(57)【要約】【課題】耐摩耗性、強度、特に斜め方向の強度及び走行性に優れ、長期にわたって使用することができる工業用多層織物を提供する。【解決手段】本発明の製紙用フェルト１Ｂは、経糸Ａ１１及び経糸Ｂ１２と、製紙面側緯糸２１及び補助緯糸２２と、走行面側緯糸２３と、を織り込んで構成される工業用多層織物であって、上記経糸Ａ１１は、上記経糸Ｂ１２よりも緯糸２本分製紙面側に多く織り込まれ、且つ、走行面側には織り込まれておらず、上記経糸Ｂ１２は、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれ、且つ、上記経糸Ｂ１２及び該経糸Ｂ１２の一方側に隣接している上記経糸Ｂ１２が共に走行面側に露出するように織り込まれ、次に、上記経糸Ｂ１２及び該経糸Ｂ１２の他方側に隣接している上記経糸Ｂ１２が共に走行面側に露出するように織り込まれているという構成を備える。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
経糸Ａ及び経糸Ｂと、製紙面側緯糸と、走行面側緯糸と、を織り込んで構成される工業用多層織物であって、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれ、且つ、走行面側には織り込まれておらず、上記経糸Ｂは、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれており、上記製紙面側緯糸は、上記走行面側緯糸と対をなさずに配置されていることを特徴とする工業用多層織物。
【請求項２】
経糸Ａ及び経糸Ｂと、製紙面側緯糸と、走行面側緯糸と、を織り込んで構成される工業用多層織物であって、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれ、且つ、走行面側には織り込まれておらず、上記経糸Ｂは、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれ、且つ、上記経糸Ｂ及び該経糸Ｂの一方側に隣接している上記経糸Ｂが共に走行面側に露出するように織り込まれ、次に、上記経糸Ｂ及び該経糸Ｂの他方側に隣接している上記経糸Ｂが共に走行面側に露出するように織り込まれていることを特徴とする工業用多層織物。
【請求項３】
上記経糸Ｂの断面形状の最大径が、上記経糸Ａの断面形状の最大径と同じか又は大きい請求項１又は２記載の工業用多層織物。
【請求項４】
上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径は、上記走行面側緯糸の断面形状の最大径より小さい請求項１乃至３のいずれかに記載の工業用多層織物。
【請求項５】
上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径は、上記走行面側緯糸の断面形状の最大径の４／５未満である請求項１乃至３のいずれかに記載の工業用多層織物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は工業用多層織物に関し、更に詳しくは、従来の工業用織物と比較して、耐摩耗性、強度、特に斜め方向の強度及び走行性に優れ、長期にわたって使用することができる工業用多層織物に関する。本発明の工業用多層織物は、特に製紙用織物、搬送ベルト等の用途に好適に使用できる。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、製紙工程においては、ワイヤーパートで脱水された湿紙を受け取ってプレスパートへ運び、プレスロールの間を通してさらに水を絞り、同時に湿紙の表面を平滑にしてドライパートに送るために、製紙用織物が利用されている。例えば、以下に示す特許文献１及び２に記載された製紙用織物が知られている。
【０００３】
【特許文献１】
特開昭５７−８９６３６号公報
【特許文献２】
特開２００２−２３５２５８号公報
【０００４】
通常、製紙用織物等に代表される工業用織物では、使用末期になると走行面側緯糸が摩耗し、次に経糸が摩耗する。そして、従来の製紙用織物で採用されている二重織、２．５重織、３．５重織と呼ばれる組織は、いずれも経糸一重の織物であるため、走行面側の摩耗が進行することにより経糸の摩耗も進行していく。かかる状態が進んでいくと、やがて経糸が切れて工業用織物に穴が空き、最後には工業用織物が破れて抄紙用マシンを傷めることがある。このため、従来は、経糸が切れる前に安全を見て早めに工業用織物を交換している。
【０００５】
今日、抄造される紙の品質向上及び抄速の高速化による生産効率向上の要請に応えるために、製紙用織物等の工業用織物として、平滑性、紙料支持性及び脱水性を向上させて表面性に優れた紙を効率的に生産できると共に、強度的に優れ、長期間に渡って使用できる性質を有する工業用織物の開発が進められている。かかる点に鑑み、従来より、経糸二重の三重織の工業用多層織物が使用されている。このような三重織の工業用多層織物は、経糸が二重であるため、走行面側織物層を構成する基布が摩耗して基布の形が崩れても、製紙面側織物層の基布が残ることになる。これにより、摩耗による工業用多層織物の寿命低下をある程度改善することができるという利点がある。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の三重織の工業用多層織物では、複数の織物層を接結糸で一体としているため、使用中に起こる各層の微小の動きにより、製紙用織物内部での接結糸や各層の内部側が摩耗する。この摩耗が進行していくと、層の間に微小の隙間が生じて「遊び」の動きが生まれ、製紙面側織物層と走行面側織物層がズレやすくなる。このため、走行面側緯糸が摩滅する前に接結糸が切れて基布が分離したり、紙に影響を与えたりすることにより、工業用多層織物が使用できなくなる事も少なくなかった。また、今日、抄造される紙の品質向上及び抄速の高速化による生産効率向上の要請に応えるために、工業用織物として、平滑性及び脱水性に優れると共に、走行性にも優れていることが求められている。更に、走行中には工業用織物の縦、横方向だけでなく、斜め方向にも力が加わる。このときに斜め方向に対する強度が弱いと、走行中に製紙用織物が斜め方向に変形して崩れてしまうおそれがある。このような状態になると、製紙用織物の目が斜め方向に変形してしまう結果、水が抜ける範囲が狭くなり、脱水性が低下する一因ともなる。よって、工業用織物において、強度、特に斜め方向の強度が強いことも求められている。
【０００７】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、従来の工業用織物と比較して、耐摩耗性、強度、特に斜め方向の強度及び走行性に優れ、長期にわたって使用することができる工業用多層織物を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明は、以下のとおりである。
〔１〕経糸Ａ及び経糸Ｂと、製紙面側緯糸と、走行面側緯糸と、を織り込んで構成される工業用多層織物であって、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれ、且つ、走行面側には織り込まれておらず、上記経糸Ｂは、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれており、上記製紙面側緯糸は、上記走行面側緯糸と対をなさずに配置されていることを特徴とする工業用多層織物。
〔２〕経糸Ａ及び経糸Ｂと、製紙面側緯糸と、走行面側緯糸と、を織り込んで構成される工業用多層織物であって、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれ、且つ、走行面側には織り込まれておらず、上記経糸Ｂは、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれ、且つ、上記経糸Ｂ及び該経糸Ｂの一方側に隣接している上記経糸Ｂが共に走行面側に露出するように織り込まれ、次に、上記経糸Ｂ及び該経糸Ｂの他方側に隣接している上記経糸Ｂが共に走行面側に露出するように織り込まれていることを特徴とする工業用多層織物。
〔３〕上記経糸Ｂの断面形状の最大径が、上記経糸Ａの断面形状の最大径と同じか又は大きい上記〔１〕又は〔２〕記載の工業用多層織物。
〔４〕上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径は、上記走行面側緯糸の断面形状の最大径より小さい上記〔１〕乃至〔３〕のいずれかに記載の工業用多層織物。
〔５〕上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径は、上記走行面側緯糸の断面形状の最大径の４／５未満である上記〔１〕乃至〔３〕のいずれかに記載の工業用多層織物。
【０００９】
【発明の効果】
本発明の工業用多層織物は、強度、特に斜め方向の強度が向上するため、使用中に基布が崩れにくく、走行性及び脱水性が向上すると共に、従来の三重織の工業用多層織物と比較して、耐摩耗性に優れていることから、長期に渡って使用することができる。また、上記製紙面側緯糸を、上記走行面側緯糸と対をなさずに配置することにより、工業用多層織物の厚さを薄くすることができる。
また、本発明において、上記経糸Ｂの線径を、上記経糸Ａの線径と同じか又は大きいものとすることにより、製紙面側はより緻密に、走行面側はより丈夫にすることができるので、本発明の効果をより大きくすることができる。
更に、本発明において、製紙面側緯糸の線径を走行面側緯糸よりも小さく、より具体的には、上記製紙面側緯糸の線径が、上記走行面側緯糸の線径の４／５未満とすることにより、表面性及び平滑性を向上させることができる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本発明について、以下に詳細に説明する。
本発明の工業用多層織物の一例を図１及び図２に示す。図１及び図２に示すように、本発明の工業用多層織物は、経糸Ａ１１及び経糸Ｂ１２と、製紙面側緯糸２１と、走行面側緯糸２２と、を織り込んで構成される。図１及び図２に示す工業用多層織物は二層構造であるが、本発明の工業用多層織物は二層構造に限られず、二層以上、三層以上又は四層以上の構造でもよい。
【００１１】
本発明の工業用多層織物を構成する上記経糸Ａは、図２に示すように、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれている。即ち、図２の工業用多層織物では、１サイクル中、上記経糸Ｂは、合計３本の製紙面側の緯糸（本明細書中、「製紙面側の緯糸」とは、通常、上記製紙面側緯糸を意味するが、後述する補助緯糸を含めている場合は、上記製紙面側緯糸及び補助緯糸の両方を示す。）を織り込んでいるのに対し、上記経糸Ａは、１本の上記製紙面側緯糸を織り込んだ後、合計３本の製紙面側の緯糸を織り込んでいることから、上記経糸Ａは上記経糸Ｂよりも緯糸１本分製紙面側に多く織り込まれている。また、その他の例として、図４の工業用多層織物では、１サイクル中、上記経糸Ｂは、１本の上記製紙面側緯糸を織り込んでいるのに対し、上記経糸Ａは、合計３本の製紙面側の緯糸の上側（製紙面側）を通過するように製紙面側に織り込んでいることから、上記経糸Ａは上記経糸Ｂよりも緯糸２本分製紙面側に多く織り込まれている。本発明の工業用多層織物では、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれていること、即ち、上記経糸Ｂが、上記経糸Ａよりも製紙面側に少なく織り込まれていることで、製紙面側織物層は上記経糸Ａと製紙面側緯糸で主に構成されることとなり、その結果、上記経糸Ｂを含む走行面側織物層が摩耗により層が崩れても、製紙面側に与える影響が少なくて済む。また、上記経糸Ｂが製紙面側緯糸の上を通っている本数が少ないことから、上記経糸Ｂは製紙面側と走行面側の両方に織り込まれていながら製紙面側と走行面側に露出する部分が少なくなり、織物全体の厚さを抑え薄くすることが可能となり、更に、上記経糸Ｂの織り込み状態が直線に近くなる構造になるので、縦方向（マシン方向）の伸びが更に少なくなるという効果も生じることから好ましい。
【００１２】
上記経糸Ａの織り込みパターンは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれている限り特に限定はない。例えば、１サイクル中、２本以上、好ましくは３本以上、更に好ましくは４本以上の製紙面側の緯糸の上側（製紙面側）を通過するように製紙面側に織り込んでいるものとすることができる。また、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側に多く織り込まれていれ、具体的に両者の織り込みの差については特に限定はなく、具体的には、１サイクル中、上記経糸Ａは、上記経糸Ｂよりも製紙面側の緯糸１本分以上、好ましくは２本分以上、更に好ましくは３本分以上製紙面側に多く織り込まれているものとすることができる。
【００１３】
また、上記経糸Ａは、走行面側には織り込まれていない。かかる織り込みパターンとすることにより、走行面側に織り込まれて露出している上記経糸Ｂが摩耗して切れたとしても、基布としての形態を維持して使用を継続することができるので好ましい。
【００１４】
本発明の工業用多層織物を構成する上記経糸Ｂは、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれている。即ち、本発明の工業用多層織物では、上記経糸Ｂによって上記製紙面側緯糸及び上記走行面側緯糸の両方を織り込んでおり、従来の三重織の工業用織物のように接結糸を持たない組織である。かかる構成により、従来の三重織の工業用織物で問題であった内部摩耗による接結糸の切れが生じない。また、上記走行面側緯糸を、上記経糸Ｂよりも走行面側に多く露出させて、上記経糸Ｂの摩耗を遅らせることが可能となり、その結果、従来の工業用多層織物と比較して耐摩耗性に優れ、長期に渡って使用することができる。
【００１５】
上記経糸Ｂの織り込みパターンについては、製紙面側及び走行面側の両方に織り込まれている限り特に限定はなく、必要に応じて種々の織り込みパターンとすることができる。例えば、上記経糸Ｂの製紙面側での織り込みパターンとしては、図２に示すように、製紙面側の緯糸３本分製紙面側に露出するように織り込んだり、図４に示すように、製紙面側の緯糸１本分製紙面側に露出するように織り込んだりすることができる。勿論、この図２及び図４の織り込みパターンに限定されるものではなく、製紙面側の緯糸１本以上、又は２本若しくはそれ以上、あるいは３本以上の本数分製紙面側に露出するように織り込むことができる。また、上記Ｂを走行面側に織り込む場合、図２に示すように、上記走行面側緯糸４本間隔又はそれ以上の間隔で走行面側に露出するように織り込んでもよく、図４に示すように、上記走行面側緯糸２本間隔又はそれ以上の間隔で走行面側に露出するように織り込んでもよい。勿論、上記走行面側緯糸１本間隔で走行面側に露出するように織り込んでもよく、上記走行面側緯糸３本間隔又はそれ以上の間隔で走行面側に露出するように織り込んでもよい。
【００１６】
また、本発明の工業用多層織物では、図３及び図４に示すように、上記経糸Ｂ及びこれに隣接する上記経糸Ｂの合計２本の上記経糸Ｂが走行面側に露出するように織り込んでもよい、この場合、図３及び図４に示すように、上記経糸Ｂ及び該経糸Ｂの一方側に隣接している上記経糸Ｂは、共に走行面側に織り込まれた後、走行面側と製紙面側の間を通るように織り込まれており、次に、上記経糸Ｂ及び該経糸Ｂの他方側に隣接している上記経糸Ｂは、共に走行面側に織り込まれているものとすることができる。即ち、図３に示すように、ある一つの経糸Ｂと、これに隣接する経糸Ｂの合計２本の上記経糸Ｂが走行面側に現れるように織り込むが、この時、ある一つの経糸Ｂを基準とした場合、ある一つの経糸Ｂと、その一方側に隣接する経糸Ｂの合計２本の上記経糸Ｂが走行面側に露出し（図３のエリアａ）、次に、ある一つの経糸Ｂと、その反対側に隣接する経糸Ｂの合計２本の上記経糸Ｂが走行面側に露出（図３のエリアｂ）するように織り込み、以後、この織り込みが連続している状態となるようにすることができる。かかる織り込みパターンとすることにより、工業用多層織物の斜め方向に対する強度を向上させることができる。これにより、走行中に工業用多層織物が斜め方向に変形して崩れることを防止することができるので好ましい。かかる構成と上記作用効果との関係については発明者の推定であるが、織り込んだ際に図５に示すように、上記経糸Ｂが左右に蛇行するような状態で織り込まれることになる結果、左右のバランスに優れていることによるものと考えられる。勿論、上記推定は、あくまで推定であり、本発明の技術的範囲の解釈に何ら影響を及ぼすものではない。
【００１７】
上記経糸Ａ及び経糸Ｂの断面形状については特に限定はなく、本発明の作用効果を著しく損なわない限り、種々の断面形状の糸を使用することができる。例えば、通常は円形状のものが使用されるが、その他に四角形状、星型形状、楕円形状のものが挙げられる。また、中空形状のものでもよい。
【００１８】
また、上記経糸Ａ及び上記経糸Ｂの断面形状の大きさについても特に限定はなく、必要に応じて適宜の大きさのものを使用することができるが、通常、上記経糸Ｂの断面形状の最大径が、上記経糸Ａの断面形状の最大径と同じか又は大きいものとすることができる。特に、上記経糸Ａ及び経糸Ｂとして、円形状のものを使用した場合、上記経糸Ｂの線径を、上記経糸Ａの線径と同じか又は大きいものとすることができる。上記経糸Ａを含む製紙面側は湿紙に接するため、細い糸を緻密に配置する方が、マークの減少や平滑性の向上につながるので有効であるが、織物全体の剛性が低下し、使用するにつれて織物自体が変形し易い傾向にある。また、本発明の工業用多層織物では、上記経糸Ｂよりも上記経糸Ａは製紙面側に多く露出しているので、上記経糸Ａの線径が上記Ｂの線径よりも大きいと、製紙面側の平滑性を崩すおそれがある。これに対し、上記経糸Ｂの線径を上記経糸Ａの線径と同じか又は大きくすることで、製紙面側はより緻密に、走行面側をより丈夫にすることができ、その結果、織物全体の剛性を損なうことなく、表面性のよい工業用多層織物とすることができることから好ましい。
【００１９】
また、上記経糸Ｂの断面形状の最大径（線径）を、上記経糸Ａの断面形状の最大径（線径）よりも大きいものとする場合、具体的には、上記経糸Ｂの断面形状の最大径（線径）を、通常、上記経糸Ａの断面形状の最大径（線径）の１．２倍以上、好ましくは１．２５倍以上、更に好ましくは１．３倍以上とすることができる。より具体的には、上記経糸Ａの最大径（線径）として０．１３〜０．３５ｍｍ、好ましくは０．１３〜０．３０ｍｍ、更に好ましくは０．１３〜０．２５ｍｍであり、上記経糸Ｂの最大径（線径）として０．１５〜０．４２ｍｍ、好ましくは０．１６〜０．３８ｍｍ、更に好ましくは０．１７〜０．３３ｍｍとすることができる。
【００２０】
上記製紙面側緯糸は、本発明の工業用多層織物の主に製紙面を形成している緯糸であり、上記走行面側緯糸は、本発明の工業用多層織物の主に走行面を形成している緯糸である。上記製紙面側緯糸は、１種のみでもよいが、線径や材質等が異なる２種以上を併用してもよい。また、上記走行面側緯糸も同様に、１種のみでもよいが、線径や材質等が異なる２種以上を併用してもよい。
【００２１】
上記製紙面側緯糸及び走行面側緯糸の断面形状については特に限定はなく、本発明の作用効果を著しく損なわない限り、種々の断面形状の糸を使用することができる。例えば、上述の経糸Ａ及びＢにおいて列挙した種々の形状のものが使用できる。また、上記製紙面側緯糸及び走行面側緯糸の断面形状の大きさについても特に限定はなく、必要に応じて適宜の大きさのものを使用することができるが、通常、上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径は、上記走行面側緯糸の断面形状の最大径よりも小さいものとすることができる。特に、上記製紙面側緯糸及び走行面側緯糸として、断面形状が円形状のものを使用した場合、上記製紙面側緯糸の最大径（＝線径）を、上記走行面側緯糸の線径よりも小さいものとすることができる。かかる構成とすることにより、製紙面側をより密な構成として、表面性を向上させると共に、紙料を多く支えることができる結果、生産性を向上させることができるので好ましい。
【００２２】
また、上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径（線径）を、上記走行面側緯糸の最大径（線径）よりも小さいものする場合、具体的には、上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径（線径）を、通常、上記走行面側緯糸の断面形状の最大径（線径）の４／５未満、好ましくは３／４未満、より好ましくは３／５未満とすることができる。より具体的には、上記走行面側緯糸の最大径（線径）として０．１７〜０．５０ｍｍ、好ましくは０．２０〜０．４５ｍｍ、更に好ましくは０．２０〜０．４０ｍｍとすることができる。また、上記製紙面側緯糸の最大径（線径）として、通常、０．１２〜０．３５、好ましくは０．１３〜０．３５ｍｍ、好ましくは０．１４〜０．３５ｍｍ、更に好ましくは０．１５〜０．３５ｍｍ、より好ましくは０．１５〜０．２４ｍｍとすることができる。
【００２３】
更に、本発明では、図２及び図４に示すように、上記製紙面側緯糸２１が上記経糸Ａ１１及び上記経糸Ｂ１２に織込まれることにより、隣の上記製紙面側緯糸２１との間に形成される窪みを補うため、上記製紙面側緯糸２１の間に、該製紙面側緯糸２１の断面形状の最大径よりも断面形状の最大径が小さい補助緯糸２２を織込むことができる。かかる補助緯糸を織込むことにより上記窪みを補う結果、紙料の支持性、平滑性を向上させて、表面性に優れた紙を抄造することができる。また、上記補助緯糸は上記製紙面側緯糸よりも断面形状の最大径が小さいことから、織物構造には実質的変化を与えない。
【００２４】
上記補助緯糸の断面形状については特に限定はなく、本発明の作用効果を著しく損なわない限り、種々の断面形状の糸を使用することができる。例えば、上述の経糸Ａ及びＢにおいて列挙した種々の形状のものが使用できる。また、上記補助緯糸の断面形状の大きさについても、上記製紙面側緯糸の断面形状の最大径よりも小さいものであれば限定はなく、必要に応じて適宜の大きさのものを使用することができる。特に、上記製紙面側緯糸及び上記補助緯糸として、断面形状が円形状のものを使用した場合、上記製紙面側緯糸の線径を、上記走行面側緯糸の線径よりも小さいものとすることができる。上記補助緯糸の最大径（線径）として具体的には、後述のように、上記製紙面側緯糸を、上記走行面側緯糸と対をなさずに配置した工業用多層織物の場合は通常、上記製紙面側緯糸の範囲と同じ範囲とすることができる。また、それ以外の配置の工業用多層織物の場合は通常、上記走行面側緯糸の０．２５〜０．８０倍、好ましくは０．３０〜０．７０倍、更に好ましくは０．３５〜０．６５倍とすることができる。
【００２５】
本発明の工業用多層織物において、上記製紙面側緯糸と上記走行面側緯糸の配置パターンについては特に限定はなく、必要に応じて種々の配置パターンとすることができる。通常は、図１に示すように、上記製紙面側緯糸を、上記走行面側緯糸と対をなさずに配置されているものとすることができる。即ち、上記走行面側緯糸を、上記製紙面側緯糸の垂直方向からずれた方向に配置することができる。具体的には、上記走行面側緯糸を、上記製紙面側緯糸の垂直方向からａ１／２未満、好ましくａ１／３未満、更に好ましくはａ１／５未満である（ａ１；製紙面側緯糸の直径）。かかる配置パターンとすることにより、本発明の工業用多層織物の厚さを薄くすることができるので好ましい。
【００２６】
本発明の工業用多層織物を構成する上記各経糸及び緯糸の材質については特に限定はなく、必要に応じて種々のものとすることができる。例えば、材質としては、ポリアミドモノフィラメント（６ナイロン、６６ナイロン、６１０ナイロン、６１２ナイロン等のモノフィラメント等）、ポリエステルモノフィラメント等を使用することができる。この中で、ポリアミドモノフィラメントを用いると、耐摩耗性、圧縮回復性、耐衝撃性に優れることから好ましい。
【００２７】
【実施例】
以下、本発明の工業用多層織物について、実施例及び比較例を挙げて具体的に説明する。
実施例１の工業用多層織物１Ａの完全意匠図を図１に、縦断面模式図を図２に示す。また、実施例２の工業用多層織物１Ｂの完全意匠図を図３に、縦断面模式図を図４に示す。更に、実施例２の工業用多層織物１Ｂの製紙面側及び走行面側の撮影図を図５に示す。実施例１及び２の工業用多層織物１Ａ及び１Ｂは、織り込みパターンの異なる経糸Ａ１１及び経糸Ｂ１２と、製紙面側緯糸２１と、走行面側緯糸２３と、を織り込んで構成されている二層織物である。また、実施例１及び２の工業用多層織物１Ａ及び１Ｂのメッシュは１１０×１０２（経×緯）であり、厚さは０．９１４ｍｍである。
【００２８】
上記経糸Ａ１１、上記経糸Ｂ１２及び上記製紙面側緯糸２１は、材質がポリエステルモノフィラメントであり、線径は上記経糸Ａ１１が０．２０ｍｍ、上記経糸Ｂ１２が０．２５ｍｍ、上記製紙面側緯糸２１が０．２５ｍｍである。また、上記走行面側緯糸２３は、材質がポリアミドモノフィラメントの糸及びポリエステルモノフィラメントの糸を併用しており、線径は０．３５ｍｍである。更に、実施例１及び２の工業用多層織物１Ａ及び１Ｂでは、製紙面側において、上記製紙面側緯糸の間に、線径が０．１５ｍｍであるポリアミドモノフィラメントの補助緯糸２２が配置されている。
【００２９】
上記実施例１の工業用多層織物１Ａでは、図２に示すように、１サイクル中、上記経糸Ｂ１２が上記製紙面側緯糸２１及び補助緯糸２２の合計３本分を織り込んでいるのに対し、上記経糸Ａ１１は、１本の上記製紙面側緯糸２１を織り込んだ後、上記製紙面側緯糸２１及び補助緯糸２２の合計３本分を織り込んでいることから、上記経糸Ａ１１は上記経糸Ｂ１２よりも緯糸１本分製紙面側に多く織り込まれている。また、上記実施例２の工業用多層織物１Ｂでは、１サイクル中、上記経糸Ｂ１２は、１本の上記製紙面側緯糸２１を織り込んでいるのに対し、上記経糸Ａ１１は、上記製紙面側緯糸２１及び補助緯糸２２の合計３本分を織り込んでいることから、上記経糸Ａ１１は上記経糸Ｂ１２よりも緯糸２本分製紙面側に多く織り込まれている。
【００３０】
また、実施例２の工業用多層織物１Ｂでは、図３に示すように、ある一つの経糸Ｂ１２と、その左側に隣接する経糸Ｂ１２の合計２本の上記経糸Ｂ１２が走行面側に露出し（図３のエリアａ）、次に、ある一つの経糸Ｂ１２と、その右側に隣接する経糸Ｂ１２の合計２本の上記経糸Ｂ１２が走行面側に露出（図３のエリアｂ）するように織り込み、以後、この織り込みが連続している構成である。
【００３１】
また、比較例１の工業用多層織物１Ｃの完全意匠図を図６に、縦断面模式図を図７に示す。比較例１の工業用多層織物１Ｃは、経糸１１’と、製紙面側緯糸２１’と、走行面側緯糸２３’と、を織り込んで構成され、メッシュは１１５×９９（経×緯）であり、厚さは１．０３０ｍｍである経一重緯２．５重織の二層織物である。尚、比較例１の工業用多層織物１Ｃでは、製紙面側において、上記製紙面側緯糸の間に補助緯糸２３’が配置されている。ここで、上記経糸１１’は材質がポリエステルモノフィラメントであり、線径は０．２２ｍｍである。また、その他の糸の材質及び線径は、上記実施例１及び２の工業用多層織物と同じである。
【００３２】
（２）性能評価
以下に記載の方法により、上記実施例１及び２並びに比較例１について、性能評価を行った。その結果を以下の表１に示す。
▲１▼斜め方向強伸度
上記実施例１及び２並びに比較例１の各工業用多層織物について、経糸に対して右上斜め方向と左上斜め方向の各対角線上に引っ張った時の荷重と伸度を計測した。試験サンプルは７ｃｍ×７ｃｍの正方形とし、試長５ｃｍ、引張り速度２００ｍ／ｍｉｎで引張試験を行い、経糸に対して右上斜め方向に引っ張った結果をバイアス右とし、左上斜め方向に引っ張った結果をバイアス左とし、測定結果を表１に示した。
【００３３】
▲２▼耐摩耗性試験
上記実施例１及び２並びに比較例１の各工業用多層織物を幅２ｃｍ、長さ６５ｃｍ（経糸方向）に切断して試験サンプルとした。この試験サンプルを特開平７−３３１５８９号公報の図３に示す摩耗試験機にセットし、一方を係止し、他方に３５０ｇの荷重をかけ、紙やすり（３２０番）を表面に巻いてあるドラムにシャワーで水を吹き付けた。耐摩耗性の評価は、ドラムを１５００回転させた後の工業用多層織物の下緯糸の残存率（％）と摩耗により工業用多層織物が胴切れを起こすまでのドラムの回転数（終了回転数）を測定することにより行った。
【００３４】
【表１】
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【００３５】
（３）実施例の効果
表１より、比較例１の工業用多層織物１Ｃでは、耐摩耗性試験において、１５００回時の走行面側緯糸の残存率は７３．６％と、実施例１及び２よりも高い値を示しているが、終了回数は実施例１及び２より低く、斜め方向の強伸度の値も低いことが分かる。更に、織物の厚さも１．０３ｍｍと、実施例１及び２よりも厚いことが分かる。
一方、実施例１及び２の工業用多層織物１Ａ及び１Ｂは、１５００回時の走行面側緯糸の残存率は比較例１よりも若干低い反面、終了回数は比較例１よりも多いことから、強度的に優れ、長期間に渡って使用できる工業用多層織物であることが分かる。また、斜め方向の強伸度も、比較例１と比べて高い値を示していることから、斜め方向の強度に優れた工業用多層織物であることが分かる。また、厚さも０．９１４ｍｍ及び０．９６５ｍｍと薄いものであることが分かる。特に、実施例１の工業用多層織物１Ａは、終了回数が５８２７回であり、実施例２と比べて特に強度に優れた工業用多層織物であり、実施例２の工業用多層織物１Ｂでは、斜め方向の強伸度がいずれも実施例１より高く、しかも、左右両方向とも強伸度が高い値を示していることから、実施例２の工業用多層織物は、特に斜め方向の強度に優れた工業用多層織物であることが分かる。
【００３６】
尚、本発明においては、前記具体的実施例に示すものに限られず、目的、用途に応じて種々変更した実施例とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本実施例１の製紙用織物１Ａの製紙面側完全意匠図（ａ）及び走行面側完全意匠図（ｂ）である。
【図２】本実施例１の製紙用織物１Ａの縦断面模式図である。
【図３】本実施例２の製紙用織物１Ｂの製紙面側完全意匠図（ａ）及び走行面側完全意匠図（ｂ）である。
【図４】本実施例２の製紙用織物１Ｂの縦断面模式図である。
【図５】本実施例２の製紙用織物１Ｂの製紙面側撮影図（ａ）及び走行面側撮影図（ｂ）である。
【図６】本比較例１の製紙用織物１Ｃの製紙面側完全意匠図（ａ）及び走行面側完全意匠図（ｂ）である。
【図７】本比較例１の製紙用織物１Ｃの縦断面模式図である。
【符号の説明】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ；工業用多層織物、１１；経糸Ａ、１１’；経糸、１２；経糸Ｂ、２１，２１’；製紙面側緯糸、２２，２２’；補助緯糸、２３，２３’；走行面側緯糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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