(57)【要約】【課題】電荷輸送能、バインダ樹脂との相溶性、耐ガス性等に優れた新規なターフェノキノン誘導体と、感度特性に優れ、感光層の経時的な安定性に優れた電子写真感光体と、を提供する。【解決手段】本発明に係るターフェノキノン誘導体は、下記一般式（１）  で表されることを特徴とする。本発明に係る電子写真感光体は、導電性基体上に、下記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体を含有する感光層を設けてなるものである。【化１】2004258122.tif 000036〔式（１）  中、Ｒ１  〜Ｒ６  は同一または異なって、置換基を有することのあるアルキル基等を示す。ａ，ｂは０〜４の整数を示す。〕【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）  ：
【化１】
2004258122.tif 000035
〔一般式（１）  中、Ｒ１  〜Ｒ６  は同一または異なって、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基またはハロゲン原子を示す。これらの基のうち、シアノ基、ニトロ基およびハロゲン原子以外の基は、さらに置換基を有していてもよい。ａおよびｂは同一または異なって、０〜４の整数を示す。Ｒ３  とＲ４  、Ｒ５  とＲ６  は、互いに結合して縮合ベンゼン環を形成していてもよい。〕
で表されるターフェノキノン誘導体。
【請求項２】
導電性基体上に感光層を設けてなる電子写真感光体であって、当該感光層が、上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体を含有する電子写真感光体。
【請求項３】
上記感光層が単一の層であって、上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体とともに、少なくとも電荷発生剤を含有する請求項２記載の電子写真感光体。
【請求項４】
上記感光層が、少なくとも電荷発生剤を含有する電荷発生層と、少なくとも上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体を含有する電荷輸送層とを含み、当該電荷発生層と電荷輸送層とが、上記導電性基体側からこの順でまたは逆の順で設けられてなる請求項２記載の電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電荷輸送能、有機溶剤への溶解性、バインダ樹脂との相溶性および耐ガス性に優れた新規なターフェノキノン誘導体と、それを用いた電子写真感光体とに関する。
【０００２】
【従来の技術】
静電式複写機、ファクシミリ、レーザビームプリンタ等の画像形成装置には、当該装置に用いられる光源の波長領域に感度を有する電子写真感光体が使用されている。近年の電子写真感光体は有機感光体（ＯＰＣ）が主流であって、この有機感光体の感光層には、上記波長領域に感度を有する電荷発生剤とともに、ジフェノキノン類等の電荷輸送剤が配合されている。
【０００３】
電子写真感光体の感度特性を向上させるには、電荷輸送剤の電荷輸送能が高いことが求められる。そこで、従来、種々の電荷輸送剤が研究開発されており、特許文献１および２には、電荷輸送能（電子輸送能）に優れた化合物として、下記一般式（９１）〜（９３）で表されるターフェノキノン誘導体が例示されている。
【０００４】
【化２】
2004258122.tif 000002
【０００５】
〔一般式（９１）中、Ｒ９１およびＲ９２は同一または異なって、アルキル基、アルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基、シアノ基またはニトロ基を示す。ｍおよびｎは同一または異なって０以上の整数を示す。一般式（９２）および（９３）中、Ｒ９３〜Ｒ９８は同一または異なって、アルキル基またはアリール基を示す。ｐおよびｑは同一または異なって０〜４の整数を示す。〕
しかしながら、上記ターフェノキノン誘導体（９１）〜（９３）は、有機溶剤に対する溶解性や感光層の形成時に用いるバインダ樹脂との相溶性が低く、電子写真感光体の感度特性が低下するという難点があり、特に一般式（９１）で表されるターフェノキノン誘導体においては、感光層中に結晶として析出するという問題がある。なお、感光層中でのターフェノキノン誘導体の含有量を少なくすることで、バインダ樹脂との相溶性を確保し、結晶が析出するという問題を抑制することは可能であるが、十分な感度が得られなくなるという別の問題が生じる。
【０００６】
一方、特許文献３には、下記一般式（９４）で表される、１，４−ナフトキノイドとｐ−ベンゾキノイドとを組み合わせた化合物や、下記一般式（９５）で表される、１，４−ナフトキノイドとｐ−ベンゾキノイドとを組み合わせた化合物が例示されている。
【０００７】
【化３】
2004258122.tif 000003
【０００８】
〔一般式（９４）および（９５）中、Ｒ１０１  〜１０６  は同一または異なって、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を示す。ｕ〜ｚは同一または異なって０以上の整数を示す。〕
上記一般式（９４）および（９５）で表される化合物は、上記一般式（９１）〜（９３）で表されるターフェノキノン誘導体に比べて、有機溶剤への溶解性やバインダ樹脂との相溶性が改善されており、電子写真感光体の感度特性を向上させることができるという利点がある。しかしながら、本発明者らが検討した結果、上記化合物（９４），（９５）  は耐オゾン性、耐ＮＯｘガス性等の耐ガス性能が十分ではなく、それゆえ電子写真感光体の製造に用いるという観点からは未だ十分ではない。
【０００９】
【特許文献１】
特開平４−３３８７６０号公報（請求項１，段落〔００３１〕）
【特許文献２】
特開２００１−２２２１２２号公報（請求項２および３，段落〔００２５〕）
【特許文献３】
特開２０００−１４３６０７号公報（請求項１〜４）
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
そこで本発明の目的は、電荷輸送能、有機溶剤への溶解性、バインダ樹脂との相溶性および耐ガス性のいずれにおいても優れた性能を示し、好ましくは合成工程が簡易で収率の高い、新規なターフェノキノン誘導体を提供することである。
本発明の他の目的は、感度特性に優れ、感光層の経時的な安定性に優れた電子写真感光体を提供することである。
【００１１】
【課題を解決するための手段および発明の効果】
本発明者らは、上記課題を解決するために、特許文献１および２に記載のターフェノキノン誘導体とは構造の異なる新規なｐ−ターフェノキノン類（１，１’：４’，１’’−ターフェニル−４，４’’−ジオン類）について検討を重ねた。その結果、ｐ−ターフェノキノンの両端の６員環にそれぞれベンゼン環が縮合してなる化合物は、電荷輸送能に優れ、しかも有機溶剤への溶解性、電子写真感光体の感光層に用いられるバインダ樹脂との相溶性、オゾンやＮＯｘガスに対する耐性（耐ガス性）にも優れているという全く新たな事実を見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
すなわち、本発明に係るターフェノキノン誘導体は、一般式（１）  ：
【００１３】
【化４】
2004258122.tif 000004
【００１４】
〔一般式（１）  中、Ｒ１  〜Ｒ６  は同一または異なって、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基またはハロゲン原子を示す。これらの基のうち、シアノ基、ニトロ基およびハロゲン原子以外の基は、さらに置換基を有していてもよい。ａおよびｂは同一または異なって、０〜４の整数を示す。Ｒ３  とＲ４  、Ｒ５  とＲ６  は、互いに結合して縮合ベンゼン環を形成していてもよい。〕
で表されることを特徴とする。
【００１５】
上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体はπ電子共役平面が広く、しかもアクセプター性官能基としての基：＝Ｏを有することから、極めて優れた電子輸送能を発揮することができる。それゆえ、かかるターフェノキノン誘導体（１）  を電子写真感光体の感光層に含有させることによって、当該感光体の感度を向上させることができる。
しかも、前述のように、上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体は、有機溶剤への溶解性、電子写真感光体の感光層に用いられるバインダ樹脂との相溶性が優れており、オゾンやＮＯｘガスに対する耐性（耐ガス性）にも優れている。
従って、本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  は、例えば静電式複写機、ファクシミリ、レーザビームプリンタ等の画像形成装置に用いられる電子写真感光体用の電荷輸送材料（電子輸送材料）として、極めて有用である。かかるターフェノキノン誘導体（１）  は、有機ＥＬ素子に用いられる有機発光材料としても好適である。
【００１６】
本発明に係るターフェノキノン誘導体を合成する際には、通常、その骨格の中心となるｐ−キノイド（Ｒ３  〜Ｒ６  を有する６員環）に対して、二つの１，４−ナフトキノイドがトランスの関係に結合してなるＥ型（ｅｎｔｇｅｇｅｎ）のｐ−ターフェノキノン誘導体（一般式（１）  参照）が立体選択的に生成する。しかしながら、下記一般式（１ｚ）に示すように、二つの１，４−ナフトキノイドがシスの関係に結合してなるＺ型（ｚｕｓａｍｍｅｎ）のｐ−ターフェノキノンも、立体障害による制約上わずかではあるが生成し得る。
【００１７】
【化５】
2004258122.tif 000005
【００１８】
〔上記式中のＲ１  〜Ｒ６  、ａおよびｂは前記と同じである。〕
本発明に係るターフェノキノン誘導体では、Ｅ型のターフェノキノン誘導体（１）  だけでなく、その立体異性体であるＺ型のターフェノキノン誘導体（１ｚ）を含んでいてもよい。なお、ターフェノキノン誘導体（１）  の合成に際して、Ｅ型のものとＺ型のものとを完全に分離するのは困難である。
【００１９】
本発明に係るターフェノキノン誘導体は、上記一般式（１）  のＲ１  とＲ２  、ａとｂ、Ｒ１  とＲ２  の置換位置、Ｒ３  とＲ５  およびＲ４  とＲ６  が同一であるもの、すなわち下記一般式（１’）に示すような構造であって、Ｒ１  の置換位置が分子全体で対称となるものであってもよい。
【００２０】
【化６】
2004258122.tif 000006
【００２１】
〔上記式中のＲ１  、Ｒ３  、Ｒ４  およびａは前記と同じである。〕
一般に、分子構造が対称であるときには、有機溶剤に対する溶解性やバインダ樹脂との相溶性が低下する傾向がある。しかしながら、本発明に係るターフェノキノン誘導体では、たとえ分子構造が上記のような対称形のものであったとしても、有機溶剤に対する溶解性やバインダ樹脂との相溶性が、電子写真感光体の製造に用いる上で十分な程度に維持されている。また、分子構造を上記一般式（１’）に示すような対称形のものとすることによって、その合成工程を簡易なものとし、かつ収率を向上させることができる。
従って、本発明に係るターフェノキノン誘導体を、上記一般式（１’）に示すような対称形のものとしたときには、有機溶剤に対する溶解性やバインダ樹脂との相溶性を十分なレベルに維持しつつ、その合成コスト、ひいては電子写真感光体の製造コストを低下させることができる。
【００２２】
本発明の電子写真感光体は、導電性基体上に感光層を設けてなる電子写真感光体であって、当該感光層が、上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体を含有することを特徴とする。
本発明の電子写真感光体は、前述のように、電子輸送剤として電子輸送能の高い上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体（１）  を含有することから、従来の電子写真感光体に比べて高感度である。また、当該誘導体（１）  は、前述のようにバインダ樹脂との相溶性が良好で、オゾンやＮＯｘガスに対する耐性（耐ガス性）も良好であることから、かかる誘導体（１）  を含有する感光層の経時的な安定性を向上させることができる。
本発明の電子写真感光体において、感光層は、導電性基体上に直接に設けられていてもよく、下引き層を介して設けられていてもよい。
【００２３】
本発明の電子写真感光体は、
（Ｉ）  その感光層が単一の層であって、上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体とともに、少なくとも電荷発生剤を含有するもの、すなわち、いわゆる単層型の感光体であってもよく、
（ＩＩ）感光層が、少なくとも電荷発生剤を含有する電荷発生層と、少なくとも上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体を含有する電荷輸送層とを含み、当該電荷発生層と電荷輸送層とが、上記導電性基体側からこの順でまたは逆の順で設けられてなるもの、すなわち、いわゆる積層型の感光体であってもよい。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係るターフェノキノン誘導体と、それを用いた電子写真感光体とについて詳細に説明する。
【００２５】
〔ターフェノキノン誘導体〕
本発明に係るターフェノキノン誘導体は、前述のように、上記一般式（１）  で表されるものである。
一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体において、Ｒ１  〜Ｒ６  は、前述のように同一または異なる基であって、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基またはハロゲン原子の中から適宜選択されるものである。上記例示の基のうち、シアノ基、ニトロ基およびハロゲン原子以外の基は、いずれもさらに置換基を有するものであってもよい。
【００２６】
Ｒ１  〜Ｒ６  がアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基またはアルコキシカルボニル基である場合において、そのアルキル鎖またはアリール部分の炭素数は、一般に、ターフェノキノン誘導体（１）  の有機溶剤に対する溶解性をより一層良好なものとする上で多いのが好ましい。しかしながら、当該誘導体（１）  の電子輸送能（電荷移動度）をより一層良好なものとするには少ないのが好ましいことから、両者のバランスをとって設定すればよい。
【００２７】
Ｒ１  〜Ｒ６  がアルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基またはアルコキシカルボニル基である場合には、ターフェノキノン誘導体（１）  のπ電子共役平面をより一層広くすることができる。かかる効果は、Ｒ１  〜Ｒ６  がアシル基、アシルオキシ基またはアルコキシカルボニル基である場合に顕著である。また、Ｒ１  〜Ｒ６  がシアノ基、ニトロ基またはハロゲン原子である場合には、Ｒ１  〜Ｒ６  が水素原子であるのに比較して、還元電位を小さくすることができる。従って、使用する電荷発生剤の種類に応じて適切な置換基を導入することによって、電子の注入性を適宜調整することができる。
【００２８】
上記アルキル基の炭素数は好ましくは１〜８、より好ましくは２〜６、さらに好ましくは２〜４である。上記アルキル基は直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよく、さらにアルコキシ基またはハロゲン原子を有するものであってもよい。上記アルキル基の具体例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔ−ペンチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル；２−エトキシエチル、４−メトキシプロピル；パークロロメチル、パーフルオロエチル等が挙げられる。
【００２９】
上記シクロアルキル基の炭素数は好ましくは１２以下、より好ましくは１０以下、さらに好ましくは８以下である。上記シクロアルキル基は、その環上にさらにアルキル基またはハロゲン原子を有するものであってもよい。上記シクロアルキル基の具体例としては、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、２，６−ジメチルシクロヘキサン、２−イソプロピル−５−メチルシクロヘキシル等が挙げられる。
【００３０】
上記アリール基の炭素数は好ましくは１２以下、より好ましくは１０以下、さらに好ましくは８以下である。上記アリール基は、その環上にさらにアルキル基またはハロゲン原子を有するものであってもよい。上記アリール基の具体例としては、フェニル、ナフチル、ビフェニリル；トリル、キシリル、メシチル、クメニル、２−エチル−６−メチルフェニル等が挙げられる。
上記アラルキル基の炭素数は好ましくは１２以下、より好ましくは１０以下、さらに好ましくは８以下である。上記アラルキル基は、その環上にアルキル基またはハロゲン原子を有するものであってもよく、そのアルキレン鎖上にハロゲン原子を有するものであってもよい。上記アラルキル基の具体例としては、ベンジル、フェネチル、２，６−ジメチルベンジル等が挙げられる。
【００３１】
上記アルコキシ基の炭素数は好ましくは１〜８、より好ましくは２〜６、さらに好ましくは２〜４である。上記アルコキシ基は直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよく、さらにハロゲン原子を有するものであってもよい。上記アルコキシ基の具体例としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、ｔ−ブトキシ、ｎ−ペンチルオキシ、ｎ−ヘキシルオキシ、ｎ−ヘプチルオキシ、ｎ−オクチルオキシ；パーフルオロメトキシ等が挙げられる。
【００３２】
上記アシル基の炭素数は好ましくは２〜８、より好ましくは２〜６、さらに好ましくは２〜４である。上記アシル基は、そのアルキル鎖上またはアリール部分にハロゲン原子を有するものであってもよい。上記アシル基の具体例としては、アセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、バレリル、イソバレリル、ピバロイル、ベンゾイル等が挙げられる。
上記アシルオキシ基の炭素数は好ましくは２〜８、より好ましくは２〜６、さらに好ましくは２〜４である。上記アシルオキシ基は、そのアルキル鎖上またはアリール部分にハロゲン原子を有するものであってもよい。すなわち、上記アルキルカルボニル基の具体例としては、アセトキシ、ベンゾイルオキシ等が挙げられる。
【００３３】
上記アルコキシカルボニル基の炭素数は好ましくは２〜８、より好ましくは２〜６、さらに好ましくは２〜４である。上記アルコキシカルボニル基は、そのアルキル鎖上にハロゲン原子を有するものであってもよい。上記アルコキシカルボニル基の具体例としては、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ｎ−プロポキシカルボニル、イソプロポキシカルボニル、ｎ−ブトキシカルボニル、ｓ−ブトキシカルボニル、ｔ−ブトキシカルボニル；パーフルオロメトキシカルボニル等が挙げられる。
【００３４】
Ｒ１  およびＲ２  の数を示すａおよびｂは、前述のように同一または異なる数を示し、０〜４の整数から適宜選択されるものである。ａおよびｂは、上記範囲のなかでも特に０〜２であるのが好ましい。
【００３５】
（合成方法）
本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  は、１，４−ジハロゲノベンゼンと１，４−ナフトキノンとを反応原料として、または１−ヒドロキシ−４−ハロゲノナフタレンとｐ−ベンゾキノンとを反応原料として、合成することができる。
すなわち、例えば下記反応式（Ｉ）  に示すように、１，４−ジブロモベンゼン誘導体（６１）をテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）等の溶媒に溶解させ、これにマグネシウムを加えてグリニャール（Ｇｒｉｇｎａｒｄ）試薬を調製した後、１，４−ナフトキノン誘導体（６２）と反応させることによって、式（６３）で表される中間体が得られる。次いで、この中間体（６３）をＴＨＦ、クロロホルム等の溶媒中で、ジクロロジシアノ−ｐ−ベンゾキノン（ＤＤＱ）等の脱水素剤と反応させることによって、一般式（１）  のＲ１  とＲ２  およびａとｂが同一で、Ｒ１  とＲ２  の置換位置が対称であるターフェノキノン誘導体（１’）が得られる。
【００３６】
【化７】
2004258122.tif 000007
【００３７】
〔上記式中のＲ１  、Ｒ３  、Ｒ４  およびａは前記と同じである。〕
また、例えば下記反応式（ＩＩ）に示すように、１−ヒドロキシ−４−ブロモナフタレン誘導体（６４）をＴＨＦ等の溶媒に溶解させ、窒素雰囲気下にてこれにｔ−ブチルリチウム等を加えた後、ｐ−ベンゾキノン誘導体（６５）と反応させることによって、式（６６）で表される中間体が得られる。次いで、この中間体（６６）をピリジン等の溶媒中で塩化ホスホリル等と反応させることによって、一般式（１）  のＲ１  とＲ２  およびａとｂが同一で、Ｒ１  とＲ２  の置換位置が対称であるターフェノキノン誘導体（１’）が得られる。
【００３８】
【化８】
2004258122.tif 000008
【００３９】
〔上記式中のＲ１  、Ｒ３  、Ｒ４  およびａは前記と同じである。〕
【００４０】
上記反応式（Ｉ）  の場合において、上記一般式（１）  のＲ１  とＲ３  、ａとｂ、Ｒ１  とＲ２  の置換位置、Ｒ３  とＲ５  およびＲ４  とＲ６  がそれぞれ異なる、すなわち分子全体で非対称なターフェノキノン誘導体を合成するには、反応式（Ｉ）  のｉ）において、Ｇｒｉｇｎａｒｄ試薬を調製するためのマグネシウムの添加量を出発物質である式（６１）の化合物に対して１当量とし、かつ置換基Ｒ１  （Ｒ２  ）またはその置換数ａ（ｂ）が異なる２種類の化合物（６２）について、順次、出発物質（６１）との反応、すなわち反応式（Ｉ）  のｉ）およびｉｉ）  に示す反応を行えばよい。
一方、上記反応式（ＩＩ）の場合において、上記非対称のターフェノキノン誘導体（１）  を合成するには、ｐ−ベンゾキノン誘導体（６５）の一方の酸素原子をシアノトリメチルシラン〔（ＣＨ３  ）３  ＳｉＣＮ〕等の基に置換するなどして、当該部位を保護した上で、１−ヒドロキシ−４−ブロモナフタレン誘導体（６４）との反応を２段階に分けて行えばよい。
なお、合成効率の観点から、本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  は、対称形のものであるのが好ましい。
【００４１】
（具体例）
本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  の具体例を表１および表２に示す。なお、本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  は、下記の化合物に限定されるものではない。
【００４２】
【表１】
2004258122.tif 000009
【００４３】
【表２】
2004258122.tif 000010
【００４４】
〔表１および２中、“Ｍｅ”はメチルを、“Ｅｔ”はエチルを、“ｔ−Ｂｕ”はｔ−ブチルを、“ｔ−Ｐｅ”はｔ−ペンチルを、“Ｃ２  Ｆ５  −”はパーフルオロエチルを、“ＥｔＯ−Ｃ２  Ｈ４  −”は２−エトキシエチルを、“ｃ−Ｈｅｘａ”はシクロヘキシルを、“Ｐｈ”はフェニルを、“ＰｈＣＨ２  −”はベンジルを、“ＭｅＯ−”はメトキシを、“ＭｅＣＯ−”はアセチルを、“ＭｅＣＯＯ−”はアセトキシを、“ＭｅＯＣＯ−”はメトキシカルボニルをそれぞれ示す。“Ｒ１  ”〜“Ｒ３  ”欄の“３−”，“３’’−”，“２’，３’−”等は、上記一般式（１）  に示すターフェノキノン誘導体の置換位置番号に対応するものであって、例えば“３’’−  ｔ−Ｂｕ”は３’’位にｔ−ブチル基が置換していることを示し、“２，３−ｄｉ  Ｍｅ”は２位と３位とにメチル基が置換していることを示す。“２’，３’−Ｂｅｎｚｏ”は２’位と３’位とにベンゼン環が縮合していることを示す。〕
【００４５】
〔電子写真感光体〕
次に、本発明の電子写真感光体について詳細に説明する。
本発明の電子写真感光体は、前述のように、導電性基体上に感光層を設けてなるものであって、当該感光層が上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体を含有するものである。
上記感光層の構成は、同一の層中に電荷発生剤と電荷輸送剤とを混在させる、いわゆる単層型感光体の場合と、電荷発生剤を含有する層（電荷発生層）と電荷輸送剤を含有する層（電荷輸送層）とを分離してなる、いわゆる積層型感光体の場合とで異なるが、いずれの感光層も、電荷発生剤、電荷輸送剤等の各成分をバインダ樹脂等とともに溶媒中に溶解・分散させ、こうして得られた塗布液を導電基体上に（直接にまたは下引き層を介して）塗布、乾燥することによって形成されるものである。
【００４６】
（電荷発生剤）
本発明の電子写真感光体に使用可能な電荷発生剤としては、例えば下記式（ＣＧＭ１）で表される無金属フタロシアニン（Ｈ２  Ｐｃ）、下記式（ＣＧＭ２）で表されるチタニルフタロシアニン（ＴｉＯＰｃ）、下記式（ＣＧＭ３）で表されるヒドロキシガリウムフタロシアニン、下記式（ＣＧＭ４）で表されるクロロガリウムフタロシアニン等のフタロシアニン系顔料；ジスアゾ顔料；ジスアゾ縮合顔料、モノアゾ顔料、ペリレン系顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、ピリリウム塩、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、キナクリドン系顔料等の、従来公知の種々の電荷発生剤が挙げられる。
【００４７】
【化９】
2004258122.tif 000011
【００４８】
【化１０】
2004258122.tif 000012
【００４９】
【化１１】
2004258122.tif 000013
【００５０】
【化１２】
2004258122.tif 000014
【００５１】
電荷発生剤は、電子写真感光体が所望の吸収波長域で感度を有するように、上記例示のものの中から種々選択すればよい。上記例示の電荷発生剤は単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
半導体レーザを使用したレーザビームプリンタやファクシミリといったデジタル光学系の画像形成装置には、上記例示の電荷発生剤のうち、６００ｎｍ以上の波長領域に感度を有する感光体が必要となるため、例えば無金属フタロシアニン（ＣＧＭ１）やチタニルフタロシアニン（ＣＧＭ２）等のフタロシアニン系顔料が好適に用いられる。
【００５２】
上記フタロシアニン系顔料について、その結晶形は特に限定されるものではなく、種々のものを採用することができるが、無金属フタロシアニン（ＣＧＭ１）についてはＸ型またはＩ型を、チタニルフタロシアニン（ＣＧＭ２）についてはα型〔そのＸ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）が７．６°と２８．６°のときに主たる回折ピークを有するもの〕またはＹ型〔ブラッグ角（２θ±０．２°）が２７．２°のときに主たる回折ピークを有するもの〕を、ヒドロキシガリウムフタロシアニン（ＣＧＭ３）についてはＶ型を、クロロガリウムフタロシアニン（ＣＧＭ４）についてはＩＩ型を、それぞれ用いるのが、感光体の感度をより一層良好なものにするという観点から好ましい。
【００５３】
ハロゲンランプ等の白色光源を使用した静電式複写機といったアナログ光学系の画像形成装置には、上記例示の電荷発生剤のうち、可視領域に感度を有するペリレン系顔料やビスアゾ系顔料等が好適に用いられる。
電荷発生剤のバインダ樹脂中での分散性といった特性を向上させるためには、ジスアゾイエロー、ジアニシジンオレンジ、ピラゾロンオレンジ、ピラゾロンレッド等のアゾ系顔料を配合してもよい。
【００５４】
（電荷輸送剤）
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送剤としては、従来公知の電子輸送剤および／または正孔輸送剤が挙げられる。
電子輸送剤と正孔輸送剤のいずれか（または両方）を用いることの選択は、感光体の層構造や帯電極性等に応じて決定すればよい。単層型の電子写真感光体において、電子輸送剤と正孔輸送剤との間に電荷移動錯体が生じないのであれば、両者を混合して感光層中に配合するのが好ましい。
【００５５】
（電子輸送剤）
本発明の電子写真感光体に用いられる電子輸送剤は、上記一般式（１）  で表されるターフェノキノン誘導体である。
本発明の電子写真感光体においては、上記ターフェノキノン誘導体（１）  と併せて、従来公知の種々の電子輸送剤を感光層中に含有させてもよい。
かかる他の電子輸送剤としては、例えば下記一般式（ＥＴＭ１）および（ＥＴＭ２）で表されるジフェノキノン誘導体、下記一般式（ＥＴＭ３）で表されるスチルベンキノン誘導体、下記一般式（ＥＴＭ４）、（ＥＴＭ５）、（ＥＴＭ６）および（ＥＴＭ７）で表されるナフトキノン誘導体、下記一般式（ＥＴＭ８）および（ＥＴＭ９）で表されるジナフトキノン誘導体、下記一般式（ＥＴＭ１０）  、（ＥＴＭ１１）  、（ＥＴＭ１２）  および（ＥＴＭ１３）  で表されるアゾキノン誘導体、下記一般式（ＥＴＭ１４）  で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体等が挙げられる。
【００５６】
【化１３】
2004258122.tif 000015
【００５７】
【化１４】
2004258122.tif 000016
【００５８】
【化１５】
2004258122.tif 000017
【００５９】
【化１６】
2004258122.tif 000018
【００６０】
【化１７】
2004258122.tif 000019
【００６１】
【化１８】
2004258122.tif 000020
【００６２】
【化１９】
2004258122.tif 000021
【００６３】
〔上記一般式（ＥＴＭ１）〜（ＥＴＭ１４）  中、Ｒｅ１〜Ｒｅ１１  、Ｒｅ１３  〜Ｒｅ２６  、Ｒｅ３２  〜Ｒｅ３７  、Ｒｅ４０  およびＲｅ４１  は同一または異なって、水素原子、炭素数１〜８のアルキル基または炭素数１２以下のアリール基を示す。Ｒｅ１２  は水素原子、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１２以下のアリール基、炭素数１〜９のアルキルカルボニル基、炭素数１〜９のアルコキシカルボニル基、炭素数１３以下のアリールカルボニル基または炭素数１３以下のアリールオキシカルボニル基を示す。Ｒｅ２７  、Ｒｅ２９  およびＲｅ３１  は同一または異なって、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１２以下のアリール基、塩素原子またはニトロ基を示す。Ｒｅ２８  、Ｒｅ３０  、Ｒｅ３８  およびＲｅ３９  は同一または異なって、炭素数１〜８のアルキル基または炭素数１２以下のアリール基を示す。ａは０〜３の整数を示し、ｂは０〜４の整数を示す。〕
なお、上記一般式（ＥＴＭ１２）  で表されるアゾキノン誘導体は、アニリン誘導体〔置換基（Ｒｅ３１  ）ａ  を備えるもの〕と亜硝酸ナトリウムに濃塩酸を加えてジアゾニウム化合物を生成させて、このジアゾニウム化合物と９−ヒドロキシ−１０−メチルアントラセンの誘導体〔置換基（Ｒｅ３０  ）ｂ  を備えるもの〕とをジアゾカップリングさせた後、こうして得られた生成物のヒドロキシ基を酸化することによって得られる。
ターフェノキノン誘導体（１）  とともに配合されることのある電子輸送剤は、上記例示の１種のみを用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００６４】
（正孔輸送剤）
本発明の電子写真感光体に使用可能な正孔輸送剤としては、従来公知の種々の正孔輸送剤が挙げられる。なかでも、下記の一般式（ＨＴＭ１）で表されるビススチルベンジアミン誘導体、一般式（ＨＴＭ２）で表されるビストリフェニルアミン誘導体、一般式（ＨＴＭ３）で表されるトリフェニルアミノスチリル誘導体および一般式（ＨＴＭ４）で表されるスチルベンアミン−ヒドラゾン誘導体を用いるのが好適である。
【００６５】
【化２０】
2004258122.tif 000022
【００６６】
（一般式（ＨＴＭ１）のＸｈ１は下記一般式（Ａ）  〜（Ｃ）のいずれかを、一般式（ＨＴＭ２）のＸｈ２は下記一般式（Ａ）  〜（Ｄ）のいずれかを、それぞれ示す。）
【００６７】
【化２１】
2004258122.tif 000023
【００６８】
【化２２】
2004258122.tif 000024
【００６９】
〔一般式（ＨＴＭ１）〜（ＨＴＭ４）中、Ｒｈ１〜Ｒｈ１８  およびＲｈ２０  〜Ｒｈ２５  は同一または異なって、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１〜８のアルコキシ基または炭素数１２以下のアリール基を示す。Ｒｈ１９  は水素原子、炭素数１〜８のアルキル基または炭素数１２以下のアリール基を示す。ａおよびｂは前記と同じである。ｋは０〜３の整数を示す。〕
【００７０】
かかる正孔輸送剤は特にその電荷輸送能が高く、しかもターフェノキノン誘導体との間に電荷移動錯体を形成しにくく、上記例示のバインダ樹脂との相溶性が良好であるといった特徴を備えている。
なお、上記例示の正孔輸送剤のなかでも特に、式（ｈ１）：
【００７１】
【化２３】
2004258122.tif 000025
【００７２】
〔式（ｈ１）中、Ｒｈａ〜Ｒｈｃは同一または異なって、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１〜８のアルコキシ基または炭素数１２以下のアリール基を示す。同一のベンゼン環に基Ｒｈａ〜Ｒｈｃが２以上置換する場合において、隣接する炭素原子に置換する基Ｒｈａ〜Ｒｈｃは、互いに結合して、飽和または不飽和の炭化水素環を形成してもよい。ａは前記と同じである。〕
で表されるトリフェニルアミノスチリル構造をその分子中に備えるもの（上記一般式（ＨＴＭ１），（ＨＴＭ３）および（ＨＴＭ４）で表されるもの）がより好適である。
上記例示の正孔輸送剤は１種のみを用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００７３】
（バインダ樹脂）
本発明の電子写真感光体において、電荷発生剤、電荷輸送剤等の各成分を含有する層を形成するためのバインダ樹脂には、従来公知の種々の樹脂を採用することができる。
【００７４】
なかでも、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアリレート、ポリスチレンおよびポリメタクリル酸エステルからなる群より選ばれる少なくとも１種の樹脂をバインダ樹脂として使用するのが、本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  との相溶性、電子写真感光体の感光層の強度や耐磨耗性などをより一層良好なものにするという観点から好ましい。かかるバインダ樹脂は、電荷発生剤や電荷輸送剤との相溶性に優れており、しかも電荷輸送剤の電荷輸送能を妨害するような部位をその分子内に有しないものである。従って、かかるバインダ樹脂を用いることによって、より一層高感度な電子写真感光体を得ることができる。
【００７５】
（分散媒）
本発明の電子写真感光体において、上記電荷発生剤、電荷輸送剤、バインダ樹脂等の各成分を分散・溶解させた塗布液を調製するための分散媒としては、感光層形成用塗布液の溶媒として従来用いられている種々の有機溶剤が使用可能である。かかる有機溶剤としては、例えばメタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール類；ｎ−ヘキサン、オクタン、シクロヘキサン等の脂肪族系炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類；アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；酢酸エチル、酢酸メチル等のエステル類；ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等が挙げられる。
【００７６】
なお、これに限定されるものではないが、本発明においては、上記電荷発生剤、電荷輸送剤、バインダ樹脂等の各成分を安定して分散させる上で、各種の有機溶剤の中でも特に、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、シクロヘキサノン、トルエン、キシレン、ジクロロメタン、ジクロロエタンおよびクロロベンゼンからなる群より選ばれる少なくとも１種の有機溶剤を用いるのが好ましい。
【００７７】
（他の成分）
感光層形成用の塗布液には、電子写真特性に悪影響を与えない範囲であれば、上記各成分のほかにも従来公知の種々の添加剤、例えば酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、一重項クエンチャー、紫外線吸収剤等の劣化防止剤、軟化剤、可塑剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプター、ドナー等を配合することができる。また、感光層の感度を向上させるために、例えばテルフェニル、ハロナフトキノン類、アセナフチレン等の公知の増感剤を電荷発生剤と併用してもよい。さらに、電荷輸送剤や電荷発生剤の分散性、感光層表面の平滑性を良くするために界面活性剤、レベリング剤等を使用してもよい。
【００７８】
（導電性基体）
上記感光層が形成される導電性基体には、導電性を有する種々の材料を使用することができ、例えば鉄、アルミニウム、銅、スズ、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、真鍮等の金属単体；上記金属が蒸着またはラミネートされたプラスチック材料、ヨウ化アルミニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で被覆されたガラス；カーボンブラック等の導電性微粒子を分散させた樹脂基体等が挙げられる。
導電性基体の形状は、使用する画像形成装置の構造に合わせて、シート状、ドラム状等のいずれであってもよく、基体自体が導電性を有するか、あるいは基体の表面が導電性を有していればよい。また、導電性基体は、使用に際して十分な機械的強度を有するものが好ましい。
【００７９】
（単層型電子写真感光体の製造方法）
単層型の電子写真感光体は、電荷発生剤と電子輸送剤とバインダ樹脂と、さらに必要に応じて正孔輸送剤や上記他の成分を、適当な分散媒に分散または溶解させて、こうして得られた感光層形成用塗布液を導電性基体上に塗布し、乾燥させて感光層を形成することによって得られる。
【００８０】
上記感光層形成用塗布液において、電荷発生剤は、バインダ樹脂１００重量部に対して０．１〜５０重量部、好ましくは０．５〜３０重量部の割合で配合すればよい。電子輸送剤は、バインダ樹脂１００重量部に対して５〜２００重量部、好ましくは１０〜１００重量部の割合で配合すればよい。本発明のターフェノキノン誘導体（１）  以外の電子輸送剤については、本発明の効果を損なわない範囲で配合すればよい。正孔輸送剤は、バインダ樹脂１００重量部に対して５〜５００重量部、好ましくは２５〜２００重量部の割合で配合すればよい。電子輸送剤と正孔輸送剤とを併用する場合において、電子輸送剤と正孔輸送剤との総量は、バインダ樹脂１００重量部に対して２０〜５００重量部、好ましくは３０〜２００重量部とするのが適当である。
【００８１】
感光層形成用塗布液の塗布によって得られる感光層の厚さは５〜１００μｍ、特に１０〜５０μｍとなるように設定するのが好ましい。
前記感光層を塗布の方法により形成する場合には、前記例示の電荷発生剤、電荷輸送剤、不溶性アゾ顔料、バインダ樹脂等を、適当な溶剤とともに、ロールミル、ボールミル、アトライタ、ペイントシェーカー、超音波分散機等の公知の手段を用いて分散混合して、こうして調製された分散液を公知の手段により導電性基体上に塗布して乾燥させればよい。
【００８２】
（積層型電子写真感光体の製造方法）
積層型の電子写真感光体の製造では、まず、電荷発生剤とバインダ樹脂と、さらに必要に応じて上記他の成分を、適当な分散媒に分散または溶解させ、こうして得られた電荷発生層形成用塗布液を導電性基体上に塗布し、乾燥させて電荷発生層を形成する。次いで、電子輸送剤とバインダ樹脂と、さらに必要に応じて正孔輸送剤や上記他の成分を、適当な分散媒に分散または溶解させ、こうして得られた電荷輸送層形成用塗布液を上記の電荷発生層上に塗布し、乾燥させて電荷輸送層を形成する。こうして、導電性基体上に電荷発生層と電荷輸送層とをこの順序で積層してなる電子写真感光体が得られる。
【００８３】
なお、電荷発生層と電荷輸送層の積層順序は上記と逆の順序であってもよいが、通常、電荷発生層の膜厚が薄く、その強度が十分ではないことから、上記のとおりの積層順序とするのが好ましい。
本発明の単層型および積層型電子写真感光体において特に限定されるものではないが、導電性基体と感光層との間には、感光体の特性を阻害しない範囲で下引き層（バリア層）を形成してもよい。また、感光体の表面には保護層を形成してもよい。
【００８４】
【実施例】
次に、合成例、実施例および比較例を挙げて、本発明を説明する。
〔ターフェノキノン誘導体の合成〕
（合成例１）
１，４−ジブロモベンゼン４．７２ｇ（０．０２モル）のテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）溶液に、窒素雰囲気下でマグネシウム１．９４ｇ（０．０８モル）を加えて、グリニャール（Ｇｒｉｇｎａｒｄ）試薬を調製した。次いで、２−（ｔ−ペンチル）−１，４−ナフトキノン５８．７ｇ（０．２６モル）を加えて、１時間還流した。反応後、反応液を濾過して不要物を除去し、塩酸水に注いでからクロロホルムで抽出することによって、薄褐色のオイル状化合物（粗生成物）を得た。
次に、上記粗生成物のクロロホルム溶液に２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（ＤＤＱ）を過剰量加えて、数時間撹拌した。撹拌後、溶媒を留去してシリカゲルカラムで精製して、ヘキサンで再結晶することによって、下記式（１−１）  で表されるターフェノキノン誘導体（暗緑色結晶）１．１ｇを得た。
【００８５】
収率は１１％であった。生成物の融点は１９１〜１９４℃、元素分析結果は、理論値Ｃ：８６．３６、Ｈ：７．２５、Ｏ：６．３９に対して、測定値Ｃ：８６．４０、Ｈ：７．２５、Ｏ：６．３５であった。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）では、Ｃ３６Ｈ３６Ｏ２  ＝５００に対して、質量数５００のピークのみが検出された。
以上の測定結果により、生成化合物が目的化合物のターフェノキノン誘導体（１−１）  であることが確認された。
【００８６】
（合成例２）
２−（ｔ−ペンチル）−１，４−ナフトキノンに代えて同モル量の２−（ｔ−ブチル）−１，４−ナフトキノンを用いたほかは、合成例１と同様にして反応を行うことにより、下記式（１−２）  で表されるターフェノキノン誘導体（暗緑色結晶）０．９４ｇを得た。
【００８７】
収率は１０％であった。生成物の融点は１９５〜１９９℃、元素分析結果は、理論値Ｃ：８６．４０、Ｈ：６．８２、Ｏ：６．７７に対して、測定値Ｃ：８６．４１、Ｈ：６．８３、Ｏ：６．７５であった。ＦＤ−ＭＳでは、Ｃ３４Ｈ３２Ｏ２  ＝４７２に対して、質量数４７２のピークのみが検出された。
以上の測定結果により、生成化合物が目的化合物のターフェノキノン誘導体（１−２）  であることが確認された。
【００８８】
合成例１および２で得られたターフェノキノン誘導体（１−１），（１−２）  の化学構造は次のとおりである。
【００８９】
【化２４】
2004258122.tif 000026
【００９０】
〔電子写真感光体の製造〕
（実施例１）
（１）  Ｘ型Ｈ２  Ｐｃ処方
上記式（ＣＧＭ１）で表される無金属フタロシアニンのうち結晶型がＸ型のもの（電荷発生剤）３．５重量部、下記式（ＨＴＭ１−１）で表されるビススチルベンジアミン誘導体（正孔輸送剤）５０重量部、上記式（１−１）  で表されるターフェノキノン誘導体（主たる電子輸送剤）３０重量部、下記式（ＥＴＭ１−１）で表されるジフェノキノン誘導体（他の電子輸送剤）１０重量部、バインダ樹脂１００重量部およびレベリング剤０．１重量部をテトラヒドロフラン（溶媒）７５０重量部に加え、これを超音波分散機で５０時間混合分散することによって、感光層形成用の塗布液を調製した。
【００９１】
上記バインダ樹脂には、下記式（ｒｕ−１）、（ｒｕ−２）および（ｒｕ−３）で表される繰返し単位を、順に２０．０：０．１：７９．９の割合（モル比）で含有する共重合ポリカーボネート（粘度平均分子量５０，０００）を使用した。
上記レベリング剤には、ジメチルシリコーンオイル〔信越化学工業（株）製の商品名「ＫＦ−９６−５０ＣＳ」〕を使用した。
【００９２】
【化２５】
2004258122.tif 000027
【００９３】
【化２６】
2004258122.tif 000028
【００９４】
【化２７】
2004258122.tif 000029
【００９５】
次いで、上記感光層形成用の塗布液をアルミニウム素管上に塗布した後、１２０℃で４０分間熱風乾燥することにより、膜厚３０μｍの感光層を備える単層型の電子写真感光体を得た。
【００９６】
（２）  Ｙ型ＴｉＯＰｃ処方
上記式（ＣＧＭ２）で表されるチタニルフタロシアニンのうち結晶型がＹ型のもの（電荷発生剤）１．５重量部、下記式（Ｐｉｇ１）で表されるアゾ系顔料１．５重量部、下記式（ＨＴＭ３−１）で表されるビススチルベンジアミン誘導体（正孔輸送剤）４０重量部、上記式（１−１）  で表されるターフェノキノン誘導体（電子輸送剤）５０重量部、バインダ樹脂１００重量部およびレベリング剤０．１重量部をテトラヒドロフラン（溶媒）４００重量部に加え、これを超音波分散機で５０時間混合分散することによって、感光層形成用の塗布液を調製した。
上記Ｙ型チタニルフタロシアニンは、そのＸ線回折スペクトルにおいてブラッグ角（２θ±０．２°）が２７．２°のときに主たる回折ピークを有するものである。
【００９７】
上記バインダ樹脂には、ビスフェノールＣ型ポリカーボネート（粘度平均分子量２５，０００）を使用した。上記レベリング剤には、上記（１）  のＸ型Ｈ２  Ｐｃ処方と同じものを使用した。
【００９８】
【化２８】
2004258122.tif 000030
【００９９】
【化２９】
2004258122.tif 000031
【０１００】
次いで、上記感光層形成用の塗布液をアルミニウム素管上に塗布した後、１２０℃で４０分間熱風乾燥することにより、膜厚２５μｍの感光層を備える単層型の電子写真感光体を得た。
【０１０１】
（実施例２）
主たる電子輸送剤として、ターフェノキノン誘導体（１−１）  に代えて上記式（１−２）  で表されるターフェノキノン誘導体３０重量部を用いたほかは、実施例１の（１）  と同様にして、Ｘ型Ｈ２  Ｐｃ処方の単層型電子写真感光体を製造した。
また、電子輸送剤として、ターフェノキノン誘導体（１−１）  に代えて上記式（１−２）  で表されるターフェノキノン誘導体５０重量部を用いたほかは、実施例１の（２）  と同様にして、Ｙ型ＴｉＯＰｃ処方の単層型電子写真感光体を製造した。
【０１０２】
（比較例１〜４）
主たる電子輸送剤として、ターフェノキノン誘導体（１−１）  に代えて下記式（９１−１）もしくは（９２−１）で表されるターフェノキノン誘導体、または下記式（９４−１）もしくは（９５−１）で表される化合物３０重量部を用いたほかは、実施例１の（１）  と同様にして、Ｘ型Ｈ２  Ｐｃ処方の単層型電子写真感光体を製造した。
【０１０３】
下記のターフェノキノン誘導体（９１−１）は特許文献１に記載の化合物Ａ１１に相当し、ターフェノキノン誘導体（９２−１）は特許文献２に記載の化合物（２−１）  に相当する。下記の化合物（９４−１）、（９５−１）は、それぞれ特許文献３に記載の化合物（ＩＩ−１７）  、（Ｉ−１７）に類似の化合物である。
【０１０４】
【化３０】
2004258122.tif 000032
【０１０５】
【化３１】
2004258122.tif 000033
【０１０６】
また、電子輸送剤として、ターフェノキノン誘導体（１−１）  に代えて上記式（９１−１）もしくは（９２−１）で表されるターフェノキノン誘導体、または上記式（９４−１）もしくは（９５−１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体５０重量部を用いたほかは、実施例１の（２）  と同様にして、Ｙ型ＴｉＯＰｃ処方の単層型電子写真感光体を製造した。
比較例１〜４に使用した化合物の式番号は、下記の表３に示すとおりである。
【０１０７】
（電子写真感光体の物性評価）
（１）  正帯電時の感度の測定
正帯電時感度については、上記実施例および比較例で得られた電子写真感光体の、Ｘ型Ｈ２  Ｐｃ処方とＹ型ＴｉＯＰｃ処方の両方について測定した。測定方法は次のとおりである。
まず、上記電子写真感光体をドラム感度試験機〔ジェンテック（ＧＥＮＴＥＣ）社製〕に設置して、表面電位が＋８５０Ｖ±２０Ｖとなるように帯電させた。次いで、ハロゲンランプの白色光からバンドパスフィルタを用いて取り出した波長７８０ｎｍ（半値幅２０ｎｍ）の単色光（光量１．０μＪ／ｃｍ２  ）で感光体の表面を露光して、その直後の表面電位（明電位）を測定した。
上記露光直後の表面電位値は＋１２０Ｖ以下、好ましくは＋１１０Ｖ以下であればよく、その値が大きくなるほど電子写真感光体の感度が劣っているといえる。
【０１０８】
（２）  負帯電時の感度の測定
負帯電時感度については、上記実施例および比較例で得られた電子写真感光体のうち、Ｙ型ＴｉＯＰｃ処方のものについてのみ測定した。測定は、感光体に対する帯電電圧を逆の極性に設定したほかは、上記（１）  の感度測定と同様にして行った。
上記露光直後の表面電位値は−１２０Ｖ以上、好ましくは−１１０Ｖ以上であればよく、その値が小さく（負に大きく）なるほど電子写真感光体の感度が劣っているといえる。
【０１０９】
（３）  耐オゾン性の評価
耐オゾン性の評価は、上記実施例および比較例で得られた電子写真感光体の、Ｘ型Ｈ２  Ｐｃ処方とＹ型ＴｉＯＰｃ処方の両方について行った。
上記電子写真感光体を静電式複写装置〔京セラミタ（株）製の製品名「Ｃｒｅａｇｅ７３２５」の改良型〕に設置して、表面電位が＋８００Ｖとなるようにグリッド電圧を設定しつつ帯電させた。次いで、オゾン雰囲気（５ｐｐｍ）に５時間暴露して、暴露前に設定したグリッド電圧と同じ条件での表面電位を測定した。
さらに、オゾン暴露前後の表面電位の変化量（Ｖ）を求めて、電子写真感光体の耐オゾン性を評価した。例えば、オゾン暴露前の表面電位が８５０Ｖであって、暴露後の表面電位が７４０Ｖであれば、評価は−１１０Ｖとなる。オゾン暴露前後の表面電位の変化量は、Ｘ型Ｈ２  Ｐｃ処方では±１８０Ｖ以内、好ましくは±１６０Ｖ以内であればよく、Ｙ型ＴｉＯＰｃ処方では±１００Ｖ以内、好ましくは±９０Ｖ以内であればよい（暴露後の表面電位の低下量または上昇量が上記値の絶対値よりも小さければよい）。変化量が大きくなるほど、電子写真感光体の耐オゾン性が低いといえる。
以上の結果を表３に示す。
【０１１０】
【表３】
2004258122.tif 000034
【０１１１】
表３中、“＊１”は感光層にて電子輸送剤（ＥＴＭ）の結晶化が生じたことを示す。結晶化が生じたものについては、耐オゾン性の評価を実施していない。
表３より明らかなように、本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  を用いた実施例１および２の電子写真感光体は、その明電位（の絶対値）が、特許文献１および２に記載のターフェノキノン誘導体を用いた比較例１および２の電子写真感光体と比べて十分に小さく、特許文献３に記載の化合物を用いた比較例３および４と比べて同程度かまたはそれより小さくなっており、正帯電および負帯電時のいずれにおいても感度が優れていることがわかった。
【０１１２】
また、実施例１および２の電子写真感光体は、比較例１〜４の電子写真感光体と比べて耐オゾン性に優れていることから、本発明に係るターフェノキノン誘導体（１）  を用いることによって、電子写真感光体の感光層の経時的な安定性が優れたものになることがわかった。
【手続補正書】
【提出日】平成16年2月24日(2004.2.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６５】
【化２０】
2004258122.tif 000037