(57)【要約】【課題】流れ方向にスライド調節出来ない。【解決手段】一側方に上方重合部２を形成した平面視矩形状の瓦本体１の他側方に下方重合部３を突設し、該下方重合部３の外側端面部に、外方且つ下方への傾斜面部９を形成し、他方、尻側水返し１０の上面に、葺設状態における斜め上方の瓦の下方重合部３が嵌まり込む係合突起１１を形成すると共に、該係合突起１１の係合凹部１２の上面を、上記傾斜面部９との係合面部１３とした耐風瓦を、葺設状態における耐風瓦の係合突起１１における係合凹部１２内に、葺設する耐風瓦の下方重合部３の外側部を嵌め込むことで、流れ方向へスライド調節することを可能にして、どの様な割付けにでも対応可能にする。【選択図】　　　　図４
2004092106.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一側方に上方重合部を形成した平面視矩形状の瓦本体の他側方に下方重合部を突設し、該下方重合部の外側端面部に、外方且つ下方への傾斜面部を形成し、他方、尻側水返しの上面に、葺設状態における斜め上方の瓦の下方重合部が嵌まり込む係合突起を形成すると共に、該係合突起の係合凹部の上面を、上記傾斜面部との係合面部としたことを特徴とする耐風瓦。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、台風などの強風下であっても吹き飛ばされない様にした耐風瓦に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、かかる耐風瓦にあっては、尻側水返しの上面に係合突起を形成し、下方重合部における水返しを中間部で〕状に屈曲すると共に、当該屈曲部位の外側を、上記係合突起の係合凹部とし、葺設状態における耐風瓦の係合突起と、葺設する耐風瓦の係合凹部を係合することで、葺設状態に耐風瓦の頭側を下方の耐風瓦の尻側に固定することで、強風下でも吹き飛ばされない様な構造に成っている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、瓦の流れ方向の重合寸法は割付けにより異なることから、流れ方向にスライド調節可能なものが望ましいが、上記従来の耐風瓦は係合凹部の長さが短いため、流れ方向にスライド調節出来ない等、解決せねばならない課題があった。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記従来技術に基づく、流れ方向にスライド調節出来ない課題に鑑み、一側方に上方重合部を形成した平面視矩形状の瓦本体の他側方に下方重合部を突設し、該下方重合部の外側端面部に、外方且つ下方への傾斜面部を形成し、他方、尻側水返しの上面に、葺設状態における斜め上方の瓦の下方重合部が嵌まり込む係合突起を形成すると共に、該係合突起の係合凹部の上面を、上記傾斜面部との係合面部とした耐風瓦を、葺設状態における耐風瓦の係合突起における係合凹部内に、葺設する耐風瓦の下方重合部の外側部を嵌め込むことによって、葺設状態において流れ方向にスライド調節することを可能にして、上記課題を解決する。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。
図１、６は、筋葺用及び千鳥葺用の耐風瓦の平面図であり、図２、７は、図１、６の正面図であり、図３、８は、図１、６の耐風瓦を葺設した状態を示す平面図であり、図４、９は、図３、８のＸーＸ断面図及びＹーＹ断面図であり、図５、１０は、図４、９の要部拡大図である。
図１に示す様な筋葺用耐風瓦の略矩形状の瓦本体１の一側方に上方重合部２を、他方に下方重合部３を形成している。瓦本体１の略中央に谷部４を形成して、その両側に山部５、５ａを形成し、一方の山部５の幅に対し、他方の山部５ａの幅を狭くしている。又、瓦本体１の頭側に形成された垂れ６の下端面７を、重合部位における瓦本体１の上面に合致する様に形成している。
下方重合部３の外側部に沿って水返し８を形成し、又下方重合部３の外側端面部に、外方且つ下方への傾斜面部９を形成し、該傾斜面部９は、図１に示す様に、頭側から少なくとも下方重合部３の略中央部に至る様に形成している。つまり、図示しないが、下方重合部３の外側端面部の頭側から尻側に至る様に形成しても良い。要するに、葺設状態において上下隣接する瓦の重ね寸法の大小に拘らず、傾斜面部９を、後述する係合突起１１における係合面部１３と常に係合する様に形成すれば良い。
瓦本体１の尻側水返し１０の上面における上方重合部２側部位に係合突起１１を一体突設し、該係合突起１１を一側方且つ上方へ斜設することで、係合突起１１における上方重合部２側の側部に、下方重合部３の外側部が嵌まり込む係合凹部１２を形成し、該係合凹部１２の上面を、上記傾斜面部９との係合面部１３としている。
【０００６】
図６に示す様な、千鳥葺用耐風瓦にあっては、上記筋葺用耐風瓦と同様に、瓦本体１、上方重合部２、下方重合部３、谷部４、山部５、５ａ、垂れ６、水返し８、傾斜面部９、及び係合突起１１を有しているが、垂れ６に凹部６ａを形成し、係合突起１１の形成位置を尻側水返し１０の上面の中央付近としている。
【０００７】
次に本発明に係る耐風瓦の葺設方法について説明する。
葺設された耐風瓦の尻側上方に、葺設する耐風瓦の頭側を重ね、且つ葺設された耐風瓦の係合突起１１における係合凹部１２内に、葺設する耐風瓦の下方重合部３の外側部を嵌め込んで、屋根下地上に載置した後、釘等の固定具（図示せず）により屋根下地に固定することを繰り返して、図３、８に示す様に、屋根下地上に耐風瓦を葺設する。
【０００８】
次に本発明に係る耐風瓦の作用について説明する。
葺設状態における下方の耐風瓦の係合突起１１の係合凹部１２内に嵌まり込んでいる、上方の耐風瓦の下方重合部３の外側部の上方縁部、即ち下方重合部３の外側端面部に形成した傾斜面部９が、水返し８の長さ方向全体にわたる様に形成されていることで、下方の耐風瓦に対し上方の耐風瓦を流れ方向にスライド可能としている。
而も、下方の耐風瓦における係合面部１３の下方に、上方の耐風瓦における傾斜面部９が近接状態で位置していることから、強風下であっても上方の耐風瓦の頭側が浮き上がらない。
又、下方重合部３における傾斜面部９に対し、係合突起１１の係合凹部１２における係合面部１３も同方向に傾斜していることから、葺設時に嵌め込み易い。
【０００９】
【発明の効果】
要するに本発明は、一側方に上方重合部２を形成した平面視矩形状の瓦本体１の他側方に下方重合部３を突設し、該下方重合部３の外側端面部に、外方且つ下方への傾斜面部９を面取り形成したので、下方重合部３の外側部を係合突起１１の係合凹部１２内へ嵌め込み易くすることが出来るため、葺設作業の容易化を図ることが出来る。
而も、尻側水返し１０の上面に、葺設状態における斜め上方の瓦の下方重合部３が嵌まり込む係合突起１１を形成すると共に、該係合突起１１の係合凹部１２の上面を、上記傾斜面部９との係合面部１３としたので、葺設状態における耐風瓦の頭側の浮き上がりを防止出来るため、構築された瓦屋根に耐風機能を具備させることが出来、且つ傾斜面部９は水返し８の長さ方向全体にわたり形成されていることから、下方重合部３の外側部のどこでも係合突起１１の係合凹部１２内に嵌め込むことが出来るため、流れ方向にスライド調節することが出来、よって割付けに左右されずに葺設することが出来る等その実用的効果甚だ大である。
【図面の簡単な説明】
【図１】筋葺用の耐風瓦の平面図である。
【図２】図１の正面図である。
【図３】図１の耐風瓦を葺設した状態を示す平面図である。
【図４】図３のＸーＸ断面図である。
【図５】図４の要部拡大図である。
【図６】千鳥葺用の耐風瓦の平面図である。
【図７】図６の正面図である。
【図８】図６の耐風瓦を葺設した状態を示す平面図である。
【図９】図８のＹーＹ断面図である。
【図１０】図９の要部拡大図である。
【符号の説明】
１　瓦本体
２　上方重合部
３　下方重合部
８　水返し
９　傾斜面部
１０　尻側水返し
１１　係合突起
１２　係合凹部
１３　係合面部
【図１】
2004092106.tif 000003
【図２】
2004092106.tif 000004
【図３】
2004092106.tif 000005
【図４】
2004092106.tif 000006
【図５】
2004092106.tif 000007
【図６】
2004092106.tif 000008
【図７】
2004092106.tif 000009
【図８】
2004092106.tif 000010
【図９】
2004092106.tif 000011
【図１０】
2004092106.tif 000012