(57)【要約】【課題】補助燃料噴射弁からの噴射燃料が無駄に消費されるのを防止することのできる筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】燃料噴射制御装置は、機関始動時に主燃料噴射弁に加え補助燃料噴射弁からも燃料噴射を行うようにした筒内噴射式内燃機関に適用され、機関始動時、主燃料噴射弁に供給される燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔ以上になったことを条件に、主燃料噴射弁の燃料噴射を開始する（タイミングｔ３）。また、同制御装置は、燃料圧力に関係するパラメータに基づき補助燃料噴射弁の噴射燃料がシリンダ内（筒内）に到達する到達時期と主燃料噴射弁の燃料噴射開始時期（タイミングｔ３）とが同期するよう補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期をタイミングｔ２に設定する。そして、このように設定された燃料噴射開始時期に基づき補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始する。【選択図】　　　　図４
2004044506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高圧燃料ポンプから供給された加圧燃料を筒内に直接噴射する主燃料噴射弁と、吸気通路に燃料を噴射する補助燃料噴射弁とを備え、機関始動時に前記主燃料噴射弁に加え前記補助燃料噴射弁からも燃料噴射を行うようにした筒内噴射式内燃機関に適用され、機関始動時、前記主燃料噴射弁に供給される燃料圧力が所定値以上になったことを条件に、前記主燃料噴射弁の燃料噴射を開始する筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記燃料圧力に関係するパラメータに基づき前記補助燃料噴射弁の噴射燃料が筒内に到達する到達時期と前記主燃料噴射弁の燃料噴射開始時期とが同期するよう前記補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期を設定する噴射開始時期設定手段と、前記噴射開始時期設定手段により設定された燃料噴射開始時期に基づき前記補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始する噴射開始手段と
を備えることを特徴とする筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項２】
さらに、前記噴射開始時期設定手段により設定された燃料噴射開始時期に前記補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始できないときには、前記補助燃料噴射弁から噴射された燃料が筒内に到達すると推定されるまでの期間にわたり前記主燃料噴射弁の燃料噴射量を増量補正する増量補正手段を備える請求項１に記載の筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項３】
さらに、前記噴射開始時期設定手段により設定された燃料噴射開始時期に前記補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始できないときには、前記到達時期と前記主燃料噴射弁の燃料噴射開始時期とが同期するよう同燃料噴射開始時期を遅延する噴射開始時期遅延手段を備える請求項１に記載の筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筒内に直接燃料を噴射する主燃料噴射弁と、吸気通路に燃料を噴射する補助燃料噴射弁とを備え、機関始動時には主燃料噴射弁に加え補助燃料噴射弁からも燃料噴射を行うようにした筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
機関燃焼室内（筒内）に燃料を直接噴射する筒内噴射式内燃機関の一形態として、筒内噴射用の主燃料噴射弁に加え、吸気通路内に燃料を噴射する補助燃料噴射弁を備え、機関始動時には主燃料噴射弁に加えて補助燃料噴射弁からも燃料を噴射するものが知られている（例えば特開平１０−１８８８４号公報参照）。この内燃機関では、機関始動に必要な燃料の一部が、予め定められた時期、通常はスタータがオンされること、もしくはスタータオンから所定時間が経過することを条件に、補助燃料噴射弁から噴射される。この噴射燃料は、吸気通路内を流れる吸入空気と十分に混合し、気化した後に機関燃焼室に導入される。そのため、こうした補助燃料噴射弁による燃料噴射を行うことにより、筒内噴射式内燃機関であっても良好な機関始動性を確保することが可能となる。
【０００３】
ところで、前述した筒内噴射式内燃機関では、筒内圧に抗して主燃料噴射弁から燃料を噴射させるために、燃料を機関駆動式の高圧燃料ポンプを用いて高圧に加圧して主燃料噴射弁に供給するようにしている。
【０００４】
しかし、機関始動時、特に始動開始直後は、高圧燃料ポンプによる燃料の加圧が十分になされないことから、主燃料噴射弁に供給される燃料圧力が低く、主燃料噴射弁からの噴射燃料の微粒化が不十分となる。加えて、前記燃料圧力の低下にともない主燃料噴射弁による単位時間当たりの噴射量が少なくなることから、圧力低下のない場合と同量の燃料を噴射しようとすると燃料噴射時間を長くすることになる。このために燃料噴射開始時期を吸気上死点又はその近くに早めると、ピストンが主燃料噴射弁に接近したときに燃料が噴射され、ピストン頂面に燃料が付着する。機関始動時にはピストン頂面の温度が低いことが多く、付着した燃料の気化が促進されにくいため、ピストン頂面に付着する燃料の量は徐々に増大して液状のまま蓄積される。そして、ピストン頂面に付着した燃料の不完全燃焼にともない黒煙が排出され、始動時の排気エミッションが悪くなる。
【０００５】
これに対しては、例えば特開平１１−２７０３８５号公報に示されるように、燃料圧力が所定値以上になったことを条件に、主燃料噴射弁からの燃料噴射を開始することが考えられる。この技術によると、燃料の微粒化の悪化を抑制するとともに、ピストン頂面への燃料付着を少なくして黒煙の排出を抑制することが可能となる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上述の機関始動時に主燃料噴射弁に加えて補助燃料噴射弁からも燃料噴射を行うようにした筒内噴射式内燃機関において、上記条件に基づき主燃料噴射弁の燃料噴射を開始するようにした場合、主燃料噴射弁の燃料噴射の開始時期がばらつく。これに対し、補助燃料噴射弁からの燃料噴射は、前述したようにスタータオンにともなう一定の時期に開始される。この噴射燃料は、概ね一定の期間吸気通路を飛行した後筒内に到達する。そのため、補助燃料噴射弁から噴射された燃料が筒内に到達したにもかかわらず、主燃料噴射弁の燃料噴射が開始されないという現象が起こり得る。そして、補助燃料噴射弁の噴射燃料はあくまでも主燃料噴射弁の噴射燃料を補うものであるため、前記のように補助燃料のみが筒内に流入しただけではエンジンを作動させることができない。結果として、この筒内に流入した分の補助燃料がエンジンを作動させるに際して無駄になり、余分な燃料消費を招くという問題があった。
【０００７】
本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、補助燃料噴射弁からの噴射燃料が無駄に消費されるのを防止することのできる筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明では、高圧燃料ポンプから供給された加圧燃料を筒内に直接噴射する主燃料噴射弁と、吸気通路に燃料を噴射する補助燃料噴射弁とを備え、機関始動時に前記主燃料噴射弁に加え前記補助燃料噴射弁からも燃料噴射を行うようにした筒内噴射式内燃機関に適用され、機関始動時、前記主燃料噴射弁に供給される燃料圧力が所定値以上になったことを条件に、前記主燃料噴射弁の燃料噴射を開始する筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記燃料圧力に関係するパラメータに基づき前記補助燃料噴射弁の噴射燃料が筒内に到達する到達時期と前記主燃料噴射弁の燃料噴射開始時期とが同期するよう前記補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期を設定する噴射開始時期設定手段と、前記噴射開始時期設定手段により設定された燃料噴射開始時期に基づき前記補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始する噴射開始手段とを備えている。
【０００９】
上記の構成によれば、筒内噴射式内燃機関の始動時において、燃料圧力に関する条件が満たされると、主燃料噴射弁から筒内に燃料（以下、この項において「主燃料」という）が噴射される。この条件は、高圧燃料ポンプから主燃料噴射弁に供給された加圧燃料の燃料圧力が所定値以上になることである。また、機関始動時には補助燃料噴射弁から吸気通路に燃料（以下、この項において「補助燃料」という）が噴射される。この補助燃料は空気と混ざり合って混合気となり、吸気通路を通過した後、筒内に流入する。
【００１０】
ところで、機関始動時、特に始動開始直後には高圧燃料ポンプによる燃料の加圧が十分になされない。これに対し、請求項１に記載の発明では、前述したように、加圧燃料の燃料圧力が所定値以上になったことを条件に主燃料の噴射が開始される。このため、燃料圧力の低い燃料が主燃料噴射弁から噴射されることにともなう不具合、すなわち、ピストンへの付着燃料の不完全燃焼により排気エミッションが悪化することが抑制される。
【００１１】
ここで、主燃料噴射弁の燃料噴射の開始条件は、前述したように燃料圧力が所定値以上になることである。そのため、この条件が満たされるタイミングが変動すると、主燃料噴射弁による主燃料の噴射開始時期がばらつく。従って、仮に、常に一定の時期に補助燃料が噴射されるものとすると、補助燃料が筒内に到達したにもかかわらず主燃料の噴射が開始されないという現象が生じ得る。
【００１２】
これに対し、請求項１に記載の発明では、噴射開始時期設定手段により、補助燃料が筒内に到達する到達時期と主燃料の噴射開始時期とが同期するように、補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期が設定される。この設定は燃料圧力に関係するパラメータに基づいて行われる。そして、噴射開始手段により、この設定された燃料噴射開始時期に補助燃料の噴射が開始される。従って、噴射された補助燃料は、主燃料の噴射が開始されるときに筒内に到達する。このため、筒内で主・補助の両燃料を燃焼させることにより、補助燃料が無駄に消費されるのを防止することが可能となる。
【００１３】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、さらに、前記噴射開始時期設定手段により設定された燃料噴射開始時期に前記補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始できないときには、前記補助燃料噴射弁から噴射された燃料が筒内に到達すると推定されるまでの期間にわたり前記主燃料噴射弁の燃料噴射量を増量補正する増量補正手段を備えるものとする。
【００１４】
ここで、上記のように設定された燃料噴射開始時期に補助燃料噴射弁から燃料噴射を開始できない場合、主燃料噴射弁から燃料が噴射される時期（燃料圧力が所定値以上になったとき）に、補助燃料が筒内に到達していない現象が生ずる。これに対し、請求項２に記載の発明では、補助燃料噴射弁から噴射された燃料が筒内に到達すると推定されるまでの期間にわたり、増量補正手段により主燃料量が増量補正される。従って、補助燃料噴射弁からの噴射燃料の未到達分をこの増量補正で補うことにより、機関始動時に要求される量の燃料を筒内に供給することができる。このため、請求項１に記載の発明の効果に加え、補助燃料が筒内に到達していないのに、到達時と同じ量の主燃料が噴射されることによる不具合、すなわち筒内の混合気が過渡に希薄になるのを防止することができる。
【００１５】
請求項３に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、さらに、前記噴射開始時期設定手段により設定された燃料噴射開始時期に前記補助燃料噴射弁の燃料噴射を開始できないときには、前記到達時期と前記主燃料噴射弁の燃料噴射開始時期とが同期するよう同燃料噴射開始時期を遅延する噴射開始時期遅延手段を備えるものとする。
【００１６】
上記の構成によれば、補助燃料の到達時期と主燃料の噴射開始時期とが同期するように、同主燃料の噴射開始時期が噴射開始時期遅延手段によって遅延される。そのため、この場合にも前述した請求項２に記載の発明と同様の効果、すなわち、請求項１に記載の発明の効果に加え、筒内の混合気が過渡に希薄になるのを防止することができる。
【００１７】
また、補助燃料が筒内に到達するまでの期間には補助燃料による燃料供給についての補助がないため、主燃料噴射弁に多くの燃料噴射が要求される。そして、この要求された多くの燃料が主燃料噴射弁から噴射された場合、燃料圧力が大きく低下するおそれがある。しかし、請求項３に記載の発明では、補助燃料が筒内に到達するまでは主燃料噴射弁から燃料が噴射されない。このため、主燃料噴射弁に供給される燃料圧力が低下してしまうのを防止することもでき、排気エミッションを抑制する効果を十分得ることができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態について図面に従って説明する。
【００１９】
図１に示すように、車両には、原動機として、筒内に直接燃料噴射を行う筒内噴射式内燃機関である筒内噴射ガソリンエンジン（以下、単にエンジンという）１１が搭載されている。このエンジン１１は複数の気筒（シリンダ）１２を有しており、各シリンダ１２内にピストン１３が往復動可能に収容されている。各ピストン１３は、コネクティングロッド１４を介し、エンジン１１の出力軸であるクランク軸１５に連結されている。各ピストン１３の往復運動は、コネクティングロッド１４によって回転運動に変換された後、クランク軸１５に伝達される。
【００２０】
各シリンダ１２には、エンジン１１の外部の空気を燃焼室１６に導くための吸気通路１７が接続されている。また、各シリンダ１２には、燃焼室１６で生じた排気ガスをエンジン１１の外部へ導出するための排気通路１８が接続されている。エンジン１１には、吸気弁１９及び排気弁２０がそれぞれ往復動可能に設けられている。そして、これらの吸・排気弁１９，２０の往復動により、吸気通路１７及び燃焼室１６間、排気通路１８及び燃焼室１６間がそれぞれ開閉される。
【００２１】
吸気通路１７の途中にはスロットル弁２１が回動可能に設けられている。スロットル弁２１にはステップモータ等のアクチュエータ２２が駆動連結されている。アクチュエータ２２は後述するＥＣＵ５１によって制御され、スロットル弁２１を回動させる。吸気通路１７を流れる空気の量は、スロットル弁２１の回動角度に応じて変化する。
【００２２】
エンジン１１には、電磁式の主燃料噴射弁２３が各シリンダ１２に対応して取付けられている。シリンダ１２毎の主燃料噴射弁２３は共通のデリバリパイプ２４に接続されており、このデリバリパイプ２４内の高圧燃料が各主燃料噴射弁２３に分配供給される。また、吸気通路１７においてスロットル弁２１よりも下流のサージタンク２５には、電磁式の補助燃料噴射弁２６が取付けられている。
【００２３】
車両には、前記主燃料噴射弁２３及び補助燃料噴射弁２６に燃料を供給するための燃料供給装置２７が設けられている。燃料供給装置２７は、低圧燃料ポンプ２８及び高圧燃料ポンプ２９を備えている。低圧燃料ポンプ２８は、電動モータ（図示略）によって駆動され、燃料タンク３１内の燃料３０をフィルタ３３を通じて吸引し吐出する。この吐出された燃料の一部は、低圧燃料通路３２を通じて高圧燃料ポンプ２９へ圧送される。低圧燃料通路３２は、途中で分岐して補助燃料噴射弁２６に接続されており、低圧燃料ポンプ２８から吐出された燃料３０の一部が分岐通路３２ａを通じて補助燃料噴射弁２６に圧送される。
【００２４】
高圧燃料ポンプ２９はエンジン１１のカム軸（図示略）に駆動連結されている。この高圧燃料ポンプ２９では、プランジャがカム軸に取付けられたカムの回転により１回転する毎に２回往復動され、燃料が吸入及び加圧（圧送）される。換言すると、高圧燃料ポンプ２９では、各シリンダ１２に対応して取付けられた主燃料噴射弁２３から２回燃料噴射がなされる毎に燃料が１回加圧（圧送）される。また、高圧燃料ポンプ２９では、電磁弁が加圧（圧送）行程中の最適なタイミングで閉じられることにより、必要な燃料が吐出される。この吐出された燃料は、高圧燃料通路３４を通じてデリバリパイプ２４へ圧送される。なお、低圧燃料通路３２は、リリーフ通路３５により燃料タンク３１に接続されている。リリーフ通路３５に設けられた圧力調節弁３６は、低圧燃料通路３２内の燃料圧力が一定の値以上となった場合に開弁し、リリーフ通路３５を通じて燃料を燃料タンク３１に戻す。
【００２５】
各主燃料噴射弁２３は開閉制御されることにより、デリバリパイプ２４を通じて供給された高圧の燃料を、対応するシリンダ１２内へ直接噴射する。主燃料噴射弁２３は、特にエンジン始動時には、主燃料噴射弁２３に供給される燃料圧力ＰＦが所定値以上になることを条件に燃料噴射を開始する。本実施形態では、この所定値として目標燃料圧力ＰＦｔが用いられている。目標燃料圧力ＰＦｔは、主燃料噴射弁２３に供給される燃料圧力の目標値であり、エンジン１１の始動に適した燃料圧力、すなわち、燃料の噴射にともなう圧力低下にもかかわらず始動に必要な燃料の微粒化を確保できる燃料圧力である。そして、噴射された燃料は、シリンダ１２内の空気と混ざり合って混合気となる。
【００２６】
一方、補助燃料噴射弁２６は、主燃料噴射弁２３だけでは確保しきれない低温始動時における要求燃料量を良好に確保するために設けられた噴射弁である。すなわち、低温時、特に極低温時においては、燃料の霧化が悪くなるため始動性が悪化する。これに加え、潤滑油の粘度が高いためフリクションが大きくなってクランキング回転速度が低くなる。このため、機械駆動式の高圧燃料ポンプ２９では燃料圧力を十分に上げることが困難となる。その結果、主燃料噴射弁２３だけでは、その開弁時間を如何に長くしても、要求燃料量の燃料をシリンダ１２に供給しきれず、一層始動性が悪化してしまうおそれがある。
【００２７】
上記不具合を解消するために、エンジン始動時には、主燃料噴射弁２３に加え前記補助燃料噴射弁２６からも燃料噴射が行われる。すなわち、運転者によるスタータスイッチ３８の操作に応じてスタータ３７が作動（オン）され、これにともないエンジン１１が始動時であると判定されたときに補助燃料噴射弁２６に通電が行われる。なお、前記通電は機関温度に応じた時間行われる。そして、補助燃料噴射弁２６からサージタンク２５内に噴射された燃料は、サージタンク２５内等で空気と混ざり合って混合気となる。この混合気は、各シリンダ１２で吸気行程が行われる毎に吸気通路１７の下流側へ移動してシリンダ１２内に流入し、前記補助燃料噴射弁２６の噴射燃料が前記主燃料噴射弁２３の噴射燃料に加わる。なお、これらの噴射燃料を区別するために、主燃料噴射弁２３からの噴射燃料を「主燃料」といい、補助燃料噴射弁２６からの噴射燃料を「補助燃料」というものとする。
【００２８】
エンジン１１には、点火プラグ３９が各シリンダ１２に対応して取付けられている。点火プラグ３９には、点火コイル４１を介してイグナイタ４２が接続されている。イグナイタ４２は点火信号に基づき点火コイル４１の１次電流を断続する。この断続により点火コイル４１の２次コイルに高電圧が発生し、点火プラグ３９に点火する。そして、前記混合気は点火プラグ３９の点火にともなう火花放電によって着火され、燃焼する。このときに生じた高温高圧の燃焼ガスによりピストン１３が往復動され、クランク軸１５が回転されてエンジン１１の駆動力（出力トルク）が得られる。
【００２９】
車両には、エンジン１１の運転状態を検出するために、各種センサが設けられている。例えば、クランク軸１５の近傍には、そのクランク軸１５が一定角度回転する毎にパルス状の信号を発生するクランク角センサ４５が設けられている。クランク角センサ４５の信号は、クランク軸１５の回転角度であるクランク角、単位時間当たりのクランク軸１５の回転速度であるエンジン回転速度ＮＥの算出等に用いられる。また、エンジン１１には、冷却水の温度（冷却水温ＴＨＷ）を検出する水温センサ４６が取付けられている。さらに、デリバリパイプ２４には、その内部の燃料の圧力を、主燃料噴射弁２３に供給される燃料の圧力（燃料圧力ＰＦ）として検出する燃圧センサ４７が取付けられている。そのほかにも多くのセンサがエンジン１１等に取付けられているが、ここでは説明を省略する。
【００３０】
エンジン１１の各部を制御するために、マイクロコンピュータを中心として構成された電子制御装置（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ　Ｃｏｎｔｒｏｌ　Ｕｎｉｔ　：ＥＣＵ）５１が設けられている。ＥＣＵ５１では、中央処理装置（ＣＰＵ）が各種信号に基づき、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）に記憶されている制御プログラムや初期データに従って演算処理を行い、その演算結果に基づいて各種制御を実行する。この演算処理に用いられる各種信号としては、前記クランク角センサ４５、水温センサ４６、燃圧センサ４７を含む各種センサの検出値のほか、スタータスイッチ３８の信号等が挙げられる。ＣＰＵによる演算結果は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）において一時的に記憶される。
【００３１】
上記のようにしてエンジン１１の燃料噴射制御装置が構成されている。次に、この燃料噴射制御装置によって行われる制御について説明する。図２は、エンジン１１の始動時に補助燃料噴射弁２６による燃料噴射を制御するための「補助燃料噴射制御ルーチン」を示している。また、図３は、エンジン１１の始動時に主燃料噴射弁２３による燃料噴射を制御するための「主燃料噴射制御ルーチン」を示すフローチャートであって、一定間隔毎、例えば各気筒の主燃料噴射毎に実行される。
【００３２】
図２の補助燃料噴射制御ルーチンでは、ＥＣＵ５１はまずステップ１１０において、エンジン１１の始動時であるかどうかを判定する。例えば、スタータスイッチ３８の信号に基づき、スタータ３７がオンされているかどうかを判定する。この判定条件が満たされているとステップ１２０へ移行し、満たされていないと補助燃料噴射制御ルーチンを一旦終了する。
【００３３】
ステップ１２０では、そのときの機関温度に応じた目標燃料圧力ＰＦｔを算出する。機関温度としては、例えば水温センサ４６によって検出される冷却水温ＴＨＷを用いることができる。ここで、冷却水温ＴＨＷを考慮して目標燃料圧力ＰＦｔを算出するのは、始動時に要求される燃料噴射量が機関温度に応じて異なるからである。すなわち、機関温度が低下した状態でのエンジン始動時（冷間始動時）には噴射燃料の気化割合が低下することから、一般に、機関温度の上昇した状態での始動時（常温始動時）よりも多くの燃料噴射量が要求される。しかも、この要求燃料噴射量は機関温度が低くなるほど多くなる。多量の燃料が噴射されればそれにともなう燃料圧力の低下幅も大きくなることから、その分、目標燃料圧力ＰＦｔも高くすることが重要である。この点を考慮し、ステップ１２０では、燃料噴射量の増量と相関関係のある機関温度に基づき目標燃料圧力ＰＦｔを算出する。この算出には、機関温度が低くなるに従い目標燃料圧力ＰＦｔが高くなるようそれらの機関温度及び目標燃料圧力ＰＦｔの関係が規定されたマップを参照することができる。これに代えて、機関温度及び目標燃料圧力ＰＦｔについての所定の演算式に従って目標燃料圧力ＰＦｔを算出してもよい。
【００３４】
次に、ステップ１３０において、燃圧センサ４７によって検出されたそのときの燃料圧力ＰＦが、前記ステップ１２０で求めた目標燃料圧力ＰＦｔに一致するまでに行われる高圧燃料ポンプ２９の圧送回数（以下、第２の圧送回数Ｎ２という）を算出する。この算出に際しては、例えば目標燃料圧力ＰＦｔと燃料圧力ＰＦとの差圧ΔＰＦを求める（図４（ａ）参照）。そして、この差圧ΔＰＦを、高圧燃料ポンプ２９が１回圧送する毎に見られる燃料圧力ＰＦの上昇分で除算する。
【００３５】
続いて、ステップ１４０において、前記ステップ１３０で求めた第２の圧送回数Ｎ２から現時点までに行われた高圧燃料ポンプ２９の圧送回数Ｎを減算した回数が第１の圧送回数Ｎ１以下であるかどうかを判定する。第１の圧送回数Ｎ１は、補助燃料噴射弁２６から噴射された補助燃料がシリンダ１２内に到達するまでに行われる高圧燃料ポンプ２９の圧送回数である。この第１の圧送回数Ｎ１は、例えば、吸気通路１７において補助燃料噴射弁２６からシリンダ１２までの空間の容積を、１吸気行程当たりの行程容積で除算することによって求めることができる。
【００３６】
前記ステップ１４０の判定条件が満たされていない場合（Ｎ２−Ｎ＞Ｎ１）に補助燃料の噴射が開始されると、その補助燃料がシリンダ１２内に到達する時期は、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致する時期よりも早い時期、すなわち、主燃料の噴射開始時期よりも早い時期になる。そのため、この場合には補助燃料噴射制御ルーチンを一旦終了する。これに対し、前記ステップ１４０の判定条件が満たされている（Ｎ２−Ｎ≦Ｎ１）場合にはステップ１５０に移行する。
【００３７】
ステップ１５０では、補助燃料噴射弁２６を開弁することにより補助燃料の噴射を開始させる。すなわち、第２の圧送回数Ｎ２が第１の圧送回数Ｎ１以上（Ｎ２≧Ｎ１）である場合、前記ステップ１４０の判定条件が満たされれば、換言すると、それら両圧送回数の偏差Ｎ２−Ｎ１分、高圧燃料ポンプ２９の圧送が行われれば、この時点で補助燃料の噴射を開始する。この開始により、補助燃料がシリンダ１２内に到達する時期は、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致する時期になる。その結果、前記補助燃料のシリンダ１２内への到達時期と主燃料の噴射開始時期とを同期させることが可能になる。なお、第２の圧送回数Ｎ２が第１の圧送回数Ｎ１よりも小さい（Ｎ２＜Ｎ１）場合、補助燃料の噴射開始時期を如何に早い時期に設定しようとも、その補助燃料のシリンダ１２内への到達時期を主燃料の噴射開始時期に同期させることができない。すなわち、前記補助燃料がシリンダ１２内に到達する時期は、主燃料の噴射開始時期よりも遅れた時期になる。しかし、この場合には前記ステップ１４０の判定条件が満たされることになり、できるだけ早い時期（本実施形態ではスタータオンと同時又は直後）から補助燃料の噴射が開始される。そして、ステップ１５０の処理を経た後、補助燃料噴射制御ルーチンの一連の処理を終了する。
【００３８】
上述した補助燃料噴射制御ルーチンでは、ＥＣＵ５１によって実行されるステップ１３０〜１５０の処理が噴射開始時期設定手段及び噴射開始手段に相当する。
【００３９】
一方、図３の主燃料噴射制御ルーチンでは、ＥＣＵ５１はまずステップ２１０において、前述したステップ１１０と同様にして、エンジン１１の始動時であるかどうかを判定する。この判定条件が満たされているとステップ２２０へ移行し、満たされていないと主燃料噴射制御ルーチンを一旦終了する。ステップ２２０では、前述したステップ１２０と同様にして、そのときの機関温度に応じた目標燃料圧力ＰＦｔを算出する。
【００４０】
次に、ステップ２３０において、主燃料噴射弁２３による主燃料の噴射開始条件が成立しているかどうかを判定する。前述したように、主燃料噴射弁２３に供給される燃料圧力ＰＦが所定値（目標燃料圧力ＰＦｔ）以上になることを主燃料の噴射開始条件としている。ただし、主燃料の噴射が開始されると、主燃料噴射にともない燃料圧力ＰＦが低下する。そこで、ステップ２３０では、こうした燃料圧力ＰＦの低下にともない主燃料噴射が中断されるのを回避するため、クランキング開始後、燃圧センサ４７によって検出された燃料圧力ＰＦが前記ステップ２２０で算出した目標燃料圧力ＰＦｔ以上である旨が、一旦成立したかどうかを判定する。この判定条件が満たされていると次のステップ２４０へ移行し、満たされていないと主燃料噴射制御ルーチンを一旦終了する。
【００４１】
ステップ２４０では、補助燃料がシリンダ１２内に到達したかどうかを判定する。例えば、高圧燃料ポンプ２９で圧送が行われる毎にカウントアップするカウンタを用いて、補助燃料噴射弁２６の開弁後の圧送回数をカウントし、そのカウント値と第１の圧送回数Ｎ１とを比較する。第１の圧送回数Ｎ１は、前記補助燃料噴射制御ルーチンで説明したものと同様に、補助燃料噴射弁２６から噴射された補助燃料がシリンダ１２内に到達するまでに行われる高圧燃料ポンプ２９の圧送回数である。そして、カウント値が第１の圧送回数Ｎ１に一致していれば補助燃料がシリンダ１２内に到達したと判定する。
【００４２】
ステップ２４０の判定条件が満たされていない（補助燃料到達）と、ステップ２６０において、主燃料噴射弁２３を所定の期間Ｔ１開弁させて、通常の量の燃料を噴射させる。通常の量は、機関始動時の要求燃料量から補助燃料分を減算した量である。従って、この通常の量の主燃料に補助燃料が加わって、トータルで前記要求燃料量の燃料がシリンダ１２内に供給されることとなる。
【００４３】
これに対し、ステップ２４０の判定条件が満たされている（補助燃料未到達）と、ステップ２５０において、主燃料噴射弁２３を前記期間Ｔ１よりも長い期間Ｔ２開弁させて、前記通常の量を増量補正した量の燃料を噴射させる。増量補正後の量は、前記通常の量に補助燃料量を加算した量である。従って、この場合には、補助燃料が加わらないが、主燃料噴射弁２３のみによって機関始動時の要求燃料量の燃料が供給されることとなる。
【００４４】
そして、前記ステップ２５０，２６０の処理を経た後、主燃料噴射制御ルーチンの一連の処理を一旦終了する。
上述した主燃料噴射制御ルーチンでは、ＥＣＵ５１によって実行されるステップ２４０，２５０の処理が増量補正手段に相当する。
【００４５】
次に、前述した一連の処理が行われた場合の燃料噴射制御装置の作用を、図４（ａ）〜（ｅ）及び図５（ａ）〜（ｅ１）に示すタイミングチャートに基づき、（ｉ）Ｎ２≧Ｎ１の場合と、（ｉｉ）Ｎ２＜Ｎ１の場合とに分けて説明する。なお、図４（ｂ）及び図５（ｂ）は、高圧燃料ポンプ２９で圧送が行われる毎にステップ状に増加するポンプ圧送回数が、概念的に直線で示されている。同様に、図４（ａ）及び図５（ａ）は、高圧燃料ポンプ２９で圧送が行われる毎にステップ状に増加する燃料圧力ＰＦが、概念的に直線で示されている。
【００４６】
（ｉ）Ｎ２≧Ｎ１の場合
この場合は、前述したように補助燃料がシリンダ１２内に到達する時期を、主燃料の噴射開始時期、すなわち燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致する時期に同期させることが可能である。
【００４７】
図４のタイミングｔ１でスタータ３７がオンされると、そのスタータ３７によるクランク軸１５の回転にともない高圧燃料ポンプ２９が駆動され、圧送が開始される。図４（ａ），（ｂ）に示すように、圧送回数の増加に従い燃料圧力ＰＦが上昇する。このとき、燃料圧力ＰＦは目標燃料圧力ＰＦｔよりも低い。このため、主燃料噴射制御ルーチンでは、ステップ２１０→２２０→２３０→リターンの順に処理が行われ、主燃料噴射弁２３が閉弁され続ける。
【００４８】
一方、補助燃料噴射制御ルーチンでは、Ｎ２−Ｎ＞Ｎ１の場合（タイミングｔ１〜ｔ２）、ステップ１１０→１２０→１３０→１４０→リターンの順に処理が行われる。そのため、図４（ｃ）に示すように、補助燃料噴射弁２６が閉弁され続ける。そして、高圧燃料ポンプ２９の圧送回数の増加にともない、Ｎ２−Ｎ＝Ｎ１の関係が満足されると（タイミングｔ２）、補助燃料噴射制御ルーチンでは、処理がステップ１４０からステップ１５０に移行し、このタイミングｔ２で補助燃料噴射弁２６が開弁される。この開弁にともない補助燃料噴射弁２６から噴射された補助燃料はサージタンク２５内等の空気と混ざり合って混合気となり、図４（ｄ）に示すように吸気通路１７内を飛行する。なお、図示はしないが、補助燃料噴射弁２６の開弁は、タイミングｔ２の後、機関温度に応じた補助燃料噴射弁２６の開弁時間が経過するまで行われる。
【００４９】
そして、タイミングｔ２以後、高圧燃料ポンプ２９により第１の圧送回数Ｎ１分圧送が行われたタイミングｔ３で、図４（ｄ）に示すように補助燃料がシリンダ１２内に到達することとなる。このタイミングｔ３は、図４（ａ）に示すように燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致するタイミングでもある。
【００５０】
このことから、タイミングｔ３では、主燃料噴射制御ルーチンにおけるステップ２３０の判定条件が満たされ、かつステップ２４０の判定条件が満たされないこととなる。そのため、同ルーチンでは、ステップ２１０→２２０→２３０→２４０→２６０→リターンの順に処理が行われ、図４（ｅ）に示すように主燃料噴射弁２３が期間Ｔ１にわたり開弁されて、通常の量の主燃料が噴射される。
【００５１】
なお、タイミングｔ３以降には複数の気筒について主燃料の噴射が行われるが、図４（ｅ）では、説明の便宜上主燃料噴射が１回のみ図示されている。
（ｉｉ）Ｎ２＜Ｎ１の場合
この場合は、前述したように補助燃料の噴射開始時期を如何に早い時期に設定しても、補助燃料のシリンダ１２内への到達時期を主燃料の噴射開始時期、すなわち燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致する時期に同期させることができない。
【００５２】
図５のタイミングｔ１１でスタータ３７がオンされると、前述したタイミングｔ１と同様に、図５（ｂ）に示すように高圧燃料ポンプ２９の圧送が開始される。図５（ａ）に示すように、この段階では燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔよりも低いため、主燃料噴射制御ルーチンでは、ステップ２１０→２２０→２３０→リターンの順に処理が行われ、主燃料噴射弁２３が閉弁され続ける。この燃料圧力ＰＦは高圧燃料ポンプ２９の圧送回数の増加に従って上昇し、タイミングｔ１２で目標燃料圧力ＰＦｔに一致する。
【００５３】
一方、補助燃料噴射制御ルーチンでは、ステップ１４０の判定条件が満たされることからステップ１１０→１２０→１３０→１４０→１５０→リターンの順に処理が行われる。そして、ステップ１５０の処理により図５（ｃ）に示すように、タイミングｔ１１で補助燃料噴射弁２６が開弁されて補助燃料の噴射が開始される。しかし、タイミングｔ１１で補助燃料の噴射が開始されても、この補助燃料は、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致するタイミングｔ１２にはシリンダ１２内に到達しない。
【００５４】
そのため、タイミングｔ１２では、主燃料噴射制御ルーチンにおけるステップ２３０及び２４０の判定条件がともに満たされる。このことから、ステップ２１０→２２０→２３０→２４０→２５０→リターンの順に処理が行われ、図５（ｅ１）に示すように主燃料噴射弁２３が期間Ｔ２にわたり開弁されて、増量補正がされて通常よりも多い量の燃料が噴射される。
【００５５】
その後、タイミングｔ１３で図５（ｄ）で示すように補助燃料がシリンダ１２内に到達すると、主燃料噴射制御ルーチンではステップ２４０の判定条件が満たされなくなり、ステップ２５０に代えてステップ２６０の処理が行われる。この処理により、図５（ｅ１）に示すように主燃料噴射弁２３が期間Ｔ１（＜Ｔ２）にわたり開弁され、通常（増量補正なし）の量の主燃料が噴射される。
【００５６】
なお、タイミングｔ１２〜ｔ１３の期間、及びｔ１３以降には複数の気筒にわたって主燃料の噴射が行われる場合もあるが、図５（ｅ１）では、説明の便宜上主燃料噴射がそれぞれ１回のみ図示されている。
【００５７】
以上詳述した第１実施形態によれば、次の効果が得られる。
（１）主燃料噴射弁２３の燃料噴射の開始条件は、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔ以上になることである。そのため、この条件が満たされるタイミングが変動すると、主燃料の噴射開始時期がばらつく。従って、仮に、常に一定の時期に補助燃料の噴射が開始されると、その補助燃料がシリンダ１２内に到達しているにもかかわらず主燃料の噴射が開始されないという現象が生じ得る。
【００５８】
これに対し、本実施形態では、補助燃料がシリンダ１２内に到達する到達時期と、主燃料の噴射開始時期とが同期（タイミングｔ３）するように、補助燃料の噴射開始時期をタイミングｔ２に設定している。そして、設定した噴射開始時期（タイミングｔ２）に補助燃料の噴射を開始している。従って、補助燃料がシリンダ１２内に到達したときに主燃料の噴射が開始されることとなる。このため、シリンダ１２内で主・補助の両燃料がともに燃焼されることとなり、補助燃料がシリンダ１２内に到達しているのに主燃料の噴射が開始されないという現象を回避し、そのシリンダ１２内の補助燃料が無駄に消費されるのを防止することができる。
【００５９】
（２）上記のように設定された補助燃料の噴射開始時期に補助燃料の噴射を開始できない場合、主燃料の噴射開始時期に補助燃料がシリンダ１２内に到達していない現象が生ずる。これに対し、本実施形態では、主燃料の噴射開始時期よりも遅れて補助燃料がシリンダ１２内に到達すると推定されるまでの期間ΔＴ（ｔ１２〜ｔ１３）にわたり、主燃料の噴射量を増量補正している。従って、補助燃料の未到達分をこの増量補正分で補うことにより、機関始動時に要求される量の燃料をシリンダ１２内に供給することができる。このため、補助燃料がシリンダ１２内に到達していないのに、到達時と同じ量の主燃料が噴射されることによる不具合、すなわちシリンダ１２内の混合気が過渡に希薄になる現象（空燃比が理論空燃比を大きく上回る現象、いわゆるオーバリーン）を防止することができる。
【００６０】
（３）補助燃料の噴射開始後、シリンダ１２内に到達するまでに行われる高圧燃料ポンプ２９の第１の圧送回数Ｎ１と、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致するまでに行われる高圧燃料ポンプ２９の第２の圧送回数Ｎ２とを、燃料圧力に関係するパラメータとして用いている。そして、両圧送回数Ｎ１，Ｎ２に基づき補助燃料の噴射開始時期を算出するようにしている。
【００６１】
このように、燃料圧力に関係する共通のパラメータである高圧燃料ポンプ２９の圧送回数（第１の圧送回数Ｎ１及び第２の圧送回数Ｎ２）を用いることで、補助燃料がシリンダ１２内に到達する到達時期と、主燃料の噴射開始時期とを把握することが可能となり、補助燃料の噴射開始時期を確実に設定することができる。
【００６２】
（４）第２の圧送回数Ｎ２の算出に当たり、機関始動時の燃料圧力ＰＦ及び目標燃料圧力ＰＦｔの差圧ΔＰＦを、高圧燃料ポンプ２９の１圧送当たりの燃料圧力の上昇分で除算している。このため、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致するまでに行われる高圧燃料ポンプ２９の圧送回数（第２の圧送回数Ｎ２）を確実に求めることができる。
【００６３】
（５）第２の圧送回数Ｎ２が第１の圧送回数Ｎ１以上であると、それら両圧送回数Ｎ２，Ｎ１の偏差分、高圧燃料ポンプ２９の圧送が行われたときを補助燃料の噴射開始時期として設定するようにしている。
【００６４】
ここで、上記のように第２の圧送回数Ｎ２が第１の圧送回数Ｎ１以上である場合には、補助燃料の噴射開始からシリンダ１２内に到達するまでの期間の方が、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致するまでの期間よりも短い。そのため、高圧燃料ポンプ２９において、両圧送回数Ｎ２，Ｎ１の偏差分圧送が行われたときに補助燃料の噴射を開始すれば、その補助燃料を、燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔに一致して主燃料の噴射が開始されるときにシリンダ１２内に到達させることが可能となる。
【００６５】
（第２実施形態）
次に、本発明を具体化した第２実施形態について説明する。第２実施形態では、補助燃料のシリンダ１２内への到達時期を主燃料の噴射開始時期に同期させるための補助燃料の噴射開始時期に補助燃料の噴射を開始できないときの処理が、第１実施形態と異なっている。
【００６６】
具体的には、補助燃料噴射弁２６の燃料噴射制御については、第１実施形態と同様に図２の「補助燃料噴射制御ルーチン」に従って処理が行われる。また、主燃料噴射弁２３の燃料噴射制御については、前述した図３の「主燃料噴射制御ルーチン」の処理のうち、ステップ２５０の処理が行われない。すなわち、ステップ２４０の判定が満たされている場合には、そのまま主燃料噴射制御ルーチンの一連の処理を一旦終了する。この場合、主燃料噴射弁２３からは、補助燃料がシリンダ１２内に到達するまで主燃料が噴射されない。このことは、主燃料の噴射開始時期が遅延されることと同義である。このように、第２実施形態では、補助燃料がシリンダ１２内に到達する時期と主燃料の噴射開始時期とが同期するよう主燃料の噴射開始時期が遅延される。なお、主燃料噴射制御ルーチンにおいて、ＥＣＵ５１によって実行されるステップ２４０→リターンの処理が噴射開始時期遅延手段に相当する。
【００６７】
従って、図５（ｅ２）において二点鎖線で示すように、タイミングｔ１２で燃料圧力ＰＦが目標燃料圧力ＰＦｔ以上になっても、補助燃料がシリンダ１２内に到達すると推定されるタイミングｔ１３までは、主燃料が噴射されない。そして、タイミングｔ１３で補助燃料がシリンダ１２内に到達してステップ２４０の判定条件が満たされなくなると、ステップ２６０の処理により期間Ｔ１にわたり通常の量の主燃料が噴射される。
【００６８】
上記第２実施形態によれば、前述した（１）、（３）〜（５）に加え、次の効果が得られる。
（６）補助燃料のシリンダ１２内への到達時期を主燃料の噴射開始時期に同期させるための補助燃料の噴射開始時期に補助燃料の噴射を開始できない場合、補助燃料のシリンダ１２内への到達時期と主燃料の噴射開始時期とが同期するように後者の噴射開始時期を遅延している。このため、前述した（２）とは異なる手法であるが、この（２）と同様の効果、すなわち、混合気が過度に希薄になる現象（オーバリーン）を防止することができる。
【００６９】
また、主燃料噴射弁２３に加え補助燃料噴射弁２６を備えた筒内噴射エンジンでは、補助燃料がシリンダ１２内に到達するまでの期間に補助燃料噴射弁２６による燃料供給についての補助がないため、主燃料噴射弁２３に多くの燃料噴射が要求される。そして、補助燃料がシリンダ１２内に到達するまでの期間にこのような多くの燃料が噴射された場合、燃料圧力が大きく低下するおそれがある。これに対し、第２実施形態では、補助燃料がシリンダ１２内に到達するまでの期間に主燃料噴射弁２３から燃料が噴射されない。このため、主燃料噴射弁２３に供給される燃料圧力が低下してしまうのを防止することもでき、排気エミッションを抑制する効果を十分得ることができる。
【００７０】
なお、本発明は次に示す別の実施形態に具体化することができる。
・補助燃料噴射弁２６による補助燃料の噴射終了条件を前記実施形態とは異なるものに変更してもよい。例えば、スタータ３７がオンされてから所定時間が経過することを噴射終了条件としてもよい。
【００７１】
・本発明は、単一の補助燃料噴射弁２６に限らず、複数の補助燃料噴射弁２６から補助燃料を噴射するようにした筒内噴射式内燃機関に適用することもできる。なお、単一とした場合には、補助燃料を供給する手段の構成の簡略化、燃料供給制御の簡略化、コスト低減等の点で有利である。
【００７２】
・本発明は、補助燃料噴射弁２６を吸気通路１７のサージタンク２５とは異なる箇所に配置した筒内噴射式内燃機関にも適用可能である。ただし、補助燃料噴射弁２６がシリンダ１２から離れるほど本発明により得られる効果が大となる。
【００７３】
・エンジン１１の始動時の判定を、スタータスイッチ３８の信号に加えエンジン回転速度ＮＥに基づいて行うようにしてもよい。この場合、例えばスタータスイッチ３８の信号が出力されてからエンジン回転速度ＮＥがある値以上になるまでを始動時とする。
【００７４】
・前記両実施形態では、燃料圧力ＰＦとして、燃圧センサ４７による検出値を用いたが、高圧燃料ポンプ２９の回転速度、圧送ストローク等の高圧燃料ポンプ２９の運転状態等に基づいて推定した値を用いてもよい。
【００７５】
・本発明は、筒内噴射式内燃機関であれば火花点火方式とは異なる方式の内燃機関にも適用可能である。
・目標燃料圧力ＰＦｔを一定値としてもよく、また機関温度に代えて又は加えて機関温度に相当する機関情報に基づき可変設定してもよい。この場合の機関情報としては、例えば、外気温、吸気温、油温等が挙げられる。
【００７６】
・燃料圧力に関係するパラメータとして、高圧燃料ポンプ２９の圧送回数以外の要素を用いてもよい。
その他、前記各実施形態から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに記載する。
【００７７】
（Ａ）　請求項１〜３のいずれかに記載の筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記噴射開始時期設定手段は、前記補助燃料噴射弁の燃料噴射開始後、その噴射燃料が筒内に到達するまでに行われる前記高圧燃料ポンプの第１の圧送回数と、前記燃料圧力が前記所定値に一致するまでに行われる前記高圧燃料ポンプの第２の圧送回数とを、前記燃料圧力に関係するパラメータとして用い、両圧送回数に基づき前記補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期を算出する。
【００７８】
上記の構成によれば、燃料圧力に関係する共通のパラメータである高圧燃料ポンプの圧送回数（第１の圧送回数及び第２の圧送回数）を用いることで、補助燃料噴射弁の噴射燃料が筒内に到達する到達時期と主燃料噴射弁の燃料の噴射開始時期とを把握できる。これにともない、補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期を確実に設定することが可能となる。
【００７９】
（Ｂ）　上記（Ａ）に記載の筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記第２の圧送回数は、機関始動時の燃料圧力及び前記所定値の差圧と、高圧燃料ポンプの１圧送当たりの燃料圧力の上昇分とに基づき求められる。
【００８０】
上記の構成によれば、上記差圧及び圧力上昇分を用いることにより、例えば差圧を圧力上昇分で除算することにより、燃料圧力が所定値に一致するまでに行われる高圧燃料ポンプの圧送回数（第２の圧送回数）を確実に求めることができる。
【００８１】
（Ｃ）　上記（Ａ）又は（Ｂ）に記載の筒内噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記噴射開始時期設定手段は、前記第２の圧送回数が前記第１の圧送回数以上であると、それら両圧送回数の偏差分、前記高圧燃料ポンプの圧送が行われたときを前記補助燃料噴射弁の燃料噴射開始時期として設定する。
【００８２】
上記の構成によれば、第２の圧送回数が第１の圧送回数以上である場合には、補助燃料噴射弁の燃料噴射開始から噴射燃料が筒内に到達するまでの期間の方が、燃料圧力が所定値に一致するまでの期間よりも短い。そのため、高圧燃料ポンプにおいて、第２の圧送回数と第１の圧送回数との偏差分圧送が行われたときを補助燃料噴射弁の噴射開始時期とし、その時期に燃料を噴射させれば、その噴射燃料は、燃料圧力が所定値に一致して主燃料噴射弁から燃料の噴射が開始されるときに筒内に到達することとなる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を具体化した第１実施形態についてその構成を示す略図。
【図２】補助燃料噴射弁の燃料噴射を制御する手順を示すフローチャート。
【図３】主燃料噴射弁の燃料噴射を制御する手順を示すフローチャート。
【図４】（ａ）〜（ｅ）は燃料噴射制御装置の作用を説明するタイミングチャート。
【図５】（ａ）〜（ｅ２）は第１実施形態及び第２実施形態の燃料噴射制御装置の作用を説明するタイミングチャート。
【符号の説明】
１１…筒内噴射ガソリンエンジン（筒内噴射式内燃機関）、１２…シリンダ（気筒）、１７…吸気通路、２３…主燃料噴射弁、２６…補助燃料噴射弁、２９…高圧燃料ポンプ、３０…燃料、５１…ＥＣＵ（噴射開始時期設定手段、噴射開始手段、増量補正手段、噴射開始時期遅延手段）、Ｎ１…第１の圧送回数（燃料圧力に関係するパラメータ）、Ｎ２…第２の圧送回数（燃料圧力に関係するパラメータ）、ＰＦ…燃料圧力、ＰＦｔ…目標燃料圧力（所定値）、ΔＴ…期間。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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