは、いわゆるデジタルカメラとして一般的に浸透しているが、構成枚数を減らし、小型化、低価格化が図れればより使われる場面も広がってくる。そして、カメラの小型化には、レンズ系の小型化が必要であり、レンズ系の小型化としては、全長の縮小とレンズ径の小型化の２つの要素が考えられる。このような固体撮像素子に適した可変焦点距離レンズ系の例として、例えば特開２００１−１３４０８（特許文献１）などが開示されている。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００１−１３４０８号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１などに開示された可変焦点距離レンズ系は、構成枚数の少ないものもあるが、全長や鏡筒径、沈胴時の厚みなどが大きく、無理にこれらを抑えようとすると収差補正上の破綻をきたしてしまうという問題がある。
【０００５】
本発明は上記問題に鑑みてなされたものであり、小型で高性能な可変焦点距離レンズ系を提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明は、物体側より順に、負屈折力の第１レンズ群と、正屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群とを備えるズームレンズであって、前記第１レンズ群は、物体側から順に、正レンズと負レンズとの接合レンズから成り、前記第２レンズ群は、物体側から順に、開口絞りと、物体側に凸面を向けた第１正レンズと、物体側に凸面を向けた第２正レンズと、像面側に凹面を向けた負レンズとを含み、前記第３レンズ群は、少なくとも１枚以上のレンズを含み、以下の条件式（１）を満たすことを特徴とするズームレンズ。
【０００７】
（１）  ３  ＜  ｜ｆ１｜／Ｙ  ≦  ４．４
ただし、
ｆ１＝前記第１レンズ群の焦点距離、
Ｙ    ＝最大像高である。
【０００８】
また、本発明の可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式（２）を満足することが好ましい。
【０００９】
（２）  ０．５  ＜  Ｇ２３ｂ／Ｓ２  ＜  ０．９
ただし、
Ｇ２３ｂ  ＝前記第２レンズ群中に含まれる負レンズの像側の曲率半径、
Ｓ２      ＝前記第２レンズ群の光軸上の厚さの総和である。
【００１０】
また、本発明の可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００１１】
（３）  ０．１５  ＜  Ｙ／  Ｄ１ｗ  ＜  ０．３５
ただし、
Ｙ      ＝最大像高、
Ｄ１ｗ  ＝広角端状態における前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も物体側にある開口絞りとの間隔である。
【００１２】
また、本発明の可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００１３】
（４）  ０．０２  ＜  Σ１／｜ｒ｜  ／  ｆｗ＜  ０．０４
ただし、
Σ１／｜ｒ｜＝前記第１レンズ群中に含まれる全てのレンズ面の各曲率半径の絶対の逆数の和、
ｆｗ  ＝広角端状態の焦点距離である。
【００１４】
また、本発明の可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００１５】
（５）  −０．１５  ＜  ｆｗ／Ｇ１１ａ  ＜  ０．２
ただし、
Ｇ１１ａ＝前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの物体側面の曲率半径である。
【００１６】
また、本発明の可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００１７】
（６）  ０．４５  ＜  （Ｓ２＋Ｄ２ｗ）／ｆ３  ＜  １．２
ただし、
Ｄ２ｗ  ＝広角端状態における前記第２レンズ群の最も像側のレンズ面と前記第３レンズ群の最も物体側のレンズ面との間隔、
ｆ３  ＝前記第３レンズ群の焦点距離である。
【００１８】
【発明の実施の形態】
（構成の説明）
以下，本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。
【００１９】
本発明の実施の形態にかかる可変焦点距離レンズ系（以後、ズームレンズと記す）は、物体側より順に、負屈折力の第１レンズ群と、開口絞りと、正屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群を有する構成である。
【００２０】
特に、本発明の本実施の形態おいては、最も焦点距離の短くなる広角端状態から最も焦点距離の長くなる望遠端状態に向かってレンズ位置状態が変化する際に、第２レンズ群と第３レンズ群が光軸上を移動することにより倍率を変え、それに伴い第１レンズ群が焦点位置を保つために移動する。
【００２１】
また、本発明の本実施の形態では、ズームレンズ系の小型化を図る上で、第１レンズ群の小型化が重要であるという認識のもとに、第１レンズ群を正レンズと負レンズとの接合レンズのみとし、特に第１レンズ群のレンズ径が小さくなるように構成している。
【００２２】
また、沈胴時の小型化を図る上では、各レンズ群の小型化も重要であることから第２レンズ群の中心厚および曲率半径を抑えながらズームレンズ系を構成している。この結果、沈胴式のズームレンズで問題となるレンズの総厚を最小に抑え、全系の小型化を図りながら、諸収差を良好に補正することを可能にしている。
【００２３】
以下、各条件式について説明する。
【００２４】
条件式（１）は、第１レンズ群の焦点距離に関する条件である。本実施の形態においては、第１レンズ群の焦点距離を条件式（１）の範囲に保つことことで、諸収差を補正しながら、ズームレンズ全系の縮小を図っている。条件式（１）の下限値に満たない場合、簡素な構成で良好な結像性能を得るのは難しい。また条件式（１）の上限値を超えるとレンズ径およびズームレンズ全長の小型化が困難になる。
【００２５】
ズームレンズ系の小型化と良好な収差補正を両立させるために、本実施の形態のズームレンズはさらに条件式（２）から条件式（６）の少なくとも１つを満足することが望ましい。
【００２６】
条件式（２）は、第２レンズ群の負レンズの曲率半径と第２レンズ群の光軸上の総厚との比を規定するものである。条件式（２）の上限値を超えると第２レンズ群の負レンズの凹面の曲率が強くなり、非点収差、歪曲収差などの補正が困難になる。また条件式（２）下限値を超えると鏡筒の小型化が困難になる。
【００２７】
条件式（３）は、第１レンズ群と第２レンズ群の群間隔を規定する条件である。本実施の形態においては、第１レンズ群と第２レンズ群の群間隔を条件式（３）の範囲に保つことことで、全径の縮小を図っている。諸収差の良好な補正のためには、下限値を満たす必要があり、条件式（３）を上限値内に保つことで、広角端状態における第１レンズ群と第２レンズ群の群間隔が短縮され、第２レンズ群の径に比例して増大する第１レンズ群の径をも縮小することができ、その結果全径の有効径の小型化が達成される。
【００２８】
条件式（４）は、第１レンズ群に含まれるレンズの形状に関する条件である。条件式（４）の上限値を超えると、第１レンズ群に含まれるレンズの曲率半径が強くなりすぎ、それに伴う中心厚やフチ厚の増大で、ズームレンズ全系が大型化してしまう。条件式（４）の下限値を超えると、第１レンズ群の屈折力が小さくなりすぎ、広角端状態で十分な画角を確保できなくなる上、第１レンズ群単独で発生する望遠端状態での球面収差が取りきれなくなる。
【００２９】
条件式（５）は、第１レンズ群の形状と焦点距離に関する条件である。第１レンズ群の最も物体側の面の曲率は、凹面でも凸面でも構わないが、条件式（５）の下限値を下回ると高次のコマ収差が発生してしまい、広角端での性能を保つことが難しい。条件式（５）の上限値を上回ると、第１レンズ群を通る光束が光軸から離れて、ズームレンズ系の大型化を招いてしまう。
【００３０】
条件式（６）は、第３レンズ群の焦点距離に関する条件である。本実施の形態のズームレンズは、正屈折力の第２レンズ群の像側にさらに正屈折力の第３レンズ群を有する構成としている。第３レンズ群は縮小光学系の働きもするため、ズームレンズ全系の収差を良好に補正するために有効である。第２レンズ群の最も物体側に配設された開口絞りから、第３レンズ群の最も物体側の面までの距離に対し、第３レンズ群の焦点距離を、条件式（６）の範囲内に保つことで、正屈折力の第３レンズ群は、固体撮像素子に対して効率よく光を導くことができ、ズームレンズ全系の射出瞳をコントロールすることができる。また、条件式（６）の下限値を下回ると、鏡筒の小型化が困難になる。
【００３１】
なお、本発明の実施の形態においては、小型化と高性能化をさらに効率的に図るために、非球面レンズを採用することが望ましい。特に第１レンズ群に非球面を用いることにより歪曲収差、コマ収差を良好に補正できる。また、第２レンズ群に導入することにより球面収差を良好に補正することができ、少ない構成枚数でも収差の補正が可能となる。
【００３２】
なお、光学系と、像面Ｉに配置される固体撮像素子との間に、コーティングやフィルターを挟むことで可視域外の光線を遮断加工が施されたローパスフィルターと、固体撮像素子を保護するカバーガラスを有する構成が望ましい。ＣＣＤなどの固体撮像素子は、人間の眼では見えない赤外域や紫外域にまである程度の感度を有していることが知られているが、こうした赤外側や紫外側での有害な光線を遮断することは、画像に現れる色の滲みを抑えるために有効である。
【００３３】
以上述べたように、本発明の実施の形態では、固体撮像素子等を用いたビデオカメラ、電子スチルカメラ等に適し、小型で、ズーム比が６〜１０倍程度で、広角端で６０°の画角を有し、優れた結像性能を有するズームレンズを得ることが出来る。特にレンズ径の小型化はカメラの幅や高さを抑えられるため、カメラ全体の小型化が図れるだけでなく、レンズの収納スペースを小さくできることから、例えば携帯電話など、多種多様な形状の製品に適用が可能となる。
【００３４】
（実施例）
以下、本発明にかかるズームレンズの各実施例について図を用いて説明する。
【００３５】
各実施例とも、物体側から順に、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と，開口絞りＳと、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と，正屈折力の第３レンズ群Ｇ３とから構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔は増大するように移動し、第３レンズ群Ｇ３は光軸上に固定されている。そして、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２に含まれ、第２レンズ群Ｇ２の中で最も物体側に配置され、第２レンズ群Ｇ２のレンズ群と一体に動くように構成されている。
【００３６】
さらに、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターＰ１と、固体撮像素子を保護するカバー硝子Ｐ２とを有している。
【００３７】
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。図中のＷは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態を示し、以降の他の実施例のレンズ構成図においても同様である。
【００３８】
図１において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ１１と両凹形状負レンズＬ１２との接合レンズの２枚から成り、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、全体として正の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズの３枚から成り、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３の１枚から構成されている。
【００３９】
以下の表１に本第１実施例の諸元値を掲げる。（全体諸元）中のｆは焦点距離、Ｂｆはバックフォーカス、Ｆ  ＮＯはＦナンバー、２ωは画角をそれぞれ表す。（レンズ諸元）の、第１カラムは物体側からのレンズ面番号、第２カラムｒはレンズ面の曲率半径、第３カラムｄはレンズ面間隔、第４カラムνは媒質のアッベ数、第５カラムｎは媒質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を表す。また、ｒ＝∞は平面または開口を表す。
【００４０】
また、（非球面データー）には、以下の式で非球面を表現した場合の非球面係数を示す。
【００４１】
【数１】
2004258518.tif 000003
但し、Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）、Ｋは円錐定数、Ｃｉは第ｉ次の非球面係数である。また、「Ｅ−ｎ」（ｎ：整数）は、「１０−ｎ」を示す。
【００４２】
また、（ズーミングデーター）には、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各状態での焦点距離、可変間隔の値を示す。
【００４３】
また、（条件式対応値）には、それぞれの条件式に対応する値を示す。
【００４４】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。なお、以下の全実施例において、本実施例と同様の符号を用い説明を省略する。
【００４５】
【表１】
2004258518.tif 000004
2004258518.tif 000005
図２は、第１実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【００４６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）の収差曲線をそれぞれ示している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面をそれぞれ示している。球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図、歪曲収差図では像高Ｙの最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。なお。以下の全実施例の収差図において、本第１実施例と同様の符号を用い説明を省略する。
【００４７】
各収差図から、本第１実施例において広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００４８】
（第２実施例）
図３は、本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【００４９】
図３において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ１１と両凹形状の負レンズＬ１２との接合レンズの２枚から成り、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、全体として正の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズの３枚から成り、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３の１枚から構成されている。
【００５０】
以下の表２に本第２実施例の諸元値を掲げる。
【００５１】
【表２】
2004258518.tif 000006
2004258518.tif 000007
図４は、第２実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【００５２】
各収差図から、本第２実施例において広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００５３】
（第３実施例）
図５は、本発明の第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【００５４】
図５において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ１１と両凹形状の負レンズＬ１２との接合レンズの２枚から成り、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、全体として正の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズの３枚から成り、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３の１枚から構成されている。
【００５５】
以下の表３に本第３実施例の諸元値を掲げる。
【００５６】
【表３】
2004258518.tif 000008
2004258518.tif 000009
図６は、第３実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【００５７】
各収差図から、本第３実施例において広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００５８】
（第４実施例）
図７は、本発明の第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【００５９】
図７において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ１１と両凹形状の負レンズＬ１２との接合レンズの２枚から成り、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、全体として正の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズの３枚から成り、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３の１枚から構成されている。
【００６０】
以下の表４に本第４実施例の諸元値を掲げる。
【００６１】
【表４】
2004258518.tif 000010
2004258518.tif 000011
2004258518.tif 000012
図８は、第４実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【００６２】
各収差図から、本第４実施例において広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００６３】
（第５実施例）
図９は、本発明の第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【００６４】
図９において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と両凹形状の正レンズＬ１２との接合レンズの２枚から成り、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、全体として正の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズの３枚から成り、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３の１枚から構成されている。
【００６５】
以下の表５に本第５実施例の諸元値を掲げる。
【００６６】
【表５】
2004258518.tif 000013
2004258518.tif 000014
図１０は、第５実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【００６７】
各収差図から、本第５実施例において広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００６８】
（第６実施例）
図１１は、本発明の第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【００６９】
図１１において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と両凹形状の負レンズＬ１２との接合レンズの２枚から成り、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳと、全体として正の屈折力を有し、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズの３枚から成り、第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３の１枚から構成されている。
【００７０】
以下の表６に本第６実施例の諸元値を掲げる。
【００７１】
【表６】
2004258518.tif 000015
2004258518.tif 000016
図１２は、第６実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【００７２】
各収差図から、本第６実施例において広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００７３】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、小型で高性能な可変焦点距離レンズ系を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図２】本発明の第１実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【図３】本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図４】本発明の第２実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【図５】本発明に第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図６】本発明の第３実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【図７】本発明に第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図８】本発明の第４実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【図９】本発明に第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１０】本発明の第５実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【図１１】本発明に第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１２】本発明の第６実施例にかかるズームレンズ系の諸収差図をそれぞれ示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図をそれぞれ示している。
【主な符号の説明】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｐ１      フィルタ
Ｐ２      カバーガラス
Ｉ        像面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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