(57)【要約】【課題】被加熱物と棒状ヒータとの間に面材を介在させる加熱調理器において、１本の棒状ヒータによる安価なコストで、被加熱物に均等な焦げ目を全体につけることができる加熱調理器を得る。【解決手段】加熱室５１内の載置台に置かれた被加熱物を加熱処理する加熱調理器１００であって、加熱室５１の外側で、加熱室５１を形成する面材に沿って配設した少なくとも１本の棒状ヒータと、棒状ヒータと面材５３ａとの間で、棒状ヒータの長手方向に沿って設けた熱遮蔽部材とを備えた。【選択図】  図１
2004263884.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱室内の載置台に置かれた被加熱物を加熱処理する加熱調理器であって、
前記加熱室の外側で、該加熱室を形成する面材に沿って配設した少なくとも１本の棒状ヒータと、
該棒状ヒータと前記面材との間で、該棒状ヒータの長手方向に沿って設けた熱遮蔽部材とを備えたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
請求項１記載の加熱調理器であって、
前記熱遮蔽部材が平板材料から成ることを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
請求項２記載の加熱調理器であって、
前記熱遮蔽部材が、平板材料を折曲して成り、前記棒状ヒータに向けて突出した断面凸状であることを特徴とする加熱調理器。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか１項記載の加熱調理器であって、
前記熱遮蔽部材の熱遮蔽面積が、該熱遮蔽部材の長手方向中央部で大きく、長手方向端部で小さく設定されていることを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
請求項４記載の加熱調理器であって、
前記熱遮蔽部材が開口孔を有し、該開口孔の開口面積の大小で前記熱遮蔽面積を設定していることを特徴とする加熱調理器。
【請求項６】
請求項４又は請求項５記載の加熱調理器であって、
前記熱遮蔽部材の長手方向に直交する方向の幅を、前記長手方向に沿って変化させて前記熱遮蔽面積を設定していることを特徴とする加熱調理器。
【請求項７】
請求項６記載の加熱調理器であって、
前記熱遮蔽部材の長手方向に直交する方向の幅が、少なくとも前記棒状ヒータの直径に略等しい幅を有することを特徴とする加熱調理器。
【請求項８】
請求項１〜請求項７記載のいずれか１項記載の加熱調理器であって、
前記棒状ヒータに対面する加熱室の面材が前記棒状ヒータの長手方向に沿って略平行に形成された断面凹状の凹部又は断面凸状の凸部の少なくとも一方を有することを特徴とする加熱調理器。
【請求項９】
請求項８記載の加熱調理器であって、
前記加熱室の面材が前記棒状ヒータを挟む両側に一対の前記凸部を有することを特徴とする加熱調理器。
【請求項１０】
請求項８又は請求項９記載の加熱調理器であって、
前記加熱室の面材が前記棒状ヒータに対面する前記凹部を有することを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、加熱室内の載置台に置かれた被加熱物を加熱処理する加熱調理器に関し、特に１本の棒状ヒータを用いた場合の温度分布ムラを是正し、加熱室の加熱温度分布を均一化させる改良技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より被加熱物を加熱調理する加熱調理器に、高周波加熱とヒータ加熱とを可能にするものがある。この種の加熱調理器では、高周波加熱とヒータ加熱との両機能を有することから利便性を高めることができるが、同時に構成部品が増加して製造コストが高くなる不利がある。そこで、少ない部品構成で良好な加熱調理を可能にする工夫が必要となる。例えばヒータ加熱による調理の場合では、加熱室の上部及び下部に１本の棒状ヒータを設けた場合であっても、被加熱物が万遍なく加熱されることが必要となる。
【０００３】
この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては次のものがある。
【特許文献１】
特開平１１−１５９７７０号公報
【０００４】
上記特許文献１に開示される加熱調理器１は、図１２に示すように、加熱室３内のターンテーブルの回転軸５より後方の加熱室上部及び下部に配置した石英管ヒータ７、９と、加熱室３の平坦な底板１１上に載置する脚部１３を有するトーストネット１５とを備え、トーストネット１５の短辺の長さは、加熱室３の左右方向とトーストネット１５の長辺を平行にして加熱室３の後方に収納したとき、載置した被加熱物（トースト用のパン）１７が石英管ヒータ７、９より万遍なく加熱できる位置にセットできる長さで構成されている。
【０００５】
従って、上記した加熱調理器１によれば、石英管ヒータ７、９とパン１７の距離を一定に保ち、いつもトーストの焦げ目を略同じとすることが期待できた。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記した従来の加熱調理器は、トーストネット１５の短辺の長さが、枠線材１９を加熱室３の面材である後板２１に当接したとき、石英管ヒータ７と９との位置がパン１７の略中央に位置できるように調節された長さであることから、各ヒータ７，９とパン１７との距離が常に一定にはできるものの、棒状のヒータがパン１７の中央部を左右に横断するため、ヒータ直上のパン中央部に熱が集中した。このため、加熱室の奥行き方向の加熱温度分布が均一とならず、被加熱物の中央部位が過剰加熱される一方、被加熱物の前縁部及び後縁部が加熱不足となり、被加熱物の全体に均等な焦げ目がつかない場合があった。
この種の不具合を解消しようとしたものに、例えば底板１１を有さず、下部ヒータから直接被加熱物を加熱する構造の加熱調理器において、下部ヒータと被加熱物との間に直径３〜４ｍｍ程度の丸棒をヒータに沿わして介在させ、下部ヒータからの熱が直接被加熱物に伝わることを抑制した加熱調理器が知られている。ところが、このような介在部材に丸棒を用いた構造では、丸棒自身の熱容量が大きいため、丸棒自体に熱が奪われ、ヒータからの熱を有効に広げる効果がなく、実際には被加熱物を均一に焼くことはできなかった。
【０００７】
本発明は上記状況に鑑みてなされたもので、被加熱物と棒状ヒータとの間に面材を介在させる加熱調理器において、１本の棒状ヒータによる安価なコストで、被加熱物に均等な焦げ目を全体につけることができる加熱調理器を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するための本発明に係る請求項１記載の加熱調理器は、加熱室内の載置台に置かれた被加熱物を加熱処理する加熱調理器であって、前記加熱室の外側で、該加熱室を形成する面材に沿って配設した少なくとも１本の棒状ヒータと、該棒状ヒータと前記面材との間で、該棒状ヒータの長手方向に沿って設けた熱遮蔽部材とを備えたことを特徴とする。
【０００９】
この加熱調理器では、加熱室の外側で、棒状ヒータから面材の近接部位に伝わる熱が、熱遮蔽部材によって適宜抑制可能となり、面材が均一に加熱可能となる。即ち、この加熱調理器では、棒状ヒータの熱によって面材が一旦加熱され、この加熱面材によって被加熱物が２次的に加熱される。従って、例えば棒状ヒータの長手方向が間口方向に一致して配設された加熱室では、奥行き方向の加熱温度分布が均一化され、従来、過剰加熱されがちであった被加熱物の中央部位と、加熱不足となりがちであった被加熱物の前縁部及び後縁部とが等しく加熱されるようになる。
【００１０】
請求項２記載の加熱調理器は、請求項１記載の加熱調理器であって、前記熱遮蔽部材が平板材料から成ることを特徴とする。
【００１１】
この加熱調理器では、熱遮蔽部材が平板材料から成ることで、丸棒からなる熱遮蔽部材に比べて熱容量が小さくなる。これにより、熱遮蔽部材自体に奪われる熱が少なくなるとともに、より大きな熱の分散効果が得られ、加熱室奥行き方向における加熱温度分布がさらに均一化される。
【００１２】
請求項３記載の加熱調理器は、請求項１記載の加熱調理器であって、前記熱遮蔽部材が、平板材料を折曲して成り、前記棒状ヒータに向けて突出した断面凸状であることを特徴とする。
【００１３】
この加熱調理器では、棒状ヒータの直上に配設された熱遮蔽部材が、棒状ヒータに向けて突出した断面凸状（例えば断面Ｖ字形）となることで、棒状ヒータから上昇した加熱気流が、凸状部先端から二分されて、加熱室奥行き方向の前側と後側とに振り分けられ、面材前側及び面材後側の加熱効果が促進される。また、棒状ヒータからの輻射熱が、熱遮蔽部材の凸状部先端を挟む一対の傾斜面によって棒状ヒータより下方の前側及び下方の後側へと反射可能となる。従って、棒状ヒータの下方に断面Ｖ字形の反射板が設けられている構成では、この反射輻射熱がさらにこの反射板を介して面材前側及び面材後側に照射され、面材前側及び面材後側の加熱効果が促進されることになる。
【００１４】
請求項４記載の加熱調理器は、請求項２又は請求項３記載の加熱調理器であって、前記熱遮蔽部材の熱遮蔽面積が、該熱遮蔽部材の長手方向中央部で大きく、長手方向端部で小さく設定されていることを特徴とする。
【００１５】
この加熱調理器では、棒状ヒータの長手方向中央部で、熱遮蔽部材の熱遮蔽面積が大きく、棒状ヒータの長手方向端部で熱遮蔽部材の熱遮蔽面積が小さくなり、棒状ヒータから面材に伝わる熱が、棒状ヒータの長手方向で均一となる。従って、棒状ヒータの長手方向が間口方向に一致して配設された加熱室では、間口方向の加熱温度分布が均一化され、従来、過剰加熱されがちであった被加熱物の中央部位と、加熱不足となりがちであった被加熱物の左端部及び右端部とが等しく加熱されるようになる。
【００１６】
請求項５記載の加熱調理器は、請求項４記載の加熱調理器であって、前記熱遮蔽部材が開口孔を有し、該開口孔の開口面積の大小で前記熱遮蔽面積を設定していることを特徴とする。
【００１７】
この加熱調理器では、熱遮蔽面積が熱遮蔽部材に形成される開口孔によって設定され、熱遮蔽面積の形状（例えば熱遮蔽部材の幅）に関係なく熱遮蔽面積が調整可能となる。これよにり、反射機能と熱遮蔽機能とを有する熱遮蔽部材の設計自由度が高まる。なお、ここで開口面積の大小とは、単一開口孔の大きさ調整による大小、複数開口孔の増減調整による大小、或いは複数開口孔のピッチ間隔調整による大小等を含む。
【００１８】
請求項６記載の加熱調理器は、請求項４又は請求項５記載の加熱調理器であって、前記熱遮蔽部材の長手方向に直交する方向の幅を、前記長手方向に沿って変化させて前記熱遮蔽面積を設定していることを特徴とする。
【００１９】
この加熱調理器では、熱遮蔽部材の幅を変化させることにより、熱遮蔽面積が設定される。即ち、遮蔽面積を大きく確保したい棒状ヒータの中央部では幅寸法が大きく設定され、遮蔽面積を小さくしたい棒状ヒータの端部では幅寸法が小さく設定される。これにより、熱遮蔽部材の単純な形状で、熱遮蔽面積の制御が可能となる。
【００２０】
請求項７記載の加熱調理器は、請求項６記載の加熱調理器であって、前記熱遮蔽部材の長手方向に直交する方向の幅が、少なくとも前記棒状ヒータの直径に略等しい幅を有することを特徴とする。
【００２１】
この加熱調理器では、熱遮蔽部材の幅が少なくとも棒状ヒータの直径に略等しい幅を有することで、棒状ヒータからの面材への直接的な輻射が遮蔽されることになる。
【００２２】
請求項８記載の加熱調理器は、請求項１〜請求項７記載のいずれか１項記載の加熱調理器であって、前記棒状ヒータに対面する加熱室の面材が前記棒状ヒータの長手方向に沿って略平行に形成された断面凹状の凹部又は断面凸状の凸部の少なくとも一方を有することを特徴とする。
【００２３】
この加熱調理器では、棒状ヒータと対面する面材に、棒状ヒータの長手方向に沿って凹部又は凸部が略平行に形成され、平坦な面材の場合には得られない距離調整作用（面材とヒータとの間の距離による面材の受熱量調整効果）等が得られるようになる。
【００２４】
請求項９記載の加熱調理器は、請求項８記載の加熱調理器であって、前記加熱室の面材が前記棒状ヒータを挟む両側に一対の前記凸部を有することを特徴とする。
【００２５】
この加熱調理器では、面材に一対の凸部が形成され、この凸部は、加熱室の内部では被加熱物に接近し、加熱室の外部では凹みとなる。従って、加熱室の内部では距離調整作用等によって加熱室の奥行き方向前側及び後側の加熱を促進させる。
【００２６】
請求項１０記載の加熱調理器は、請求項８又は請求項９記載の加熱調理器であって、前記加熱室の面材が前記棒状ヒータに対面する前記凹部を有することを特徴とする。
【００２７】
この加熱調理器では、面材の棒状ヒータに対面する部位に凹部が形成され、この凹部は、加熱室の内部では被加熱物から離間する。従って、加熱室の内部では距離調整作用によって加熱室の奥行き方向中央部の加熱を抑制させ、棒状ヒータからの熱の授受を低減させる。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る加熱調理器の好適な実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
図１は本発明に係る加熱調理器の扉を開けた状態を前側から見た斜視図、図２は図１に示した加熱調理器のＡ−Ａ矢視を（ａ）、Ｂ−Ｂ矢視を（ｂ）に表した内部構造の説明図、図３は載置台の斜視図である。
【００２９】
本実施の形態による加熱調理器１００は、例えば直方体状に形成した本体３１の前面が開口部３３となり、この開口部には窓３５を有した扉３７が、下部に設けられたヒンジ３８（図２参照）を介して開閉自在に取り付けられている。この扉３７の開放は、ストッパ３９によって略水平状態で規制されるようになっている。扉３７の内面にはロック爪４１が突設され、ロック爪４１は本体３１に設けられたロック孔４３に進入して扉３７を閉止状態にロック可能としている。また、扉３７の内面には閉止検出突起４５が突設され、閉止検出突起４５は本体３１に設けられた検出孔４７に進入し、扉３７の閉止状態が検出されるようになっている。なお、この閉止検出信号は、後述するマグネトロンの安全停止制御等に用いられる。
【００３０】
本体３１の内部には本体３１の外装板４９に覆われた加熱室５１が設けられ、加熱室５１は開口部３３により開口されて扉３７によって開閉される。加熱室５１は、面材５３である底板５３ａ、側板５３ｂ、後板５３ｃ、天板５３ｄによって、前面の開口した箱状に形成されている。これらの面材５３としては、例えば自己浄化機能を有するセルフクリーニング層を有する鋼板や、表面に防汚性に優れるフッ素コーティングを施した鋼板等を好適に用いることができる。
【００３１】
本体３１の片端（右端）には電装室５５が設けられ、電装室５５には後述のマグネトロン等が設置される。電装室５５の前面には操作パネル５７が取り付けられ、操作パネル５７は加熱時間などを表示する図示しない表示部、高周波加熱又はヒータ加熱を選択する図示しない選択ボタン、加熱時間等の加熱条件を入力する図示しない入力ボタン等を有している。
【００３２】
図２に示すように、本体３１は、加熱室５１の上方に上部加熱部５９、加熱室５１の下方に下部加熱部６１を有している。上部加熱部５９は、天板５３ｄに形成したヒータ室６３と、ヒータ室６３に内設される棒状ヒータ（石英ヒータ等）６５と、電装室５５に接続される導波路６７と、天板５３ｄに開口する導波路６７の導波孔６９とからなる。
【００３３】
ヒータ室６３は、断面台形状に形成され、凹部内面が棒状ヒータ６５の反射板となっている。導波路６７は、図２（ｂ）に示すように、Ｌ字状のダクトとして形成され、一端が上記導波孔６９として加熱室５１に開口し、他端が電装室５５に設けられたマグネトロン７１に接続されている。マグネトロン７１は、図示しない高圧トランスによって駆動電力が供給されることで、マイクロ波を発振させ、導波路６７を介して導波孔６９から加熱室５１内へマイクロ波を発射する。なお、これらマグネトロン７１等は、電装室５５内に設けられた図示しない冷却ファンによって駆動時に冷却されるようになっている。
【００３４】
加熱室５１には、底板５３ａ上に、載置台７３が置かれるようになっている。載置台７３は、底板５３ａと略同面積で形成されて、加熱室５１内へ挿入可能となっている。図３に示すように、載置台７３は、アルミ等の金属板からなり四隅にキャップ状のガイシ製の脚部７５を備え、底板５３ａに置いた際に、底板５３ａから所定間隔上方に配置されるようになっている。載置台７３には例えば長円状の複数の穴７７が穿設され、穴７７は天板５３ｄからの輻射熱を透過容易にするとともに、マイクロ波の乱反射効果を高めている。つまり、載置台７３は、焼き網機能と、マイクロ波の攪拌機能とを有している。
【００３５】
図４は加熱室下方の下部加熱構造を表す斜視図、図５は熱遮蔽部材の平面図、図６は図５に示した熱遮蔽部材のＣ−Ｃ断面図である。
加熱調理器１００は、加熱室５１の載置台７３に置かれた被加熱物を加熱処理する。従って、被加熱物が近接する下部加熱部６１は、上部加熱部５９に比べてより高い加熱温度分布の均一性が要求される。
【００３６】
下部加熱部６１は、加熱室５１の外側で、底板（面材）５３ａに沿って配設した１本の棒状ヒータ（石英ヒータ等）８１を有している。下部加熱部６１は、底板５３ａ、棒状ヒータ８１の他に、熱遮蔽部材８３、反射板８５を備えている。熱遮蔽部材８３は、細長に形成され、棒状ヒータ８１と底板５３ａとの間で、棒状ヒータ８１の長手方向に沿って設けられている。
【００３７】
この熱遮蔽部材８３は、アルミメッキ鋼板等の平板材料から成る。また、厚みは１〜２ｍｍ程度の薄厚のものが用いられ、熱容量が小さくなっている。即ち、熱遮蔽部材８３は、薄厚の平板材料から成ることで、従来の丸棒からなる熱遮蔽部材に比べて熱容量が小さくなる。これにより、熱遮蔽部材８３自体に奪われる熱が少なくなるとともに、より大きな熱の分散効果が得られ、加熱室５１の奥行き方向における加熱温度分布がさらに均一化されるようになっている。
【００３８】
また、熱遮蔽部材８３は、平板材料が長手方向の中心線を境に折曲されて、棒状ヒータ８１に向けて突出した断面Ｖ字形となり、平行な二つの傾斜面８３ａ、８３ｂを有している。これにより、棒状ヒータ８１からの熱が下方へ向けて反射されるようになっている。この熱遮蔽部材８３によって反射された熱は、反射板８５によって最終的に底板５３ａに向かって上向きに反射されるようになっている。なお、本実施の形態において、熱遮蔽部材８３は、断面Ｖ字状に形成されているが、この他、熱遮蔽部材８３は、半円等の凸曲面であってもよい。
【００３９】
このようにして、棒状ヒータ８１の直上に配設された熱遮蔽部材８３が、棒状ヒータ８１に向けて突出した断面凸状（断面Ｖ字形）となることで、棒状ヒータ８１から上昇した加熱気流が、凸状部先端から二分されて、加熱室５１の奥行き方向の前側と後側とに振り分けられ、底板５３ａの前側及び底板５３ａの後側の加熱効果が促進されるようになっている。また、棒状ヒータ８１からの輻射熱は、熱遮蔽部材８３の凸状部先端を挟む一対の傾斜面８３ａ、８３ｂによって棒状ヒータ８１より下方の前側及び下方の後側へと反射可能となる。従って、棒状ヒータ８１の下方に断面Ｖ字形の反射板８５が設けられている構成では、この反射輻射熱がさらにこの反射板８５を介して底板５３ａの前側及び底板５３ａの後側に照射され、底板５３ａの前側及び底板５３ａの後側の加熱効果が促進されるようになっている。
【００４０】
ここで、熱遮蔽部材８３は、熱遮蔽面積が、熱遮蔽部材８３の長手方向中央部で大きく、長手方向端部で小さくなるように設定されている。つまり、棒状ヒータ８１から底板５３ａに伝わる熱が、棒状ヒータ８１の長手方向で均一化されるようになっている。従って、本実施の形態のように、棒状ヒータ８１の長手方向が開口部３３の間口方向（図１の左右方向）に一致して配設された加熱室５１では、間口方向の加熱温度分布も均一化されるようになっている。
【００４１】
そして、熱遮蔽部材８３は、開口孔８７を有し、この開口孔８７の開口面積の大小で上記の熱遮蔽面積を設定している。本実施の形態において、開口孔８７は、中央部の５つを小さく、両端側の２つずつを大きくすることで、端部Ｌ２、Ｌ３より中央部Ｌ１の熱遮蔽面積を大きく設定している。
【００４２】
このように、熱遮蔽面積が、熱遮蔽部材８３に形成される開口孔８７によって設定されることで、熱遮蔽面積の形状（例えば熱遮蔽部材８３の幅）に関係なく熱遮蔽面積が調整可能となる。これより、反射機能と熱遮蔽機能とを有する熱遮蔽部材８３の設計自由度を高めることができるようになっている。なお、ここで開口面積の大小とは、単一の開口孔８７の大きさ調整による大小、複数の開口孔８７の増減調整による大小、或いは複数の開口孔８７のピッチ間隔調整による大小等を含むものとする。
【００４３】
また、本実施の形態において、熱遮蔽部材８３は、長手方向に直交する方向の幅が、棒状ヒータ８１の直径に略等しく設定されている。つまり、棒状ヒータ８１中央部からの底板５３ａへの直接的な輻射が遮蔽されることになる。これにより、熱遮蔽部材８３が必要最小限の幅で形成可能となり、材料費、コンパクト化に有利となっている。なお、熱遮蔽部材８３の幅は、これに限定されるものではなく、後の熱遮蔽部材８３のバリエーションでも説明するように、棒状ヒータ８１の直径より大きい拡幅部を有しても何ら問題はない。
【００４４】
反射板８５は、棒状ヒータ８１を中央に挟んで、前側に配置される傾斜板８５ａと、後側に配置される傾斜板８５ｂとによって断面Ｖ字形となっている。また、傾斜板８５ａと傾斜板８５ｂとは、山形部８８によって連結されている。この山形部８８も、前後の傾斜面によって、棒状ヒータ８１からの熱を、前側、後側へと反射するようになっている。
【００４５】
図７は下部加熱構造の作用説明図である。
このような構造を有する下部加熱部６１では、棒状ヒータ８１から上側へ伝わる熱は、熱遮蔽部材８３の傾斜面８３ａと、８３ｂとによって下側へ反射され、下側へ反射された輻射熱は傾斜板８５ａ、傾斜板８５ｂによって底板５３ａの前側、後側へと反射される。
【００４６】
棒状ヒータ８１から上側へ伝わる熱の一部は、熱遮蔽部材８３の開口孔８７を通過して直接底板５３ａに伝わる。つまり、棒状ヒータ８１の直上の底板５３ａ中央部に伝わる熱は、熱遮蔽部材８３によって適宜に抑制され、底板５３ａを過剰加熱しないようになっている。
【００４７】
また、棒状ヒータ８１から略水平方向、及び下方向に伝わる熱は、直接反射板８５の傾斜板８５ａ、傾斜板８５ｂに反射されて、底板５３ａの前側及び後側に伝わるようになっている。
このようにして、棒状ヒータ８１からの熱は、熱遮蔽部材８３と反射板８５との共働作用によって、加熱室５１の奥行き方向の加熱ムラを緩和するようになっている。
【００４８】
図８は棒状ヒータの遮蔽率と熱量分布との相関を表す説明図である。
また、熱遮蔽部材８３は、熱遮蔽部材８３を設けない従来構成では、図８（ａ）に実線で示す加熱量分布が長手方向中央部で高くなるが、上記のように長手方向中央部と端部とで、開口孔８７の大きさを変えることで、棒状ヒータ８１からの熱の遮蔽率を図８（ｂ）に示すように中央部で高めている。これにより、棒状ヒータ８１から底板５３ａに伝わる熱が、棒状ヒータ８１の長手方向で均一化され易くなり、間口方向の加熱温度分布が図８（ａ）に点線で示す均一な目標加熱量分布に近づき、従来、過剰加熱されがちであった被加熱物の中央部位と、加熱不足となりがちであった被加熱物の左端部及び右端部とが等しく加熱されるようになる。
【００４９】
図９は熱遮蔽部材の変形例（バリエーション）を（ａ）〜（ｅ）に表した説明図である。
熱遮蔽部材８３は、上記構成の他、以下のものであってもよい。
即ち、図９（ａ）に示すように、熱遮蔽部材８３は、中央部に向かって開口幅Ｗ１、Ｗ２、Ｗ３、Ｗ４が徐々に小さくなる矩形状の開口孔８７ａを、断面Ｖ字形の折曲板８９に形成したもの。図９（ｂ）に示すように、熱遮蔽部材８３は、中央部の幅Ｗ５を狭めた一つのスリット状の開口孔８７ｂを、断面Ｖ字形の折曲板８９に形成したもの。図９（ｃ）に示すように、熱遮蔽部材８３は、中央部に開口面積が小さな円形状等の開口孔８７ｃを、両端部に開口面積が大きな円形状等の開口孔８７ｄを、断面Ｖ字形の折曲板８９に形成したもの。図９（ｄ）に示すように、熱遮蔽部材８３は、中央部に開口面積が小さな矩形状の開口孔８７ｅ、両端部に開口面積が大きな矩形状の開口孔８７ｆを、中央が端部の幅Ｗ６より幅Ｗ７に拡幅される平坦な帯板９１に形成したもの。図９（ｅ）に示すように、熱遮蔽部材８３は、開口孔８７を形成せず、長手方向に直交する方向の幅Ｗ８を、長手方向に沿って変化させて熱遮蔽面積を設定した平坦な帯板９２であってもよい。
【００５０】
特に、図９（ｅ）に示した熱遮蔽部材８３によれば、幅Ｗ８を適宜に変化させることにより、熱遮蔽面積が容易に設定可能となる。即ち、遮蔽面積を大きく確保したい棒状ヒータ８１の中央部では幅寸法が大きく設定され、遮蔽面積を小さくしたい棒状ヒータ８１の端部では幅寸法が小さく設定される。これにより、熱遮蔽部材８３を単純な形状にして、熱遮蔽面積の制御が可能となる。
なお、熱遮蔽部材８３の長手方向に直交する方向の幅は、熱遮蔽部材の長手方向中央部で少なくとも棒状ヒータ８１の直径に略等しい幅を有することが好ましい。その場合には、棒状ヒータ８１による加熱が最も大きい棒状ヒータ中央部で、熱遮蔽部材８３の幅が棒状ヒータ８１の直径以上となり、棒状ヒータ中央部からの面材への直接的な輻射が遮蔽されることになる。
【００５１】
図１０は下部加熱構造と底板と被加熱物との位置関係を表した説明図である。
下部加熱部６１では、棒状ヒータ８１に対面する加熱室５１の底板５３ａが、棒状ヒータ８１の長手方向に沿って略平行に形成された断面凹状の凹部９３又は断面凸状の凸部９５の少なくとも一方を有する。本実施の形態では、底板５３ａに、凹部９３と凸部９５の双方が設けられている。
【００５２】
下部加熱部６１では、このように棒状ヒータ８１と対面する底板５３ａに、凹部９３、凸部９５が略平行に形成されることで、従来構造のように平坦な底板の場合には得られない距離調整作用等が得られるようになっている。ここで、距離調整作用とは、凹部９３や凸部９５により底板５３ａの特定部位を、被加熱物１０１に対し近接して配置させたり、被加熱物１０１に対して離間して配置させる作用を言うものとする。
【００５３】
底板５３ａは、棒状ヒータ８１を挟む両側（加熱室５１の前側、後側）に一対の凸部９５を有している。凸部９５は、加熱室５１の内部に向かって突出する蒲鉾形状の凸曲面で形成されている。この凸部９５、９５は、加熱室５１の内部では被加熱物１０１に接近し、加熱室５１の外部では凹みとなる。従って、加熱室５１の内部では距離調整作用等によって加熱室５１の奥行き方向前側及び後側の加熱を促進させている。
【００５４】
また、底板５３ａは、棒状ヒータ８１に対面する部位、即ち、奥行き方向中央部の間口方向に、凹部９３を有している。この凹部９３は、加熱室５１の内部では底板５３ａを被加熱物１０１から離間させる。従って、加熱室５１の内部では距離調整作用によって加熱室５１の奥行き方向中央部の加熱を抑制させ、結果として被加熱物１０１への棒状ヒータ８１からの熱の授受を低減させている。
【００５５】
なお、上記した構成例の他、次に示す形態であっても構わない。
図１１は底板に形成される凹部、凸部の例を（ａ）（ｂ）に表した説明図である。
下部加熱部６１は、図１１（ａ）に示すように、一対の凸部９５、９５のみを底板５３ａに設けるもの、或いは図１１（ｂ）に示すように、凹部９３のみを底板５３ａに設けても上記したそれぞれの作用効果が得られるものである。
【００５６】
次に、このように構成される加熱調理器１００の使用方法について説明する。
上記構成において、高周波加熱によって被加熱物１０１を加熱する場合は、先ず扉３７を開放して被加熱物１０１を載置台７３上に載置する。そして、扉３７を閉塞した後、操作パネル５７の入力ボタンを操作して、加熱時間等の加熱条件を表示部で確認しながら入力する。次いで、加熱開始ボタンを操作して、加熱を開始する。これにより、マグネトロン７１が駆動され、被加熱物１０１にマイクロ波が照射されて、加熱調理が行われる。所定時間が経過すれば、マグネトロン７１の駆動が停止され、加熱調理が終了する。これと同時に、調理終了アラームが鳴り、加熱調理終了の旨が使用者に知らされる。
【００５７】
一方、棒状ヒータ６５、８１による加熱調理の場合には、先ず、扉３７を開放して、被加熱物１０１である例えばトーストを載置台７３に載置する。次いで、扉３７を閉塞した後に、操作パネル５７の入力ボタンを操作してトースト調理を選択し、調理開始ボタンを操作する。これにより、トースト調理が開始され、棒状ヒータ６５、８１が連続通電されて、所定の加熱調理時間経過後に、棒状ヒータ６５、８１への通電が停止され、加熱調理が終了する。これと同時に、調理終了アラームが鳴り、加熱調理終了の旨が使用者に知らされる。
【００５８】
この加熱調理器１００によれば、加熱室５１の外側で、棒状ヒータ８１から底板５３ａの近接部位に伝わる熱が、熱遮蔽部材８３によって適宜抑制可能となり、底板５３ａが均一に加熱可能となる。即ち、この加熱調理器１００では、棒状ヒータ８１の熱によって底板５３ａが一旦加熱され、この加熱された底板５３ａによって被加熱物１０１が２次的に加熱される。従って、例えば棒状ヒータ８１の長手方向が間口方向に一致して配設された加熱室５１では、奥行き方向の加熱温度分布が均一化され、従来、過剰加熱されがちであった被加熱物１０１の中央部位や、加熱不足となりがちであった被加熱物１０１の前縁部及び後縁部が等しく加熱されるようになる。
【００５９】
なお、上記した実施の形態では、ターンテーブル機構が設けられない場合を例に説明したが、加熱調理器１００は、ターンテーブル、テーブル回転モータ等からなるターンテーブル機構が設けられたものであってもよい。加熱調理器１００は、ターンテーブルを設けることにより、仮に集中加熱を行っても被加熱物１０１の位置が変化するので、より均一な加熱が可能となる。高周波加熱については、ターンテーブル機構に限らずスタラー羽根により電波撹拌を行う構成であっても構わない。
【００６０】
また、上記の実施の形態では、棒状ヒータ６５、８１が天板５３ｄと、底板５３ａの下方にある場合を例に説明したが、棒状ヒータ６５、８１の設置位置はこれに限定されるものではなく、この他、側板５３ｂや後板５３ｃに設けられてもよい。
【００６１】
さらに、上記の実施の形態では、熱遮蔽部材８３、反射板８５が、下側の棒状ヒータ８１のみに設けられる場合を例に説明したが、これら熱遮蔽部材８３、反射板８５は、上側の棒状ヒータ６５にも設けられても良く、この場合にも、上記した距離調整作用等によって、加熱室５１の加熱量分布を有効に均一化させる効果が得られる。
【００６２】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明に係る加熱調理器によれば、加熱室の外側で、加熱室を形成する面材に沿って配設した少なくとも１本の棒状ヒータと、この棒状ヒータと面材との間で、棒状ヒータの長手方向に沿って設けた熱遮蔽部材とを備えたので、棒状ヒータから面材の近接部位に伝わる熱が、熱遮蔽部材によって適宜抑制可能となり、面材が均一に加熱可能となる。従って、棒状ヒータの長手方向が間口方向に一致して配設された加熱室では、奥行き方向の加熱温度分布が均一化され、従来、過剰加熱されがちであった被加熱物の中央部位や、加熱不足となりがちであった被加熱物の前縁部及び後縁部が等しく加熱されるようになる。この結果、被加熱物と棒状ヒータとの間に面材を介在させる加熱調理器において、１本の棒状ヒータによる安価なコストで、被加熱物に均等な焦げ目を全体につけることができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る加熱調理器の扉を開けた状態を前側から見た斜視図である。
【図２】図１に示した加熱調理器のＡ−Ａ矢視を（ａ）、Ｂ−Ｂ矢視を（ｂ）に表した内部構造の説明図である。
【図３】載置台の斜視図である。
【図４】加熱室下方の下部加熱構造を表す斜視図である。
【図５】熱遮蔽部材の平面図である。
【図６】図５に示した熱遮蔽部材のＣ−Ｃ断面図である。
【図７】下部加熱構造の作用説明図である。
【図８】棒状ヒータの遮蔽率と熱量分布との相関を表す説明図である。
【図９】熱遮蔽部材の変形例を（ａ）〜（ｅ）に表した説明図である。
【図１０】下部加熱構造と底板と被加熱物との位置関係を表した説明図である。
【図１１】底板に形成される凹部、凸部の例を（ａ）（ｂ）に表した説明図である。
【図１２】従来の加熱調理器の縦断面図である。
【符号の説明】
５１  加熱室
５３  面材
５３ａ  底板（面材）
５３ｂ  側板（面材）
５３ｃ  後板（面材）
５３ｄ  天板（面材）
６５，８１  棒状ヒータ
７３  載置台
８３  熱遮蔽部材
８７  開口孔
９３  凹部
９５  凸部
１００  加熱調理器
１０１  被加熱物
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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