(57)【要約】【課題】大口径でかつインナーフォーカス方式の望遠ズームレンズ系でありながら、十分な光学的性能を実現するズームレンズ系を提供する。【解決手段】ズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群Ｇｒ１と、負のパワーを有する第２群Ｇｒ２と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、前記第１群Ｇｒ１は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群Ｇｒ１Ｆと、正のパワーを有する第１群後群Ｇｒ１Ｒと、から構成されており、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群Ｇｒ２は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群Ｇｒ１Ｆと像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群Ｇｒ１Ｒが移動する。また、第１群後群Ｇｒ１Ｒに関する所定の条件式範囲と具体的構成を満足する。【選択図】　　図１
2004109559.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、
前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ素子と、物体側面の曲率が像側面の曲率より強い正レンズ素子とから構成された第１群後群と、から構成されており、
最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、
無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、
以下の条件式範囲（１）を満足することを特徴とするズームレンズ系：
−１．５　　＜　ｆ１ｒ１　／　ｆ１ｒ　＜　−０．１　　　（１）
ただし、
ｆ１ｒ１：第１群後群に含まれる負メニスカスレンズ素子の焦点距離、
ｆ１ｒ：第１群後群の焦点距離、
である。
【請求項２】
物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、
前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、
前記第２群は、物体側から順に、負のパワーを有する第２群第１レンズ成分と、負のパワーを有する第２群第２レンズ成分と、正のパワーを有する第２群第３レンズ成分と、負のパワーを有する第２群第４レンズ成分と、から構成されており、
最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、
無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、
以下の条件式範囲（２）を満足することを特徴とするズームレンズ系：
−５　　＜　ｆ２３　／　ｆ２　＜　−０．６　　　（２）
ただし、
ｆ２３：第２群に含まれる第３レンズ成分の焦点距離、
ｆ２：第２群の焦点距離、
である。
【請求項３】
さらに以下の条件式範囲（３）を満足する請求項２記載のズームレンズ系：
１　＜　ｆ２４　／　ｆ２　＜　４．５　　　（３）
ただし、
ｆ２４：第２群に含まれる第４レンズ成分の焦点距離、
ｆ２：第２群の焦点距離、
である。
【請求項４】
物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、
前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、
前記像側レンズ群は、物体側から順に、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、負のパワーを有する像側群前群第１レンズ素子と、正のパワーを有する像側群前群第２レンズ素子と、負のパワーを有する像側群前群第３レンズ素子と、から構成される像側群前群と、正のパワーを有する像側群後群と、から構成されており、
最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、
無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、
以下の条件式範囲（４）を満足することを特徴とするズームレンズ系：
−１００　＜　ｆＩｆ１　／　ｆＩｆ　＜　１　　　（４）
ただし、
ｆＩｆ１：像側群前群に含まれる像側群前群第１レンズ素子の焦点距離、
ｆＩｆ：像側群前群の焦点距離、
である。
【請求項５】
さらに以下の条件式範囲（５）を満足することを特徴とする請求項４に記載のズームレンズ系：
０．５　＜　ｆＩｆ　／　ｆＩｆ２３　＜　１．５　　　（５）
ただし、
ｆＩｆ：像側群前群の焦点距離、
ｆＩｆ２３：像側群前群に含まれる像側群前側群第２，３レンズ素子の合成焦点距離、である。
【請求項６】
前記像側群前群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ素子と、物体側面の曲率が像側面の曲率より強い正レンズ素子と、像側面の曲率が物体側面の曲率より強い負レンズ素子と、からなり、前記正レンズ素子と負レンズ素子とは接合されていることを特徴とする請求項４記載のズームレンズ系。
【請求項７】
物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、
前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、
前記像側レンズ群は、物体側から順に、正のパワーを有する像側群前群と、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、正のパワーを有する像側後群第１レンズ素子と負のパワーを有する像側後群第２レンズ素子を含む像側群後群と、から構成されており、
最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、
無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、
以下の条件式範囲（６）を満足することを特徴とするズームレンズ系：
２．５　＜　ｆＩｒ　／　ｆＩ　＜　１０００　　　（６）
ただし、
ｆＩｒ：像側群後群の焦点距離、
ｆＩ：像側群の焦点距離、
である。
【請求項８】
さらに以下の条件式範囲（７）を満足することを特徴とする請求項７に記載のズームレンズ系：
−０．３５　＜　ｆＩｒ２　／　ｆＩｒ　＜　−０．０１　　　（７）
ただし、
ｆＩｒ２：像側群後群第２レンズ素子の焦点距離、
ｆＩｒ：像側群後群の焦点距離、
である。
【請求項９】
像側群後群は、物体側から順に、正のパワーを有する像側後群第１レンズ素子と負のパワーを有する像側後群第２レンズ素子と正の像側後群第３レンズ素子とから構成されることを特徴とする請求項７記載のズームレンズ系。
【請求項１０】
物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、
前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、
前記第２群は、物体側から順に、負のパワーを有し、像側面の曲率が物体側面の曲率より強い第２群第１レンズ成分と、正のパワーを有し像側面の曲率が物体側面の曲率より強いメニスカス形状の第２群第２レンズ成分と、負のパワーを有し両凹形状の第２群第３レンズ成分と、負のパワーを有し像側面の曲率が物体側面の曲率より強い第２群第４レンズ成分と、から構成されており、
最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、
無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動することを特徴とするズームレンズ系。
【請求項１１】
物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、正のパワーを有する第３群と、最も物体側に配置された正のパワーを有する第４群と、から構成されていることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれかに記載のズームレンズ系。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、大口径でかつインナーフォーカス方式の望遠ズームレンズ系に関し、特に一眼レフレックス方式のカメラシステムにおける交換レンズとして好適なズームレンズ系に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、最も物体側に配置された第１群を移動させてフォーカシングを行う一群繰り出し方式のズームレンズ系が、銀塩フィルムや固体撮像素子を記録媒体とする一眼レフレックスカメラに用いられている。しかしながら、一群繰り出し方式のズームレンズ系では、合焦に際して有効径が大きく重量の重い第１群を移動させるため、自動合焦方式のカメラシステムでは、バッテリーの消耗が早いという課題を有していた。また、合焦に伴うレンズ群の移動量も大きいため、ＡＦ駆動時間が長くなるため、迅速に合焦状態を得ることが難しいという課題も有していた。
【０００３】
このような課題に対し、以下に示す特許文献１乃至３等には、実質的に、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と正のパワーを有する第１群後群とから構成される第１群を備え、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して第１郡後群を移動させることによりインナーフォーカシング方式として、フォーカシング群の重量や移動量を改善したズームレンズ系が提案されている。
【０００４】
【特許文献１】
特開２０００―１９３９０号公報
【特許文献２】
特開平０７−２９４８１６号公報
【特許文献３】
特開平０６−５１２０２号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述の特許文献１乃至３に記載されたズームレンズ系は、フォーカシングに際して収差の変動が大きいという問題があった。また、像面湾曲の補正も十分ではない、という問題を有していた。
【０００６】
本発明は、上記問題に鑑み、大口径でかつインナーフォーカス方式の望遠ズームレンズ系でありながら、十分な光学的性能を実現するズームレンズ系を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を達成するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１記載のズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ素子と、物体側面の曲率が像側面の曲率より強い正レンズ素子とから構成された第１群後群と、から構成されており、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、
以下の条件式範囲（１）を満足することを特徴とする。
【０００８】
−１．５　　＜　ｆ１ｒ１　／　ｆ１ｒ　＜　−０．１　　　（１）
ただし、
ｆ１ｒ１：第１群後群に含まれる負メニスカスレンズ素子の焦点距離、
ｆ１ｒ：第１群後群の焦点距離、
である。
【０００９】
また、請求項２記載のズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、前記第２群は、物体側から順に、負のパワーを有する第２群第１レンズ成分と、負のパワーを有する第２群第２レンズ成分と、正のパワーを有する第２群第３レンズ成分と、負のパワーを有する第２群第４レンズ成分と、から構成されており、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、以下の条件式範囲（２）を満足することを特徴とする。
【００１０】
−５　　＜　ｆ２３　／　ｆ２　＜　−０．６　　　（２）
ただし、
ｆ２３：第２群に含まれる第３レンズ成分の焦点距離、
ｆ２：第２群の焦点距離、
である。
【００１１】
また、請求項３記載のズームレンズ系は、請求項２記載のズームレンズ系において、さらに以下の条件式範囲（３）を満足することを特徴とする。
【００１２】
１　＜　ｆ２４　／　ｆ２　＜　４．５　　　（３）
ただし、
ｆ２４：第２群に含まれる第４レンズ成分の焦点距離、
ｆ２：第２群の焦点距離、
である。
【００１３】
また、請求項４記載のズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、前記像側レンズ群は、物体側から順に、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、負のパワーを有する像側群前群第１レンズ素子と、正のパワーを有する像側群前群第２レンズ素子と、負のパワーを有する像側群前群第３レンズ素子と、から構成される像側群前群と、正のパワーを有する像側群後群と、から構成されており、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、以下の条件式範囲（４）を満足することを特徴とする。
【００１４】
−１００　＜　ｆＩｆ１　／　ｆＩｆ　＜　１　　　（４）
ただし、
ｆＩｆ１：像側群前群に含まれる像側群前群第１レンズ素子の焦点距離、
ｆＩｆ：像側群前群の焦点距離、
である。
【００１５】
また、請求項５記載のズームレンズ系は、請求項４記載のズームレンズ系において、さらに以下の条件式範囲（５）を満足することを特徴とする。
【００１６】
０．５　＜　ｆＩｆ　／　ｆＩｆ２３　＜　１．５　　　（５）
ただし、
ｆＩｆ：像側群前群の焦点距離、
ｆＩｆ２３：像側群前群に含まれる像側群前側群第２，３レンズ素子の合成焦点距離、である。
【００１７】
また、請求項６記載のズームレンズ系は、前記像側群前群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ素子と、物体側面の曲率が像側面の曲率より強い正レンズ素子と、像側面の曲率が物体側面の曲率より強い負レンズ素子と、からなり、前記正レンズ素子と負レンズ素子とは接合されていることを特徴とする。
【００１８】
また、請求項７記載のズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、前記像側レンズ群は、物体側から順に、正のパワーを有する像側群前群と、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、正のパワーを有する像側後群第１レンズ素子と負のパワーを有する像側後群第２レンズ素子を含む像側群後群と、から構成されており、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動するとともに、以下の条件式範囲（６）を満足することを特徴とする。
【００１９】
２．５　＜　ｆＩｒ　／　ｆＩ　＜　１０００　　　（６）
ただし、
ｆＩｒ：像側群後群の焦点距離、
ｆＩ：像側群の焦点距離、
である。
【００２０】
また、請求項８記載のズームレンズ系は、請求項７記載　さらに以下の条件式範囲（７）を満足することを特徴とする。
【００２１】
−０．３５　＜　ｆＩｒ２　／　ｆＩｒ　＜　−０．０１　　　（７）
ただし、
ｆＩｒ２：像側群後群第２レンズ素子の焦点距離、
ｆＩｒ：像側群後群の焦点距離、
である。
【００２２】
また、請求項９記載のズームレンズ系は、請求項７記載のズームレンズ系は、像側群後群は、物体側から順に、正のパワーを有する像側後群第１レンズ素子と負のパワーを有する像側後群第２レンズ素子と正の像側後群第３レンズ素子とから構成されることを特徴とする。
【００２３】
また、請求項１０記載のズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、前記第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群と、全体として正のパワーを有する第１群後群と、から構成されており、前記第２群は、物体側から順に、負のパワーを有し、像側面の曲率が物体側面の曲率より強い第２群第１レンズ成分と、正のパワーを有し像側面の曲率が物体側面の曲率より強いメニスカス形状の第２群第２レンズ成分と、負のパワーを有し両凹形状の第２群第３レンズ成分と、負のパワーを有し像側面の曲率が物体側面の曲率より強い第２群第４レンズ成分と、から構成されており、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、前記第１群前群と像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動することを特徴とする。
【００２４】
また、請求項１１記載のズームレンズ系は、請求項１乃至１０のいずれかに記載のズームレンズ系において、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群と、正のパワーを有する第３群と、最も物体側に配置された正のパワーを有する第４群と、から構成されていることを特徴とする。
【００２５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を実施したズームレンズ系を、図面を参照しつつ説明する。図１〜図８は、第１〜第８の実施の形態を構成するズームレンズ系にそれぞれ対応するレンズ構成図であり、広角端（Ｗ）でのレンズ配置を光学断面で示している。各レンズ構成図中の矢印ｍｊ（ｊ＝１，２，．．．）は、広角端（Ｗ）から望遠端（Ｔ）へのズーミングにおける第ｊレンズ群（Ｇｒｊ）の移動（ただし破線矢印ｍｊはズーミングにおいて位置固定であることを表す。）をそれぞれ模式的に示しており、矢印ｍＦは無限遠から近接へのフォーカシングにおけるフォーカス群の移動方向を示している。また、各レンズ構成図中、ｒｉ（ｉ＝１，２，３，．．．）が付された面は物体（被写体）側から数えてｉ番目の面であり、ｒｉに＊印が付された面は非球面である。ｄｉ（ｉ＝１，２，３，．．．）が付された軸上面間隔は、物体側から数えてｉ番目の軸上面間隔のうち、ズーミングにおいて変化する可変間隔である。
【００２６】
各実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群と、負のパワーを有する第２群Ｇｒ２と、最も像側に配置され正のパワーを有する像側レンズ群を含む複数のレンズ群と、から構成され、さらに、第１群は、物体側から順に、正のパワーを有する第１群前群Ｇｒ１Ｆと、正のパワーを有する第１群後群Ｇｒ１Ｒと、から構成されている。また、各実施形態のズームレンズ系は、最短焦点距離状態から最長焦点距離状態へのズーミングに際して、前記第２レンズ群は像側に線形に移動する一方、第１群前群Ｇｒ１Ｆと像側レンズ群とは像面に対して固定されており、無限遠合焦状態から有限物体合焦状態へのフォーカシングに際して、第１郡後群が移動する構成となっている（以下、この構成を基本構成という）。
【００２７】
第１の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、両凹の第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズＬ７と両凹の第８レンズＬ８とを接合してなる第２接合レンズＤＬ２と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、両凸の第１５レンズＬ１５と両凹の第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００２８】
第２の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８とを接合してなる第２接合レンズＤＬ２と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１５レンズＬ１５と、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１６レンズＬ１とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００２９】
第３の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８とを接合してなる第２接合レンズＤＬ２と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１５レンズＬ１５と物体側に凸の負メニスカスレンズである第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００３０】
第４の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、両凹の第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８と物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９とを３枚接合してなる第２接合レンズＴＬ１と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、物体側に凸の正メニスカスレンズでる第１５レンズＬ１５と物体側に凸の負メニスカスレンズである第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００３１】
第５の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、両凹の第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８とを接合してなる第２接合レンズＤＬ２と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、両凸の第１５レンズＬ１５と両凹の第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００３２】
第６の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、両凹の第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８とを接合してなる第２接合レンズＤＬ２と、両凸の第９レンズＬ９と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１５レンズＬ１５と物体側に凸の負メニスカスレンズである第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００３３】
第７の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、両凹の第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８と物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９とを３枚接合してなる第２接合レンズＴＬ１と、両凹の第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１５レンズＬ１５と物体側に凸の負メニスカスレンズである第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８とから構成されている。
【００３４】
第８の実施形態のズームレンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１レンズＬ１と両凸の第２レンズＬ２を接合してなる第１接合レンズＤＬ１と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第３レンズＬ３とからなる第１群前群Ｇｒ１Ｆと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第４レンズＬ４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第５レンズＬ５とからなる第１群後群Ｇｒ１Ｒと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第６レンズＬ６と、物体側に凹の正メニスカスレンズである第７レンズと両凹の第８レンズＬ８とを接合してなる第２接合レンズＤＬ２と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第９レンズＬ９と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１０レンズＬ１０とからなる第２群Ｇｒ２と、両凸の第１１レンズＬ１１と、両凸の第１２レンズＬ１２と物体側に凹の負メニスカスレンズである第１３レンズＬ１３とを接合してなる第３接合レンズＤＬ３と、からなる第３群Ｇｒ３と、絞りＳＴと、物体側に凸の負メニスカスレンズである第１４レンズＬ１４と、物体側に凸の正メニスカスレンズである第１５レンズＬ１５と物体側に凸の負メニスカスレンズである第１６レンズＬ１６とを接合してなる第４接合レンズＤＬ４とから構成される第４群前群と、両凸の第１７レンズＬ１７と、物体側に凹の負メニスカスレンズである第１８レンズＬ１８と、両凸の第１９レンズとからなる第４群とから構成される第４群後群と、から構成されている。
【００３５】
上述の構成を備えた各実施形態のズームレンズ系が満足すべき条件式範囲を示す。なお、以下に示す条件式範囲はすべて満足することが望ましいが、必ずしも同時に満足することは必須ではなく、単独で満足してもそれぞれ対応する効果を達成することが可能となる。
【００３６】
基本構成のズームレンズ系において、第１群後群Ｇｒ１Ｒを、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ素子と、物体側面の曲率が像側面の曲率より強い正レンズ素子とから構成し、以下の条件式範囲（１）を満足するよう設定することが望ましい。
【００３７】
−１．５　＜　ｆ１ｒ１　／　ｆ１ｒ　＜　−０．１　　　（１）
ただし、
ｆ１ｒ１：第１群後群Ｇｒ１Ｒに含まれる負メニスカスレンズ素子の焦点距離、
ｆ１ｒ：第１群後群Ｇｒ１Ｒの焦点距離、
である。
【００３８】
条件式範囲（１）は、第１群後群Ｇｒ１Ｒの構成を具体化し、第１群後群Ｇｒ１Ｒに含まれる負メニスカスレンズ素子の焦点距離と第１群後群Ｇｒ１Ｒの焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲の上限を超えると、負メニスカスレンズ素子の焦点距離が大きくなり過ぎて特に長焦点距離側での球面収差が大きくアンダーになるとともに、像面湾曲が大きくアンダーとなり光学性能が劣化してしまう。逆に、条件式範囲の下限を超えると、負メニスカスレンズ素子の焦点距離が小さくなり過ぎて、特に長焦点距離側での球面収差が大きくオーバーになるとともに、フォーカシングによる収差の変動が大きくなり過ぎて使用に耐えない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００３９】
−１．５　＜　ｆ１ｒ１　／　ｆ１ｒ　＜　−１．０　　　（１）’
基本構成のズームレンズ系において、第２群Ｇｒ２を、物体側から順に、負のパワーを有する第２群Ｇｒ２第１レンズ成分と、負のパワーを有する第２群Ｇｒ２第２レンズ成分と、正のパワーを有する第２群Ｇｒ２第３レンズ成分と、負のパワーを有する第２群Ｇｒ２第４レンズ成分と、から構成して、以下の条件式範囲（２）を満足するように設定することが望ましい。
【００４０】
−５　＜　ｆ２３　／　ｆ２　＜　−０．６　　　（２）
ただし、
ｆ２３：第２群Ｇｒ２に含まれる第３レンズ成分の焦点距離、
ｆ２：第２群Ｇｒ２の焦点距離、
である。
【００４１】
条件式範囲（２）は、第２群Ｇｒ２の構成を具体化し、第２群Ｇｒ２に含まれる第３レンズ成分の焦点距離と第２群Ｇｒ２の焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲の上限を超えると、第３レンズ素子の焦点距離が大きくなり過ぎ、特に長焦点距離側での像面湾曲がアンダー側に大きくなり望ましくない。逆に、条件式範囲の下限を超えると、第３レンズ素子の焦点距離が小さくなり過ぎ、特に長焦点距離側での像面湾曲がオーバー側に大きくなり望ましくない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００４２】
−３　＜　ｆ２３　／　ｆ２　＜　−０．６　　　（２）’
上述の条件式範囲（２）を満足する構成において、さらに、以下の条件式範囲（３）を満足することが望ましい。
【００４３】
１　＜　ｆ２４　／　ｆ２　＜　４．５　　　（３）
ただし、
ｆ２４：第２群Ｇｒ２に含まれる第４レンズ成分の焦点距離、
ｆ２：第２群Ｇｒ２の焦点距離、
である。
【００４４】
条件式範囲（３）は、第２群の構成を具体化し、第２群に含まれる第４レンズ成分の焦点距離と第２群の焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲の上限を超えると、第４レンズ素子の焦点距離が大きくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がオーバー側に大きくなるとともに像面湾曲が大きくなり望ましくない。逆に、条件式範囲の下限を超えると、第４レンズ素子の焦点距離が小さくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がアンダー側に大きくなるとともに像面湾曲が大きくなり望ましくない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００４５】
３　＜　ｆ２４　／　ｆ２　＜　４．５　　　（３）’
基本構成のズームレンズ系において、像側レンズ群を、物体側から順に、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、負のパワーを有する像側群前群第１レンズ素子と、正のパワーを有する像側群前群第２レンズ素子と、負のパワーを有する像側群前群第３レンズ素子と、から構成される像側群前群と、正のパワーを有する像側群後群と、から構成して、以下の条件式範囲（４）を満足することが望ましい。
【００４６】
−１００　＜　ｆＩｆ１　／　ｆＩｆ　＜　１　　　（４）
ただし、
ｆＩｆ１：像側群前群に含まれる像側群前群第１レンズ素子の焦点距離、
ｆＩｆ：像側群前群の焦点距離、
である。
【００４７】
条件式範囲（４）は、像側群の構成を具体化し、像側群前群に含まれる第１レンズ素子の焦点距離と像側群の焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲の上限を超えると、像側群前群第１レンズ素子の焦点距離が大きくなり過ぎ、特に長焦点距離側での像面湾曲がアンダー側に大きくなり過ぎ望ましくない。逆に、条件式範囲の下限を超えると、像側群前群第１レンズ素子の焦点距離が小さくなり過ぎ、特に長焦点距離側での像面湾曲がオーバー側に大きくなり過ぎ望ましくない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００４８】
−５０　＜　ｆＩｆ１　／　ｆＩｆ　＜　１　　　（４）’
上述の条件式範囲（４）を満足する構成において、さらに、以下の条件式範囲（５）を満足することが望ましい。
【００４９】
０．５　＜　ｆＩｆ　／　ｆＩｆ２３　＜　１．５　　　（５）
ただし、
ｆＩｆ：像側群前群の焦点距離、
ｆＩｆ２３：像側群前群に含まれる像側群前側群第２，３レンズ素子の合成焦点距離、である。
【００５０】
条件式範囲（５）は、像側群前群の構成を具体化し、像側群前群に含まれる第２，３レンズ素子の合成焦点距離と像側群前群の焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲の上限を超えると、像側群前群第２，３レンズ素子の合成焦点距離が大きくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がオーバー側に大きくなり過ぎ望ましくない。逆に、条件式範囲の下限を超えると、像側群前群第２，３レンズ素子の合成焦点距離の焦点距離が小さくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がアンダー側に大きくなり過ぎ望ましくない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００５１】
０．８　＜　ｆＩｆ　／　ｆＩｆ２３　＜　１．３　　　（５）’
基本構成のズームレンズ系において、像側レンズ群を、物体側から順に、正のパワーを有する像側群前群と、全体として正のパワーを有し、物体側から順に、正のパワーを有する像側後群第１レンズ素子と負のパワーを有する像側後群第２レンズ素子を含む像側群後群とから構成して、以下の条件式範囲（６）を満足することが望ましい。
特徴とする。
【００５２】
２．５　＜　ｆＩｒ　／　ｆＩ　＜　１０００　　　（６）
ただし、
ｆＩｒ：像側群後群の焦点距離、
ｆＩ：像側群の焦点距離、
である。
【００５３】
条件式範囲（６）は、像側群後群の構成を具体化し、像側群後群と像側群の焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲の上限を超えると、像側群後群の焦点距離が大きくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がオーバー側に大きくなるとともに、像面湾曲がアンダー側に大きくなり過ぎ望ましくない。逆に、条件式範囲の下限を超えると、像側群後群の焦点距離の焦点距離が小さくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がアンダー側に大きくなるとともに、像面湾曲がオーバー側に大きくなり過ぎ望ましくない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００５４】
２．５　＜　ｆＩｒ　／　ｆＩ　＜　１００　　　（６）’
上述の条件式範囲（６）を満足する構成において、さらに、以下の条件式範囲（７）を満足することが望ましい。
【００５５】
−０．３５　＜　ｆＩｒ２　／　ｆＩｒ　＜　−０．０１　　　（７）
ただし、
ｆＩｒ２：像側群後群第２レンズ素子の焦点距離、
ｆＩｒ：像側群後群の焦点距離、
である。
【００５６】
条件式範囲（７）は、像側群後群の構成を具体化し、像側群後群第２レンズ素子の焦点距離と像側群後群の焦点距離の比を規定したものである。条件式範囲（７）の上限を超えると、像側群後群第２レンズ素子の焦点距離が大きくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がオーバー側に大きくなるとともに、像面湾曲がアンダー側に大きくなり過ぎ望ましくない。逆に、条件式範囲の下限を超えると、像側群後群第２レンズ素子の焦点距離の焦点距離が小さくなり過ぎ、特に長焦点距離側での球面収差がアンダー側に大きくなるとともに、像面湾曲がオーバー側に大きくなり過ぎ望ましくない。さらに、以下の条件式範囲に設定することにより、より顕著な効果を達成することができる。
【００５７】
−０．２　＜　ｆＩｒ２　／　ｆＩｒ　＜　−０．０１　　　（７）’
なお、第１〜第８の実施の形態を構成している各レンズ群は、入射光線を屈折により偏向させる屈折型レンズ（つまり、異なる屈折率を有する媒質同士の界面で偏向が行われるタイプのレンズ）のみで構成されているが、これに限らない。例えば、回折により入射光線を偏向させる回折型レンズ，回折作用と屈折作用との組み合わせで入射光線を偏向させる屈折・回折ハイブリッド型レンズ，入射光線を媒質内の屈折率分布により偏向させる屈折率分布型レンズ等で、各レンズ群を構成してもよい。
【００５８】
【実施例】
以下、本発明を実施した撮像レンズ装置に用いられるズームレンズ系の構成等を、コンストラクションデータ，収差図等を挙げて、更に具体的に説明する。ここで例として挙げる実施例１〜８は、前述した第１〜第８の実施の形態にそれぞれ対応しており、第１〜第８の実施の形態を表すレンズ構成図（図１〜図８）は、対応する実施例１〜９のレンズ構成をそれぞれ示している。
【００５９】
各実施例のコンストラクションデータにおいて、ｒｉ（ｉ＝１，２，３，．．．）は物体側から数えてｉ番目の面の曲率半径（ｍｍ）、ｄｉ（ｉ＝１，２，３，．．．）は物体側から数えてｉ番目の軸上面間隔（ｍｍ）を示しており、Ｎｉ（ｉ＝１，２，３，．．．），νｉ（ｉ＝１，２，３，．．．）は物体側から数えてｉ番目の光学要素のｄ線に対する屈折率（Ｎｄ），アッベ数（νｄ）を示している。また、コンストラクションデータ中、ズーミングにおいて変化する軸上面間隔は、広角端（短焦点距離端，Ｗ）〜ミドル（中間焦点距離状態，Ｍ）〜望遠端（長焦点距離端，Ｔ）での可変空気間隔である。各焦点距離状態（Ｗ），（Ｍ），（Ｔ）に対応する全系の焦点距離（ｆ，ｍｍ）及びＦナンバー（ＦＮＯ）を他のデータと併せて示す。
【００６０】
曲率半径ｒｉに＊印が付された面は、非球面で構成された面であることを示し、非球面の面形状を表わす以下の式（ＡＳ）で定義されるものとする。各実施例の非球面データを他のデータと併せて示す。
【００６１】
Ｘ（Ｈ）＝（Ｃ０・Ｈ２）／｛１＋√（１−ε・Ｃ０２・Ｈ２）｝＋（Ａ４・Ｈ４＋Ａ６・Ｈ６＋Ａ８・Ｈ８＋Ａ１０・Ｈ１０）
（ＡＳ）
ただし、式（ＡＳ）中、
Ｘ（Ｈ）：高さＨの位置での光軸方向の変位量（面頂点基準）、
Ｈ：光軸に対して垂直な方向の高さ、
Ｃ０：近軸曲率（＝１／曲率半径）、
ε：２次曲面パラメータ、
Ａｉ：ｉ次の非球面係数、である。
【００６２】
図９〜図１８は実施例１〜実施例９の無限遠撮影状態での収差図である。図１０〜図１８中、（Ｗ）は広角端，（Ｍ）はミドル，（Ｔ）は望遠端における諸収差｛左から順に、球面収差等，非点収差，歪曲収差である。Ｙ’：最大像高（ｍｍ）｝を示している。球面収差図において、実線（ｄ）はｄ線に対する球面収差、一点鎖線（ｇ）はｇ線に対する球面収差、破線（ＳＣ）は正弦条件を表している。非点収差図において、破線（ＤＭ）はメリディオナル面でのｄ線に対する非点収差を表しており、実線（ＤＳ）はサジタル面でのｄ線に対する非点収差を表わしている。また、歪曲収差図において実線はｄ線に対する歪曲％を表している。
2004109559.tif 000003
2004109559.tif 000004
2004109559.tif 000005
2004109559.tif 000006
2004109559.tif 000007
2004109559.tif 000008
2004109559.tif 000009
2004109559.tif 000010
2004109559.tif 000011
2004109559.tif 000012
2004109559.tif 000013
2004109559.tif 000014
2004109559.tif 000015
2004109559.tif 000016
2004109559.tif 000017
2004109559.tif 000018
2004109559.tif 000019
2004109559.tif 000020
2004109559.tif 000021
2004109559.tif 000022
2004109559.tif 000023
【００６３】
【発明の効果】
以上、詳細に説明したように、本発明のズームレンズ系によれば、大口径でかつインナーフォーカス方式の望遠ズームレンズ系でありながら、十分な光学的性能を実現するズームレンズ系を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態（実施例１）のレンズ構成図。
【図２】第２の実施の形態（実施例２）のレンズ構成図。
【図３】第３の実施の形態（実施例３）のレンズ構成図。
【図４】第４の実施の形態（実施例４）のレンズ構成図。
【図５】第５の実施の形態（実施例５）のレンズ構成図。
【図６】第６の実施の形態（実施例６）のレンズ構成図。
【図７】第７の実施の形態（実施例７）のレンズ構成図。
【図８】第８の実施の形態（実施例８）のレンズ構成図。
【図９】実施例１の無限遠撮影状態での収差図。
【図１０】実施例２の無限遠撮影状態での収差図。
【図１１】実施例３の無限遠撮影状態での収差図。
【図１２】実施例４の無限遠撮影状態での収差図。
【図１３】実施例５の無限遠撮影状態での収差図。
【図１４】実施例６の無限遠撮影状態での収差図。
【図１５】実施例７の無限遠撮影状態での収差図。
【図１６】実施例８の無限遠撮影状態での収差図。
【符号の説明】
Ｇｒ１Ｆ　　第１群前群
Ｇｒ１Ｒ　　第１群後群
Ｇｒ２　　第２群
Ｇｒ３　　第３群
Ｇｒ４　　第４群
Ｇｒ４ｆ　　第４群前群
Ｇｒ４ｒ　　第４群後群
ＳＴ　　絞り
【図１】
2004109559.tif 000024
【図２】
2004109559.tif 000025
【図３】
2004109559.tif 000026
【図４】
2004109559.tif 000027
【図５】
2004109559.tif 000028
【図６】
2004109559.tif 000029
【図７】
2004109559.tif 000030
【図８】
2004109559.tif 000031
【図９】
2004109559.tif 000032
【図１０】
2004109559.tif 000033
【図１１】
2004109559.tif 000034
【図１２】
2004109559.tif 000035
【図１３】
2004109559.tif 000036
【図１４】
2004109559.tif 000037
【図１５】
2004109559.tif 000038
【図１６】
2004109559.tif 000039