(57)【要約】【課題】防振性能を損なわずに建屋内の昇降路スペースの縮小が可能で、且つシュー材のガイドレールへの押圧力の調整が容易なエレベータを提供する。【解決手段】かご室３の両側面に取り付けられた縦枠５の内部にガイドシュー８が設けられている。ガイドシューは、ガイドレール１の側面に摺動自在に係合する一対の第１のシュー材９Ａ、９Ａと、ガイドシューの先端面に摺動自在に係合する第２のシュー材９Ｂとを有している。第１のシュー材は、第１の弾性支持手段１０により、ガイドレールとの摺接面の反対側において弾性支持され、ガイドレールに対して前後方向に押圧されると共にガイドレールに対する押圧力を調節可能となっている。第２のシュー材は、第２の弾性支持手段１１により、ガイドレールとの摺接面の前後において弾性支持され、ガイドレールに対して横方向外側に押圧されると共にガイドレールに対する押圧力を調節可能となっている。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
昇降路内に立設された一対のガイドレールと、
前記一対のガイドレール間に配置されたかご室と、
前記かご室の両側に設けられ前記かご室を前記ガイドレールに沿って昇降自在に案内するガイドシューと、を備え、
前記ガイドシューは、
前記ガイドレールを前後方向に挟み込むように設けられ前記ガイドレールの側面に摺動自在に係合する一対の第１のシュー材と、
前記ガイドレールと前記かご室の間に位置するように設けられ前記ガイドレールの先端面に摺動自在に係合する第２のシュー材と、
前記第１のシュー材を前記ガイドレールとの摺接面と反対側において弾性支持して前記ガイドレールに対して前後方向に押圧すると共に、前記第１のシュー材の前記ガイドレールに対する押圧力を調節可能な一対の第１の弾性支持手段と、
前記第２のシュー材を前記ガイドレールとの摺接面の前後において弾性支持して前記ガイドレールに対して横方向外側に押圧すると共に、前記第２のシュー材の前記ガイドレールに対する押圧力を調節可能な第２の弾性支持手段と、を有することを特徴とするエレベータ。
【請求項２】
前記第１の弾性支持手段と前記第２の弾性支持手段とが上下方向にずらして配置されたことを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項３】
前記ガイドシューが前記かご室の両側面に取り付けられた縦枠の内部に設けられたことを特徴とする請求項１又は請求項２記載のエレベータ。
【請求項４】
前記ガイドシューが、前記かご室の両側面に取り付けられたことを特徴とする請求項１又は請求項２記載のエレベータ。
【請求項５】
前記ガイドシューが前記かご室の天井よりも下方に設けられたことを特徴とする請求項４記載のエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はエレベータに関し、より詳しくは、昇降路内に立設されたガイドレールに沿ってかご室を昇降自在に案内する案内装置を改良したエレベータに関する。
【０００２】
【従来の技術】
図８は、従来のエレベータの一例の要部の正面図、図９は図８の平面図である。
【０００３】
昇降路内には一対のガイドレール１０１、１０１（一方のみ図示）が立設されており、これらガイドレール１０１、１０１により乗りかご１０２が昇降自在に案内されている。乗りかご１０２は、一対のガイドレール１０１、１０１間に配置され乗客が乗り込むかご室１０３と、かご室１０３を支持するかご枠１０４とから成っている。
【０００４】
かご枠１０４は、かご室１０３の両側面に取り付けられた縦枠１０５、１０５（一方のみ図示）と、これら縦枠１０５、１０５の上端部間に取り付けられた上梁１０６と、縦枠１０５、１０５の下端部間に取り付けられた下梁（図示せず）とから成っている。なお、かご枠１０４は、かご室１０３に対して床側と側面側において防振ゴム１０７を介して弾性支持されている。
【０００５】
上梁１０６の両端にはガイドシュー１０８が設けられている。このガイドシュー１０８は、ガイドレール１０１に摺動自在に係合して乗りかご１０２を上下方向に案内する。
【０００６】
ガイドシュー１０８は、上梁１０６に取付ボルト１０９を介して固定されたベース１１０と、このベース１１０に横方向に摺動自在に支持されたフレーム１１１と、このフレーム１１１をベース１１０に対して横方向外側に弾性付勢するコイルバネ１１２と、一端がコイルバネ１１２内に同軸状に収容されると共に他端がベース１１０に固定されたボルト１１３と、このボルト１１３に螺合されコイルバネ１１２のフレーム１１１に対する弾発力を調節するためのナット１１４と、フレーム１１１の内部にガイドレール１０１を前後方向に挟み込むように設けられガイドレール１０１の側面に摺動自在に係合する一対の第１のシュー材１１５Ａ、１１５Ａと、フレーム１１１の内部にガイドレール１０１とかご室１０３の間に位置するように設けられガイドレール１０１の先端面に摺動自在に係合する第２のシュー材１１５Ｂと、フレーム１１１の内部に設けられ第１のシュー材１１５Ａ、１１５Ａをガイドレール１０１との摺接面との反対側において弾性支持してガイドレール１０１に対して前後方向（図９で縦方向）に押圧する一対の防振ゴム１１６、１１６とを備えている。ベース１１０の上梁１０６に対する取り付け位置を変更したり、ナット１１４を回転させることによりガイドレール１０１に対する第２のシュー材１１５Ｂの前後方向の押圧力を調節することができる。
【０００７】
また、図１０は、従来のエレベータの他の例の要部平面図である。なお、上記従来例と同一又は類似の部分には同一の符号を付してあり、同一の部分については説明を省略してある。
【０００８】
このエレベータでは、ガイドシュー１０８のシュー材１１５の前後に設けられた防振ゴム１１６、１１６が前後方向に対して傾いた状態で取り付けられており、シュー材１１５をガイドレール１０１に対して前後方向だけでなく横方向にも押圧するようになっている（下記特許文献１参照）。
【０００９】
【特許文献１】
特開２００２−１０４７５５号公報
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
近年、建屋内のスペース効率の向上のために、建屋内の昇降路スペースの縮小化が求められている。縮小化の方向は、上下方向、前後方向、及び横方向と、全ての方向に求められている。さらに、この要求は、振動等の乗り心地性能を維持しつつ達成しなければならない。
【００１１】
上記要求の解決方法の一つとして、かご枠１０４の上梁１０６をかご室１０３の天井に近接させ、ガイドシュー１０８をコンパクトにして、上下方向で上梁１０６より下に位置する縦枠１０５の内部に取り付ける方式が提案されている。
【００１２】
しかしながら、上下方向の寸法を縮小するために、図８、図９に示すガイドシュー１０８を縦枠１０５の内部に設置しようとすると、横方向の防振手段であるコイルバネ１１２がガイドレール１０１先端の摺接面と対向しているため、ガイドレール１０１とかご室１０３の側面との間隔を現状以上に大きくしなければならず、昇降路横断面方向の寸法が大きくなってしまうという問題点が有る。
【００１３】
また、図１０のエレベータの場合には、ガイドシュー１０８を上梁１０６より下に取り付けても昇降路横断面方向の寸法が大きくなることはないが、シュー材１１５の前後方向と横方向の弾性支持を同じ防振ゴム１１６が受け持っているため、前後、左右、それぞれの方向について、シュー材１０５のガイドレール１０１への押圧力の調整作業にかなりの困難が伴うという問題点が有る。
【００１４】
本発明は上記問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、防振性能を損なわずに建屋内の昇降路スペースの縮小が可能で、且つシュー材のガイドレールへの押圧力の調整が容易なエレベータを提供することにある。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明のエレベータは、
昇降路内に立設された一対のガイドレールと、
前記一対のガイドレール間に配置されたかご室と、
前記かご室の両側に設けられ前記かご室を前記ガイドレールに沿って昇降自在に案内するガイドシューと、を備え、
前記ガイドシューは、
前記ガイドレールを前後方向に挟み込むように設けられ前記ガイドレールの側面に摺動自在に係合する一対の第１のシュー材と、
前記ガイドレールと前記かご室の間に位置するように設けられ前記ガイドレールの先端面に摺動自在に係合する第２のシュー材と、
前記第１のシュー材を前記ガイドレールとの摺接面と反対側において弾性支持して前記ガイドレールに対して前後方向に押圧すると共に、前記第１のシュー材の前記ガイドレールに対する押圧力を調節可能な一対の第１の弾性支持手段と、
前記第２のシュー材を前記ガイドレールとの摺接面の前後において弾性支持して前記ガイドレールに対して横方向外側に押圧すると共に、前記第２のシュー材の前記ガイドレールに対する押圧力を調節可能な第２の弾性支持手段と、を有することを特徴としている。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施形態を図面と共に詳述する。図１は本発明の第１の実施形態のエレベータの要部の一部破断正面図、図２は図１の平面図、図３は図１の右側面図である。
【００１７】
図１に示すように、昇降路内には一対のガイドレール１、１（一方のみ図示）が立設されており、これらガイドレール１、１により乗りかご２が昇降自在に案内されている。乗りかご２は、一対のガイドレール１、１間に配置され乗客が乗り込むかご室３と、かご室３を支持するかご枠４とから成っている。
【００１８】
かご枠４は、かご室３の両側面に取り付けられた縦枠５、５と、これら縦枠５、５の上端部間に取り付けられた上梁６と、縦枠５、５の下端部間に取り付けられた下梁（図示せず）とから成っている。なお、かご枠４は、かご室３に対して床側と側面側において防振ゴム７を介して弾性支持されている。
【００１９】
各縦枠５の上端内部にはそれぞれガイドシュー８が設けられている。このガイドシュー８は、ガイドレール１に摺動自在に係合して乗りかご２を上下方向に案内する。
【００２０】
ガイドシュー８は、図２に示すように、ガイドレール１を前後方向に挟み込むように設けられガイドレール１の側面に摺動自在に係合する一対の板状の第１のシュー材９Ａ、９Ａと、ガイドレール１とかご室３の間に位置するように設けられガイドレール１の先端面に摺動自在に係合する板状の第２のシュー材９Ｂと、第１のシュー材９Ａ、９Ａをガイドレール１との摺接面の反対側において弾性支持してガイドレール１に対して前後方向に押圧すると共に、第１のシュー材９Ａ、９Ａのガイドレール１に対する押圧力を調節可能な第１の弾性支持手段１０、１０と、第２のシュー材９Ｂをガイドレール１との摺接面の前後において弾性支持してガイドレール１に対して横方向外側に押圧すると共に、第２のシュー材９Ｂのガイドレール１に対する押圧力を調節可能な第２の弾性支持手段１１とを備えている。
【００２１】
第１の弾性支持手段１０は、縦枠５の両内側面から前方又は後方に向かって突出した支軸１２、１２と、これらに同軸状に外装されたコイルバネから成る弾発部材１３、１３と、これらの弾発力により第１のシュー材９Ａ、９Ａを押圧する押さえ板１４、１４と、支軸１２、１２の外周部に形成されたネジ山に螺合し弾発部材１３、１３の押さえ板１４、１４に対する押圧力を調節するためのナット１５、１５（図３参照）とから成っている。
【００２２】
一方、第２の弾性支持手段１１は、ガイドレール１の前後において縦枠５の内底面から横方向外側に向かって突出した一対の支軸１６、１６と、これらに同軸状に外装されたコイルバネから成る弾発部材１７、１７と、第２のシュー材９Ｂの片面に接するように配置された押さえ板１８と、弾発部材１７、１７の弾発力により押さえ板１８を介して第２のシュー材９Ｂを押圧する断面ハット形のブラケット１９と、支軸１６、１６の外周部に形成されたネジ山に螺合し弾発部材１７、１７のブラケット１９に対する押圧力を調節するためのナット２０、２０とから成っている。
【００２３】
第１、第２のシュー材９Ａ、９Ｂは乗りかご２の移動中にガイドレール１に接し続けるため、摩擦の少ない滑り性の良好な素材で形成されている。
【００２４】
押さえ板１４、１８は、ガイドレール１に対する第１、第２のシュー材９Ａ、９Ｂの押圧力を全面にわたってほぼ均一とするように形成されており、弾発部材１３、１７により縦枠５に対して弾性支持されている。
【００２５】
ナット１５、２０を回転させることにより弾発部材１３、１７が軸方向に収縮又は伸長して第１、第２のシュー材９Ａ、９Ｂのガイドレール１への押圧力を調節することができる。
【００２６】
ブラケット１９は、第２のシュー材９Ｂとガイドレール１との摺接面（ガイドレール１の先端面）に対して前後にずらした位置で弾性支持されている。また、図３に示すように、第１の弾性支持手段１０、１０と第２の弾性支持手段１１は上下方向にずらして配置され、弾発部材１３、１７による縦枠５への取り付け部が相互に干渉するのを避けている。
【００２７】
本実施形態によれば、第１、第２のシュー材９Ａ、９Ｂと、これらをガイドレール１に押圧する第１、第２の弾性支持手段１０、１１とが縦枠５の内部に設けられているため、乗りかご２及び昇降路の高さ方向の寸法を短縮することができる。
【００２８】
また、乗りかご２のガイドレール１への横方向の弾性支持部が、ブラケット１９により、ガイドレール１における第２のシュー材９Ｂとの摺接面に対して前後にずらした位置に配置されているため、ガイドレール１とかご室３側面との間隔を従来と同等もしくは小さくすることができる。このため、昇降路横断面方向の寸法が従来よりも拡大することはない。
【００２９】
また、第１、第２のシュー材９Ａ、９Ａ、９Ｂをそれぞれ独立した弾性支持手段で支持しているため、ガイドレール１への押圧力の調節が容易である。押圧力の調節作業は、作業員がかご室３の天井に乗り、ナット１５、２０を回転させて第１、第２のシュー材９Ａ、９Ｂの前後方向、横方向の押圧力の調節を行う。
【００３０】
本発明によれば、ガイドシュー８の性能を損なうことなく、ガイドレール１とかご室３の側面との間に設置することができるため、建屋の昇降路寸法が従来よりも小さなエレベータを提供することができる。
【００３１】
なお、本実施形態では、ガイドシュー８を縦枠５と一体化したものとしているが、縦枠５の横断面よりも小さな横断面のフレームを準備し、その内部にガイドシュー８の構成要素を収納したものを縦枠５内部に取り付けるようにしてもよい。この場合、エレベータの仕様に関係無くガイドシューを別体で手配することになるため、ガイドシューの標準化が可能となり、製造コストの低減が図れる。
【００３２】
また、シュー材９Ａ、９Ｂを弾性支持する部材はコイルバネに限られるものではなく、その他の弾発部材、例えばゴム等を用いてもよく、その場合においても防振性能及び調節容易性に関しては同等の効果を期待することができる。
【００３３】
次に、本発明の第２の実施形態を説明する。図４は本発明の第２の実施形態のエレベータの要部の平面図、図５は図４のエレベータの要部の右側面図である。なお、以下の各実施形態において、第１の実施形態と同一又は類似の部分には同一符号を付してあり、同一の部分については説明を省略してある。
【００３４】
本実施形態では、第１のシュー材９Ａをガイドレール１に押圧する弾発部材１３が縦断面略台形状の板バネから成っている。弾発部材１３の中央部には支軸１２が摺動自在に貫通し、弾発部材１３は支軸１２の軸方向に摺動自在となっている。そして、弾発部材１３の中央部を挟み込むように支軸１２には一対のナット１５、１５が螺合されている。弾発部材１３の両端は押さえ板１４の片面に接しており、ナット１５、１５を回転させることにより弾発部材１３が押さえ板１４に与える弾発力、すなわち第１のシュー材９Ａのガイドレール１に対する押圧力を調節することができる。
【００３５】
また、本実施形態では、第２のシュー材９Ｂをガイドレール１に押圧する弾発部材１７が横断面略台形状の板バネから成っており、この弾発部材１７は、第１の実施形態のブラケット１９（図２参照）を兼ねている。即ち、弾発部材１７の両端には支軸１６が摺動自在に貫通し、弾発部材１７は支軸１６、１６の軸方向に摺動自在となっている。そして、弾発部材１７の両端を挟み込むように支軸１６、１６にはそれぞれ一対のナット２０、２０が螺合されている。弾発部材１７の中央部は押さえ板１８の片面に接しており、ナット２０、２０を回転させることにより弾発部材１７が押さえ板１８に与える弾発力、すなわち第２のシュー材９Ｂのガイドレール１に対する押圧力を調節することができる。
【００３６】
本実施形態においても、第１、第２のシュー材９Ａ、９Ｂと、これらをガイドレール１に押圧する第１、第２の弾性支持手段１０、１１とが縦枠５の内部に設けられているため、乗りかご２及び昇降路の高さ方向の寸法を短縮することができる。
【００３７】
また、乗りかご２のガイドレール１への横方向の弾性支持部が、弾発部材１７により、ガイドレール１における第２のシュー材９Ｂとの摺接面に対して前後にずらした位置に配置されているため、ガイドレール１とかご室３側面との間隔を従来と同等もしくは小さくすることができる。このため、昇降路横断面方向の寸法が従来よりも拡大することはない。
【００３８】
また、第１、第２のシュー材９Ａ、９Ａ、９Ｂをそれぞれ独立した弾性支持手段で支持しているため、ガイドレール１への押圧力の調節が容易である。さらに、第１の弾性支持手段１０、１０と第２の弾性支持手段１１は上下方向にずらして配置され、弾発部材１３、１７による縦枠５への取り付け部が相互に干渉するのを避けている。
【００３９】
したがって、第１の実施形態と同様に、昇降路横断面方向の寸法を拡大することなく、乗りかご２及び昇降路の高さ寸法を短縮することができる。
【００４０】
次に、本発明の第３の実施形態を説明する。図６は本発明の第３の実施形態のエレベータの要部の平面図、図７は図６のエレベータの要部の右側面図である。
【００４１】
本実施形態のエレベータはかご枠を備えておらず、ガイドシュー８が横断面コの字形のフレーム２１を介してかご室３の側面でかつ天井面よりも下の位置に取り付けられている。本実施形態のガイドシュー８のフレーム２１に対する取り付け態様は、第１の実施形態のガイドシュー８の縦枠５に対する取り付け態様と同様である。
【００４２】
本実施形態によれば、第１の実施形態と同様に、昇降路横断面方向の寸法を拡大することなく、乗りかご２及び昇降路の高さ寸法を短縮することができる。特に本実施形態では、第１の実施形態のかご枠４が無く、ガイドシュー８がかご室３の天井よりも下に位置しているため、かご室３の天井と昇降路との間のスペースを最小限にすることができる。
【００４３】
また、乗りかご２の構造が簡略化されているため、乗りかご２の重量や組立コストの低減も可能である。
【００４４】
なお、今後、レール精度の向上や巻上機の制御方式の進歩等により昇降時の振動が減少した場合には防振ゴム７を介さずにガイドシュー８をかご室３の側面に取り付けることもできる。
【００４５】
また、上記各実施形態では、第１の弾性支持手段１０が第１のシュー材９Ａを弾性支持する箇所は一箇所であるが、第２の弾性支持手段１１が第２のシュー材９Ｂを弾性支持する箇所と干渉しないように、第１のシュー材９Ａを複数箇所で分散して弾性支持するようにしてもよい。
【００４６】
【発明の効果】
以上のように、本発明のエレベータは、防振性能を損なわずに建屋内の昇降路スペースの縮小が可能で、且つシュー材のガイドレールへの押圧力の調整を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態のエレベータの要部の一部破断正面図
【図２】図１の平面図
【図３】図１の右側面図
【図４】本発明の第２の実施形態のエレベータの要部の平面図
【図５】図４のエレベータの要部の右側面図
【図６】本発明の第３の実施形態のエレベータの要部の平面図
【図７】図６のエレベータの要部の右側面図
【図８】従来のエレベータの一例の要部の正面図
【図９】図８の平面図
【図１０】従来のエレベータの他の例の要部の平面図
【符号の説明】
１  ガイドレール
３  かご室
５  縦枠
８  ガイドシュー
９Ａ  第１のシュー材
９Ｂ  第２のシュー材
１０  第１の弾性支持手段
１１  第２の弾性支持手段
【図１】
2004217407.tif 000003
【図２】
2004217407.tif 000004
【図３】
2004217407.tif 000005
【図４】
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【図５】
2004217407.tif 000007
【図６】
2004217407.tif 000008
【図７】
2004217407.tif 000009
【図８】
2004217407.tif 000010
【図９】
2004217407.tif 000011
【図１０】
2004217407.tif 000012