(57)【要約】【課題】モジュールを手作業で水平移動させつつボディに組み付けるのに伴ってコネクタ同士を嵌合させる場合において、作業性の向上を図る。【解決手段】モジュールＭは、ガイド手段１０の案内により、概ね水平に移動した後に下方へ変位することでボディＢに組み付けられ、モジュールＭが下方へ変位することで可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０に嵌合される。両コネクタ２０，４０の嵌合時にはモジュールＭ自体の重量が嵌合力として作用するので、コネクタ２０，４０間の嵌合抵抗が大きくてもモジュールＭのボディＢへの組付けと両コネクタ２０，４０の嵌合とを容易且つ確実に行うことができる。したがって、モジュールＭを手作業で移動させる場合であっても作業性が良い。【選択図】　図７
2004119054.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自動車におけるインストルメントパネルなどのモジュールをボディに組み付けるのに伴ない、前記モジュールに設けた可動側コネクタと前記ボディに設けた待受側コネクタとを嵌合させるようにしたコネクタの組付け構造であって、
前記モジュールが概ね水平に移動した後に下方へ変位することで前記ボディに組み付けられるように案内するガイド手段が設けられ、
前記可動側コネクタがその嵌合面を下向きにした姿勢で前記モジュールに取り付けられ、
前記待受側コネクタがその嵌合面を上向きにした姿勢で前記ボディに取り付けられ、
前記モジュールが下方へ変位することで前記可動側コネクタが前記待受側コネクタに嵌合される構成としたことを特徴とするコネクタの組付け構造。
【請求項２】
前記可動側コネクタと前記待受側コネクタのうち少なくともいずれか一方を前記モジュール又は前記ボディに対して両コネクタの嵌合方向と交差する方向へ相対変位することを可能とするフローティング機構が設けられていることを特徴とする請求項１記載のコネクタの組付け構造。
【請求項３】
前記可動側コネクタと前記待受側コネクタのうちのいずれか一方のコネクタには、他方のコネクタを嵌合させるフード部を有しており、
このフード部の開口縁には、テーパ状に拡がる誘導部が形成されていることを特徴とする請求項２記載のコネクタの組付け構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、自動車においてインストルメントパネルなどのモジュールをボディに組み付けるのに伴ない、モジュール側コネクタとボディ側コネクタとを嵌合させるようにしたコネクタの組付け構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
自動車においてインストルメントパネルなどのモジュールをボディに組み付ける場合、組付け工数を減らすために、モジュールの組付けに伴なってモジュールに設けた可動側コネクタとボディ側に設けた待受側コネクタとを嵌合させる構造がとられる（例えば、特許文献１を参照。）。
【０００３】
この場合、モジュールはボディに向かって概ね水平に移動し得るようにガイドされるが、モジュールの移動に際しては作業者がモジュールを押し動かすようになっている。そして、モジュールの可動側コネクタは、ボディの待受側コネクタに対して概ね水平に嵌合される。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００１−１５０９７９号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
一般に、コネクタ同士を嵌合させるときには双方のコネクタに取り付けられている端子金具間の摩擦等に起因する嵌合抵抗が発生することは避けられないが、上記モジュール用のコネクタも例外ではなく、両コネクタ間に発生する嵌合抵抗がモジュールの水平移動に抗する反力として作用する。
【０００６】
そのため、従来では、手作業によってモジュールを押し動かす作業が困難となり、その改善策が望まれていた。
本願発明は上記事情に鑑みて創案され、モジュールを手作業で水平移動させつつボディに組み付けるのに伴ってコネクタ同士を嵌合させる場合において、作業性の向上を図ることを目的としている。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明は、自動車におけるインストルメントパネルなどのモジュールをボディに組み付けるのに伴ない、前記モジュールに設けた可動側コネクタと前記ボディに設けた待受側コネクタとを嵌合させるようにしたコネクタの組付け構造であって、前記モジュールが概ね水平に移動した後に下方へ変位することで前記ボディに組み付けられるように案内するガイド手段が設けられ、前記可動側コネクタがその嵌合面を下向きにした姿勢で前記モジュールに取り付けられ、前記待受側コネクタがその嵌合面を上向きにした姿勢で前記ボディに取り付けられ、前記モジュールが下方へ変位することで前記可動側コネクタが前記待受側コネクタに嵌合される構成とした。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記可動側コネクタと前記待受側コネクタのうち少なくともいずれか一方を前記モジュール又は前記ボディに対して両コネクタの嵌合方向と交差する方向へ相対変位することを可能とするフローティング機構が設けられている構成とした。
請求項３の発明は、請求項２の発明において、前記可動側コネクタと前記待受側コネクタのうちのいずれか一方のコネクタには、他方のコネクタを嵌合させるフード部を有しており、このフード部の開口縁には、テーパ状に拡がる誘導部が形成されている構成とした。
【０００９】
【発明の作用及び効果】
［請求項１の発明］
両コネクタの嵌合時にはモジュール自体の重量が嵌合力として作用するので、コネクタ間の嵌合抵抗が大きくてもモジュールのボディへの組付けと両コネクタの嵌合とを容易且つ確実に行うことができ、モジュールを手作業で移動させる場合であっても作業性が良い。
［請求項２の発明］
コネクタ同士が嵌合方向と交差する方向において位置ずれしても、フローティング機構によってコネクタ間の位置ずれを矯正することができるので、コネクタを確実に嵌合させることができる。
【００１０】
［請求項３の発明］
コネクタ同士が嵌合方向と交差する方向において位置ずれしたときには、手作業でコネクタの位置を修正しなくても、テーパ状の誘導部により、嵌合の進行に伴って自動的に位置ずれが矯正されて両コネクタが支障なく嵌合される。
【００１１】
【発明の実施の形態】
［実施形態１］
以下、本発明を具体化した実施形態１を図１乃至図１０を参照して説明する。
本実施形態は、自動車におけるインストルメントパネルなどのモジュールＭをボディＢに組み付けるのに伴ない、モジュールＭに設けた可動側コネクタ２０をボディＢに設けた待受側コネクタ４０に嵌合させるようにしたものである。以下の説明において、前後方向については図２〜図７における右側を前側ということにする。尚、図８〜図１０は正面（前方）から視た図である。
【００１２】
モジュールＭは、ガイド手段１０に案内されつつ概ね水平に前方へ移動しつつボディＢに組み付けられるようになっている。ガイド手段１０は、モジュールＭの左右両側面に設けた被ガイド部１１と、モジュールＭの図示しない組立ライン上に設けたガイドレール１２とからなる。ガイドレール１２は、図７に示すように、水平方向（前後方向）に略直線状に延びる後部水平ガイド部１３と、この後部水平ガイド部１３の前端から斜め前上方へ延びる上り勾配の傾斜ガイド部１４と、この傾斜ガイド部１４の前端から略直線状に水平前方へ延びる前部水平ガイド部１５と、この前部水平ガイド部１５の前端から下方へ延出する下降ガイド部１６とから構成される。このガイドレール１２に被ガイド部１１を嵌めることにより、モジュールＭ及び可動側コネクタ２０がガイドレール１２に沿って概ね前方へ移動し得るようになっている。このモジュールＭの移動に際しては、作業者が手作業でモジュールＭを押し動かすようになっている。尚、モジュールＭは図示しないクレーンによって吊り下げ状態に支持されており、モジュールＭがボディＢに組み付けられるとともに可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０に嵌合された後は、モジュールＭからクレーンが外されるようになっている。
【００１３】
次に、可動側コネクタ２０について説明する。可動側コネクタ２０は、一般に雄側コネクタと称されるものであって、前方へ開口する角形のフード部２２を有するコネクタハウジング２１と、コネクタハウジング２１内に後方から挿入される雄端子金具２３と、コネクタハウジング２１の背面に組み付けられる電線カバー２４と、フード部２２内に前後移動可能に設けられたムービングプレート２５とを備えて構成される。
【００１４】
フード部２２の前端の開口縁部には、前方に向かってテーパ状に拡がる誘導部２６が形成されている。後述する待受側コネクタ４０がフード部２２に嵌入する際に両コネクタ２０，４０の間で前後左右方向へ位置ずれが生じた場合には、待受側コネクタ４０の上面周縁が誘導部２６のテーパ状の内面に当接し、その誘導部２６の傾斜によって位置ずれが矯正されるようになっている。
コネクタハウジング２１に挿入された雄端子金具２３には電線２７が接続され、電線２７はコネクタハウジング２１の背面（上面）から上方へ導出され、電線カバー２４内で水平に曲げられて電線カバー２４外へ延出されている。
【００１５】
ムービングプレート２５は、雄端子金具２３の前端のタブを位置決めするための位置決め孔を有する周知の構造のものであり、ムービングプレート２５の左右両側縁には、カムフォロア２８がフード部２２の外面に露出する形態で形成されている。
かかる可動側コネクタ２０は、前後一対のレバー２９を介してフレーム３３に取り付けられている。レバー２９は、平板状をなし、コネクタハウジング２１の前後両面の支持軸３０に回動可能に支持されている。レバー２９には、カム溝３１とカムフォロア３２が形成されており、カム溝３１には、ムービングプレート２５のカムフォロア２８が係合されている。フレーム３３は、コネクタハウジング２１を前後左右から取り囲む方形枠状をなす。フレーム３３には前後一対の弧状をなすカム溝３４が形成され、このカム溝３４には、レバー２９のカムフォロア３２が係合されている。レバー２９の回動中心（支持軸３０）からカムフォロア３２までの距離は、レバー２９の回動中心からカム溝３１までの最大距離よりも大きく設定されているため、コネクタハウジング２１がフレーム３３に対して上下方向に相対移動する際には、レバー２９のカムフォロア３２とフレーム３３のカム溝３４との係合によってレバー２９の回動中心回りに大きなモーメントが発生し、このモーメント力により、レバー２９のカム溝３１に係合されているムービングプレート２５のカムフォロア２８及び待受側コネクタ４０のカムフォロア４４に対して上下方向の大きな押し引き力が付与されるようになっている。
【００１６】
尚、可動側コネクタ２０がフレーム３３に対して下方へ相対移動したときには、ムービングプレート２５及び待受側コネクタ４０のカムフォロア２８，４４がレバー２９のカム溝３１の入口に位置したところで、レバー２９のカムフォロア３２がフレーム３３のカム溝３４に引っ掛かり、これによってそれ以上の可動側コネクタ２０の下方への移動が規制される。
フレーム３３及び可動側コネクタ２０は、モジュールＭに固定されたホルダ３５に対し、フローティング機構３６によって左右方向への相対移動を可能に取り付けられている。フローティング機構３６について説明すると、ホルダ３５の下面側には方形の開口部が形成されており、この開口部の前後両縁部が、左右方向に直線状に延びる一対のガイドリブ３７となっている。また、フレーム３３の前後両外側面には、左右方向に直線状に延びる一対のガイド溝３８が形成されており、このガイド溝３８とガイドリブ３７とを嵌合させることにより、フレーム３３及び可動側コネクタ２０がホルダ３５及びモジュールＭに対して相対的に左右へ方向へ水平移動し得るようになっている。このように、可動側コネクタ２０は、その嵌合面（待受側コネクタ４０と対応する正面）を下方に向けた姿勢でモジュールＭに取り付けられている。
【００１７】
待受側コネクタ４０は、一般に雌側コネクタと称されるものであって、可動側コネクタ２０のフード部２２に対してその下方から嵌入される角形のコネクタハウジング４１と、このコネクタハウジング４１内に下方から挿入される雌端子金具４２と、コネクタハウジング４１の下面に組み付けられる電線カバー４３とを備えて構成されている。
コネクタハウジング４１の左右両外側面には、一対のカムフォロア４４が突出して形成されている。このカムフォロア４４は、ムービングプレート２５のカムフォロア２８の凹部に嵌合され、これにより、両カムフォロア２８，４４が一体化してレバー２９のカム溝３１に係合されるとともに、両カムフォロア２８，４４が嵌合した状態では、待受側コネクタ４０とムービングプレート２５とが一体となって上下方向に移動するようになっている。コネクタハウジング４１内に挿入された雄端子金具４２には電線４５が接続され、この電線４５がコネクタハウジング４１の下面から下方へ導出され、電線カバー４３の内部において水平に曲げられて電線カバー４３外へ延出されている。
【００１８】
電線カバー４３の背面（下面）には取付部４６が形成され、この取付部４６には、ボディＢに固定したＬ字形のブラケット４７が取り付けられている。このブラケット４７に対して取付部４６は、前後方向に相対移動し得るようになっている。この取付部４６とブラケット４７とにより、待受側コネクタ４０は、その嵌合面（可動側コネクタ２０との対応する正面）を上方に向けた状態でボディＢに取り付けられている。
【００１９】
次に、本実施形態の作用を説明する。
両コネクタ２０，４０を嵌合する際には、モジュールＭの被ガイド部１１をガイドレール１２の後部水平ガイド部１３に嵌合させた状態にしておく。そして、可動側コネクタ２０において、コネクタハウジング２１に雄端子金具２３と電線カバー２４を組み付け、さらに可動側コネクタ２０をフレーム３３に対して下方へ相対移動させ、ムービングプレート２５のカムフォロア２８をレバー２９のカム溝３１の入口で待機させておく。一方、待受側コネクタ４０においては、コネクタハウジング４１に雌端子金具４２と電線カバー４３を組み付けておき、さらに、その待受側コネクタ４０の取付部４６をボディＢのブラケット４７に仮組み（図２〜図５を参照）しておく。この状態では、待受側コネクタ４０はブラケット４７に対し前方への移動が可能である。
【００２０】
この状態でモジュールＭをボディＢに向かって前方へ押し動かす。モジュールＭは、図７（ａ）に示すように待受側コネクタ４０よりも後方の位置において後部水平ガイド部１３に沿って前方へ水平移動し、次いで、傾斜ガイド部１４に沿って斜め前上方へ移動し、その後、前部水平ガイド部１５に沿って水平移動する。そして、被ガイド部１１が前部水平ガイド部１５の前端に達したところで可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０の真上に到達し（図７（ｂ）を参照）、その直後、モジュールＭがその自重により下降ガイド部１６に沿って下方へ移動する（図７（ｃ）を参照）。そして、このモジュールＭの下降に伴ない、可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０に嵌合される。
【００２１】
両コネクタ２０，４０の嵌合は次のようにして行われる。可動側コネクタ２０の下降に伴なってそのフード部２２が待受側コネクタ４０に対して上から外嵌される。このとき、待受側コネクタ４０に対して可動側コネクタ２０が嵌合方向と交差する方向（前後左右方向）へ位置ずれしていても、誘導部２６のテーパ状の内面が待受側コネクタ４０のコネクタハウジング４１の上端面外周縁に当接し、嵌合の進行に伴い、誘導部２６の傾斜に従って可動側コネクタ２０及びモジュールＭが水平変位することにより待受側コネクタ４０及びボディＢに対して正規の位置へ矯正される。
【００２２】
フード部２２が待受側コネクタ４０に嵌合され始めると、ムービングプレート２５のカムフォロア２８が待受側コネクタ４０のカムフォロア４４と合体する。その後、両コネクタ２０，４０の間で嵌合抵抗が発生して可動側コネクタ２０がフレーム３３に対して相対的に上方へ変位すると、フレーム３３のカム溝３４とレバー２９のカムフォロア３２との係合によってレバー２９が回動し、レバー２９の回動に伴うそのカム溝３１と両カムフォロア２８，４４との係合によって、可動側コネクタ２０とフレーム３３が待受側コネクタ４０に向かって下方へ引き込まれるようになる。
【００２３】
そして、両コネクタ２０，４０が正規嵌合状態（図４を参照）に至った後、両コネクタ２０，４０及びモジュールＭをボディＢに対して全体的に前方（図５及び図６における左方）へ水平移動させる。この移動によりボディＢに対してモジュールＭが正規の組付け位置に到達する。尚、両コネクタ２０，４０とモジュールＭの前方移動の際には、待受側コネクタ４０の電線カバー４３の取付部４６がブラケット４７に沿ってスライドする。
【００２４】
上述のように本実施形態においては、モジュールＭが下方へ変位するのに伴って可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０に嵌合されるようにしたので、両コネクタ２０，４０の嵌合時にはモジュールＭ自体の重量が嵌合動作を推し進める力として作用するようになっている。したがって、コネクタ２０，４０間の嵌合抵抗が大きくても、モジュールＭのボディＢへの組付けと両コネクタ２０，４０の嵌合とを容易且つ確実に行うことができ、モジュールＭを手作業で移動させる場合であっても作業性に優れている。
【００２５】
また、可動側コネクタ２０をモジュールＭに対して両コネクタ２０，４０の嵌合方向と交差する水平方向へ相対変位することを可能とするフローティング機構３６を設けたので、可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０に対して嵌合方向と交差する水平方向において位置ずれしても、フローティング機構３６によってコネクタ２０，４０間の位置ずれを矯正することができ、ひいては、コネクタ２０，４０を確実に嵌合させることができる。
【００２６】
しかも、可動側コネクタ２０のフード部２２の開口縁にはテーパ状に拡がる誘導部２６を形成したので、可動側コネクタ２０が待受側コネクタ４０に対して水平方向に位置ずれしたときには、テーパ状の誘導部２６により嵌合の進行に伴って自動的に位置ずれが矯正されて両コネクタ２０，４０が支障なく嵌合されるようなり、手作業でコネクタの位置を修正する作業が不要となっている。
［他の実施形態］
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施態様も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【００２７】
（１）上記実施形態ではモジュールの可動側コネクタを雄側コネクタとし、ボディの待受側コネクタを雌側コネクタとしたが、本発明によれば、モジュール側を雌側コネクタとし、ボディ側を雄側コネクタとしてもよい。
（２）上記実施形態ではレバーを用いてコネクタ同士を嵌合させるようにしたが、本発明によれば、レバーを用いない構造としてもよい。
（３）上記実施形態では可動側コネクタにフローティング機構とテーパ状の誘導部とによる位置ずれ矯正手段を設けたが、本発明によれば、位置ずれ矯正手段は、待受側コネクタのみに設けてもよく、可動側コネクタと待受側コネクタの双方に設けてもよい。
【００２８】
（４）上記実施形態では位置ずれ矯正手段であるフローティング機構とテーパ状の誘導部を共に可動側コネクタに設けたが、本発明によれば、フローティング機構と誘導部のうちいずれか一方を可動側コネクタに設け、他方を待受側コネクタに設けるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態１において両コネクタの嵌合前の状態をあらわす斜視図
【図２】モジュール及び可動側コネクタが待受側コネクタよりも後方であって図７（ａ）に示す位置にある状態をあらわす断面図
【図３】モジュール及び可動側コネクタが待受側コネクタよりも後方であって図７（ａ）に示す位置から図７（ｂ）に示す位置に向かって斜め上前方へ移動している状態をあらわす断面図
【図４】可動側コネクタが待受側コネクタの真上であって図７（ｂ）に示す位置にある状態をあらわす断面図
【図５】可動側コネクタが待受側コネクタに嵌合されて図７（ｃ）に示す位置にある状態をあらわす断面図
【図６】図５に示す状態から可動側コネクタと待受側コネクタが嵌合状態のままで前方へスライドした状態をあらわす断面図
【図７】（ａ）モジュール及び可動側コネクタが待受側コネクタよりも後方に位置する状態をあらわす概略側面図
（ｂ）可動側コネクタが待受側コネクタの真上に位置する状態をあらわす概略側面図
（ｃ）モジュールの下降に伴なって可動側コネクタが待受側コネクタに嵌合した状態をあらわす概略側面図
【図８】可動側コネクタが待受側コネクタへの嵌合を開始した状態をあらわす一部切欠正面図
【図９】可動側コネクタと待受側コネクタとの嵌合途中の状態をあらわす一部切欠正面図
【図１０】可動側コネクタと待受側コネクタとの嵌合が完了した状態であって、可動側コネクタに対しモジュールが図９に示す位置から同図左方向へ相対変位した状態をあらわす一部切欠正面図
【符号の説明】
Ｂ…ボディ
Ｍ…モジュール
１０…ガイド手段
２０…可動側コネクタ
２２…フード部
２６…誘導部
３６…フローティング機構
４０…待受側コネクタ
【図１】
2004119054.tif 000003
【図２】
2004119054.tif 000004
【図３】
2004119054.tif 000005
【図４】
2004119054.tif 000006
【図５】
2004119054.tif 000007
【図６】
2004119054.tif 000008
【図７】
2004119054.tif 000009
【図８】
2004119054.tif 000010
【図９】
2004119054.tif 000011
【図１０】
2004119054.tif 000012