(57)【要約】【課題】プーリ対間に無端ベルトを掛け渡した無段変速装置を変速比変更中にも無端ベルトに対するプーリ対の挟み圧が適正に維持されるよう改良する。【解決手段】プーリ対間無端ベルト掛渡し式無段変速装置に於て、駆動プーリ対のベルト挟み径と被動プーリ対のベルト挟み径とを相反的に変更させるベルト挟み径調節手段が、プーリ対により無端ベルトに対し伝達トルクの増大に応じて増大するベルト挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段を介してベルト挟み径を調節するようにする。【選択図】    図１
2004156686.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｖ型ベルト挟み溝のベルト挟み径を可変に調節できる駆動プーリ対と、前記ベルト挟み径を可変に調節できる被動プーリ対と、前記駆動プーリ対と前記被動プーリ対との間に掛け渡された無端ベルトと、前記駆動プーリ対のベルト挟み径と前記被動プーリ対のベルト挟み径とを相反的に変更させるベルト挟み径調節手段と、前記駆動プーリ対と前記被動プーリ対の少なくとも一方に於いて該プーリ対間に挟まれた前記無端ベルトに対し該プーリ対と該無端ベルトの間に伝達されるトルクの増大に応じて増大する挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段とを有する無段変速装置にして、前記ベルト挟み径調節手段は前記ベルト挟み圧生成手段を介してベルト挟み径を調節するよう構成されていることを特徴とする無段変速装置。
【請求項２】
前記ベルト挟み径調節手段は軸線方向に不動のプーリに対し回転可能で且つ軸線方向に可動のプーリの前記軸線方向不動プーリに対する軸線方向隔置距離を制御された所定値以下に制限する第一の部材を含み、前記ベルト挟み圧生成手段は前記第一の部材により軸線方向位置を制限された状態で前記軸線方向不動プーリと共に回転する第二の部材と、前記軸線方向可動プーリの回転に伴ってそれより可撓的回転トルクを及ぼされる第三の部材と、前記可撓的回転トルクにより前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚されるにつれて前記第三の部材を前記第二の部材より軸線方向に遠ざけ、これによって前記軸線方向可動プーリを前記軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に偏倚させる偏倚変換手段とを有することを特徴とする請求項１に記載の無段変速装置。
【請求項３】
前記ベルト挟み径調節手段は軸線方向に不動のプーリに対し相対回転を係止されていて軸線方向に可動のプーリの前記軸線方向不動プーリに対する軸線方向隔置距離を制御された所定値以下に制限する第一の部材を含み、前記ベルト挟み圧生成手段は前記第一の部材により軸線方向位置を制限された状態で前記第一の部材により可撓的制動トルクを及ぼされつつ前記軸線方向可動プーリに追随して回転することができる第二の部材と、前記軸線方向可動プーリの回転に伴ってそれより可撓的回転トルクを及ぼされる第三の部材と、前記可撓的回転トルクにより前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚されるにつれて前記第三の部材を前記第二の部材より軸線方向に遠ざけ、これによって前記軸線方向可動プーリを前記軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に偏倚させる偏倚変換手段とを有することを特徴とする請求項１に記載の無段変速装置。
【請求項４】
前記偏倚変換手段は前記第二の部材と前記第三の部材の環状対向面の間に組み込まれた環状カム手段であることを特徴とする請求項２または３に記載の無段変速装置。
【請求項５】
前記ベルト挟み圧生成手段は前記第三の部材を前記第二の部材に対しそれより軸線方向に遠ざかる方向に可撓的に付勢するばね要素を含んでいることを特徴とする請求項２、３または４に記載の無段変速装置。
【請求項６】
前記第二の部材はボール型スラスト軸受を介して前記第一の部材に対し軸線方向に当接していることを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載の無段変速装置。
【請求項７】
前記軸線方向可動プーリはボール型スラスト軸受を介して前記第三の部材に対し軸線方向に当接していることを特徴とする請求項２〜６のいずれかに記載の無段変速装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、無段変速装置、特にＶ型ベルト挟み溝のベルト挟み径を可変に調節できる駆動プーリ対と、同ベルト挟み径を可変に調節できる被動プーリ対と、かかる駆動プーリ対と被動プーリ対との間に掛け渡された無端ベルトとを有し、これら駆動プーリ対と被動プーリ対のベルト挟み径を相反的に変更させることにより両ベルト対間に伝達される回転力の変速比が無段に変更されるようになった無段変速装置に係る。
【０００２】
【従来の技術】
この種の無段変速装置に於いては、駆動プーリ対と被駆動プーリ対の間に伝達される回転力の変速比を設定すべく駆動プーリ対のベルト挟み径と被動プーリ対のベルト挟み径とを相反的に変更させるベルト挟み径調節手段が必要であると共に、無端ベルトと駆動プーリ対および被動プーリ対の間に両者の摩擦係合により回転力が伝達されるよう、駆動および被動の各プーリ対に於いて無端ベルトをプーリ対間に押し挟む挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段が必要である。
【０００３】
上記の挟み径調節手段としては、ねじによる送り手段と歯車による連動手段とを組み合わせた機械式の装置、シリンダ／ピストンによる送り手段と油圧経路による連動手段とを組み合わせた油圧式の装置等が、下記の特許文献にも記載されている如く知られている。
【０００４】
上記のベルト挟み圧生成手段としては、駆動プーリ対または被動プーリ対の少なくとも一方に於いて、軸線方向可動プーリを軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に付勢するばねや、プーリ対に作用するトルクによって相対的に回転偏倚される二つの部材の間に環状カムを設け、両部材間に生ずる回転偏倚を両部材間の軸線方向偏倚に変換する偏倚変換手段が知られている。
【０００５】
例えば、下記の特許文献１には、この種の無段変速装置に於いて、前記ベルト挟み径調節手段が、駆動プーリ対および被動プーリ対の各々に於いて、軸線方向不動プーリとその軸の回りにスプラインにより回転方向には相対回転不能にまた軸線方向には相対移動可能に装着された軸線方向可動プーリの間に作用するねじ式送り装置として構成され、前記ベルト挟み圧生成手段は、プーリ対に作用するトルクによって相対的に回転偏倚される二つの部材の間にカムを設け、両部材間に生ずる回転偏倚を両部材間の軸線方向偏倚に変換する偏倚変換手段として構成されることが記載されており、また下記の特許文献２には、前記ベルト挟み径調節手段が、シリンダ／ピストンによる送り手段と油圧経路による連動手段とを組み合わせた油圧式の装置として構成され、且つそれが特に被動プーリ対の側に設けられることを特徴とし、前記無端ベルトをプーリ対間に押し挟む挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段は、ばね要素として構成され、且つそれが特に駆動プーリ対の側に設けられることを特徴とすることが記載されている。
【特許文献１】
特開平６−５８３８５号公報
【特許文献２】
特開平１１−２２７９８号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上記特許文献１および２の装置を含む従来のこの種の無段変速装置に於いては、前記ベルト挟み径調節手段と前記ベルト挟み圧生成手段とは、それぞれが個別にプーリ対に対して並列に作用するようになっている。即ち、ベルト挟み径調節手段は、変速制御装置からの変速指令に応じて独自に作動してプーリ対間の隔置距離を所定の値に設定する作動を行い、一方、ベルト挟み圧生成手段は、油圧による場合等ではベルト挟み圧制御装置からのベルト挟み圧制御指令に応じてベルト挟み圧を目標制御し、またカム等によりベルト挟み圧を生成する場合には、ベルト挟み圧の不足により無端ベルトとプーリの間に生ずる相対滑りを利用してカムを作動させ、軸線方向可動プーリまたは軸線方向不動プーリを他方へ向けて押圧することが、それぞれ個別に行われるようになっている。
【０００７】
しかし、ベルト挟み径調節手段とベルト挟み圧生成手段の作動とが個別に行われるようになっていると、ベルト挟み径調節手段によりベルト挟み径が変更されるとき、ベルト挟み径調節手段によりベルト挟み径が実際に変化し、その結果、無端ベルトに対するプーリ対の有効挟み幅が変化し、その結果、ベルト挟み圧生成手段に作用する無端ベルトの反作用が変化して、初めてベルト挟み圧生成手段は、ベルト挟み径調節手段の作動に追従するようその作動を変化させるので、ベルト挟み径調節の変化に対するベルト挟み圧の変化に追従遅れが生じ、変速比の変更中にベルト挟み圧が適正値に維持されない状態が生ずることがあるという問題がある。
【０００８】
本発明は、上記の問題に鑑み、上記の型の無段変速装置に於いて、変速比の変更中にも無端ベルトに対する挟み圧が適正に維持されるよう、これを改良することを課題としている。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するものとして、本発明は、Ｖ型ベルト挟み溝のベルト挟み径を可変に調節できる駆動プーリ対と、前記ベルト挟み径を可変に調節できる被動プーリ対と、前記駆動プーリ対と前記被動プーリ対との間に掛け渡された無端ベルトと、前記駆動プーリ対のベルト挟み径と前記被動プーリ対のベルト挟み径とを相反的に変更させるベルト挟み径調節手段と、前記駆動プーリ対と前記被動プーリ対の少なくとも一方に於いて該プーリ対間に挟まれた前記無端ベルトに対し該プーリ対と該無端ベルトの間に伝達されるトルクの増大に応じて増大する挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段とを有する無段変速装置にして、前記ベルト挟み径調節手段は前記ベルト挟み圧生成手段を介してベルト挟み径を調節するよう構成されていることを特徴とする無段変速装置を提案するものである。
【００１０】
前記ベルト挟み径調節手段は軸線方向に不動のプーリに対し回転可能で且つ軸線方向に可動のプーリの前記軸線方向不動プーリに対する軸線方向隔置距離を制御された所定値以下に制限する第一の部材を含み、前記ベルト挟み圧生成手段は前記第一の部材により軸線方向位置を制限された状態で前記軸線方向不動プーリと共に回転する第二の部材と、前記軸線方向可動プーリの回転に伴ってそれより可撓的回転トルクを及ぼされる第三の部材と、前記可撓的回転トルクにより前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚されるにつれて前記第三の部材を前記第二の部材より軸線方向に遠ざけ、これによって前記軸線方向可動プーリを前記軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に偏倚させる偏倚変換手段とを有していてよい。
【００１１】
或いはまた、前記ベルト挟み径調節手段は軸線方向に不動のプーリに対し相対回転を係止されていて軸線方向に可動のプーリの前記軸線方向不動プーリに対する軸線方向隔置距離を制御された所定値以下に制限する第一の部材を含み、前記ベルト挟み圧生成手段は前記第一の部材により軸線方向位置を制限された状態で前記第一の部材により可撓的制動トルクを及ぼされつつ前記軸線方向可動プーリに追随して回転することができる第二の部材と、前記軸線方向可動プーリの回転に伴ってそれより可撓的回転トルクを及ぼされる第三の部材と、前記可撓的回転トルクにより前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚されるにつれて前記第三の部材を前記第二の部材より軸線方向に遠ざけ、これによって前記軸線方向可動プーリを前記軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に偏倚させる偏倚変換手段とを有していてもよい。
【００１２】
上記いずれの場合にも、前記偏倚変換手段は前記第二の部材と前記第三の部材の環状対向面の間に組み込まれた環状カム手段であってよい。
【００１３】
また、前記ベルト挟み圧生成手段は前記第三の部材を前記第二の部材に対しそれより軸線方向に遠ざかる方向に可撓的に付勢するばね要素を含んでいてよい。
【００１４】
更にまた、前記第二の部材はボール型スラスト軸受を介して前記第一の部材に対し軸線方向に当接していてよく、また、前記軸線方向可動プーリはボール型スラスト軸受を介して前記第三の部材に対し軸線方向に当接していてよい。
【００１５】
【発明の作用及び効果】
上記の如くＶ型ベルト挟み溝のベルト挟み径を可変に調節できる駆動プーリ対と、前記ベルト挟み径を可変に調節できる被動プーリ対と、前記駆動プーリ対と前記被動プーリ対との間に掛け渡された無端ベルトとを有する無段変速装置に於いて、前記駆動プーリ対のベルト挟み径と前記被動プーリ対のベルト挟み径とを相反的に変更させるベルト挟み径調節手段と、前記駆動プーリ対と前記被動プーリ対の少なくとも一方に於いて該プーリ対間に挟まれた前記無端ベルトに対し該プーリ対と該無端ベルトの間に伝達されるトルクの増大に応じて増大する挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段とが設けられている場合に、前記ベルト挟み径調節手段が前記ベルト挟み圧生成手段を介してベルト挟み径を調節するようこれらが直列の関係に構成されていれば、無段変速装置の変速比を変更すべく前記ベルト挟み径調節手段によりベルト挟み径が変更されるとき、ベルト挟み径の変化により生ずるベルト挟み圧の変化はそのまま直ちに前記ベルト挟み圧生成手段に伝わるので、前記ベルト挟み径調節手段の作動に対する前記ベルト挟み圧生成手段の作動には何らの追従遅れが生じず、変速比変更の途中に於いてもベルト挟み圧は無端ベルトとプーリ対の間に伝達すべきトルクの大きさに応じて常時連続して適正な値に維持される。
【００１６】
この場合、前記ベルト挟み径調節手段が軸線方向に不動のプーリに対し回転可能で且つ軸線方向に可動のプーリの軸線方向隔置距離を制御された所定値以下に制限する第一の部材を含み、前記ベルト挟み圧生成手段が前記第一の部材により軸線方向位置を制限された状態で前記軸線方向不動プーリと共に回転する第二の部材と、前記軸線方向可動プーリの回転に伴ってそれより可撓的回転トルクを及ぼされる第三の部材と、前記可撓的回転トルクにより前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚されるにつれて前記第三の部材を前記第二の部材より軸線方向に遠ざけ、これによって前記軸線方向可動プーリを前記軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に偏倚させる偏倚変換手段とを有していれば、前記ベルト挟み径調節手段によりプーリ対間の隔置距離が変更されるとき、プーリ対間隔置距離の変化によってベルト挟み圧が不足すると、駆動トルクまたは負荷トルクが掛かるプーリに対して自由に回転するプーリが無端ベルトにより駆動されて回転偏倚し、これによって前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚し、それに伴って前記第三の部材は前記第二の部材より軸線方向に遠ざけられ、軸線方向可動プーリを軸線方向不動プーリへ向けて押しやるのでベルト挟み圧を上げる作動が直ちに行なわれ、またベルト挟み圧が大き過ぎると、軸線方向可動プーリが軸線方向不動プーリより離れる方向に押されることにより前記第三の部材は前記第二の部材へ向けて押しつけられて該第二の部材に対し回転偏倚し、軸線方向可動プーリを軸線方向不動プーリより離れる方向に偏倚させる作動が直ちに行なわれるので、ベルト挟み径調節手段の作動にベルト挟み圧生成手段の作動を遅れなく追従させることができる。
【００１７】
また、前記ベルト挟み径調節手段が軸線方向に不動のプーリに対し相対回転を係止されていて軸線方向に可動のプーリの軸線方向隔置距離を制御された所定値以下に制限する第一の部材を含み、前記ベルト挟み圧生成手段が前記第一の部材により軸線方向位置を制限された状態で前記第一の部材により可撓的制動トルクを及ぼされつつ前記軸線方向可動プーリに追随して回転することができる第二の部材と、前記軸線方向可動プーリの回転に伴ってそれより可撓的回転トルクを及ぼされる第三の部材と、前記可撓的回転トルクにより前記第三の部材が前記第二の部材に対し回転偏倚されるにつれて前記第三の部材を前記第二の部材より軸線方向に遠ざけ、これによって前記軸線方向可動プーリを前記軸線方向不動プーリへ向けて軸線方向に偏倚させる偏倚変換手段とを有していれば、前記第二の部材と前記第三の部材の間には常にプーリ対に作用するトルクを摩擦係合的に薄めたトルクが作用し、それが常時前記第二の部材に対する前記第三の部材の軸線方向偏倚に変換されているので、ベルト挟み圧が無端ベルトとプーリ対間の伝達トルクの変化に対応して適正に変化するようベルト挟み径調節手段の作動に対しベルト挟み圧生成手段の作動を遅れなく追従させることができる。
【００１８】
上記いずれの場合にも、前記偏倚変換手段が前記第二の部材と前記第三の部材の環状対向面の間に組み込まれた環状カム手段であれば、無端ベルトとプーリ対の間に伝達すべきトルクの大きさに応じて比例的に増大する挟み圧を無端ベルトとプーリ対の間に作用させることができ、プーリ対に生成させるべき無端ベルト挟み圧を無端ベルトとプーリ対の間に伝達すべきトルクの大きさに応じて適正値に制御することができる。
【００１９】
また、前記ベルト挟み圧生成手段が前記第三の部材を前記第二の部材に対しそれより軸線方向に遠ざかる方向に可撓的に付勢するばね要素を含んでいれば、前記第一の部材と前記第二の部材とを常時接触状態に維持し、また前記第三の部材と軸線方向可動プーリとを常時接触状態に維持し、無段変速装置が回転を開始したときには前記第二の部材と前記第三の部材の間の回転偏倚を確実に生じさせ、前記ベルト挟み圧生成手段を確実に作動させることができる。
【００２０】
また、前記第二の部材がボール型スラスト軸受を介して前記第一の部材に対し軸線方向に当接し、また、前記軸線方向可動プーリがボール型スラスト軸受を介して前記第三の部材に対し軸線方向に当接していれば、無段変速装置の作動中にこれらのスラスト軸受部に於いて熱が発生しても、それをより効果的に発散させることができ、装置の耐久性を高めることができる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
添付の図１は本発明による無段変速装置の第一の実施の形態を示す解図的縦断面図である。図示の実施の形態の於いては、駆動プーリ対として作動するプーリ対１０に於ける軸線方向不動プーリ１２が前後進切換装置１４を経て図には示されていない駆動源より２つの回転方向のいずれかの方向に選択的に駆動されるようになっている。１６は軸線方向可動プーリであり、軸線方向不動プーリ１２の軸１８は軸線方向可動プーリの中心軸線Ｎ１に沿って明けられた中心孔２０を潜って延在している。軸線方向不動プーリ１２はラジアル−スラスト軸受２２および２４により図にその一部が示されているハウジング２６よりそれに対して定まった軸線方向位置にて回転可能に支持されている。軸線方向可動プーリ１６は軸線方向不動プーリの軸１８によりその周りに回転可能にまた該軸に沿って軸線方向に移動可能に支持されている。
【００２２】
ハウジング２６からは他の一つのラジアル−スラスト軸受２８により中空ハブ３０が軸線方向不動プーリ軸１８の周りにこれと同心で所定の軸線方向位置にて回転可能に支持されている。この中空ハブには歯車３２が装着されており、またその図にて歯車３２より右方に延在する部分は外周に沿ってねじを切られたねじ筒３４として構成されている。このねじ筒３４の部分には、これとねじ係合するねじ孔３６を備えた円板部材３８が該ねじ孔にて中空ハブ３０のねじ筒３４にねじ係合した状態に装着されている。円板部材３８は、その外周の一部に設けられたエッジ４０がハウジング２６に設けられたガイドレール４２に沿って摺動するよう案内されていることによって、軸線方向には移動できるがその回転は阻止されており、従って中空ハブ３０が歯車３２により回転されると、円板部材３８は中心軸線Ｎ１に沿って図にて左右に移動する。
【００２３】
円板部材３８の図に於ける右側の面には中心軸線Ｎ１に対し同心の円軌跡に沿って円弧状断面の環状溝４４が形成されており、該環状溝に一部嵌合した状態にて一連のボール４６が円環状に配列されている。これらのボールは環状のボールリテーナ４８により環状溝４４に沿って等間隔に保持されており、円板部材３８と図示の如きＷ型縦断面形状を有する輪形部材５０との間に作用するスラスト軸受を構成している。輪形部材５０には円板部材３８に対向する面に環状溝４４に対応して一連のボール４６の一部を受け入れる環状溝５２が形成されている。
【００２４】
輪形部材５０はその中央部にスプライン孔５４を備えており、このスプライン孔にて軸方向不動プーリ軸１８の対応する部分に設けられたスプライン５６に係合し、これによって輪形部材５０は該スプラインが設けられている範囲内にて軸線方向不動プーリ軸１８に沿って移動可能な状態にて軸線方向不動プーリ１２と共に回転するようになっている。輪形部材５０の図に於ける右端の外周部には図示の如く両回転方向に対し斜面を呈するカム部が複数個周方向に配列された環状カム５８が形成されている。そしてこれら一連のカム部の各々には各１個のボール６０が嵌め込まれ、更にこれら一連のボール６０を挟んで環状カム５８に対向する環状カム６２を備えた円環部材６４が設けられている。円環部材６４の環状カム６２も輪形部材５０の環状カム５８と同様に両回転方向に対し斜面を呈するカム部が複数個周方向に配列された形状に作られている。かかる環状カム５８および６２とその間に挟まれたボール６０とにより、輪形部材５０と円環部材６４の間に生ずる回転偏倚を両者間の軸線方向偏倚に変換する偏倚変換機構が構成されている。輪形部材５０と円環部材６４の間には、両者を互いに離れる方向に付勢する圧縮コイルばね６６が設けられている。
【００２５】
円環部材６４の図に於ける右側の面には中心軸線Ｎ１に対し同心の円軌跡に沿って円弧状断面の環状溝６８が形成されており、該環状溝に一部嵌合した状態にて一連のボール７０が円環状に配列されている。これらのボールは環状のボールリテーナ７２により環状溝６８に沿って等間隔に保持されており、円環部材６４と軸線方向可動プーリ１６との間に作用するスラスト軸受を構成している。軸線方向可動プーリ１６には円環部材６４に対向する面に環状溝６８に対応して一連のボール７０の一部を受け入れる環状溝７４が形成されている。
【００２６】
かかる構成によれば、軸線方向不動プーリ１２に対する軸線方向可動プーリ１６の軸線方向隔置距離の大きさは、従って駆動プーリ対に於けるベルト挟み径の大きさは、ハウジング２６に対する中空ハブ３０の回転によって円板部材３８が軸線方向不動プーリ軸１８に沿ってどの位置に設定されるかによって調節され、その上で駆動プーリ対に掛け渡された後述の無端ベルトに対するベルト挟み圧は、軸線方向可動プーリ１６が軸線方向不動プーリ１２に対し相対的に回転変位し、それに一連のボール７０を介して作用する摩擦力によって円環部材６４がつられて回転しようとし、輪形部材５０と円環部材６４との間に回転偏倚が生じ、それが環状カム５８および６２とその間に挟まれた一連のボール６０とによる偏倚変換手段により円環部材６４が輪形部材５０より遠ざけられる軸線方向偏倚に変換されることにより発生される。
【００２７】
一方、図示の実施の形態の於いては被動プーリ対として作動するプーリ対７６は、軸線方向不動プーリ７８と軸線方向可動プーリ８０とを含んでいる。軸線方向不動プーリ７８はその軸８２の部分にてラジアル−スラスト軸受８４および８６によりハウジング２６に対し所定の軸線方向位置にて中心軸線Ｎ２の周りに回転するよう支持されている。軸線方向可動プーリ８０はその中心部にスプライン孔８８を形成されており、このスプライン孔にて軸線方向不動プーリの軸８２の対応する部分に設けられたスプライン９０に係合し、該スプラインが設けられている範囲内にて軸線方向不動プーリ７８に対し軸線方向に偏倚可能な状態で共に回転するようになっている。
【００２８】
ハウジング２６からは他の一つのラジアル−スラスト軸受９２により中空ハブ９４が軸線方向不動プーリ軸８２の周りにこれと同心で所定の軸線方向位置にて回転可能に支持されている。この中空ハブには歯車９６が装着されており、またその図にて歯車９６より左方に延在する部分は外周に沿ってねじを切られたねじ筒９８として構成されている。このねじ筒９８の部分には、これとねじ係合するねじ孔１００を備えた円板部材１０２が該ねじ孔にて中空ハブ９４のねじ筒９８にねじ係合した状態に装着されている。円板部材１０２は、その外周の一部に設けられたエッジ１０４がハウジング２６に設けられたガイドレール１０６に沿って摺動するよう案内されていることによって、軸線方向には移動できるがその回転は阻止されており、従って中空ハブ９４が歯車９６により回転されると、中心軸線Ｎ２に沿って図にて左右に移動する。
【００２９】
円板部材１０２の図に於ける左側の面には中心軸線Ｎ２に対し同心の円軌跡に沿って円弧状断面の環状溝１０８が形成されており、該環状溝に一部嵌合した状態にて一連のボール１１０が円環状に配列されている。これらのボールは環状のボールリテーナ１１２により環状溝１０８に沿って等間隔に保持されており、円板部材１０２と軸線方向可動プーリ８０との間に作用するスラスト軸受を構成している。軸線方向可動プーリ８０には円板部材１０２に対向する面に環状溝１０８に対応して一連のボール１１０の一部を受け入れる環状溝１１４が形成されている
【００３０】
歯車３２にはピニオン１１６が噛み合っており、歯車は９６にはピニオン１１８が噛み合っている。ピニオン１１６および１１８は軸１２０により担持されており、軸１２０はハウジング２６より軸受１２２および１２４を介して回転可能に支持されている。ピニオン１１６には更に電動アクチュエータ１２６により回転駆動されるピニオン１２８が噛み合わされている。電動アクチュエータ１２６によるピニオン１２８の回転は変速制御装置１３０により制御され、ピニオン１２８の回転により歯車３２と９６とが互いに同期して反対方向に回転されることに応じて、円板部材３８と１０２とは中空ハブ３０と９４により中心軸線Ｎ１とＮ２に沿って互いに反対方向に移動され、駆動プーリ対１０に於ける軸線方向不動プーリ１２と軸線方向可動プーリ１６との間の隔置距離と被動プーリ対７６に於ける軸線方向不動プーリ７８と軸線方向可動プーリ８０との間の隔置距離とを相反的に変化させる。
【００３１】
駆動プーリ対１０の軸線方向不動プーリ１２と軸線方向可動プーリ１６との間に形成されたＶ型溝と被動プーリ対７６の軸線方向不動プーリ７８と軸線方向可動プーリ８０との間に形成されたＶ型溝の間には無端ベルト１３２が掛け渡されている。図示の状態では、駆動プーリ対１０に於ける軸線方向可動プーリ１６は軸線方向不動プーリ１２より最も大きく引き離され、駆動プーリ対に於ける無端ベルト挟み径が最も小さくされており、これに対応して被動プーリ対に於ける軸線方向可動プーリ８０は軸線方向不動プーリ７８に最も近づけられ、被動プーリ対に於ける無端ベルト挟み径が最も大きくされており、変速装置は減速比最大の状態にある。これに対し各プーリ対に於ける軸線方向可動プーリおよび無端ベルトが図中二点鎖線にて示す位置にあるときには、無段変速装置は変速比最小の状態である。
【００３２】
かくして図示の如き実施の形態によれば、Ｖ型ベルト挟み溝のベルト挟み径を可変に調節できる駆動プーリ対（１０）と、ベルト挟み径を可変に調節できる被動プーリ対（７６）と、駆動プーリ対と被動プーリ対との間に掛け渡された無端ベルト（１３２）と、駆動プーリ対のベルト挟み径と被動プーリ対のベルト挟み径とを相反的に変更させるベルト挟み径調節手段（３０〜４２）と、駆動プーリ対と被動プーリ対の少なくとも一方（この実施の形態では駆動プーリ対のみ）に於いてプーリ対間に挟まれた無端ベルトに対しプーリ対と無端ベルトの間に伝達されるトルクの増大に応じて増大する挟み圧を作用させるベルト挟み圧生成手段（５８，６０，６２）とを有する無段変速装置に於いて、ベルト挟み径調節手段（３０〜４２）がベルト挟み圧生成手段（５８，６０，６２）を介してベルト挟み径を調節する構成が得られる。尚、プーリ対間に無端ベルトを挟む挟み圧は、プーリ対に於けるベルト挟み径を増大させようとする作用によってプーリ対間に掛け渡された無端ベルトに対し緊張作用を与えるので、ベルト挟み圧生成手段は駆動プーリ対または被動プーリ対の何れか一方に設けられていれば、他方のプーリ対に於いてもベルト挟み圧を発生させることができる。
【００３３】
図２は、本発明による無段変速装置の第二の実施の形態を示す解図的縦断面図である。この実施の形態は、図１に示した第一の実施の形態に比して、駆動側プーリ対の中空ハブ３０と被動プーリ対の中空ハブ９４とを連動させる機構を変更したである。従って、図２に於いては、図１に示した構成と同じ部分は図１に於ける符号と同じ符号により示されている。
【００３４】
この第二の実施の形態の於いては、第一の実施の形態に於ける歯車３２と９６に対応する歯車３３と９７とは、それぞれに噛み合うピニオン１３４と１３６を備えた個別のアクチュエータ１３８と１４０により駆動されるようになっており、歯車３２と９６の駆動に於ける連動は、変速制御装置１３０によるアクチュエータ１３８と１４０の電気的駆動制御の段階に於いて行われるようになっている。かかる電気的連動制御によっても、駆動プーリ対と被動プーリ対に於けるベルト挟み径調節手段の相反的制御が図１について説明した要領と同様に行えることは明らかであろう。
【００３５】
図３は、本発明による無段変速装置の第三の実施の形態を示す解図的断面図である。この実施の形態は、図１に示した第一の実施の形態に比して、プーリ対１０に於いて、軸線方向可動プーリ１６が軸線方向不動プーリ１２に対し係止されて共に回転するようになっており、一方、輪形部材５０が軸線方向不動プーリ軸１８に対し回転を係止されない部材とされている点に於いて異なっている。
【００３６】
この第三の実施の形態に於いては、軸線方向不動プーリ軸１８の軸線方向可動プーリ１６の中心孔２０を貫通する部分はスプライン５７が形成されておりが形成されており、軸線方向可動プーリ１６の中心孔２０はスプライン５７とスプライン係合するスプライン孔として形成されている。そして、円環部材５０は円環部材６４と同様の環状カムとしてのみ作用する部材となっている。
【００３７】
かかる構成によれば、円環部材５０と６４の間には常にプーリ対に作用するトルクを一連のボール４６と７０とによる可撓的摩擦係合手段により一定の割合に薄めたトルクが作用し、それが常時円環部材５０に対する円環部材６４の軸線方向偏倚に変換されるので、環状カムを５８および６２の傾斜角を適当に設定しておくことにより、ベルト挟み径調節手段の作動に応じて、追従に遅れを来たすことなく、ベルト挟み圧を無端ベルトとプーリ対間の伝達トルクの変化に対応させてた適正値に変化させることができる。
【００３８】
図４は、本発明による無段変速装置の第四の実施の形態を示す同様の解図的断面図である。この第四の実施の形態は、上記第二の実施の形態が上記第一の実施の形態に対しなす関係と同じ関係を上記第三の実施の形態に対しなすものである。図４に於いては、図３に示す部分に対応する部分は図３に於けると同じ符号により示されており、また図２に示す部分に対応する部分は図２に於けると同じ符号により示されている。この第四の実施の形態がその作動の一部に於いては第三の実施の形態の作動と同じであり、その作動の残りの部分に於いては第二の実施が形態の作動と同じであることは明らかであろう。
【００３９】
以上に於いては本発明を四つの実施の形態について詳細に説明したが、これらの実施の形態について本発明の範囲内にて種々の変更が可能であることは当業者にとって明らかであろう。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による無段変速装置の第一の実施の形態を示す解図的断面図。
【図２】本発明による無段変速装置の第二の実施の形態を示す解図的断面図。
【図３】本発明による無段変速装置の第三の実施の形態を示す解図的断面図。
【図４】本発明による無段変速装置の第四の実施の形態を示す解図的断面図。
【符号の説明】
１０…プーリ対、１２…軸線方向不動プーリ、１４…前後進切換装置、１６…軸線方向可動プーリ、１８…軸線方向不動プーリ軸、２０…中心孔、２２，２４…ラジアル−スラスト軸受、２６…ハウジング、２８…ラジアル−スラスト軸受、３０…中空ハブ、３２，３３…歯車、３４…ねじ筒、３６…ねじ孔、３８…円板部材、４０…エッジ、４２…ガイドレール、４４…環状溝、４６…ボール、４８…ボールリテーナ、５０…輪形部材、５２…環状溝、５４…スプライン孔、５６，５７…スプライン、５８…環状カム、６０…ボール、６２…環状カム、６４…円環部材、６６…圧縮コイルばね、６８…環状溝、７０…ボール、７２…ボールリテーナ、７４…環状溝、７６…プーリ対、７８…軸線方向不動プーリ、８０…軸線方向可動プーリ、８２…軸線方向不動プーリ軸、８４，８６…ラジアル−スラスト軸受、８８…スプライン孔、９０…スプライン、９２…ラジアル−スラスト軸受、９４…中空ハブ、９６，９７…歯車、９８…ねじ筒、１００…ねじ孔、１０２…円板部材、１０４…エッジ、１０６…ガイドレール、１０８…環状溝、１１０…ボール、１１２…ボールリテーナ、１１４…環状溝、１１６，１１８…ピニオン、１２０…軸、１２２，１２４…軸受、１２６…電動アクチュエータ、１２８…ピニオン、１３０…変速制御装置、１３２…無端ベルト、１３４，１３６…ピニオン、１３８，１４０…電動アクチュエータ、
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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