(57)【要約】【課題】ベール支持部材を回動させるために必要な力量を小さくしても、ベール支持部材を回動させるための移動部材のストロークを長くしないで済む魚釣用スピニングリールの提供を目的としている。【解決手段】本発明は、ハンドル回転に連動回転するロータ３の支持腕３ｂの先端部にベール支持部材２７Ｂを反転自在に支持すると共に、ベール支持部材２７Ｂの基部２７Ｂａに形成した係合部５４に移動部材６２の一側を係合し且つ移動部材６２の他側をリール本体１ａの切換部６０に係合させて釣糸放出位置のベール支持部材２７Ｂをロータ３の回転により釣糸巻取位置に自動復帰させる自動反転装置を備えた魚釣用スピニングリールにおいて、釣糸放出位置から釣糸巻取位置へのベール支持部材２７Ｂの反転移動に伴って、ベール支持部材２７Ｂの係合部５４と移動部材６２との係合位置が径方向内側に変位することを特徴とする。【選択図】    図９
2004208690.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハンドル回転に連動回転するロータの支持腕の先端部にベール支持部材を反転自在に支持すると共に、ベール支持部材の基部に形成した係合部に移動部材の一側を係合し且つ移動部材の他側をリール本体の切換部に係合させて釣糸放出位置の前記ベール支持部材をロータの回転により釣糸巻取位置に自動復帰させる自動反転装置を備えた魚釣用スピニングリールにおいて、
釣糸放出位置から釣糸巻取位置への前記ベール支持部材の反転移動に伴って、前記ベール支持部材の係合部と前記移動部材との係合位置が径方向内側に変位することを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【請求項２】
ハンドル７回転に連動回転するロータの支持腕の先端部にベール支持部材を反転自在に支持すると共に、ベール支持部材の基部に形成した係合部に移動部材の一側を係合し且つ移動部材の他側をリール本体の切換部に係合させて釣糸放出位置の前記ベール支持部材をロータの回転により釣糸巻取位置に自動復帰させる自動反転装置を備えた魚釣用スピニングリールにおいて、
前記ベール支持部材の基部に形成した係合部に係合する前記移動部材の一側端部を、前記ベール支持部材の回転軸心側に偏倚形成したことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハンドルに連動回転するロータに、ベール及び釣糸案内部を有する支持部材を釣糸巻き取り状態と釣糸放出状態とに反転自在に支持した魚釣用スピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
魚釣用スピニングリールは、ハンドルの巻き取り回転操作に連動回転するロータと、ハンドルの巻き取り回転操作によって前後動するスプールとを備えた構造となっており、前記ロータには、スプールの周りを回転する一対の支持アームが取り付けられている。これら一対の支持アームの前部には、ベール支持部材が反転（回動）可能に支持されており、一方のベール支持部材には釣糸案内部が装着され、他方のベール支持部材と釣糸案内部との間にベールが支持されている。
【０００３】
上記構成において、ハンドルを巻き取り駆動すると、釣糸は、ロータと共に回転する釣糸案内部を介して、前後動するスプールに均等に巻回される。そして、釣糸放出時には、ベールを釣糸巻取位置から釣糸放出位置に起こし（ベール支持部材を反転させる）、この状態で釣竿を勢い良く振り下ろすことで、仕掛けの重さによって、釣糸はスプールから所定量放出される。仕掛けが着水した後は、ベール支持部材を復帰させることで（ハンドルの巻き取り方向への回転操作、あるいは手動による復帰操作）、釣糸をベールに沿って釣糸案内部に移行させ、次に、状況に応じて釣糸をスプールに巻回すべくハンドルの巻き取り操作を行なう。
【０００４】
このように、魚釣用スピニングリールでは、釣糸放出操作、釣糸放出状態から釣糸巻取状態への復帰操作、釣糸巻取操作等が実釣時に一連の操作として連続的に行なわれる。そのため、こうした魚釣用スピニングリールの中には、ハンドルの回転に連動してベールを有するベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へ自動復帰させる自動復帰機構を備えているものがある。
【０００５】
このような自動復帰機構は、例えば、ベール支持部材の基部に形成された円弧状案内溝としての係合凹部と、この係合凹部に一端が係合し且つベール支持部材の回転に連動して前後方向に移動する移動部材としてのキックレバーとを有し、ロータの回転によってキックレバーの他端をリール本体に形成された反転用のボス部に係合させてキックレバーを移動させることにより、ベール支持部材を釣糸巻取位置に自動復帰させるようになっている（例えば、特許文献１および特許文献２参照）。
【０００６】
具体的には、ベール支持部材は、振り分けバネの付勢力によって、釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに振り分け保持されるようになっており、ベールを起こしてベール支持部材を振り分けバネの付勢力により釣糸放出位置に保持させた状態から、ロータを釣糸巻取方向に回転させると、リール本体の前部に形成されたボス部（傾斜突起から成る復帰用切換部）にキックレバーが当て付いて移動され、キックレバーと連動するベール支持部材が回動するとともに、振り分けバネも揺動する。そして、振り分けバネのデッドポイントを越える領域までベール支持部材が回動した時点で、振り分けバネは、ベール支持部材に対しこれを釣糸巻取位置へ向けて回動させる方向で付勢力を付与するようになり、その後、ベール支持部材は、キックレバーの移動によらず、振り分けバネの付勢力によって、元の釣糸巻取位置へと回動されてこの位置で保持される。
【特許文献１】実開昭５７−１７３５７２号公報
【特許文献２】特開２０００−３７１５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、前述した従来の自動復帰機構において、キックレバーは、ベール支持部材の回動支点から径方向に離れた前記係合凹部との係合位置でベール支持部材に当接して、ベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置に向けて回動させる。そのため、前記回動支点からベール支持部材とキックレバーとの当接位置までの距離、すなわち、キックレバーがベール支持部材に回動力を作用させる作用点と回動支点との間の距離（以下、回動作用半径という）が大きいと、ベール支持部材を回動させるために必要な力量は、回動作用半径が小さい場合のそれに比べて小さくて済むが、同じ回動角度（回動量）を得るために必要なキックレバーの移動量（ストローク）は、回動作用半径が小さい場合のそれに比べて長くなる。
【０００８】
また、前述した従来の自動復帰機構のキックレバーは、前記係合凹部と係合する部位の断面形状が円形であり、ベール支持部材に対して回動力を作用させる作用点が、そのストロークの全長にわたって変化しない。すなわち、キックレバーのストロークの全長にわたって（ベール支持部材の回動範囲の全体にわたって）、回動作用半径は一定のままである。
【０００９】
このように回動作用半径が常に一定であると、前述したように回動力量の軽減を優先させるべく回動作用半径を大きくした場合、振り分けバネのデッドポイントを越える領域までベール支持部材を確実に回動させるためには、キックレバーのストロークを長くせざるを得ず（つまり、前記ボス部の高さを高くしなければならず）、そのため、リールをコンパクトに形成することができない。また、キックレバーを前後方向に移動可能に収容するロータの支持腕の基部が厚肉化し、その分、ロータ全体が重量化する。
【００１０】
本発明は前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、ベール支持部材を回動させるために必要な力量を小さくしても、ベール支持部材を回動させるための移動部材のストロークを長くしないで済む魚釣用スピニングリールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するために、本発明は、ハンドル回転に連動回転するロータの支持腕の先端部にベール支持部材を反転自在に支持すると共に、ベール支持部材の基部に形成した係合部に移動部材の一側を係合し且つ移動部材の他側をリール本体の切換部に係合させて釣糸放出位置の前記ベール支持部材をロータの回転により釣糸巻取位置に自動復帰させる自動反転装置を備えた魚釣用スピニングリールにおいて、釣糸放出位置から釣糸巻取位置への前記ベール支持部材の反転移動に伴って、前記ベール支持部材の係合部と前記移動部材との係合位置が径方向内側に変位することを特徴とする。
【００１２】
更に、本発明は、ハンドル回転に連動回転するロータの支持腕の先端部にベール支持部材を反転自在に支持すると共に、ベール支持部材の基部に形成した係合部に移動部材の一側を係合し且つ移動部材の他側をリール本体の切換部に係合させて釣糸放出位置の前記ベール支持部材をロータの回転により釣糸巻取位置に自動復帰させる自動反転装置を備えた魚釣用スピニングリールにおいて、前記ベール支持部材の基部に形成した係合部に係合する前記移動部材の一側端部を、前記ベール支持部材の回転軸心側に偏倚形成した魚釣用スピニングリールを提供する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の魚釣用スピニングリールによれば、釣糸放出位置から釣糸巻取位置へのベール支持部材の反転移動に伴って、ベール支持部材の係合部と移動部材との係合位置が径方向内側に変位することにより、ベール支持部材を回動させるために必要な力量を小さくしても、ベール支持部材を回動させるための移動部材のストロークを長くしないで済む。
【００１４】
また、移動部材のストロークを短くすることができるため、移動部材を配置するロータの支持腕の基部を薄肉化し、ロータを軽量化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施形態について説明する。
【００１６】
図１から図１０は本発明の一実施形態を示している。図１および図２に示されるように、本実施形態の魚釣用スピニングリール１は、リール本体１ａと、リール本体１ａから延びる脚部１ｂと、脚部１ｂの端部に形成され且つ釣竿に装着される竿取付部１ｃと、リール本体１の前方に回転可能に配されたロータ３と、ロータ３の回転運動と同期して前後動可能に配されたスプール５とを有している。
【００１７】
リール本体１ａ内にはハンドル軸（図示せず）が回転可能に支持されており、その突出端部にはハンドル７が取り付けられている。また、前記ハンドル軸には駆動ギヤ（図示せず）が取り付けられており、この駆動ギヤには、前記ハンドル軸と直交する方向に延出するピニオン（図示せず）が噛合している。また、前記ピニオン内には、前記ハンドル軸と直交する方向に延出し且つ先端にスプール５が取り付けられたスプール軸（図示せず）が軸方向に移動可能に挿通されている。
【００１８】
ロータ３には一対の第１および第２の支持アーム（支持腕）３ａ，３ｂが設けられており、各支持アーム３ａ，３ｂの前端部には、ベール２５の各端部が取り付けられた第１および第２のベール支持部材２７Ａ，２７Ｂが、後述する振り分け機構３２を介して釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに振り分け保持されるよう回動自在に支持されている。なお、ベール２５の一方の端部は、第１の支持部材２７Ａに一体的に設けられた釣糸案内部２２に取り付けられている。
【００１９】
スプール５は、実際に釣糸が巻回される巻回胴部５ａと、巻回された釣糸の前側を規制する前鍔部５ｂと、釣糸の後側を規制すると共にロータ３を覆う後側筒部５ｃとを備えており、前記スプール軸に、ドラグノブ３０を介して取り付けられている。
【００２０】
したがって、このような構成では、ハンドル７を巻き取り操作すると、ロータ３が駆動ギヤおよびピニオンを介して回転駆動され、スプール５がピニオンおよび図示しないオシレーティング機構を介して前後動される。そのため、釣糸は、釣糸案内部２２を介して、スプール５の巻回胴部５ａに均等に巻回される。また、釣糸の放出（仕掛けの投擲）は、支持部材２７Ａ，２７Ｂ（ベール２５）を釣糸放出位置に反転操作して、釣糸を釣糸案内部２２から外した状態とし、釣竿を振り下ろすことで成される。
【００２１】
図２に示されるように、第１のベール支持部材２７Ａを回動可能に支持する第１の支持アーム３ａ内には、第１および第２のベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに振り分け保持する振り分け機構３２が配設されている。具体的には、この振り分け機構３２は、支軸３８を介して第１の支持アーム３ａに揺動可能に取り付けられた筒状の揺動部材３７と、第１のベール支持部材２７Ａと揺動部材３７とを接続し且つ揺動部材３７と協働して第１のベール支持部材２７Ａを２つの位置に振り分ける振り分け部材３４と、振り分け部材３４と揺動部材３７との間に介挿された圧縮コイルバネ３６とを備えている。
【００２２】
第１のベール支持部材２７Ａは、第１の支持アーム３ａ内でピン３３によって回動可能に支持された略半円環状の取付部２７Ａａを有している、この取付部２７Ａａは、第１の支持アーム３ａの円弧状の内面とピン３３の外周面との間に形成される円弧空間３９によって案内支持されるようになっている。
【００２３】
また、振り分け部材３４は、ピン３３の中心から偏心した位置で取付部２７Ａａに回動可能に係合接続される係合部３５を有する接続端部３４ａと、揺動部材３７の筒状部内に挿入される軸部３４ｂとを有している。また、軸部３４ｂの外周には圧縮コイルバネ３６が巻装されており、圧縮コイルバネ３６の一端側は、揺動部材３７内に挿入されて揺動部材３７の底部で受けられているとともに、圧縮コイルバネ３６の他端側は、振り分け部材３４のバネ受け面３４ｃで受けられている。
【００２４】
なお、第１の支持アーム３ａには、振り分け機構３２を外側からカバーする図示しないカバー部材が着脱自在に取り付けられている。
【００２５】
次に、上記構成の振り分け機構３２の作用について説明する。
【００２６】
図３は、第１のベール支持部材２７Ａが圧縮コイルバネ３６の付勢力によって釣糸巻取位置に振り分け保持された状態を示している。この状態において、圧縮コイルバネ３６は、第１のベール支持部材２７Ａに対しこれを図中反時計回りに回転させる方向で付勢力を付与し、第１のベール支持部材２７Ａの取付部２７Ａａの端部２７Ａｂを第１の支持アーム３ａの突き当て部４１に当て付かせている。この釣糸巻取位置から、手動でベール２５を起こして第１のベール支持部材２７Ａを圧縮コイルバネ３６の付勢力に抗して図中時計回り方向に回動させる（この時、ベール２５を介して第１のベール支持部材２７Ａと接続する第２のベール支持部材２７Ｂも図中時計回り方向に回動する）と、第１のベール支持部材２７Ａに係合接続された振り分け部材３４は、第１のベール支持部材２７Ａと共に移動しながら、係合部３５を中心に第１のベール支持部材２７Ａに対して反時計回りに相対的に回動するとともに、揺動部材３７内に受けられたその軸部３４ｂによって揺動部材３７を支軸３８を中心に反時計回りに揺動させる。また、この時、振り分け部材３４は、その軸部３４ｂが揺動部材３７内に入り込むことにより、揺動部材３７との間に介挿された圧縮コイルバネ３６を圧縮する。そして、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで第１のベール支持部材２７Ａが時計回りに回動された時点で、圧縮コイルバネ３６は、第１のベール支持部材２７Ａに対しこれを図中時計回りに回転させる方向（釣糸放出位置へ回動させる方向）で付勢力を付与するようになり、その後、第１のベール支持部材２７Ａは、圧縮された圧縮コイルバネ３６の付勢力によって、釣糸放出位置に保持される。その状態が図４に示されている。
【００２７】
また、この図４に示される釣糸放出位置から、手動（手動によらないハンドル回転によるものについては後述する）で第１のベール支持部材２７Ａを圧縮コイルバネ３６の付勢力に抗して図中反時計回り方向に回動させていくと、第１のベール支持部材２７Ａに係合接続された振り分け部材３４は、第１のベール支持部材２７Ａと共に移動しながら、係合部３５を中心に第１のベール支持部材２７Ａに対して時計回りに相対的に回動するとともに、その軸部３４ｂによって揺動部材３７を支軸３８を中心に時計回りに揺動させる。そして、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで第１のベール支持部材２７Ａが反時計回りに回動された時点で、圧縮コイルバネ３６は、第１のベール支持部材２７Ａに対しこれを図中反時計回りに回転させる方向（釣糸巻取位置へ回動させる方向）で付勢力を付与するようになり、その後、第１のベール支持部材２７Ａ（および、ベール２５を介して第１のベール支持部材２７Ａと接続する第２のベール支持部材２７Ｂ）は、手動によらず、伸長する圧縮コイルバネ３６の付勢力によって、釣糸巻取位置へと回動されて、この位置（図３の位置）で保持される。
【００２８】
一方、図１に示されるように、第２のベール支持部材２７Ｂを回動可能に支持する第２の支持アーム３ｂ内には、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを釣糸放出位置から釣糸巻取位置へ自動復帰させる自動復帰機構（自動反転装置）４２が配設されている。自動復帰機構４２は、図５から図７に明確に示されるように、第２のベール支持部材２７Ｂと係合し且つ第２の支持アーム３ｂにその長手方向に沿って形成されたガイド溝６５内で前後動可能な移動部材６２を備えている。
【００２９】
図８に明確に示されるように、移動部材６２は、直線状に延びる軸部６２ｂと、軸部６２の一端に形成され且つ軸部６２の長手方向に対して直交する方向に延びる円柱状の第１の係合突部６２ｃと、軸部６２の他端に形成され且つ軸部６２から第１の係合突部６２ｃと反対の方向で垂直に突出する第２の係合突部６２ａとから成る。この場合、第１の係合突部６２ｃは、リール本体１ａ側に位置するガイド溝６５の一端側に形成された長穴５５を通じて第２の支持アーム３ｂの外部に突出し、リール本体１ａの前部に形成された切換凸部（切換部）６０と当接できるようになっている。長穴５５は、少なくとも移動部材６２のストローク分の長さをもって延びており、本実施形態では、移動部材６２の第１の係合突部６２ｃと切換凸部６０とが干渉（当接）し得る第１の位置（図６に示される釣糸放出位置に対応）と、移動部材６２の第１の係合突部６２ｃと切換凸部６０とが干渉（当接）しない第２の位置（図５に示される釣糸巻取位置に対応）との間で、移動部材６２の移動を許容する。なお、切換凸部６０の両側には、これに一方側から当接する移動部材６２の第１の係合突部６２ｃが他方側へと切換凸部６０を乗り越えられるように、テーパ面６０ａが形成されている。
【００３０】
また、図５から図７に示されるように、第２のベール支持部材２７Ｂは、断面が略円形状の基部２７Ｂａを有しており、この基部２７Ｂａは、第２の支持アーム３ｂの円筒状の支持部５１に対して回動可能に支持されている。基部２７Ｂａには、支持部５１の周囲に沿って延びる円弧状の長孔（係合部）５４が形成されており、この長孔５４には、移動部材６２の第２の係合突部６２ａが係合している。
【００３１】
長孔５４は、支持部５１の中心（第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心）に向かって基部２７Ｂａの径方向に延びる第１および第２の係合端面５４ａ，５４ｂを、周方向の両端部に有している。
【００３２】
また、図８に示されるように、移動部材６２の第２の係合突部６２ａは、軸部６２ｂから垂直に立ち上がる円柱状の基部７４と、この基部７４の端部からこれと直交する方向（側方）に延びる係合部６９とから成る。係合部６９には、長孔５４の第１の係合端面５４ａと当接可能な当接面７３が形成されている。この当接面７３は、基部７４の円柱形状に沿う円弧を描く曲面部７３ｂと、曲面部７３ｂに連なり且つ軸部６２ｂの長手方向に対して垂直に延びる平面部７３ａとから成る。
【００３３】
また、本実施形態においては、図６に示される釣糸放出位置（図４に示される位置に対応）で、長孔５４の径方向に延びる第１の係合端面５４ａと移動部材６２の第２の係合突部６２ａの平面部７３ａとが所定の角度を成し且つ第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心から遠い第１の係合端面５４ａの部位と曲面部７３ｂとが接触するとともに、図７に示される振り分け機構３２のデッドポイントで、第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心に近い長孔５４の第１の係合端面５４ａの部位と移動部材６２の第２の係合突部６２ａの平面部７３ａとが接触するように、自動復帰機構４２を構成する移動部材６２および長孔５４の形状、位置、寸法等が設定されている。
【００３４】
なお、第２の支持アーム３ｂには、自動復帰機構４２を外側からカバーするカバー部材９が着脱自在に取り付けられている。
【００３５】
次に、上記構成の自動復帰機構４２の作用について説明する。
【００３６】
図６は、第１および第２のベール支持部材２７Ａ，２７Ｂが圧縮コイルバネ３６の付勢力によって釣糸放出位置に振り分け保持された図４に対応する状態を示している。この状態では、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４の第１の係合端面５４ａと移動部材６２の第２の係合突部６２ａの平面部７３ａとが所定の角度を成し、第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心から遠い第１の係合端面５４ａの部位と曲面部７３ｂとが接触している。また、これに伴って、移動部材６２の第１の係合突部６２ｃが切換凸部６０と干渉（当接）し得る第１の位置に保持されている。
【００３７】
この図６に示される釣糸放出位置からハンドル７を回転させると、ロータ３がリール本体１ａに対して回転し、それに伴って、ロータ３と一体で回転する移動部材６２の第１の係合突部６２ｃがリール本体１ａの切換凸部６０と当接する。そして、ハンドル７の更なる回転に伴って第１の係合突部６２ｃが切換凸部６０を乗り越えようとすることにより、移動部材６２がガイド溝６５に沿って移動し初める。この最初の時点では、第１の係合端面５４ａと曲面部７３ｂとの接触部である第１の作用部Ｐ１を介して、移動部材６２の移動に伴う力が回動力として第２のベール支持部材２７Ｂに作用する。また、この時、第１の作用部Ｐ１は、第１の係合端面５４ａのうち、第２のベール支持部材２７Ｂの回動支点（支持部５１の中心）から離れた部位に位置しているため（第２のベール支持部材２７Ｂの回動支点と第１の作用部Ｐ１との間の距離（以下、回動作用半径という）が大きいため）、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを回動させるために必要な力量は小さくて済む。
【００３８】
このようにして第１の作用部Ｐ１を介して移動部材６２の移動に伴う力が回動力として第２のベール支持部材２７Ｂに作用すると、第２のベール支持部材２７Ｂ（したがって、第１のベール支持部材２７Ａも）は、圧縮コイルバネ３６の付勢力に抗するように、支持部５１を中心に釣糸巻取位置に向けて回動（反転）し始める。また、この回動に伴って、第１の係合端面５４ａと曲面部７３ｂとの接触位置は、曲面部７３ｂの形状に沿って平面部７３ａへと（第２のベール支持部材２７Ｂの基部２７Ｂａの径方向内側へと）連続的に変位していく（なお、この時の振り分け機構３２の動作については、前述したので、ここでは繰り返し説明しない）。このように第１の係合端面５４ａと曲面部７３ｂとの接触位置が第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心に向かって径方向内側に変位していくと、（回動作用半径が徐々に小さくなっていくと）、第２のベール支持部材２７Ｂを回動させるために必要な移動部材６２のストロークも徐々に小さくなっていく。
【００３９】
以上のようにして、図７に示される振り分け機構３２のデッドポイントまで第２のベール支持部材２７Ｂが回動すると、第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心に近い長孔５４の第１の係合端面５４ａの部位と移動部材６２の第２の係合突部６２ａの平面部７３ａとが接触し、それ以後は、この接触部すなわち第２の作用部Ｐ２を介して、移動部材６２の移動に伴う力が回動力として第２のベール支持部材２７Ｂに作用するようになる。そして、更にハンドル７が回転され、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで第２のベール支持部材２７Ｂが回動された時点、すなわち、第１の係合突部６２ｃが切換凸部６０を完全に乗り越えた時点で、圧縮コイルバネ３６は、第２のベール支持部材２７Ｂに対しこれを釣糸巻取位置へ回動させる方向で付勢力を付与するようになり、その後、第２のベール支持部材２７Ｂ（および、ベール２５を介して第２のベール支持部材２７Ｂと接続する第１のベール支持部材２７Ａ）は、移動部材６２によらず、伸長する圧縮コイルバネ３６の付勢力によって、釣糸巻取位置へと回動されて、この位置（図５の位置）で保持される。また、この時、移動部材６２の第２の係合突部６２ａは、本実施形態では第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４の第２の端面５４ｂに当接し、移動部材６２の第１の係合突部６２ｃは、切換凸部６０と干渉（当接）しない第２の位置に保持される。
【００４０】
以上説明したように、本発明の魚釣用スピニングリール１は、第２のベール支持部材２７Ｂの基部２７Ｂａに形成した係合部としての長孔５４に移動部材６２の一側を係合し且つ移動部材６２の他側をリール本体１ａの切換部としての切換凸部６０に係合させて釣糸放出位置のベール支持部材２７Ａ，２７Ｂをロータ３の回転により釣糸巻取位置に自動復帰させる自動復帰機構４２を備え、釣糸放出位置から釣糸巻取位置へのベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転移動に伴って、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４と移動部材６２との係合位置が径方向内側に変位するようになっている。
【００４１】
このように、釣糸放出位置から釣糸巻取位置へのベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転移動に伴って、回動作用半径が小さくなるように変化すると、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転に要する移動部材６２のストローク量を効率良く少なくできるため、リールの小型化が可能となる。また、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転初期（リール本体１ａの切換凸部６０に移動部材６２が当接する初期段階）には、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの回動作用半径が大きい係合部に移動部材６２が係合して反転作用（てこの原理で軽く作用）するため、移動部材６２のストローク量の減少化を図りながら、無理のないロータ３の回転でベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを釣糸放出位置から釣糸巻取位置へ容易に反転操作することができる。因みに、従来と本実施形態との比較を図９に示す。
【００４２】
図９は、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで第２のベール支持部材２７Ｂが回動された状態を示している。図中に実線で示されるように、釣糸放出位置から釣糸巻取位置へのベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転移動に伴って回動作用半径が小さくなるように変化する本実施形態では、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転に要する移動部材６２のストローク量を効率良く少なくできるため、第１の係合突部６２ｃが切換凸部６０を完全に乗り越えたこの時点で、第２のベール支持部材２７Ｂが振り分け機構３２のデッドポイントを越える位置まで回動することができる。しかしながら、第２のベール支持部材２７Ｂと係合する移動部材６２の係合部位の断面形状が円形であり且つ回動作用半径が常に一定のままである従来では、切換凸部６０の高さ（移動部材６２のストローク）が本実施形態と同じ場合、図中に二点鎖線で示されるように、第２のベール支持部材２７Ｂが振り分け機構３２のデッドポイントを越える位置まで回動することができない。逆の言い方をすると、従来の場合、本実施形態と同じ第２のベール支持部材２７Ｂの回動量を得るためには、すなわち、第２のベール支持部材２７Ｂを振り分け機構３２のデッドポイントを越える位置まで回動させるためには、図１０に二点鎖線で示されるように、切換凸部６０の高さ（移動部材６２のストローク）をＸだけ大きくしなければならない（高さがＸだけ大きくなった切換凸部が参照符号６０′で示されている）。そのため、リール全体が大型化してしまう。これに対し、本実施形態の場合には、そのようなことがないため、リールの小型化が可能となる。
【００４３】
以上のように、本実施形態によれば、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを回動させるために必要な力量を小さくしても、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを回動させるための移動部材６２のストロークを長くしないで済む。
【００４４】
図１１には、移動部材６２の変形例が示されている。なお、以下に説明する種々の変形例あるいは実施形態は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部位には同様な符号を付し、詳細な説明を省略する。
【００４５】
この変形例に係る移動部材６２Ａの係合部６９は、長孔５４の第１の係合端面５４ａと当接可能な当接面７３の形状が前述した実施形態と異なる。すなわち、この当接面７３は、基部７４の円柱形状に沿う円弧を描く曲面部７３ｂと、凹面部７４ｃを介して曲面部７３ｂと連なり且つ軸部６２ｂの長手方向に対して垂直に短く延びる平面部７３ａ′とから成る。それ以外の構成は、前述した実施形態と同一である。
【００４６】
前述した実施形態では、釣糸巻取位置に向けた第２のベール支持部材２７Ｂの回動に伴って、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４と移動部材６２との係合位置が径方向内側に連続的に変位するようになっている（すなわち、第１の係合端面５４ａと曲面部７３ｂとの接触位置が曲面部７３ｂの形状に沿って平面部７３ａへと連続的に変位していく）が、本変形例では、凹面部７４ｃを挟んで互いに離間する２つの部位すなわち曲面部７３ｂおよび平面部７３ａ′のみで移動部材６２が第１の係合端面５４ａと接触し、釣糸巻取位置に向けた第２のベール支持部材２７Ｂの回動に伴って、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４と移動部材６２との係合位置が径方向内側に非連続的に変位する（第１の作用部Ｐ１と第２の作用部Ｐ２との間で回動力の作用点が連続していない）。
【００４７】
釣糸放出位置から釣糸巻取位置へのベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転移動に伴って、回動作用半径が小さくなるように変化しさえすれば、本変形例のように、ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの係合部と移動部材６２との係合位置が径方向内側に向かって連続的に変位しなくても、前述した実施形態と同様の作用効果が得られることは言うまでもない。
【００４８】
図１２から図１４には、自動復帰機構４２の変形例が示されている。
【００４９】
前述した実施形態では、移動部材６２の第２の係合突部６２ａの当接面７３の形状を工夫して、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４と移動部材６２との係合位置を径方向内側に変位させるようにしているが、本変形例では、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４と係合する移動部材の係合突部の断面形状を従来と同様の円形状に維持し、釣糸巻取位置に向けた第２のベール支持部材２７Ｂの回動に伴って、前記係合突部を機械的に径方向内側に変位させることにより、回動作用半径を小さくするようにしている。
【００５０】
具体的には、図１２から図１４に示されるように、第１の移動部材８０が支軸８１を介して第２の支持アーム３ｂに回動可能に取り付けられている。第１の移動部材８０の一端部８０ａは、図１３に示される釣糸放出位置で、第２の支持アーム３ｂの外部に突出し、リール本体１ａの前部に形成された切換凸部（切換部）６０と当接できるようになっている。また、第１の移動部材８０の他端には、連結軸８２を介して、第２の移動部材８３が回動可能に連結されている。第２の移動部材８３の端部には、第２の支持アーム３ｂの底部に形成された案内溝８４と係合する第１の係合突部８５と、第２のベール支持部材２７Ｂの長孔５４と係合する第２の係合突部８６とが設けられている。
【００５１】
案内溝８４は、これに係合する第２の係合突部８６を第２のベール支持部材２７Ｂの回動に伴って径方向内側に変位させるように、第２の支持アーム３ｂの先端に向かって支持部５１の中心に近付くように延びている。すなわち、支持部５１の中心Ｏと案内溝８４の先端面の円弧の中心Ｏ１との間の距離ｒ１は、支持部５１の中心Ｏと案内溝８４の後端面の円弧の中心Ｏ２との間の距離ｒ２よりも小さく設定されている。なお、それ以外の構成は、前述した実施形態と同様である。
【００５２】
このような構成の自動復帰機構においては、以下のように作用する。すなわち、図１３は、第１および第２のベール支持部材２７Ａ，２７Ｂが圧縮コイルバネ３６の付勢力によって釣糸放出位置に振り分け保持された図４に対応する状態を示しているが、この状態では、第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心から遠い第１の係合端面５４ａの部位と第２の移動部材８３の第２の係合突部８３とが接触している。また、これに伴って、第１の移動部材８０の端部８０ａが切換凸部６０と干渉（当接）し得る位置に保持されている。
【００５３】
この図１３に示される釣糸放出位置からハンドル７を回転させると、ロータ３がリール本体１ａに対して回転し、それに伴って、ロータ３と一体で回転する第１の移動部材８０の端部８０ａがリール本体１ａの切換凸部６０と当接する。そして、ハンドル７の更なる回転に伴って端部８０ａが切換凸部６０を乗り越えようとすることにより、第１の移動部材８０が軸部８１を中心に回動するとともに、第２の移動部材８３が連結軸８２を中心に第１の移動部材８０に対して回動しつつ案内溝８４に沿って移動し初める。そして、このような回動動作に伴って、第１の係合端面５４ａと第２の係合突部８３との接触位置は、案内溝８３による案内作用により、第２のベール支持部材２７Ｂの基部２７Ｂａの径方向内側へと連続的に変位していく。
【００５４】
以上のようにして、振り分け機構３２のデッドポイントまで第２のベール支持部材２７Ｂが回動すると、第２のベール支持部材２７Ｂの回動中心に近い長孔５４の第１の係合端面５４ａの部位と第２の移動部材８３の第２の係合突部８３とが接触し、それ以後は、この接触部を介して、第２の移動部材８３の移動に伴う力が回動力として第２のベール支持部材２７Ｂに作用するようになる。そして、更にハンドル７が回転され、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで第２のベール支持部材２７Ｂが回動された時点、すなわち、端部８０ａが切換凸部６０を完全に乗り越えた時点で、圧縮コイルバネ３６は、第２のベール支持部材２７Ｂに対しこれを釣糸巻取位置へ回動させる方向で付勢力を付与するようになり、その後、第２のベール支持部材２７Ｂ（および、ベール２５を介して第２のベール支持部材２７Ｂと接続する第１のベール支持部材２７Ａ）は、第２の移動部材８３によらず、伸長する圧縮コイルバネ３６の付勢力によって、釣糸巻取位置へと回動されて、この位置（図１２の位置）で保持される。したがって、前述した実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００５５】
図１５から図１９は、自動復帰機構の他の変形例を示す。  
本変形例では、特に図１８および図１９に示すように、移動部材９２の一側端部である第２の係合突部９２ａが、基端部９４から先端部９５まで直線状に延び、その軸心Ｎを第１の係合突部９２ｃおよび軸部９２ｂの中心軸を通る平面Ｍに対して、ベール支持部材２７Ｂの回転軸心側に偏倚させてあり、具体的には、支持部５１の中心Ｏ（図１５）の方向に傾斜角αで傾斜させて形成してある。符号Ｆは、この第２の係合突部９２ａの先端部９５の平面Ｍからのオフセット量を示す。
【００５６】
この第２の係合突部９２ａは、基部９４から先端部９５の全長にわたって円形状の断面形状を有し、外側すなわち第１の係合突部９２ｃから離隔した側で、曲面状の当接面９３を形成する。
【００５７】
この変形例では、図１５に示すように、ベール支持部材２７Ｂが釣糸巻取位置にあるときに、この基部２７Ｂａの長孔５４内に収容された移動部材９２の第２の係合突部９２ａが、この長孔５４の第２の係合端面５４ｂに係合し、第１の係合突部９２ｃ（図１８参照）が、長穴５５内で、リール本体１ａから離隔した位置に保持される。この状態では、ハンドル７によりロータ３を回転させても、この第１の係合突部９２ｃがリール本体１ａの前部に形成された切換凸部（切換部）６０と干渉することはない。
【００５８】
一方、図１６に示すように、ベール支持部材２７Ｂが釣糸放出位置に配置されると、移動部材９２の第１の係合突部９２ｃが長穴５５内でリール本体１ａに近接した位置に後退配置され、第２の係合突部９２ａが、その当接面９３を長孔５４の第１の係合端面５４ａに係合する。このとき、第１の係合端面５４ａは、支持部５１の中心Ｏからリール本体１ａ側に傾斜した状態に配置され、図１６の拡大部に示すように、当接面９３は基部９４に近接した位置で第１の係合端面５４ａと接触する。これにより、第１の作用部Ｐ１は、支持部５１の中心Ｏから離隔した位置に形成される。ベール支持部材２７Ａ，２７Ｂを回動させるために必要な力量は小さくて済む。
【００５９】
そして、図１６に矢印Ｒで示す方向にロータ３を回転し、切換凸部６０のテーパ面６０ａを介して、移動部材９２をリール本体１ａから離隔する方向に移動すると、第１の係合端面５４ａと第２の係合突部９２ａとの間に形成される角度が次第に小さくなり、図１７に示すように、切換凸部６０を乗り越える直前に、当接面９３が先端部９５に近接した部位が第１の係合端面５４ａに接触する。これにより、支持部５１の中心Ｏに近接した第２の作用部Ｐ２を介して、移動部材９２の移動に伴う力が回動力として第２のベール支持部材２７Ｂに作用し、振り分け機構３２（図２）のデッドポイントを越える領域まで第２のベール支持部材２７Ｂが回動された時点、すなわち、第１の係合突部９２ｃが切換凸部６０を完全に乗り越えた時点で、圧縮コイルバネ３６は、第２のベール支持部材２７Ｂを、図１５に示す釣糸巻取位置へ回動させる方向で付勢力を付与する。  
したがって、上述の実施形態と同様にベール支持部材２７Ａ，２７Ｂの反転に要する移動部材９２のストローク量を効率良く少なくできる。
【００６０】
図２０は、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで第２のベール支持部材２７Ｂが回動された状態を示す。図中、実線で示すように、第２の係合突部９２ａにオフセットＦを設けた移動部材９２によるベール支持部材２７Ｂの回動量に対し、二点鎖線で示すように、このようなオフセットのないクランク軸状の移動部材を同じ形状および寸法の切換凸部６０で回動したときの回動量は、角度βだけ小さい。逆に、図２１に示すように、オフセットのない移動部材による第２のベール支持部材２７Ｂの回動量と同じ大きさだけ、オフセットＦを設けた移動部材９２で回動して振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで移動するためには、オフセットのない移動部材に必要な切換凸部６１に対し、オフセットＦを有する移動部材９２に必要な切換凸部６０の高さは、符合ｄで示す分だけ低くすることができる。
【００６１】
このように、移動部材９２の第２の係合突部９２ａにオフセットＦを設けたことにより、振り分け機構３２のデッドポイントを越える領域まで、第２のベール支持部材２７Ｂを回動するために必要な切換凸部６０の高さを、オフセットのない移動部材に必要な切換凸部６１の高さよりも低くすることができる。これにより、移動部材９２のストロークが少なくなるため、自動復帰機構の移動部材９２の特に第１の係合突部９２ｃを収容する支持アーム３ｂの付け根付近すなわち基部を薄肉化し、ロータ３の全体を軽量化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の一実施形態に係る魚釣用スピニングリールの一側面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る魚釣用スピニングリールの他側面図である。
【図３】第１の支持アームの内部に設けられた振り分け機構の断面図（釣糸巻取位置）である。
【図４】第１の支持アームの内部に設けられた振り分け機構の断面図（釣糸放出位置）である。
【図５】第２の支持アームの内部に設けられた自動復帰機構の断面図（釣糸巻取位置）である。
【図６】第２の支持アームの内部に設けられた自動復帰機構の断面図（釣糸放出位置）である。
【図７】第２の支持アームの内部に設けられた自動復帰機構の断面図（振り分け機構のデッドポイント位置）である。
【図８】移動部材の斜視図である。
【図９】本発明の一実施形態に係る自動復帰機構と従来のそれとの比較を示す断面図である。
【図１０】本発明の一実施形態に係る自動復帰機構と従来のそれとの比較を示す断面図である。
【図１１】移動部材の変形例を示す斜視図である。
【図１２】第２の支持アームの内部に設けられた変形例に係る自動復帰機構の断面図（釣糸巻取位置）である。
【図１３】第２の支持アームの内部に設けられた変形例に係る自動復帰機構の断面図（釣糸放出位置）である。
【図１４】図１２のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図１５】他の変形例による自動復帰機構の図５と同様な断面図である。
【図１６】図１５に示す変形例による自動復帰機構の図６と同様な断面図である。
【図１７】図１５に示す変形例による自動復帰機構の図７と同様な断面図である。
【図１８】図１５に示す変形例による自動復帰機構の移動部材の斜視図である。
【図１９】図１８の矢印Ａ方向から見た状態の説明図である。
【図２０】図１５に示す変形例による自動復帰機構の図９と同様な断面図である。
【図２１】図１５に示す変形例による自動復帰機構の図１０と同様な断面図である。
【符号の説明】
【００６３】
１…魚釣用スピニングリール
３…ロータ
３ａ，３ｂ…支持アーム（支持腕）
２７Ａ，２７Ｂ…ベール支持部材
５４…長孔（係合部）
６０…切換凸部（切換部）
６２…移動部材
【図１】
2004208690.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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