(57)【要約】【課題】感光層の硬さおよび表面自由エネルギーの範囲を規定することによって、クリーニング性および耐久性に優れ、長時間の使用に際しても高品質な画像を形成できる電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体３と導電性支持体３上に設けられる感光層７とを備える感光体１は、感光層７のビッカース硬さ（ＨＶ）が２０以上に、かつ感光層７の表面自由エネルギー（γ）が、２８〜３５ｍＮ／ｍの範囲に設定される。このことによって、耐磨耗性に優れて耐久寿命が長く、表面に異物が付着しにくくまた表面から異物を離脱させ易くてクリーニング性能に優れる感光体が実現される。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と導電性支持体上に設けられる感光層とを備える電子写真感光体において、
前記感光層の硬さが、ビッカース硬さで２０以上であり、かつ前記感光層の表面の表面自由エネルギー（γ）が、２８ｍＮ／ｍ以上、３５ｍＮ／ｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記感光層は、
電荷発生物質を含む電荷発生層と、電荷輸送物質を含む電荷輸送層とが積層されて構成されることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記請求項１または２記載の電子写真感光体を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、たとえば複写機などの電子写真方式の画像形成装置に用いられる電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真方式の画像形成装置は、複写機だけでなく、近年需要の伸びの著しいコンピュータ等の出力手段であるプリンターなどにも広く利用されるに至っている。電子写真方式の画像形成装置では、装置に備わる電子写真感光体の感光層を、帯電器によって一様に帯電させ、画像情報に対応するたとえばレーザ光などによって露光し、露光によって形成される静電潜像に対してトナーと呼ばれる微粒子状の現像剤を現像器から供給してトナー画像を形成する。形成されたトナー画像は、転写手段によって記録紙などの転写材に転写されるけれども、電子写真感光体表面のトナーがすべて記録紙に転写して移行されるのではなく、一部が電子写真感光体表面に残留する。また現像時に電子写真感光体と接触する記録紙の紙粉が、電子写真感光体に付着したまま残留することもある。
【０００３】
このような電子写真感光体表面の残留トナーおよび付着紙粉は、形成される画像の品質に悪影響を及ぼすので、一般的にクリーニング装置によって除去される。近年、クリーニング装置は、電子写真感光体の表面に接するようにように設けられるクリーニングブレードを有し、電子写真感光体の回転に伴ってその表面をクリーニングブレードが擦過することによって、電子写真感光体表面の残留物を除去するものが主流となっている。
【０００４】
クリーニング装置による電子写真感光体のクリーニングに際し、クリーニングブレードが電子写真感光体の表面を擦過するとき、電子写真感光体の表面に残留したトナーや紙粉などの異物が、クリーニングブレードと電子写真感光体との間で、電子写真感光体の表面を機械的に研磨することになるので、電子写真感光体の表面が磨耗する。したがって、電子写真感光体は、その使用寿命を長くするために、機械的研磨に耐えうる耐磨耗性が必要とされる。電子写真感光体の耐磨耗性を評価する指標として用いられる特性の１つに硬さがある。
【０００５】
電子写真感光体を硬さで規定する従来技術に、電子写真感光体の円筒状基体として用いるベース樹脂にビッカース硬さ１５以上の樹脂を用いるものがある（特許文献１参照）。しかしながら特許文献１に開示される技術は、円筒状基体の硬さを規定することによって、基体成形後の脱型時やその後の工程に供する際のハンドリング時に、基体の外周面が傷付くことを防止し、これによって感光層の塗工性が確保され、良好な感光層が形成されて印字性能を向上できるというものである。したがって、特許文献１には、電子写真感光体の表面をクリーニングする際の耐磨耗性向上に係る技術は開示されていない。
【０００６】
またもう１つの従来技術に、電子写真感光体の感光層の層厚と、電子写真感光体の表面に接触するように供給される転写紙の電子写真感光体に対する法線速度との関係において、感光層のビッカース硬さを規定するものがある（特許文献２参照）。しかしながら、特許文献２に開示される技術のように、単に電子写真感光体の硬さを規定するだけでは、耐磨耗寿命を向上することはできるけれども、電子写真感光体の表面に対する紙粉や残留トナー付着の問題が解決されないので、クリーニング不良が発生し、クリーニング不良に起因して記録紙に転写された画像に黒すじや白地かぶりが発生するという問題がある。
【０００７】
クリーニング不良の現象は、トナー粒子の性状と電子写真感光体の表面性状とが関係する相互付着力が作用因子として考えられる。したがって、電子写真感光体のクリーニング性を向上するためには、電子写真感光体自体の表面性状に着目したクリーニング性の制御が必要不可欠である。
【０００８】
電子写真感光体のクリーニングとは、電子写真感光体表面と、付着している残留トナーとの間の付着力を超える力を、残留トナーに作用させて電子写真感光体の表面から除去することである。したがって、電子写真感光体表面の濡れ性が低いほどクリーニングし易いということができる。電子写真感光体表面の濡れ性すなわち付着力は、表面自由エネルギー（表面張力と同義）を指標として表すことができる。表面自由エネルギー（γ）とは、物質を構成する分子間に作用する力である分子間力が最表面において起こす現象である。
【０００９】
電子写真感光体の表面にトナーが固着、融着して転写材に転写されずに残留したトナーが、帯電からクリーニングに至る工程を繰返し経ているうち、電子写真感光体の表面に被膜状に広がる現象は、濡れ性のうち「付着濡れ」に相当する。
【００１０】
図４は、付着濡れの状態を例示する側面図である。図４に示す付着濡れにおいて、濡れ性と表面自由エネルギー（γ）との関係は、Ｙｏｕｎｇの式（１）によって表される。
γ１＝γ２・ｃｏｓθ＋γ１２                              …（１）
ここで、γ１：物質１表面の表面自由エネルギー
γ２：物質２表面の表面自由エネルギー
γ１２：物質１と物質２との界面自由エネルギー
θ：物質１に対する物質２の接触角
【００１１】
式（１）より、物質１に対する物質２の濡れ性の低減、すなわちθを大きくして濡れにくくすることは、電子写真感光体と異物との濡れ仕事に関連する界面自由エネルギーγ１２を大きくし、各表面自由エネルギーγ１およびγ２を小さくすることによって達成される。
【００１２】
式（１）において、電子写真感光体の表面へのトナーの付着を考える場合、物質１を電子写真感光体、物質２をトナーとすればよい。したがって、実際の電子写真感光体をクリーニングする場合、電子写真感光体の表面自由エネルギーγ１を制御することにより、式（１）右辺の濡れ性すなわち電子写真感光体に対するトナーの付着状態を制御することができる。
【００１３】
そこで電子写真感光体の表面状態を規定する従来技術には、純水との接触角を用いるものがある（たとえば、特許文献３参照）。しかしながら、固体と液体との濡れに関しては、前述の図４に示すようにその接触角θを測定することができるけれども、電子写真感光体とトナーとのように、固体と固体との場合には、接触角θを測定することができない。したがって前述の従来技術は、電子写真感光体表面と純水との間における濡れ性については適用できるけれども、トナーの固体に対する濡れ性およびクリーニング性との関係については充分に説明することができない。
【００１４】
固体同士の間における濡れ性は、固体と固体との間の界面自由エネルギーによって表すことができる。固体と固体との間の界面自由エネルギーについては、非極性な分子間力について述べたＦｏｒｋｅｓ理論を、さらに極性、または水素結合性の分子間力による成分まで拡張できるとされている（非特許文献１参照）。この拡張Ｆｏｒｋｅｓ理論によれば、各物質の表面自由エネルギーは２〜３成分で求められる。前述の電子写真感光体表面に対するトナーに該当する付着濡れの場合における表面自由エネルギーについては、３成分で求めることができる。
【００１５】
以下固体物質間における表面自由エネルギーについて説明する。拡張Ｆｏｒｋｅｓ理論では、式（２）に示す表面自由エネルギーの加算則が成立つものと仮定する。
γ＝γｄ＋γｐ＋γｈ                                    …（２）
ここで、γｄ：双極子成分（極性による濡れ）
γｐ：分散成分（非極性の濡れ）
γｈ：水素結合成分（水素結合による濡れ）
【００１６】
式（２）の加算則をＦｏｒｋｅｓ理論に適用すると、ともに固体である物質１と物質２との間の界面自由エネルギーγ１２は、式（３）のように求められる。
2004325686.tif 000003
ここで、γ１：物質１の表面自由エネルギー
γ２：物質２の表面自由エネルギー
γ１ｄ，γ２ｄ：物質１，物質２の双極子成分
γ１ｐ，γ２ｐ：物質１，物質２の分散成分
γ１ｈ，γ２ｈ：物質１，物質２の水素結合成分
【００１７】
被測定対象の固体物質における前述の式（２）に示す各成分の表面自由エネルギー（γｄ，γｐ，γｈ）は、各成分の表面自由エネルギーが既知である試薬を使用し、その試薬との付着性を測定することによって算出できる。したがって、物質１および物質２のそれぞれについて、各成分の表面自由エネルギーを求め、さらに各成分の表面自由エネルギーから式（３）によって物質１と物質２との界面自由エネルギーを求めることができる。
【００１８】
このようにして求められる固体と固体との間の界面自由エネルギーの考え方に基づいて、光導電層がアモルファスＳｉ系で構成される電子写真感光体の表面自由エネルギー（γ）を３５〜６５ｍＮ／ｍまたは３５〜５５ｍＮ／ｍに規定することによって、電子写真感光体のクリーニング性と耐久性とを改善することが、従来技術として開示されている（たとえば、特許文献４，５参照）。
【００１９】
また光導電層が有機感光材料で構成される電子写真感光体についても、表面自由エネルギーを３５乃至６５ｍＮ／ｍの範囲に規定することによって、電子写真感光体表面のクリーニング性を向上し、長寿命化の実現されることが、従来技術として開示されている（特許文献６参照）。
【００２０】
しかしながら、本発明者らの調査によれば、従来技術に開示される範囲である３５〜６５ｍＮ／ｍの表面自由エネルギー（γ）を有する電子写真感光体を用いて、たとえば記録紙に対して実際に画像形成する実写性能試験を行ったところ、電子写真感光体表面において、紙粉などの異物との接触によると思われる傷の発生が確認された。またその傷に起因するクリーニング不良によって、記録紙に転写した画像上に黒すじが発生することを確認した。
【００２１】
さらに、特許文献６に開示される従来技術においては、電子写真感光体の耐久にともなう表面自由エネルギーの変化量（Δγ）を規定しているけれども、電子写真感光体の初期特性たとえば表面自由エネルギー（γ）を規定することによっては変化量Δγを定められないこと、また画像形成する際の環境や転写材の材質などの諸条件に依存して変動量Δγが変化することを考慮すると、実際の電子写真感光体の設計において、変動量Δγは不確定な要素を多分に含み設計基準として適さないという問題がある。
【００２２】
【特許文献１】
特開２００１−２４９４７４号公報
【特許文献２】
特開平４−９０６６号公報
【特許文献３】
特開昭６０−２２１３１号公報
【非特許文献１】
北崎寧昭、畑敏雄外；「Ｆｏｒｋｅｓ式の拡張と高分子固体の表面張力の評価」、日本接着協会誌、日本接着協会、１９７２年、Ｖｏｌ．８、Ｎｏ．３、ｐ．１３１−１４１
【特許文献４】
特開２００２−１３１９５７号公報
【特許文献５】
特開２００２−２２９２３４号公報
【特許文献６】
特開平１１−３１１８７５号公報
【００２３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、感光層の硬さおよび表面自由エネルギーの範囲を規定することによって、クリーニング性および耐久性に優れ、長時間の使用に際しても高品質な画像を形成することのできる電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置を提供することである。
【００２４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、導電性支持体と導電性支持体上に設けられる感光層とを備える電子写真感光体において、
前記感光層の硬さが、ビッカース硬さで２０以上であり、かつ前記感光層の表面の表面自由エネルギー（γ）が、２８ｍＮ／ｍ以上、３５ｍＮ／ｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体である。
【００２５】
本発明に従えば、電子写真感光体は、感光層の硬さがビッカース硬さで２０以上であり、感光層表面の表面自由エネルギーが、２８ｍＮ／ｍ以上、３５ｍＮ／ｍ以下になるように設定される。ここで言うビッカース硬さは、日本工業規格（ＪＩＳ）Ｚ２２４４に規定されるものである。電子写真感光体における感光層の硬さを、ビッカース硬さで２０以上の範囲に設定することによって、電子写真感光体の感光層は充分な機械的強度を有するようになるので、クリーニング工程における機械的磨耗に対して充分な耐久寿命を発現させることができる。
【００２６】
さらに、ここで言う電子写真感光体の感光層の表面自由エネルギーは、前述したＦｏｒｋｅｓの拡張理論により算出導き出したものである。電子写真感光体の感光層の表面自由エネルギーは、電子写真感光体の表面に対するたとえばトナーや紙粉などの濡れ性すなわち付着力の指標である。表面自由エネルギーを前記好適な範囲に設定することによって、特にトナーに対しては現像に必要な程度の付着力を発現するにも関らず過度の付着力を抑制し、また紙粉等の異物に対する付着力を抑制することができるので、電子写真感光体表面から過剰のトナーや異物が除去され易くなる。このようにして、現像性能を低下させることなく、クリーニング性能を向上させることが可能になる。
【００２７】
したがって、表面は充分な硬さを有して耐磨耗性に優れ、かつ表面に異物が付着しにくくまた表面から異物を離脱させ易いクリーニング性能に優れる電子写真感光体が実現される。このような電子写真感光体は、耐久寿命が長く、長期間安定して形成画像に品質低下を生じさせることがない。
【００２８】
また本発明は、前記電子写真感光体の感光層は、電荷発生物質を含む電荷発生層と、電荷輸送物質を含む電荷輸送層とが積層されて構成されることを特徴とする。
【００２９】
本発明に従えば、電子写真感光体の感光層は、電荷発生物質を含む電荷発生層と、電荷輸送物質を含む電荷輸送層とが積層されて構成される。このように感光層を複数層が積層されるタイプにすることによって、各層を構成する材料およびその組合せの自由度が増すので、電子写真感光体表面の表面自由エネルギー値を所望の範囲に設定することが容易になる。
【００３０】
また本発明は、前記いずれかの電子写真感光体を備えることを特徴とする画像形成装置である。
【００３１】
本発明に従えば、画像形成装置には、クリーニング性能および耐磨耗性に優れ、耐久寿命の長い電子写真感光体が備えられる。したがって、長期間に亘り安定して画質低下のない画像形成が可能であり、かつメンテナンス頻度の少ない画像形成装置が提供される。
【００３２】
【発明の実施の形態】
図１は本発明の実施の一形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。電子写真感光体１（以後、感光体と略称する）は、導電性素材からなる導電性支持体３と、導電性支持体３上に積層される下引層４と、下引層４上に積層される層であって電荷発生物質を含む電荷発生層５と、電荷発生層５の上にさらに積層される層であって電荷輸送物質を含む電荷輸送層６とを含む。電荷発生層５と電荷輸送層６とは、感光層７を構成する。
【００３３】
導電性支持体３は、円筒形状を有し、（ａ）アルミニウム、ステンレス鋼、銅、ニッケルなどの金属材料、（ｂ）ポリエステルフィルム、フェノール樹脂パイプ、紙管などの絶縁性物質の表面にアルミニウム、銅、パラジウム、酸化錫、酸化インジウムなどの導電性層を設けたものが好適に用いられ、その体積抵抗が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を有するものが好ましい。導電性支持体３には、前述の体積抵抗を調整する目的で表面に酸化処理が施されてもよい。導電性支持体３は、感光体１の電極としての役割を果たすとともに他の各層４，５，６の支持部材としても機能する。なお導電性支持体３の形状は、円筒形に限定されることなく、板状、フイルム状およびベルト状のいずれであってもよい。
【００３４】
下引層４は、たとえば、ポリアミド、ポリウレタン、セルロース、ニトロセルロース、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、アルミニウム陽極酸化被膜、ゼラチン、でんぷん、カゼイン、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンなどによって形成される。また酸化チタン、酸化錫、酸化アルミニウムなどの粒子を下引層４中に分散させてもよい。下引層４の膜厚は、約０．１〜１０μｍに形成される。この下引層４は、導電性支持体３と感光層７との接着層としての役割を果たすとともに、導電性支持体３から電荷が感光層７へ流込むのを抑制するバリア層としても機能する。このように下引層４は感光体１の帯電特性を維持するように作用するので、感光体１の寿命を延ばすことができる。
【００３５】
電荷発生層５は、公知の電荷発生物質を含んで構成することができる。電荷発生物質には、可視光を吸収してフリー電荷を発生するものであれば、無機顔料、有機顔料および有機染料のいずれをも用いることができる。無機顔料としては、セレンおよびその合金、ヒ素−セレン、硫化カドミウム、酸化亜鉛、アモルファスシリコン、その他の無機光導電体が挙げられる。有機顔料としては、フタロシアニン系化合物、アゾ系化合物、キナクリドン系化合物、多環キノン系化合物、ペリレン系化合物などが挙げられる。有機染料としては、チアピリリウム塩、スクアリリウム塩などが挙げられる。前述の電荷発生物質の中でもフタロシアニン系化合物が好適に用いられ、特にチタニルフタロシアニン化合物を用いることが最適であり、良好な感度特性、帯電特性および再現性が得られる。
【００３６】
前述の列挙した顔料および染料の他に、電荷発生層５には、化学増感剤または光学増感剤を添加してもよい。化学増感剤として、電子受容性物質、たとえば、テトラシアノエチレン、７，７，８，８−テトラシアノキノジメタンなどのシアノ化合物、アントラキノン、ｐ−ベンゾキノンなどのキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどのニトロ化合物が挙げられる。光学増感剤として、キサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン系色素などの色素が挙げられる。
【００３７】
電荷発生層５は、前述の電荷発生物質をバインダ樹脂とともに、適当な溶媒中に分散させ、下引層４上に積層し、乾燥または硬化させて成膜する。バインダ樹脂としては、具体的に、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン、ポリアクリレートなどが挙げられる。溶媒としては、イソプロピルアルコール、シクロヘキサノン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、アセトン、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、エチルセロソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロルベンゼン、エチレングリコールジメチルエーテルなどが挙げられる。
【００３８】
なお溶媒は、前述のものに限定されることなく、アルコール系、ケトン系、アミド系、エステル系、エーテル系、炭化水素系、塩素化炭化水素系、芳香族系のうちから選択されるいずれかの溶媒系を、単独または混合して用いてもよい。ただし、電荷発生物質の粉砕およびミリング時の結晶転移に基づく感度低下、およびポットライフによる特性低下を考慮した場合、無機や有機顔料において結晶転移を起こしにくいシクロヘキサノン、１，２−ジメトキシエタン、メチルエチルケトン、テトラヒドロキノンのいずれかを用いることが好ましい。
【００３９】
電荷発生層５の形成には、真空蒸着法、スパッタリング法、ＣＶＤ法などの気相堆積法や塗布方法などを適用することができる。塗布方法を用いる場合、電荷発生物質をボールミル、サンドグラインダ、ペイントシェイカ、超音波分散機などによって粉砕して溶剤に分散し、必要に応じてバインダ樹脂を加えた塗布液を、公知の塗布法によって下引層４上に塗布する。下引層４の形成される導電性支持体３が円筒状の場合、塗布法にはスプレイ法、垂直型リング法、浸漬塗布法などを用いることができる。電荷発生層５の膜厚は、約０．０５〜５μｍであることが好ましく、より好ましくは約０．１〜１μｍである。
【００４０】
なお下引層４の形成されている導電性支持体３の形状がシートの場合、塗布法にはアプリケータ、バーコータ、キャスティング、スピンコートなどを用いることができる。
【００４１】
電荷輸送層６は、公知の電荷輸送物質と結着樹脂とを含んで構成することができる。電荷発生層５に含まれる電荷発生物質で発生した電荷を受け入れ、これを輸送する能力を有するものであればよい。電荷輸送物質としては、たとえばポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−ｇ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、１，１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、ピラゾリン誘導体、フェニルヒドラゾン類、ヒドラゾン誘導体、トリフェニルアミン系化合物、テトラフェニルジアミン系化合物、スチルベン系化合物、３−メチル−２−ベンゾチアゾリン環を有するアジン化合物等の電子供与性物質が挙げられる。
【００４２】
電荷輸送層６を構成する結着樹脂としては、電荷輸送物質と相溶性を有するものであればよく、たとえば、ポリカーボネートおよび共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリアミド、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ポリケトン、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリアクリルアミド、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂およびポリスルホン樹脂、それらの共重合樹脂などが挙げられる。これらの樹脂を単独または２種以上混合して用いてもよい。前述の結着樹脂の中でもポリスチレン、ポリカーボネートおよび共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステルなどの樹脂は、１０１３Ω以上の体積抵抗率を有し、成膜性や電位特性などにも優れている。
【００４３】
またこれらの材料を溶解させる溶剤は、メタノールやエタノールなどのアルコール類、アセトン、メチルエチルケトンやシクロヘキサノンなどのケトン類、エチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサンやジオキソランなどのエーテル類、クロロホルム、ジクロロメタンやジクロロエタンなどの脂肪族ハロゲン化炭化水素、ベンゼン、クロロベンゼンやトルエンなどの芳香族類などを用いることができる。
【００４４】
電荷輸送層６を形成するための電荷輸送層用塗布液は、結着樹脂溶液中へ電荷輸送物質を溶解して調製される。電荷輸送層６に占める電荷輸送物質の割合は、３０〜８０重量％の範囲が好ましい。電荷発生層５上への電荷輸送層６の形成は、前述の下引層４上に電荷発生層５を形成したのと同様にして行われる。電荷輸送層６の膜厚は、１０〜５０μｍが好ましく、より好ましくは１５〜４０μｍである。
【００４５】
また、電荷輸送層６には、１種以上の電子受容性物質や色素を含有させることによって、感度の向上を図り繰返し使用時の残留電位の上昇や疲労などを抑えるようにしてもよい。電子受容性物質としては、たとえば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物などの酸無水物、テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類、アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環または複素環ニトロ化合物が挙げられ、これらを化学増感剤として用いることができる。
【００４６】
色素としては、たとえば、キサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン色素、キノリン系顔料、銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物が挙げられ、これらを光学増感剤として用いることができる。
【００４７】
さらに、電荷輸送層６には、公知の可塑剤を含有させることによって、成形性、可撓性および機械的強度を向上させるようにしてもよい。可塑剤としては、二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、フタル酸エステル、塩素化パラフィン、エポキシ型可塑剤などが挙げられる。また、感光層７には、必要に応じてポリシロキサンなどのゆず肌防止のためのレベリング剤、耐久性向上のためフェノール系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物、アミン系化合物などの酸化防止剤、紫外線吸収剤などを含有してもよい。
【００４８】
前述のように構成される感光体１の感光層７の硬さは、ＪＩＳ−Ｚ２２４４に規定されるビッカース硬さ（測定荷重３０ｍＮ）で２０以上になるように制御設定され、かつ感光層７表面の表面自由エネルギー（γ）は、拡張Ｆｏｒｋｅｓ理論によって算出される値が、２８ｍＮ／ｍ以上、３５ｍＮ／ｍ以下になるように制御設定される。
【００４９】
ビッカース硬さが２０未満では、感光体１表面の残留物を除去するために圧接されるクリーニングブレードによる擦過、およびクリーニングブレードと感光体１表面の残留物とによる機械的研磨によって感光層７が著しく磨耗し、感光体１の寿命が極端に短くなる。したがって、ビッカース硬さで２０以上とした。なお感光体１の感光層７のビッカース硬さは、３５以下であることが好ましい。感光層７のビッカース硬さが、３５を超えると、脆さの弊害が現れることによる。
【００５０】
また表面自由エネルギーが３５ｍＮ／ｍを超えると、トナーや紙粉などの感光体表面に対する付着力が増大するのでクリーニング性が悪化する。表面自由エネルギーが２８ｍＮ／ｍ未満になると、トナーと感光体１表面との付着力が低下するので、装置内へのトナー飛散および感光体１上のトナー画像部以外の部分に付着した微粉トナーの記録紙への移行により画像かぶりが発生する。したがって、表面自由エネルギーは、２８〜３５ｍＮ／ｍが好適である。
【００５１】
感光層７のビッカース硬さの前述範囲への制御設定は、感光層７に含まれる結着樹脂に硬さの高い樹脂を用いたり、より高分子の樹脂を用いることによって実現できる。また感光層７の結着樹脂を架橋することによっても実現できる。
【００５２】
また感光層７の表面自由エネルギーの前述範囲への制御設定は、以下のようにして行われる。比較的低い表面自由エネルギー値を有する、たとえばポリテトラフルオロエチレン（略称ＰＴＦＥ）を代表とするフッ素系材料、ポリシロキサン系材料などを、感光層７に導入し、その含有量を調整することによって実現できる。また感光層７に含まれる電荷発生物質、電荷輸送物質および結着樹脂の種類、これらの組成比を変化させることによっても実現できる。また感光層７を形成する際の乾燥温度を調整することによっても実現できる。
【００５３】
このようにして制御設定される感光体１表面の表面自由エネルギーは、前述のように表面自由エネルギーの双極子成分、分散成分および水素結合成分が既知である試薬を使用し、その試薬との付着性を測定することによって求められる。具体的には、試薬に純水、ヨウ化メチレン、α−ブロモナフタレンを使用し、接触角計ＣＡ−Ｘ（商品名；協和界面株式会社製）を用いて、感光体２表面に対する接触角を測定し、測定結果に基づき表面自由エネルギー解析ソフトＥＧ−１１（商品名；協和界面株式会社製）を用いて各成分の表面自由エネルギーを算出することができる。なお試薬は、前述の純水、ヨウ化メチレン、α−ブロモナフタレンに限定されるものではなく、双極子成分、分散成分、水素結合成分が適宜な組合せの試薬を用いてもよい。また測定方法も、前述の方法に限定されるものではなく、たとえばウィルヘルミ法（つり板法）やドゥ・ヌイ法などが用いられてもよい。
【００５４】
以下感光体１における静電潜像形成動作について簡単に説明する。感光体１に形成される感光層７は、帯電器などでたとえば負に一様に帯電され、帯電された状態で電荷発生層５に吸収波長を有する光が照射されると、電荷発生層５中に電子および正孔の電荷が発生する。正孔は、電荷輸送層６に含まれる電荷輸送材料によって感光体１表面に移動されて表面の負電荷を中和し、電荷発生層５中の電子は、正電荷が誘起された導電性支持体３の側に移動し、正電荷を中和する。このように、感光層７には、露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて静電潜像が形成される。
【００５５】
図２は、本発明の実施の第２の形態である感光体８の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施の形態の感光体８は、実施の第１形態の感光体１に類似し、対応する部分については同一の参照符号を付して説明を省略する。感光体８において注目すべきは、導電性支持体３上に単層からなる感光層９が形成されることである。
【００５６】
感光層９は、実施の第１形態の感光体１に用いるのと同様の電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂などを用いて形成される。結着樹脂中に電荷発生物質および電荷輸送物質を分散したり、電荷輸送物質を含む結着樹脂中に電荷発生物質を顔料粒子の形で分散させたりして調製した感光層用塗布液を用い、実施の第１形態の感光体１における電荷発生層５を形成するのと同様の方法によって単層の感光層が導電性支持体３上に形成される。本実施の形態の単層型感光体８は、オゾン発生が少ない正帯電型画像形成装置用の感光体として好適であり、また塗布されるべき感光層９が一層のみであるので、製造原価および歩留が電荷発生層および電荷輸送層の積層して構成される積層型に比べて優れている。
【００５７】
図３は、本発明の他の実施の形態である画像形成装置２の構成を簡略化して示す配置側面図である。画像形成装置２は、実施の第１形態の感光体１を備えることを特徴とする。なお、本発明の画像形成装置は、実施の第２形態の感光体８を備える構成であってもよい。
【００５８】
図３を参照して感光体１を備える画像形成装置２の構成および画像形成動作について説明する。本実施の形態として例示する画像形成装置２は、デジタル複写機２である。
【００５９】
デジタル複写機２は、大略スキャナ部１１と、レーザ記録部１２とを含む構成である。スキャナ部１１は、透明ガラスからなる原稿載置台１３と、原稿載置台１３上へ自動的に原稿を供給搬送するための両面対応自動原稿送り装置（ＲＡＤＦ）１４と、原稿載置台１３上に載置された原稿の画像を走査して読取るための原稿画像読取りユニットであるスキャナユニット１５とを含む。このスキャナ部１１にて読取られた原稿画像は、画像データとして画像データ入力部へと送られ、画像データに対して所定の画像処理が施される。ＲＡＤＦ１４は、ＲＡＤＦ１４に備わる原稿トレイ上に複数枚の原稿を一度にセットし、セットされた原稿を１枚ずつ自動的に原稿載置台１３上へ給送する装置である。
【００６０】
スキャナユニット１５は、原稿面上を露光するランプリフレクターアセンブリ１６と、原稿からの反射光像を光電変換素子（略称ＣＣＤ）２３に導くために原稿からの反射光を反射する第１反射ミラー１７を搭載する第１走査ユニット１８と、第１反射ミラー１７からの反射光像をＣＣＤ２３に導くための第２および第３反射ミラー１９，２０を搭載する第２走査ユニット２１と、原稿からの反射光像を前述の各反射ミラー１７，１９，２０を介して電気的画像信号に変換するＣＣＤ２３上に結像させるための光学レンズ２２と、前記ＣＣＤ２３とを含む構成である。
【００６１】
スキャナ部１１は、ＲＡＤＦ１４とスキャナユニット１５との関連動作によって、原稿載置台１３上に読取るべき原稿を順次給送載置させるとともに、原稿載置台１３の下面に沿ってスキャナユニット１５を移動させて原稿画像を読取るように構成される。第１走査ユニット１８は、原稿載置台１３に沿って原稿画像の読取り方向（図３では紙面に向って右から左）に一定速度Ｖで走査され、また第２走査ユニット２１は、その速度Ｖに対して２分の１（Ｖ／２）の速度で同一方向に平行に走査される。この第１および第２走査ユニット１８，２１の動作によって、原稿載置台１３上に載置された原稿画像を１ライン毎に順次ＣＣＤ２３へ結像させて画像を読取ることができる。
【００６２】
原稿画像をスキャナユニット１５で読取って得られた画像データは、各種画像処理が施された後、メモリに一旦記憶され、出力指示に応じてメモリ内の画像を読出してレーザ記録部１２に転送して記録媒体である記録紙上に画像を形成させる。
【００６３】
レーザ記録部１２は、記録紙の搬送系３３と、レーザ書込みユニット２６と、画像を形成するための電子写真プロセス部２７とを備える。レーザ書込みユニット２６は、前述のスキャナユニット１５にて読取られてメモリに記憶された後にメモリから読出される画像データ、または外部の装置から転送される画像データに応じてレーザ光を出射する半導体レーザ光源と、レーザ光を等角速度偏向するポリゴンミラーと、等角速度で偏向されたレーザ光が電子写真プロセス部２７に備えられる感光体１上で等角速度で偏向されるように補正するｆ−θレンズなどを含む。
【００６４】
電子写真プロセス部２７は、前述の感光体１の周囲に帯電器２８、現像器２９、転写器３０、クリーニング器３１が、矢符３２で示す感光体１の回転方向の上流側から下流側に向ってこの順番に備えられる。前述のように感光体１は、帯電器２８によって一様に帯電され、帯電された状態でレーザ書込みユニット２６から出射される原稿画像データに対応するレーザ光によって露光される。露光されることによって感光体１表面に形成される静電潜像は、現像器２９から供給されるトナーによって現像され、可視像であるトナー画像となる。感光体１表面に形成されたトナー画像は、後述する搬送系３３によって供給される記録紙上に転写器３０によって転写される。
【００６５】
このとき、感光体１表面の表面自由エネルギーが、好適な範囲に設定されているので、トナー画像を形成するトナーは、感光体１表面から記録紙上へ容易に移行転写されて残留トナーが発生しにくく、また転写時に接触する記録紙の紙粉なども感光体１表面に付着しにくい。したがって、転写後の感光体１表面を清掃するために設けられるクリーニング器３１のクリーニングブレード３１ａの研磨能力を弱く設定することができ、またクリーニングブレード３１ａの感光体１表面に対する当接圧力も小さく設定することができる。また、感光体１表面にトナーや異物の付着が無く、常に清浄な状態に保たれるので、画質の良好な画像を長期間安定して形成することが可能になる。さらに、感光体１の感光層７はビッカース硬さが好適な範囲に設定されているので、クリーニングブレード３１ａによる擦過およびクリーニングブレード３１ａと残留物との機械的研磨による磨耗が抑えられるので、感光体１の寿命が延長される。
【００６６】
記録紙の搬送系３３は、記録紙Ｐを収容するカセット３４と、カセット３４内の記録紙Ｐを１枚ずつ分離送給する給紙ユニット３５と、給紙ユニット３５によってカセット３４から送給される記録紙Ｐを搬送系３３内の所定の位置に搬送する複数の搬送ローラ３６とを備える。前述の転写器３０の記録紙Ｐ搬送方向下流側には定着器３７が設けられる。
【００６７】
転写器３０によってトナー画像が転写された記録紙は、搬送系３３によって定着器３７へと搬送され、定着器３７によってトナー画像が定着処理される。トナー画像が定着処理された記録紙は、搬送ローラ３６によって排紙カセット３８に排紙されて、デジタル複写機２における一連の画像形成動作が終了する。
【００６８】
このデジタル複写機２には、前述のようにトナーが過度に付着することなく、また異物が付着しにくく、クリーニング器３１によって容易にクリーニングすることのできるクリーニング性に優れる感光体１が備えられるので、長期間に亘り安定して画質低下のない画像形成が可能であり、かつ感光体１の寿命が長くクリーニング器３１も簡易なものですむことから低コストでメンテナンス頻度の少ない装置の提供が実現される。
【００６９】
（実施例）
以下本発明の実施例について説明する。なお、本発明は、以下に説明する実施例に限定されるものではない。
【００７０】
まず、直径：３０ｍｍ、長さ：３２６．３ｍｍのアルミニウム製導電性支持体上に種々の条件にて感光層を形成し、実施例および比較例として準備した感光体について説明する。なお実施例中では、ビッカース硬さをＨＶ、表面自由エネルギーをγと略記する。
【００７１】
（実施例のＳ１〜Ｓ３感光体）
（Ｓ１感光体）
酸化チタン（ＴＴＯ５５Ａ：石原産業社製）７重量部および共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ社製）１３重量部を、メチルアルコール１５９重量部と１，３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカにて８時間分散処理して下引層用塗布液を調整した。この塗布液を塗布槽に満たし、導電性支持体を浸漬後引上げ、自然乾燥して層厚１μｍの下引層を形成した。
【００７２】
オキソチタニルフタロシアニン３重量部とブチラール樹脂（ＢＬ−１：積水化学社製）２重量部とを、メチルエチルケトン２４５重量部に混合し、ペイントシェーカにて分散して電荷発生層用塗布液を調整した。この塗布液を、下引層の場合と同様の浸漬塗布法にて前述の下引層上に塗布し、  自然乾燥して層厚０．４μｍの電荷発生層を形成した。
【００７３】
電荷輸送物質として下記構造式（Ｉ）で示されるエナミン系化合物５重量部、ポリカーボネート樹脂（Ｇ４００：出光興産株式会社製）５重量部、同じくポカーボネート樹脂（ＧＨ５０３：出光興産株式会社製）５重量部、スミライザーＢＨＴ（住友化学株式会社製）０．０５重量部を混合し、テトラヒドロフラン４７重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて前述の電荷発生層上に塗布し、１３０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにしてＳ１感光体を作製した。
【００７４】
【化１】
2004325686.tif 000004
【００７５】
（Ｓ２感光体）
Ｓ１感光体と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで電荷輸送物質として下記構造式（ＩＩ）で示されるブタジエン系化合物を５重量部、４種類のポリカーボネート樹脂、Ｊ５００（出光興産株式会社製）２．４重量部、Ｇ４００（出光興産株式会社製）１．６重量部、ＧＨ５０３（出光興産株式会社製）１．６重量部、ＴＳ２０２０（帝人化成株式会社製）２．４重量部、さらにスミライザーＢＨＴ（住友化学株式会社製）０．２５重量部を混合し、テトラヒドロフラン４９重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて電荷発生層上に塗布し、１３０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにしてＳ２感光体を作製した。
【００７６】
【化２】
2004325686.tif 000005
【００７７】
（Ｓ３感光体）
Ｓ１感光体と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで電荷輸送物質として前記構造式（ＩＩ）で示されるブタジエン系化合物を３．５重量部、下記構造式（ＩＩＩ）で示されるスチリル系化合物を１．５重量部、４種類のポリカーボネート樹脂、Ｊ５００（出光興産株式会社製）２．２重量部、Ｇ４００（出光興産株式会社製）２．２重量部、ＧＨ５０３（出光興産株式会社製）１．８重量部、ＴＳ２０２０（帝人化成株式会社製）１．８重量部、さらにスミライザーＢＨＴ（住友化学株式会社製）１．５重量部を混合し、テトラヒドロフラン５５重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて電荷発生層上に塗布し、１２０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにしてＳ３感光体を作製した。
【００７８】
【化３】
2004325686.tif 000006
【００７９】
（比較例のＲ１〜Ｒ３感光体）
（Ｒ１感光体）
Ｓ１感光体と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送層形成に際し、ポリカーボネート樹脂の一部に代えて、γの低い樹脂であるＰＴＦＥを用いた以外は、Ｓ１感光体と同様にして塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて電荷発生層上に塗布し、１２０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにしてＲ１感光体を作製した。
【００８０】
（Ｒ２感光体）
Ｓ１感光体と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで電荷輸送物質として前記構造式（ＩＩ）で示されるブタジエン系化合物を５重量部、３種類のポリカーボネート樹脂、Ｇ４００（出光興産株式会社製）２．４重量部、ＴＳ２０２０（帝人化成株式会社製）４重量部、Ｖｙｌｏｎ２９０（東洋紡株式会社製）１．６重量部、さらにスミライザーＢＨＴ（住友化学株式会社製）０．２５重量部を混合し、テトラヒドロフラン４９重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて電荷発生層上に塗布し、１３０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにしてＲ２感光体を作製した。
【００８１】
（Ｒ３感光体）
Ｓ１感光体と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送層形成に際し、ポリカーボネート樹脂に、Ｇ４００（出光興産株式会社製）８重量部を用いた以外は、Ｒ２感光体と同様にして塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて電荷発生層上に塗布し、１３０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにしてＲ３感光体を作製した。
【００８２】
以上のように、Ｓ１〜Ｓ３感光体およびＲ１〜Ｒ３感光体の作製において、電荷輸送層用塗布液に含まれる樹脂の種類および含有比率を変化させるとともに、塗布後の乾燥温度を変化させることによって、感光体表面のＨＶおよびγが所望の値になるように調整した。これらの感光体表面のＨＶは、微小硬度測定器Ｈ１０００Ｃ（Ｈ．ＦＩＳＣＨＥＲ社製）および解析ソフトＷＩＮ−ＨＣＵ（Ｈ．ＦＩＳＣＨＥＲ社製）によって求め、感光体表面のγは、接触角測定機ＣＡ−Ｘ（協和界面株式会社製）および解析ソフトＥＧ−１１（協和界面株式会社製）によって求めた。
【００８３】
実施例のＳ１〜Ｓ３感光体および比較例のＲ１〜Ｒ３感光体を、試験用に改造したデジタル複写機ＡＲ−４５０（シャープ株式会社製）に搭載することによって、画像品質および耐磨耗性の評価試験を行った。次に、評価方法について説明する。
【００８４】
［画像品質］
前述のデジタル複写機ＡＲ−４５０に備わるクリーニング器のクリーニングブレードが、感光体に当接する当接圧力、いわゆるクリーニングブレード圧を初期線圧で２１ｇｆ／ｃｍ（２．０６×１０−１Ｎ／ｃｍ）に調整した。温度：２５℃、相対湿度：５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ：Ｎｏｒｍａｌ  Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ／Ｎｏｒｍａｌ  Ｈｕｍｉｄｉｔｙ）環境中で、前記複写機を用いて、記録紙上に白べた画像および黒べた画像を形成した。得られた白べた画像および黒べた画像を目視観察し、画像品質を評価した。次いで前記条件下において、所定パターンの画像を記録紙１０万枚に形成した後、記録紙上に白べた画像および黒べた画像を形成した。得られた白べた画像および黒べた画像を目視観察して、１０万枚の画像形成後における画像品質を評価した。
【００８５】
画像品質の評価基準は以下のようである。
○：良好。白べた画像へのかぶり、黒すじの発生および黒べた画像の画像濃度低下なし。
×：不良。白べた画像に多数のかぶり、黒すじ発生または黒べた画像の画像濃度が著しく低下。
【００８６】
［耐磨耗性］
感光体作製時における感光層の膜厚ｄ０と、前述の画像品質評価試験において記録紙１０万枚に画像形成した後に装置から取出した感光体の膜厚ｄ１とをそれぞれ測定し、両測定値の差である膜べり量Δｄ（＝ｄ０−ｄ１）を求めた。膜べり量Δｄが小さい程、耐磨耗性が優れると評価した。なお膜厚は、膜厚計ＭＣＰＤ２０００（大塚電子株式会社製）によって測定した。
【００８７】
［評価結果］
評価結果を表１に合わせて示す。ＨＶが本発明範囲内の２０以上であるけれども、γが本発明範囲外の２８未満である比較例のＲ１感光体は、膜減り量Δｄが小さいけれども、１０万枚の画像形成後における白ベた画像へのかぶりの発生が見られ、画像品質不良であった。またこのときの画像形成装置内のトナー飛散による汚れがひどく、これがかぶりの発生に影響したものと推察される。
【００８８】
ＨＶが本発明範囲内の２０以上であるけれども、γが本発明範囲外の３５超えである比較例のＲ２感光体は、ＨＶが高いので膜べり量Δｄが小さいけれども、１０万枚の画像形成後の白ベた画像に多数の黒すじが発生し、画像品質不良であった。感光体表面のγすなわち付着力が大きいので、残留トナーのクリーニング不良によるトナーのフィルミングなどが発生したものである。
【００８９】
γが本発明範囲内の２８〜３５ｍＮ／ｍであるけれども、ＨＶが本発明範囲外の２０未満である比較例のＲ３感光体は、感光層のＨＶが低いので膜減り量Δｄが極端に大きい。また１０万枚の画像形成後の白ベた画像へのかぶり発生、黒ベた画像に若干の濃度低下が見られた。
【００９０】
一方、ＨＶが本発明範囲内の２０以上であり、かつγが本発明範囲内の２８〜３５ｍＮ／ｍである実施例のＳ１〜Ｓ３感光体は、膜減り量Δｄが比較的小さく、初期から１０万枚の画像形成後まで、良好な品質の画像を得ることが出来た。
【００９１】
【表１】
2004325686.tif 000007
【００９２】
【発明の効果】
本発明によれば、電子写真感光体は、感光層の硬さがビッカース硬さで２０以上であり、感光層表面の表面自由エネルギーが、２８ｍＮ／ｍ以上、３５ｍＮ／ｍ以下になるように設定される。電子写真感光体における感光層の硬さを、ビッカース硬さで２０以上の範囲に設定することによって、電子写真感光体の感光層は充分な機械的強度を有するようになるので、クリーニング工程における機械的磨耗に対して充分な耐久寿命を発現させることができる。
【００９３】
電子写真感光体の感光層の表面自由エネルギーを前記好適な範囲に設定することによって、特にトナーに対しては現像に必要な程度の付着力を発現するにも関らず過度の付着力を抑制し、また紙粉等の異物に対する付着力を抑制することができるので、電子写真感光体表面から過剰のトナーや異物が除去され易くなる。このようにして、現像性能を低下させることなく、クリーニング性能を向上させることが可能になる。
【００９４】
したがって、表面は充分な硬さを有して耐磨耗性に優れ、かつ表面に異物が付着しにくくまた表面から異物を離脱させ易いクリーニング性能に優れる電子写真感光体が実現される。このような電子写真感光体は、耐久寿命が長く、長期間安定して形成画像に品質低下を生じさせることがない。
【００９５】
また本発明によれば、電子写真感光体の感光層は、電荷発生物質を含む電荷発生層と、電荷輸送物質を含む電荷輸送層とが積層されて構成される。このように感光層を複数層が積層されるタイプにすることによって、各層を構成する材料およびその組合せの自由度が増すので、電子写真感光体表面の表面自由エネルギー値を所望の範囲に設定することが容易になる。
【００９６】
また本発明によれば、画像形成装置には、クリーニング性能および耐磨耗性に優れ、耐久寿命の長い電子写真感光体が備えられる。したがって、長期間に亘り安定して画質低下のない画像形成が可能であり、かつメンテナンス頻度の少ない画像形成装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の一形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図２】本発明の実施の第２の形態である感光体８の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図３】本発明の他の実施の形態である画像形成装置２の構成を簡略化して示す配置側面図である。
【図４】付着濡れの状態を例示する側面図である。
【符号の説明】
１，８  感光体
２  画像形成装置
３  導電性支持体
４  下引層
５  電荷発生層
６  電荷輸送層
７，９  感光層
１１  スキャナ部
１２  レーザ記録部
１３  原稿載置台
１４  ＲＡＤＦ
１５  スキャナユニット
１８  第１走査ユニット
２１  第２走査ユニット
２２  光学レンズ
２３  ＣＣＤ
２６  レーザ書込みユニット
２７  電子写真プロセス部
２８  帯電器
２９  現像器
３０  転写器
３１  クリーニング器
３３  搬送系
３４  カセット
３５  給紙ユニット
３７  定着器
３８  排紙カセット
【図１】
2004325686.tif 000008
【図２】
2004325686.tif 000009
【図３】
2004325686.tif 000010
【図４】
2004325686.tif 000011