(57)【要約】【課題】釣糸が竿管の下側を走行する釣竿であっても、絡んだ釣糸が容易に解け、竿管や釣糸の損傷を防止することのできる釣竿を提供すること【解決手段】釣糸案内部３４から延びる脚部３６を介して竿管１６に取付けられ、釣糸案内部３４を竿管から垂下させ、、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って釣糸を案内する複数の釣糸ガイド２６を備え、釣糸ガイドの脚部３６を竿管に取付ける脚固定部３８の竿尻側端部とこの脚固定部に隣接する竿管１６との間に配置される段差解消部材４８を備え、この段差解消部材は、竿管から前記脚固定部に外表面を滑らかに移行させる段差解消面を形成する釣竿。【選択図】    図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣糸案内部から延びる脚部を介して竿管に取付けられ、釣糸案内部を竿管から垂下させる複数の釣糸ガイドを備え、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って釣糸を案内する釣竿であって、前記脚部を竿管に取付ける脚固定部の竿尻側端部とこの脚固定部に隣接する竿管との間に配置される段差解消部材を備え、この段差解消部材は、竿管から前記脚固定部に外表面を滑らかに移行させる段差解消面を形成することを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記脚固定部は、竿管の全周にわたって延び、釣糸ガイドの脚部を竿管に直接固定する固定部材を有し、前記段差解消部材は、この固定部材と一体に形成され、前記固定部材から竿尻側に延びることを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記脚固定部は、前記脚部に一体形成されかつ竿管上を移動自在の筒状部材に固定された膨出部を有し、前記段差解消面は、竿管から前記膨出部に外表面を滑らかに移行させることを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【請求項４】
前記段差解消面は、少なくとも両側部と上側部とにわたって延びることを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の釣竿。
【請求項５】
前記段差解消部材は、周方向の一部に形成した割り部を有し、竿管に着脱可能であることを特徴とする請求項１から４のいずれか１つに記載の釣竿。
【請求項６】
釣糸案内部から延びる脚部を介して竿管に取付けられ、釣糸案内部を竿管から垂下させる複数の釣糸ガイドを備え、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って釣糸を案内する釣竿であって、穂先に取付けられるトップガイドは、竿管に取付けられる脚部が、竿尻側端部に突起と凹部との一方を形成され、竿管の穂先側端部が、この竿尻側端部に対応させて形成された凹部と突起との一方を形成され、これらの突起と凹部とにより、前記脚部と竿管とを同軸状に結合する脚固定部を有し、この脚固定部は、脚部の竿尻側端部と竿管の先端部とが互いに連続した円筒状若しくは緩傾斜状の外周面を形成することを特徴とする釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、釣竿に関し、特に、釣糸案内部から延びる脚部を介して竿管に取付け、釣糸案内部を竿管から垂下させる複数の釣糸ガイドを備え、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って釣糸を案内する釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
実釣中に、糸絡みを放置したままリールに釣糸を巻き込みあるいは仕掛けを投擲すると、釣竿が破損しあるいは釣糸が切れる虞がある。穂先側で生じた糸絡みを解くためには、釣竿を竿尻側まで手繰り寄せ、あるいは、継合わせた竿管を縮めて竿尻側に引き寄せる必要がある。このような操作は面倒で、時間を要するため、従来から大きな問題となっている。
【０００３】
このような糸絡みを防止する従来の釣竿には、竿管の上側に沿って釣糸を走行させる釣竿のトップガイド単独に絡み難くて、穂先部に絡んでも解し易いようにするため、左右に略三角形状の側壁を両側に配置したトップガイドの固定部を管状構造に形成し、このトップガイドの後端面に当接して後方に向かって傾斜状になる肉盛部を竿管に設けると共に、この肉盛部を形成する合成樹脂の一部を固定部内に侵入させて竿管との固定を強固にした釣竿がある（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−１０１７８９（第３頁、図２）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、釣糸が竿管の下側に沿って走行する釣竿の場合には、重力の作用する方向と同じく釣竿の下方に釣糸が引き寄せられるため、釣糸ガイドの反対側すなわち竿管の上側に突起あるいは段差部等があると、これに釣糸が引掛り易く、しかも解けにくい。
【０００６】
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、釣糸が竿管の下側を走行する釣竿であっても、絡んだ釣糸が容易に解け、竿管や釣糸の損傷を防止することのできる釣竿を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明によると、釣糸案内部から延びる脚部を介して竿管に取付けられ、釣糸案内部を竿管から垂下させる複数の釣糸ガイドを備え、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って釣糸を案内する釣竿であって、前記脚部を竿管に取付ける脚固定部の竿尻側端部とこの脚固定部に隣接する竿管との間に配置される段差解消部材を備え、この段差解消部材は、竿管から前記脚固定部に外表面を滑らかに移行させる段差解消面を形成することを特徴とする釣竿が提供される。
【０００８】
また、釣糸案内部から延びる脚部を介して竿管に取付けられ、釣糸案内部を竿管から垂下させる複数の釣糸ガイドを備え、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って釣糸を案内する釣竿であって、穂先に取付けられるトップガイドは、竿管に取付けられる脚部が、竿尻側端部に突起と凹部との一方を形成され、竿管の穂先側端部が、この竿尻側端部に対応させて形成された凹部と突起との一方を形成され、これらの突起と凹部とにより、前記脚部と竿管とを同軸状に結合する脚固定部を有し、この脚固定部は、脚部の竿尻側端部と竿管の先端部とが互いに連続した円筒状若しくは緩傾斜状の外周面を形成することを特徴とする釣竿が提供される。
【０００９】
【発明の実施の形態】
図１から図４は、本発明の好ましい実施形態による釣竿１０を示す。なお、図中、同様な部位には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。
図１にその全体の概略を示すように、本実施形態の釣竿１０は、ガイド付きルアーロッドとして形成してあり、後方の竿尻側に位置する大径竿管１２にハンドル部１４を設け、この大径竿管に穂先側の中竿管１６と穂先竿管１８とを前方に向けて順に継合わせて形成してある。これらの竿管の適宜位置には、ハンドル部１４に固定した魚釣用スピニングリール８から繰出された釣糸を、竿尻側と穂先との間で竿管の下側に沿って前後方向に案内する複数の釣糸ガイド配置してある。
【００１０】
これらの竿管１２，１６，１８は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。これらの竿管１２，１６，１８は、中空構造に形成する他、中実構造に形成してもよい。また、釣竿の全体を一本の竿管で形成し、あるいは４本以上の竿管から形成することもできる。更に、ハンドル部１４のみを独立した竿管に形成し、これに適宜の竿管を継合わせることも可能である。
【００１１】
本実施形態では、釣糸ガイドとして、穂先竿管１８の先端にトップガイド２０を固定し、穂先竿管１８の中間部と中竿管１６とに片足ガイドと称される釣糸ガイド２２，２４，２６を固定し、元竿管１２には両足ガイドと称される釣糸ガイド２８，３０を取付けてある。なお、本実施形態の釣竿１０では、中竿管に取付けた釣糸ガイド２４，２６は互いに同様な構造を有し、大径竿管１２に取付けた釣糸ガイド２８，３０も互いに同様な構造を有するため、以下の説明では、それぞれ釣糸ガイド２６，３０について説明する。
【００１２】
図２に示すように、穂先竿管１８の中間部に配置した釣糸ガイド２２は、内部に挿通した釣糸を案内するガイドリング３０を、金属あるいは樹脂製の支持枠で支えた釣糸案内部３４を備え、この釣糸案内部３４から後方あるいは竿尻側に向けて脚部３６が斜めに延びる。この脚部３６の先端部３６ａは、ガイドリング３０の開口部と略平行に延び、この脚部の先端部３６ａを介して竿管１８の下側に固定され、これにより、釣糸案内部３４は、竿管１８から垂下する状態に固定される。
【００１３】
本実施形態では、釣糸ガイド２２を穂先竿管１８に取付ける脚固定部３８は、竿管１８の一部の全周にわたって縮径した段部４０に形成してある。この段部４０の深さは、脚部３６の先端部３６ａをほぼ収容できる程度の例えば０．１〜２ｍｍ、長さは、４〜５０ｍｍ程度に形成するのが好ましい。このような段部４０は、中実あるいは中空構造の竿管１８と一体構造に形成する他、別部材で形成してこの竿管１８に接合してもよい。この場合の段部４０は中空構造あるいは中実構造のいずれであってもよく、竿管１８と同様な材料で形成するのが好ましい。
【００１４】
釣糸ガイド２２の脚部３６は先端部３６ａを、上述のリール８と同じ側すなわち実釣中に下側となる部位で、この段部４０の周面に載置し、全周にわたって延びる固定部材４２により、段部４０に固定する。この固定部材４２は、脚部３６の先端部３６ａが配置される部位を除いて、段部４０に隣接する竿管１８の外周面と同一面となるように形成することが好ましい。換言すると、固定部材４２は、脚部３６の先端部３６ａが位置する部位でのみ、竿管１８の外周面から膨出し、他の部位は竿管１８の外周面と面一に形成される。
【００１５】
このような固定部材４２は、脚部３６の先端部３６ａを段部４０に固定する糸巻きと、この糸巻きを固める例えばエポキシ、ウレタン、ＵＶ等の樹脂の糸止めあるいは接着剤等で形成することができる。また、このような糸巻きに代え、繊維強化樹脂すなわちプリプレグテープあるいは樹脂テープを巻付けて形成することができる。
【００１６】
本実施形態では、このような固定部材４２は、脚部３６の先端部３６ａを段部に固定すると共に、この先端部３６ａを超えて竿尻側に延び、この先端部３６ａを超えて段部４０上を竿尻側に延びる部位４４が、脚固定部３８の竿尻側端部とこの脚固定部３８に隣接する竿管１８との間に配置される段差解消部材を形成する。すなわち、部位４４で形成される段差解消部材の外周面は、脚固定部３８に隣接する竿管１８との間に形成される段差を解消して竿管１８から脚固定部３８に外表面を滑らかに移行させる段差解消面を形成する。本実施形態では、脚部３６の先端部３６ａから前方の穂先側に延びる部位４６も、同様に脚固定部３８の穂先側端部とこの脚固定部３８に隣接する竿管１８との間に形成される段差を解消する。
【００１７】
これにより、釣糸ガイド２２の脚部３６を竿管１８の段部４０に固定する脚固定部３８は、その穂先側端部および竿尻側端部とこれらの端部に隣接する竿管１８と、特に脚部３６の先端部３６ａが位置する部分を除いて連続した円筒状面に形成される。このため、特に、釣糸ガイド２２の上側に釣糸が係止されるような突起あるいは段部が形成されず、したがって、実釣中に釣糸が竿管１８の上側に絡みついたとしても、直ちに落下させることができ、絡んだ釣糸が容易に解ける。したがって、竿管や釣糸の損傷を防止することができる。
【００１８】
なお、上述の部位４４，４６で形成される段差解消部材は、後述する実施形態のように、固定部材４２とは別部材で形成することが可能なことは明らかである。特に、本実施形態のように、脚固定部３８の前後に段差が形成される場合には、固定部材４２とは別部材で形成される１つの連続した段差解消部材を設けるだけで、これらの段部４０の前後にわたって滑らかな外周面を形成することも可能である。
【００１９】
図３は、中竿管１６に取付けた釣糸ガイド２６を示す。
図３の（Ａ）に示すように、この釣糸ガイド２６の脚固定部３８は、竿管１６に上述のような段部を形成することなく、脚部３６を固定部材４２で直接竿管１６上に固定する。これにより、脚固定部３８の竿尻側すなわち固定部材４２の竿尻側端部とこれに隣接する竿管１６との間に段差が形成される。そして、この段差が形成される部位に段差解消部材４８が配置され、この段差解消部材４８の外周面を形成する段差解消面が、竿管１６から脚固定部３８に外表面を滑らかに移動させる。これにより、釣糸ガイド２６で引き寄せられたときに、釣糸が引っかかるような段差が解消される。なお、脚固定部３８の前方に形成される段差にも、このような段差解消部材を設けてもよい。この場合は、段差解消部材４８の段差解消面が逆方向のテーパ状面を形成する。
【００２０】
このような段差解消部材は、図３の（Ｂ）に示すように、竿管１６の全周にわたって形成し、あるいは、図３の（Ｃ）に示すように、下側に割り部５０を形成することにより、着脱可能とすることもできる。割り部５０を形成する場合には、釣糸が釣糸ガイド２６で引き寄せられた釣糸が引っかかる可能性のある、少なくともその両側部と上側部とにわたって段差解消部材４８を延設させる。このときの段差解消部材４８の延在する範囲は、その横断面でみたときに、竿管１６の中心軸を通る鉛直線を中心として左右に１２０°であるのが好ましい１００〜１４０°の範囲とする。換言すると、割り部５０は、竿管１６の下側で８０〜１６０°の範囲にわたって形成され、これにより、段差解消部材４８および釣竿１０の軽量化を図ることができる。
【００２１】
このような段差解消部材は、上述のように糸および糸止め、強化繊維樹脂、エポキシ、ウレタン、ＵＶ、ポリアセタール、ＡＢＳ、ナイロン等の樹脂、あるいは、ＳＵＳ、アルミニューム、チタン等の金属で形成することが好ましい。また、割り部５０を形成する場合には、段差解消部材４８の内径を竿管１６の外径よりも僅かに小さく形成し、実釣中に移動しあるいは外れるのを防止することが好ましい。そして、このような段差解消部材４８の軸方向長さは、釣糸が引っかかる段差を解消するに十分な緩傾斜面を形成するため、例えば１〜１５ｍｍ程度に形成するのが好ましい。
【００２２】
図４は、大径竿管１２に取付けた釣糸ガイド３０を示す。
この釣糸ガイド３０は、両足タイプと称されるように、釣糸案内部３４から前方および後方に向けて２つの脚部３６が延びる。後方に延びる脚部３６の脚固定部３８の竿尻側端部に上述のような段差解消部材４８が設けられ、更に、前方に延びる脚部３６の脚固定部３８の竿尻側端部にも、段差解消部材５２を設けてある。
【００２３】
この段差解消部材５２は、２つの脚固定部３８，３８間でほぼ円筒状に形成してあり、これらの２つの脚固定部３８，３８間で外表面を滑らかに移行させるものである。図示の実施形態では、この段差解消部材５２は、後方に位置する段差解消部材４８と共に、竿管１２から後方の段差解消部材４８および脚固定部３８とを介して、更に前方の脚固定部３８まで、外表面を滑らかに移行させているが、これに限らず、この段差解消部材５２を段差解消部材４８と同様なテーパ状の外面に形成することもできる。この場合には、段差解消部材５２の軸方向長さを短くし、軽量化を図ることができる。更に、この段差解消部材５２に、上述の割部５０と同様な割り部５４を形成し、この段差解消部材５２を着脱可能に形成してもよい。
【００２４】
図５は、他の好ましい実施形態による釣竿１０Ａを示す。
この釣竿１０Ａは、磯釣用の５本継ぎ振出し式釣竿として形成してあり、竿尻側の大径竿管１２に、３本の中竿管１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃと穂先竿管１８とを順に継合してある。大径竿管１２内に収容される中竿管１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃおよび穂先竿管１８の中間部には、竿管上を移動可能な遊動ガイドが取付けられている。
【００２５】
図６は、中竿管１６Ａ上に遊動ガイドとして取付けられた釣糸ガイド５６を示す。
この釣糸ガイド５６の脚部３６を竿管１６Ａに取付ける脚固定部５８は、竿管１６Ａ上を移動自在でかつこの竿管に形成されたロック部（図示しない）で移動を規制される筒状部材６０を備える。この釣糸ガイド５６は、釣糸案内部３４から延びる脚部３６の先端に、リング状の膨出部６２を有し、この膨出部６２が筒状部材６０の外周部に固定される。このため、この脚固定部５８では、膨出部６２が最も外方に突出し、筒状部材６０および竿管１６Ａとの間に段差を形成する。
【００２６】
本実施形態では、この脚固定部５８の竿尻側に、上述の段差解消部材４８と同様な段差解消部材６４を配置してある。この段差解消部材６４は、例えばポリアセタール、ＡＢＳ樹脂、ナイロン等の樹脂、金属、繊維強化樹脂等により、脚固定部５８と一体にあるいは別体に形成することができる。脚固定部５８と一体に形成する場合には、膨出部５８あるいは筒状部材６０の一方と一体構造に形成してもよく、この場合は図６の（Ｂ）に示すように竿管１６Ａの全周にわたって延びることが好ましい。一方、脚固定部材５８と別部材として形成する場合には、図６の（Ｃ）に示すように、竿管１６Ａの下側となる部位に上述と同様な割り部６６を形成することが好ましい。この場合には、段差解消部材６４を竿管１６Ａから取外すことで、竿管１６Ａをこれよりも大径の竿管１２内に十分収納することができる。
【００２７】
図７に示す釣糸ガイド５６は、同じく移動ガイドとして形成してあるが、脚固定部５８が、竿管１６Ｂの大径部１７Ａとこれよりも小径の小径部１７Ｂとの境界部でロックされている。この場合の段差解消部材６８は、竿尻側の外径を大径の竿管１７Ａの外径よりも僅かに小径に形成してある。この段差解消部材６８は、竿尻側端部を竿管１７Ｂ内に圧入させることにより、竿管１７Ｂと脚固定部５８の膨出部６２との間の段差を解消すると共に、この脚固定部５８の筒状部材６０を固定することも可能である。この場合は、筒状部材６０を固定するためのロック部を竿管１６Ｂに設けることを要しない。
【００２８】
図８は、トップガイド２０の脚部７０を穂先竿管１８の先端部に取付ける脚固定部７２を示す。このトップガイド２０の脚部７０は穂先竿管１８の先端部を収容する管状構造を有し、したがって、脚固定部７２は、竿尻側端部である脚部７０の後端面と竿管１８との間に段差部が形成される。そして、この段差部に、上述の段差解消部材４８，６４と同様に後方に縮径したテーパ状の外周面を持つ段差解消部材７４を取付けてある。この段差解消部材７４により、竿管１８からトップガイド２０の脚部７０に外表面が滑らかに移行し、例え釣糸が絡みついた場合であっても、簡単に解くことができる。なお、この穂先竿管１８は、中空構造あるいは中実構造のいずれであってもよく、トップガイド２０の脚部も金属あるいは樹脂製のいずれであってもよい。このような、段差解消部材７４を設けることにより、絡んだ釣糸を簡単に解くことができるだけでなく、穂先竿管１８を補強し、損傷し難い構造とすることができる。
【００２９】
図９および図１０は、トップガイドの脚部と穂先竿管１８とを突き当て接合した実施形態を示す。
図９に示す脚固定部７０Ａは、穂先竿管１８の先端部に形成した突起１９を、脚部７０Ａの竿尻側端部に形成した凹部に嵌合し、例えば接着剤等により、同軸状に強固に結合した構造を有する。この竿管１８の先端部と脚部７０Ａの竿尻側端部とは互いに連続した円筒状もしくは緩傾斜状の外周面を形成する。この場合の突起１９は、竿管１８と一体構造あるいは別体構造のいずれであってもよい。一方、図１０に示す脚固定部７０Ｂは、図９とは逆に、脚部７０Ｂの突起７１を、竿管１８の先端部に形成した凹部に嵌合し、接着剤等で強固に結合した構造を有する。この突起７１の外面に凹凸を形成しておくことにより、分離を防止するようにしてもよい。
【００３０】
図９および図１０のいずれの脚固定部７０Ａ，７０Ｂの場合も、竿管１８の先端部と脚部７０Ａ，７０Ｂの竿尻側端部とが互いに連続した円筒状もしくは緩傾斜状の外周面を形成する。これにより、脚固定部７０Ａ，７０Ｂ、竿管１８に釣糸が絡んだ場合でも、釣糸に下方に向く力が作用すると簡単に滑落し、絡んだ釣糸が解ける。
【００３１】
以上、種々の実施形態について説明してきたが、本発明は、いずれか１つの実施形態に限定されるものではなく、それぞれ適宜に組合せ可能なことは明らかである。例えば図９，図１０に示す脚固定部７２Ａ，７２Ｂにも図８に示すような段差解消部材を設けることが可能なことは明らかである。
【００３２】
【発明の効果】
以上明らかなように、本発明によると、釣糸が竿管の下側を走行する釣竿であっても、絡んだ釣糸が容易に解け、竿管や釣糸の損傷を防止することのできる釣竿が提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の好ましい実施形態による釣竿の概略的な全体図。
【図２】図１の釣竿における穂先竿管に取付けられた釣糸ガイドを示し、（Ａ）は部分断面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面図。
【図３】竿管の釣糸ガイドに取付けられた段差解消部材を示し、（Ａ）は脚固定部との配置状態を示す部分断面図、（Ｂ）はそのＢ−Ｂ線に沿う断面図、（Ｃ）はその変形例の説明図。
【図４】竿管の釣糸ガイドに取付けられた他の段差解消部材を示し、（Ａ）は脚固定部との配置状態を示す部分断面図、（Ｂ）はそのＢ−Ｂ線に沿う断面図、（Ｃ）はその変形例の説明図。
【図５】他の好ましい実施形態による釣竿の概略的な全体図。
【図６】竿管上を移動可能な釣糸ガイドに取付けられた段差解消部材を示し、（Ａ）は脚固定部との配置状態を示す部分断面図、（Ｂ）はそのＢ−Ｂ線に沿う断面図、（Ｃ）はその変形例の説明図。
【図７】竿管の中間部の段部に配置された釣糸ガイドと段差解消部材とを示す概略図。
【図８】トップガイドの脚固定部に設けられた段差解消部材を示す説明図。
【図９】トップガイドの脚部と穂先竿管とを突当接合した脚固定部の概略図。
【図１０】図９と同様な突当接合した他の脚固定部の概略図。
【符号の説明】
１０…釣竿、１２，１６，１８…竿管、２０…トップガイド、２２，２６，３０…釣糸ガイド、３８…脚固定部、４８…段差解消部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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