(57)【要約】【課題】強度及び耐久性に優れ、作業性良好に得ることができ、しかも、使用する骨材の生産資源の利用効率、生産性をそれほど低下させることのない高品質のコンクリートを提供する。かかるコンクリートを得る方法を提供する。【解決手段】骨材として細骨材１１と粗骨材１２との混合骨材を含み、粗骨材１２は２００８サイズの粗骨材であり、細骨材１１は２．５ｍｍ以下の細骨材であり、細骨材１１及び粗骨材１２の混合骨材の実積率が最大化されているコンクリート１及びその製法。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨材として粗骨材と細骨材との混合骨材を含み、該粗骨材は２００８サイズの粗骨材であり、該細骨材は２．５ｍｍ以下の細骨材であり、該粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率が最大化されていることを特徴とするコンクリート。
【請求項２】
前記細骨材は天然材料又は人工材料又は天然材料及び人工材料の混合材料のいずれかからなり、前記粗骨材は天然材料又は人工材料又は天然材料及び人工材料の混合材料のいずれかからなる請求項１記載のコンクリート。
【請求項３】
骨材として粗骨材と細骨材との混合骨材を採用し、該粗骨材として２００８サイズの粗骨材を、該細骨材として２．５ｍｍ以下の細骨材を採用し、該粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率を最大化することでセメント量及びコンクリート練り混ぜ水量を共に少量化してコンクリートを得ることを特徴とするコンクリートを得る方法。
【請求項４】
前記細骨材として天然材料又は人工材料又は天然材料及び人工材料の混合材料のいずれかを用い、前記粗骨材として天然材料又は人工材料又は天然材料及び人工材料の混合材料のいずれかを用いる請求項３記載のコンクリートを得る方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はコンクリート及びコンクリートを得る方法に関する。
【０００２】
【従来の技術と発明が解決しようとする課題】
コンクリートは構造物の構築に広く採用されていることは周知である。このコンクリートは、基本的にはセメント、水、細骨材である砂、粗骨材である砂利を混合して硬化させるものである。その他に必要に応じ、コンクリート用化学混和剤（ＡＥ剤、ＡＥ減水剤、高性能減水剤など）が練り混ぜ水の一部として使用されている。ＡＥ剤とは空気連行剤であり、ＡＥ減水剤はＡＥ剤と練り混ぜ水を少なく済ませるためのセメント分散作用を有する剤である。
【０００３】
コンクリートの品質は、特に構造物構築のための構造用コンクリートにとってきわめて重要である。かかるコンクリートの品質は殆ど練り混ぜ水の量で決定されると言ってよい。
【０００４】
何故なら、コンクリートは製造時のコンクリート練り混ぜ水の影響等で内部に大小様々な空隙と毛細管部分を有することが避けられないところ、これら空隙や毛細管部分からなるネットワークを通って水、酸素がコンクリート外表面から内部へと浸透し、コンクリートのアルカリ性を中性化していき、ひいては内部鉄筋の腐食を招く。この水、酸素の浸透速度が早いほど、内部鉄筋の腐食が早くすすみ、コンクリート構造物の強度、耐久性が早期に損なわれてしまう。
【０００５】
従って、耐久性を改善する根本的な方法はコンクリート内の連続した空隙、毛細管ネットワークを少なくすること、換言すれば，密実なコンクリートとすることである。
【０００６】
よって構造用コンクリートとして最も大切な強度及び耐久性を得るには、水セメント比（水量／セメント量）をできるだけ小さくし、しかもコンクリート全体における水量をできるだけ少なくすることが望ましい。
【０００７】
一方、例えばコンクリートを型枠等に打設する場合、コンクリートの流動性、換言すればそのコンクリートによる作業性の指標としてスランプ値がある。これはスランプ試験方法（ＪＩＳ  Ａ  １１０１）を行うことで測定される数値である。前記スランプ値が大きいほどコンクリートは流動性に富んでおり作業性が優れていることになる。スランプ値を上げるには練り混ぜ水を増やせばよい、換言すると、水セメント比を大きくすればよいが、上記の理由により練り混ぜ水を増やす、すなわち、水セメント比を大きくすると強度及び耐久性が低下する。
【０００８】
そこで本発明者は、強度及び耐久性に優れ、作業性良好に得られる高品質のコンクリートを提供することを目指し、研究、実験を重ね次のことを見いだし、既に一つの解決手段を提示している（特開平２００２−２３４７６６号公報参照）。
【０００９】
すなわち、従来は、採用する骨材の寸法に関して、日本工業規格（レディーミクストコンクリートＪＩＳ  Ａ  ５３０８）の言う連続粒度を示す骨材、さらに言えば所定粒径範囲の骨材群であって、その範囲で粒径が小さいものから大きいものへ連続的な変化を示す骨材群からなる骨材を採用していた。この点については、大小粒混合状態の骨材をふるい目サイズの異なる複数の篩を用いてふるい分け試験を行い、各篩に止まるものを質量百分率で表わす粒度でもって、コンクリート示方書、ＪＡＳＳ５（建築工事標準仕様書、同解説、鉄筋コンクリート工事）に標準粒度が示されている。このように連続粒度を示す骨材が採用されている。
【００１０】
しかし、本発明者は、連続粒度を示す骨材群の中には省いても差し支えない骨材も含まれていると考え、実験を重ねた結果、従来よりもコンクリートにおける骨材の実積率を増大させる（換言すれば従来よりコンクリートの空隙率を減少させる）ことができ、それに伴ってセメント量及び練り混ぜ水量を少量化できる不連続粒度或いはギャップ粒度とも言える粒度、さらに言えば中間粒径の骨材が省略された粒度を示す骨材群であって、コンクリートを型枠等に打設等する作業に支障を来すことがない骨材群を見いだした。
【００１１】
それは、所定粒径範囲の粗骨材と所定粒径範囲の細骨材との混合骨材であって全体として不連続粒度を示す骨材であり、該混合骨材の実積率が最大化されている骨材である。具体的には、該粗骨材が１５１０（１５ｍｍ〜１０ｍｍ）サイズの粗骨材であり、該細骨材が２．５ｍｍ以下の細骨材である混合骨材である。
【００１２】
ここでコンクリートにおける骨材の実積率とは、単位コンクリート体積に占める骨材体積総量の割合である。
空隙率は（１００−実積率）％で表される。
【００１３】
かかる混合骨材は、旧来の連続粒度を示す骨材、例えば、粗骨材として１５０５（１５ｍｍ〜５ｍｍ）サイズの連続粒度を示すもの及び細骨材として５ｍｍ以下の連続粒度を示すものの組み合わせ骨材を用いる場合よりも、実積率が大きくなる。
【００１４】
このように不連続粒度を示す混合骨材による実積率は、従来のように連続粒度を示す骨材を採用したときの実積率と比べて大きい値をとり、しかも同一練り混ぜ水量であれば、換言すれば同一水セメント比であれば流動性を示す指標であるスランプ値も連続粒度を示す骨材を採用するときと比べ大きい値をとる。
【００１５】
また、骨材実積率の増大に伴って、使用するセメント量及び練り混ぜ水量は当然少量化され、そのためコンクリートにおける空隙や毛細管部分も少なくなり、乾燥収縮率もそれだけ低減し、密実、水密で、全体として強度及び耐久性が優れたものとなる。
【００１６】
しかも少量の練り混ぜ水量でも所望のスランプ値を得てコンクリート打設等の作業性を良好にすることができる。
【００１７】
【特許文献１】特開平２００２−２３４７６６号公報
【００１８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、本発明者が開発した、骨材として粗骨材と細骨材との混合骨材を含み、該粗骨材が１５１０（１５ｍｍ〜１０ｍｍ）サイズの粗骨材であり、該細骨材が２．５ｍｍ以下の細骨材であり、該粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率が最大化されているコンクリートは前記のとおり優れた特性を有するのであるが、粗骨材を１５１０サイズのものに限定すると、採用できる骨材の粒度範囲が限られる。
【００１９】
骨材のための資源の利用効率、骨材の生産性等の観点からすれば、より広い粒度範囲の骨材を採用できることが一層好ましい。
【００２０】
そこで本発明は、強度及び耐久性に優れ、作業性良好に得ることができ、しかも、使用する骨材の生産資源の利用効率、生産性をそれほど低下させることのない高品質のコンクリートを提供することを課題とする。
【００２１】
また本発明は、作業性良好に、所望の強度及び耐久性を示す高品質のコンクリートを得ることができ、しかも、かかるコンクリートを、それに使用する骨材の生産資源の利用効率、生産性をそれほど低下させることなく得ることができる方法を提供することを課題とする。
【００２２】
【課題を解決するための手段】
本発明者はかかる課題を解決するため引き続き研究、実験を重ね、粗骨材として２００８サイズのもの、すなわち粒径２０ｍｍ以下で８ｍｍより大きい範囲で連続粒度を示すものを採用し、細骨材として２．５ｍｍ以下のものを採用しても、該粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率を最大化できることを見いだした。
【００２３】
この知見に基づき本発明は、骨材として粗骨材と細骨材との混合骨材を含み、該粗骨材は２００８サイズの粗骨材であり、該細骨材は２．５ｍｍ以下の細骨材であり、該粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率が最大化されているコンクリートを提供するとともに、
骨材として粗骨材と細骨材との混合骨材を採用し、該粗骨材として２００８サイズの粗骨材を、該細骨材として２．５ｍｍ以下の細骨材を採用し、該粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率を最大化することでセメント量及びコンクリート練り混ぜ水量を共に少量化してコンクリートを得るコンクリートを得る方法を提供する。
【００２４】
ここで粗骨材及び細骨材の混合骨材の実積率（以下、「細粗骨材混合実積率」と言うことがある。）とはＪＩＳ  Ａ  １１０４で示される実積率の試験方法に準拠して後述する式１で表されるものである。
【００２５】
また、「実積率が最大化されている」或いは「実積率を最大化する」とは、従来のように前記日本工業規格で定める粗骨材から細骨材にいたるまで全体的に連続粒度を示す骨材を用いる場合よりも実積率が支障のない範囲で大きくなる、という意味である。さらに言えば、用いる粗骨材の最大サイズのものから用いる細骨材の最小サイズのものに至るまで全体的に連続粒度を示す粗骨材及び細骨材の組み合わせ骨材を用いる場合よりも実積率が大きくなる、という意味である。
【００２６】
前記の２．５ｍｍ以下の細骨材とは、粒径２．５ｍｍ以下で連続粒度又は不連続粒度を示す細骨材である。例えば、細骨材として中間の粒度を除いたもの、すなわち、粒径０．３ｍｍ以下及び粒径１．２ｍｍ〜２．５ｍｍの細骨材を混合した細骨材を採用することも可能である。
【００２７】
前記細骨材としては海砂等の天然材料からなるもの、リサイクル資源であるいわゆる再生骨材（建造物を解体して得られるコンクリートに何らかの加工を施して得られる骨材）や高炉スラグ等の人工材料からなるもの及び天然材料と人工材料を混合したもののうちいずれも用いることができる。前記粗骨材についても砕石等の天然材料からなるもの、再生骨材である破砕コンクリート等の人工材料からなるもの及び天然材料と人工材料を混合したもののうちいずれも用いることができる。前記混合骨材としては細骨材、粗骨材ともに天然材料のもの、ともに人工材料のもの、一方が天然材料で、他方が人工材料のもの、細骨材と粗骨材の両方が天然材料と人工材料の混合材であるもの、いずれも採用できる。
【００２８】
本発明に係るコンクリートは、骨材として２００８サイズの粗骨材と２．５ｍｍ以下の細骨材の混合骨材を含むものが採用され、該混合骨材の実積率は、従来のように連続粒度を示す骨材を採用したときの実積率と比べて大きい値をとる。しかも同一練り混ぜ水量であれば、換言すれば同一水セメント比であれば流動性を示す指標の一つであるスランプ値も連続粒度を示す骨材を採用するときと比べ、大きい値をとる。
【００２９】
本発明に係るコンクリートはこの骨材実積率の増大に伴って、使用するセメント量及び練り混ぜ水量が少量化され、そのためコンクリートにおける空隙や毛細管部分も少なくなり、乾燥収縮率もそれだけ低減し、密実、水密で、全体として強度及び耐久性が優れている。しかも少量の練り混ぜ水量でも所望のスランプ値を得てコンクリート打設等の作業性良好に得ることができる。
【００３０】
さらに、使用する粗骨材は２００８サイズと粒度範囲の広いものであるため、それだけ粗骨材資源（リサイクル資源も含む）の利用効率を高くでき、粗骨材の生産性も高めることができる。
【００３１】
本発明に係るコンクリートを得る方法によると、同様の理由で強度及び耐久性の点で優れた高品質のコンクリートを作業性良好に得ることができ、しかも、粗骨材資源（再生骨材のようなリサイクル資源も含む）の利用効率を高くでき、粗骨材の生産性も高めることができる。
【００３２】
ここで細粗骨材実積率Ｇを示しておく。実積率Ｇは既述のとおりＪＩＳ  Ａ  １１０４で示される実積率の試験方法に準拠して次式１で表される。式１中のＴは骨材の単位容積質量〔ｋｇ／Ｌ（リットル）〕であり、式２で表される。
2004284918.tif 000003
式１、式２において、
ｄｓｓ：細骨材の表乾密度（ＪＩＳ  Ａ１１０４）（ｋｇ／リットル）
ｄＧＳ：粗骨材の表乾密度（ＪＩＳ  Ａ１１０４）（ｋｇ／リットル）
ＱＳ  ：細骨材吸水率（％）
ＱＧ  ：粗骨材吸水率（％）
ｓ／ａ：細骨材率＝〔細骨材体積／（粗骨材体積＋細骨材体積）〕×１００
Ｖ：試験容器の容積（リットル）
ｍ１  ：容器中の絶乾骨材（粗骨材＋細骨材）試料の質量（ｋｇ）
【００３３】
【発明の実施の形態】
以下本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
図１は本発明に係るコンクリート１の概略断面図である。
【００３４】
このコンクリート１はセメント、練り混ぜ水、細骨材と粗骨材からなる混合骨材、混和剤を練り合わせて得たものである。図１中、１１は細骨材、１２は粗骨材、１３は骨材の間を埋めているセメントと水の水和生成物等である。また１４は鉄筋である。
＜使用材料＞
2004284918.tif 000004
【００３５】
細骨材    粒度２．５ｍｍ以下（粒径が２．５ｍｍ以下の範囲に分布）の海砂
混和剤    花王株式会社製高性能減水剤マイティ３０００Ｓ
コンクリート１の製造に用いた上記の粗骨材、細骨材を、本発明では採用しない他の骨材の幾つかとともに表１にまとめて示す。
【００３６】
表１において粗骨材はいずれも兵庫県家島産砕石であり、細骨材はいずれも佐賀県唐津産海砂である。
【００３７】
表１において粗骨材Ａは２０１５サイズ（粒径が２０ｍｍ以下１５ｍｍより大の範囲に分布）のものと１５０５サイズ（粒径が１５ｍｍ以下５ｍｍより大の範囲に分布）のものを重量比で６：４の割合で混合したものであり、全体として２００５サイズの連続粒度を示す粗骨材である。粗骨材Ａはコンクリート製造において従来から一般的に採用されているものである。
【００３８】
粗骨材Ｂは本発明に係る粗骨材である。粗骨材Ｂにおける１５０８サイズの粗骨材は、現在コンクリート粗骨材ふるい用のＪＩＳ規定の篩には８ｍｍサイズのものがないので、１５０５サイズの粗骨材を本発明者らが準備した８ｍｍふるい網でふるって取り出した。
【００３９】
【表１】
2004284918.tif 000005
【００４０】
表２に骨材の粒度分布及び平均体積比表面積（ｃｍ２  ／ｃｍ３  ）を示す。骨材粒度分布は平均体積比表面積（ｃｍ２  ／ｃｍ３  ）の算出と、骨材粒度の検討に用いられる。平均体積比表面積は細骨材と粗骨材の混合骨材の実積率（細粗骨材混合実積率）との関係が密接であり、コンクリートの練り混ぜ水に大きい影響を与え、また、骨材表面積の算出に用いられる。
【００４１】
平均体積比表面積は骨材のふるい分け試験により求める。骨材を球とみなしたとき、ふるい分け試験を行い通過するふるいの寸法ととどまるふるいの寸法の平均値をＤとすると、体積Ｖ  及び表面積Ｆ  は、Ｖ  ＝πＤ３  ／６，Ｆ  ＝πＤ２  となり、単位体積あたりの表面積を体積比表面積ｂとすると、ｂ＝Ｆ  ／Ｖ  ＝６／Ｄとなる。表２の平均体積比表面積（ｃｍ２  ／ｃｍ３  ）はこの式より求めた。
【００４２】
なお、表２において「２５ ２０」とは「粒径２５ｍｍ以下２０ｍｍより大」を指し、「２０ １５」等についても同様である。
【００４３】
【表２】
2004284918.tif 000006
【００４４】
＜コンクリートの調合＞
表１、表２に示す本発明に係る粗骨材Ｂ及び２．５ｍｍ以下の細骨材を用いて表３の第２欄（ｓ／ａ値４２の欄）に示すように調合した。また、比較のため、表１及び表２に示す粗骨材Ａ及び５ｍｍ以下の細骨材を用いて表３の第１欄から第３欄の各欄に示す調合も行った。これらの調合は細粗骨材混合実積率の変動によるコンシステンシーの変化を知るために、ｓ／ａを３％ずつ変動させてある。表３においてｓ／ａは既述の細骨材率である。
【００４５】
Ｗ／Ｃは〔練り混ぜ水量（ｋｇ）／セメント量（ｋｇ）〕×１００％であり、水セメント比を表している。
水、セメント、粗骨材、細骨材の各量の単位は〔ｋｇ／ｍ３  〕である。
高性能減水剤欄のＣはセメント量を表している。
【００４６】
各調合は建築工事用に必要なコンシステンシーを得るためにスランプ値は１８ｃｍを目標とした。空気量（空気混入量）についてはコンシステンシーに与える影響を考慮して略１．５％になるように調整した。
【００４７】
なお、「コンシステンシー」とは、「堅さ」或いは「粘稠度」という意味合いのもので、フレッシュコンクリートでは変形或いは流動に対する抵抗性の程度を表す。
【００４８】
【表３】
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【００４９】
表４に、表３に示す材料調合における細粗骨材混合実積率を示す。表４には、比較のため、本発明では採用しない粗骨材Ａを用いた、表３に示す３種類の調合に関わる細粗骨材混合実積率も示してある。表４に示す実積率は、骨材の表乾密度及び吸水率を測定し、前記式２及び式１により求めたものである。
【００５０】
【表４】
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【００５１】
図２に細骨材表面積と細粗骨材混合実積率との関係を示す。細骨材表面積はコンクリート調合に用いたコンクリート１ｍ３  あたりの細骨材の容積に前記の平均体積比表面積（表２中の比表面積）を乗じたものである。
【００５２】
図２に示されるように、粗骨材Ａ及び５ｍｍ以下の細骨材からなる連続粒度を示す混合骨材においては、表３に示す３種類の調合において、細骨材率（ｓ／ａ）４２．０％（細骨材表面積：３７０５０ｃｍ２  ／ｃｍ３  ）のとき実積率最高値を得ているが、粗骨材Ｂ及び２．５ｍｍ以下の細骨材からなる不連続粒度を示す混合骨材においては、それよりもさらに飛躍的に細粗骨材混合実積率が増加している。
＜細粗骨材混合実積率とフレッシュコンクリート流動性の関係＞
本発明において細粗骨材混合実積率を重視した理由は、該実積率を知ることが骨材密度を知るに最も簡単な方法であり、該実積率はコンクリートの練り混ぜ水と密接な関係にあり、さらに、該実積率が高くなるほど、同一配合では、換言すれば、各種コンクリートにおいて同じ配合であれば、フレッシュコンクリートの流動性が大きくなることが確認されているからである。
【００５３】
参考のため、細粗骨材混合実積率とフレッシュコンクリートのやわらかさの程度を示すスランプの関係を図３に示す。なお、図３はコンクリート工学年次論文集Ｖｏｌ．２３  Ｎｏ．２，２００１２１４５に発表されたものである。図３より、細粗骨材混合実積率が高くなるに従い、フレッシュコンクリートスランプが大きくなることが分かる。
【００５４】
不連続粒度の骨材によると連続粒度の骨材よりコンクリートの流動性がよくなることを確認するため、コンクリートフロー値（ｍｍ）を求める実験も行ったのでその結果を表５に示す。
【００５５】
ここでコンクリートフロー値とは、コンクリートのスランプ試験方法（ＪＩＳＡ１１０１）に規定されるスランプ試験を行い、スランプコーンを引き上げた後の、試料の直径の広がりを対角２ケ所で測定したもので、その平均値を求めた。これもフレッシュコンクリートの流動性を示す指標の一つである。
【００５６】
表５において空気量は空気混入量であり、Ｃ．Ｔ℃欄は実験雰囲気中での試料コンクリートの温度を示している。
【００５７】
【表５】
2004284918.tif 000009
【００５８】
図４に表５に示すフロー値と細粗骨材混合実積率との関係を示す。
図４から、細粗骨材混合実積率とフロー値との関係が直線的（比例的）関係にあり、図３と符号していることが分かる。また、粗骨材Ａ及び５ｍｍ以下の細骨材からなる連続粒度を示す混合骨材を採用したコンクリートに比べて、本発明に係る粗骨材Ｂ及び２．５ｍｍ以下の細骨材からなる不連続粒度を示す混合骨材を採用したコンクリートの方がフロー値が群を抜く大きな値となっており、流動性良好であることが分かる。
＜粗骨材２００５と５ｍｍ以下の細骨材の組み合わせ骨材における細粗骨材混合実積率阻害因子について＞
ところで、表３のｓ／ａ＝４２％のものと同じ表６に示す配合で、表７に示す粒度分布の異なる３種類の粗骨材２００５と表２に示す５ｍｍ以下の細骨材を用いて、細粗骨材混合実積率を測定した結果、粗骨材２００５において１０ｍｍより大きい粗骨材の分布量が多くなると、細粗骨材混合実積率が大きくなる一方、１０ｍｍ以下の粗骨材分布量が多くなると、細粗骨材混合実積率が低下した。同実験結果は図５、図６に示すものである。
【００５９】
【表６】
2004284918.tif 000010
【００６０】
【表７】
2004284918.tif 000011
【００６１】
図５、図６はともに１０ｍｍより大きい粗骨材の量、１０ｍｍ以下の粗骨材の量が細粗骨材混合実積率に大きく影響していることを示している。細粗骨材混合実積率が低くなるとコンクリートの流動性は低下することはすでに述べた。
【００６２】
しかし、２００５サイズ粗骨材に対する１０ｍｍ以下５ｍｍより大の範囲の骨材を選別できるＪＩＳで定められたコンクリート用粗骨材のふるい網は１０ｍｍ以下を通すもの、５ｍｍ以下を通すものしかないから、この実験における１０ｍｍ以下の粒度の骨材量のうち１０ｍｍ以下８ｍｍより大のものがどの程度含まれているか不明である。
【００６３】
しかし本発明者の研究によると、１０ｍｍ以下の骨材が増加しても、それが８ｍｍより大きいものであれば、実際には細粗骨材混合実積率はそれほど低下せず、コンクリートの流動性も実用上は損なわれないと言ってよい。
【００６４】
粗骨材中に含まれ８ｍｍ以下の粒度骨材が骨材間に摩擦を起し、コンクリートの流動性を妨げるのである。
＜コンクリート１及びその製法の利点＞
かくして、図示のコンクリート１は、細粗骨材混合実積率が７７．３％と大きく（表４参照）、これにより使用するセメント量及び練り混ぜ水量が少量化され、そのためコンクリートにおける空隙や毛細管部分も少なく、乾燥収縮率もそれだけ低減し、密実、水密で、全体として強度及び耐久性が優れている。しかも少量の練り混ぜ水量でも所望のスランプ値を得てコンクリート打設等の作業性良好に得ることができる。
【００６５】
さらに、使用する粗骨材は２００８サイズと粒度範囲の広いものであるため、それだけ粗骨材資源（リサイクル資源も含む）の利用効率を高くでき、粗骨材の生産性も高めることができる。
＜他の利用できる骨材＞
以上説明した実施形態では細骨材として海砂を採用しているがこれに限られるものではなく、川砂等の他の天然材料、再生骨材、高炉スラグ等の人工材料、これら両方の材料を混合したものを採用することもできる。
【００６６】
また、粗骨材として砕石を採用しているがこれに限定されるものではなく、川砂利等の他の天然材料、破砕コンクリートの如き再生骨材等の人工材料、これら両方の材料を混合したものを採用することもできる。
【００６７】
また、混合骨材については、以上説明した実施形態のように細骨材及び粗骨材ともに天然材料であるもののほか、ともに人工材料であるもの、一方が天然材料で他方が人工材料であるもの、細骨材と粗骨材両方が天然材料と人工材料の混合材料であるもの等も採用できる。
【００６８】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によると、強度及び耐久性に優れ、作業性良好に得ることができ、しかも、使用する骨材の生産資源の利用効率、生産性をそれほど低下させることのない高品質のコンクリートを提供することができる。
【００６９】
また本発明によると、作業性良好に、所望の強度及び耐久性を示す高品質のコンクリートを得ることができ、しかも、かかるコンクリートを、それに使用する骨材の生産資源の利用効率、生産性をそれほど低下させることなく得ることができる方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るコンクリートの１例の概略断面図である。
【図２】細粗骨材混合実積率と細骨材表面積の関係を示す図である。
【図３】フレッシュコンクリートのスランプ値と細粗骨材混合実積率との関係を示す図である。
【図４】コンクリートフロー値と細粗骨材混合実積率との関係を示す図である。
【図５】細粗骨材混合実積率と１０ｍｍを超える粗骨材混入量の関係を示す図である。
【図６】細粗骨材混合実積率と１０ｍｍ以下の粗骨材混入量の関係を示す図である。
【符号の説明】
１  コンクリート
１１  細骨材
１２  粗骨材
１３  骨材の間を埋めているセメントと水の水和生成物等
１４  鉄筋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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