(57)【要約】【課題】本発明は、従来にない画期的な作用効果を発揮する融雪方法を提供することを目的とする。【解決手段】流体を流通させる往路３及び復路４が形成され、該往路３及び復路４の両端が開口した第一面状体１を、歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に敷設するとともに、第一面状体１の往路３及び復路４と連通する連通路５が形成された第二面状体２を、該第一面状体１の往路３及び復路４と該第二面状体２の連通路５とが連通する状態で敷設し、別途設けた融雪流体源６から往路３に流体を導出し、連通路５及び復路４を介して融雪流体源６に流体を導入して融雪を行う融雪方法である。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体を流通させる往路及び復路が形成され、該往路及び復路の両端が開口した第一面状体を、歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に敷設するとともに、第一面状体の往路及び復路と連通する連通路が形成された第二面状体を、該第一面状体の往路及び復路と該第二面状体の連通路とが連通する状態で敷設し、別途設けた融雪流体源から往路に流体を導出し、連通路及び復路を介して融雪流体源に流体を導入して融雪を行うことを特徴とする融雪方法。
【請求項２】
請求項１記載の融雪方法において、前記第一面状体として、表部材と裏部材夫々の内面に凹溝が設けられ、表部材と裏部材とを重合状態することで、対向する夫々の凹溝により往路及び復路が形成された第一面状体を採用したことを特徴とする融雪方法。
【請求項３】
請求項２記載の融雪方法において、前記第一面状体として、前記表部材の内面にして凹溝の周囲に凸条若しくは凹条を設け、この凸条若しくは凹条に嵌合する凹条若しくは凸条を前記裏部材の内面にして凹溝の周囲に設け、前記表部材と裏部材とを重合状態とすることで、この凸条と凹条とが嵌合して往路及び復路から流体が漏れ出るのを防止する流体漏出防止構造が形成された第一面状体を採用したことを特徴とする融雪方法。
【請求項４】
請求項２，３のいずれか１項に記載の融雪方法において、前記第一面状体として、表部材は熱伝導率の高い部材で構成され、裏部材は熱伝導率の低い部材で構成された第一面状体を採用したことを特徴とする融雪方法。
【請求項５】
流体を流通させる往復路となる通路が形成され、該通路の両端が開口した面状体を、歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に敷設するとともに、この面状体の通路と連通する連通路が形成された面状体を、面状体の通路と該面状体の連通路とが連通する状態で敷設し、別途設けた融雪流体源から流体を導出し、通路及び連通路を介して融雪流体源に流体を導入して融雪を行うことを特徴とする融雪方法。
【請求項６】
請求項５記載の融雪方法において、前記面状体として、表部材と裏部材夫々の内面に凹溝が設けられ、表部材と裏部材とを重合状態することで、対向する夫々の凹溝により通路が形成された面状体を採用したことを特徴とする融雪方法。
【請求項７】
請求項６記載の融雪方法において、前記面状体として、前記表部材の内面にして凹溝の周囲に凸条若しくは凹条を設け、この凸条若しくは凹条に嵌合する凹条若しくは凸条を前記裏部材の内面にして凹溝の周囲に設け、前記表部材と裏部材とを重合状態とすることで、この凸条と凹条とが嵌合して通路から流体が漏れ出るのを防止する流体漏出防止構造が形成された面状体を採用したことを特徴とする融雪方法。
【請求項８】
請求項６，７のいずれか１項に記載の融雪方法において、前記面状体として、表部材は熱伝導率の高い部材で構成され、裏部材は熱伝導率の低い部材で構成された面状体を採用したことを特徴とする融雪方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、融雪方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
従来から、比較的降雪量の多い地域では、車道に積もる積雪に対し、地下水を上げて散水消雪したり、除雪車を出動させたりするなど種々の対策が施されている。
【０００３】
ところが、地下水の取水により地盤沈下が発生するなどの問題から、地下水の十分な取水が不可能な地域があったり、コスト面（製造コスト及びランニングコスト）の問題から歩道にまで大掛かりな消雪装置を設けることが出来ないという地域が多く、結局それらの地域では歩道に積もる積雪には対応できず、そのまま放置されてしまうケースが多い（歩行者は車道での歩行を余儀なくされる。）。
【０００４】
また、前述した積雪量の多い地域に限らず、降雪量の少ない地域であっても、一時的な降雪に対応できずに困っている地域も多いのが現状である。
【０００５】
本発明は、上述の問題点に着目し、従来にない画期的な作用効果を発揮する融雪方法を提供するものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
添付図面を参照して本発明の要旨を説明する。
【０００７】
流体を流通させる往路３及び復路４が形成され、該往路３及び復路４の両端が開口した第一面状体１を、歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に敷設するとともに、第一面状体１の往路３及び復路４と連通する連通路５が形成された第二面状体２を、該第一面状体１の往路３及び復路４と該第二面状体２の連通路５とが連通する状態で敷設し、別途設けた融雪流体源６から往路３に流体を導出し、連通路５及び復路４を介して融雪流体源６に流体を導入して融雪を行うことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【０００８】
また、請求項１記載の融雪方法において、前記第一面状体１として、表部材７と裏部材８夫々の内面に凹溝７ａ，８ａが設けられ、表部材７と裏部材８とを重合状態することで、対向する夫々の凹溝７ａ，８ａにより往路３及び復路４が形成された第一面状体１を採用したことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【０００９】
また、請求項２記載の融雪方法において、前記第一面状体１として、前記表部材７の内面にして凹溝７ａの周囲に凸条若しくは凹条を設け、この凸条若しくは凹条に嵌合する凹条若しくは凸条を前記裏部材８の内面にして凹溝８ａの周囲に設け、前記表部材７と裏部材８とを重合状態とすることで、この凸条と凹条とが嵌合して往路３及び復路４から流体が漏れ出るのを防止する流体漏出防止構造Ｇが形成された第一面状体１を採用したことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【００１０】
また、請求項２，３のいずれか１項に記載の融雪方法において、前記第一面状体１として、表部材７は熱伝導率の高い部材で構成され、裏部材８は熱伝導率の低い部材で構成された第一面状体１を採用したことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【００１１】
また、流体を流通させる往復路となる通路２３が形成され、該通路２３の両端が開口した面状体２１を、歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に敷設するとともに、この面状体２１の通路２３と連通する連通路２５が形成された面状体２２を、面状体２１の通路２３と該面状体２２の連通路２５とが連通する状態で敷設し、別途設けた融雪流体源２６から流体を導出し、通路２３及び連通路２５を介して融雪流体源２６に流体を導入して融雪を行うことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【００１２】
また、請求項５記載の融雪方法において、前記面状体２１として、表部材と裏部材夫々の内面に凹溝が設けられ、表部材と裏部材とを重合状態することで、対向する夫々の凹溝により通路２３が形成された面状体２１を採用したことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【００１３】
また、請求項６記載の融雪方法において、前記面状体２１として、前記表部材の内面にして凹溝の周囲に凸条若しくは凹条を設け、この凸条若しくは凹条に嵌合する凹条若しくは凸条を前記裏部材の内面にして凹溝の周囲に設け、前記表部材と裏部材とを重合状態とすることで、この凸条と凹条とが嵌合して通路２３から流体が漏れ出るのを防止する流体漏出防止構造が形成された面状体２１を採用したことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【００１４】
また、請求項６，７のいずれか１項に記載の融雪方法において、前記面状体２１として、表部材は熱伝導率の高い部材で構成され、裏部材は熱伝導率の低い部材で構成された面状体２１を採用したことを特徴とする融雪方法に係るものである。
【００１５】
【発明の作用及び効果】
本発明は、例えば歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に第一面状体１を敷設し、この第一面状体１の往路３及び復路４と第二面状体２の連通路５とを連通せしめて該第一面状体１に第二面状体２を連設敷設する。この状態で、別途設けた融雪流体源６から第一面状体１の往路３に流体を導出し、第二面状体２の連通路５及び第一面状体１の復路４を介して融雪流体源６に流体を導入することで融雪することができる。
【００１６】
従って、第一面状体１及び第二面状体２を敷設（仮設）するだけの作業により、融雪を望む箇所であればどこでも良好な融雪効果が簡易に且つコスト安に得られることになり、しかも、例えば第一面状体１の枚数や敷設の状態（並べ方）を変えるだけで融雪を望む箇所（条件）に確実に対応することができ、そして更に、第一面状体１及び第二面状体２の設置や撤去が簡易且つ迅速に行え、他の箇所への転用が可能である為、積雪シーズンを通しての敷設は言うまでもなく、イベント会場などの一時的に降雪に対応したいような場面や、突然の寒波の到来による一時的な降雪に対応したいような場面においても非常に有効な融雪方法となる。
【００１７】
以上のように、本発明は、従来にない画期的な作用効果を発揮し、極めて商品価値の高い融雪方法となる。
【００１８】
【発明の実施の態様】
図１〜５は本発明の第一実施例、図６〜８は第二実施例、図９は第三実施例を図示したものであり、以下に説明する。
【００１９】
第一実施例について説明する。
【００２０】
第一実施例は、歩道や駐車場などの融雪を望む箇所に第一面状体１及び第二面状体２を敷設して行う融雪方法である。
【００２１】
以下、本実施例に係る構成各部について詳細な説明をする。
【００２２】
第一面状体１は、図１，２に図示したように表部材７と裏部材８とで構成されている。
【００２３】
この表部材７は、熱伝導率の高い部材（ステンレス，アルミニウム若しくは鉄などの金属製部材やカーボンファイバー）を板状に成形し、一方、裏部材８は、熱伝導率の低い部材（ゴムや発泡スチロールなどの樹脂製部材）を板状に成形したものであり、この表部材７と裏部材８とを重合状態に連結している。
【００２４】
従って、第一面状体１は、後述する往路３及び復路４を通過する流体の熱がその上面に良好に伝わり良好な融雪作用が発揮され、一方、流体の熱が第一面状体１の下面から逃げることが可及的に防止され、この点においても良好な融雪作用が発揮されることになる。また、裏部材８をゴム製とした場合には良好な滑り止め効果が得られることになる。
【００２５】
尚、本実施例は、第一面状体１を歩道に敷設することを考慮した寸法及び形状に設計しているが、融雪を望む箇所の寸法や形状に合わせて適宜設計変更し得るものである。
【００２６】
また、表部材７と裏部材８は、夫々その内面にして左右位置に平面視蛇行形状となる一対の凹溝７ａ，８ａが形成されている。
【００２７】
この凹溝７ａ，８ａは、表部材７と裏部材８とを重合状態とした際、流体が通過する管状の往路３及び復路４を形成し得るように構成されており、この往路３及び復路４の両端部は第一面状体１の前後端面に開口し、一方の開口部３ａ，４ａは流体導入部として機能し、他方の開口部３ｂ，４ｂは流体導出部として機能する。
【００２８】
この各開口部３ａ，３ｂ，４ａ，４ｂは、第一面状体１と第一面状体１、第一面状体１と後述する第二面状体２、第一面状体１と融雪流体源６の夫々を流体が流通する状態で連結するための管状のジョイント部材９を半分だけ嵌挿配設し得るように構成されている。
【００２９】
また、図１，３は往路３及び復路４に流体漏出防止構造Ｇを設けた場合を図示している。
【００３０】
この流体漏出防止構造Ｇは、表部材７の内面にして凹溝７ａの周囲（凹溝７ａに沿う形状）に凸条１０を形成し、この凸条１０に嵌合する凹条１１を裏部材８の内面にして凹溝８ａの周囲（凹溝８ａに沿う形状）に形成し、表部材７と裏部材８とを重合状態とした際、凸条１０と凹条１１とが嵌合するように設けて構成されている。
【００３１】
従って、万一、往路３及び復路４から流体が漏れた際、この流体漏出防止構造Ｇによってそれ以上の流出は防止されることになり、第一面状体１の周面から流体が漏出することは確実に防止されることになる。尚、流体漏出防止構造Ｇは、第一面状体１の左右両側（図１における往路３の左側及び復路４の右側）に直線状に設けても良い。
【００３２】
第二面状体２は、前述した第一面状体１と同様、図１に図示したように表部材１２とこの表部材１２に重合状態に連結する裏部材１３とで構成され、表部材１２は熱伝導率の高い部材（ステンレス，アルミニウム若しくは鉄などの金属製部材やカーボンファイバー）を板状に成形したものであり、裏部材１３は熱伝導率の低い部材（ゴムや発泡スチロールなどの樹脂製部材）を板状に成形したものである。
【００３３】
また、表部材１２と裏部材１３は、夫々その内面に平面視コ字状の凹溝１２ａ，１３ａが形成されている。
【００３４】
この凹溝１２ａ，１３ａは、表部材１２と裏部材１３とを重合状態とした際、流体が通過する管状の連通路５を形成し得るように構成されており、この連通路５の両端部は第二面状体２の一端面の左右位置に開口し、一方の開口部５ａは第一面状体１の往路３に接続される流体導入部として機能し、他方の開口部５ｂは第一面状体１の復路４に接続される流体導出部として機能しており、この開口部５ａ，５ｂは、前述した往路３及び復路４に係る開口部３ａ，３ｂ，４ａ，４ｂに嵌挿配設したジョイント部材９の残りの部分が嵌挿配設されることになる。
【００３５】
また、第二面状体２においても凸条と凹条とから成る図示省略の流体漏出防止構造Ｇが設けられている。
【００３６】
以上の構成からなる第一面状体１と第二面状体２を使用した融雪方法について説明する。
【００３７】
図４に図示したように融雪を望む箇所に必要な枚数だけ複数の第一面状体１同士をジョイント部材９を用いて連結状態で敷設し、この終端位置の第一面状体１の往路３及び復路４と連通路５とを連通せしめた状態で第一面状体１に第二面状体２を連設させて敷設する。尚、第一面状体１及び第二面状体２の枚数や並べ方は図４に図示した場合の他にも、例えば図５に図示したように敷設するなど融雪を望む箇所に応じて適宜設計変更し得るものである。符号１’は平面視コ字状の往路３’及び復路４’を形成した別タイプの第一面状体である。
【００３８】
続いて、始端位置の第一面状体１の往路３及び復路４に流体としての温められた不凍液を供給する融雪流体源６をジョイント部材９を用いて接続する。尚、融雪流体源６から供給される流体としては、温められた不凍液に限らず、例えば地下水等を適宜採用するものである。
【００３９】
この状態で、融雪流体源６から各第一面状体１の往路３に流体を導出し、第二面状体２の連通路５及び第一面状体１の復路４を介して融雪流体源６に導入することで、この第一面状体１、第二面状体２及び融雪流体源６から成る流体循環路により第一面状体１及び第二面状体２上の積雪の融雪が行われる。
【００４０】
本実施例は上述のように構成したから、第一面状体１及び第二面状体２を敷設（仮設）するだけの作業により、融雪を望む箇所であればどこでも良好な融雪効果が簡易に且つコスト安に得られることになり、しかも、例えば第一面状体１の枚数や敷設の状態（並べ方）を変えるだけで融雪を望む箇所（条件）に確実に対応することができ、そして更に、第一面状体１及び第二面状体２の設置や撤去が簡易且つ迅速に行え、他の箇所への転用が可能である為、積雪シーズンを通しての敷設は言うまでもなく、イベント会場などの一時的に降雪に対応したいような場面や、突然の寒波の到来による一時的な降雪に対応したいような場面においても非常に有効となる。
【００４１】
また、本実施例は、消雪水を散水するための地下水の取水を必要とせず、また、除雪車による除雪作業によって懸念される路面を傷めることもなく、環境に優しい融雪構造となる。
【００４２】
また、本実施例は、第一面状体１及び第二面状体２として、表部材７，１２と裏部材８，１３とを重合状態に設けて構成し、この表部材７，１２と裏部材８，１３夫々の内面に凹溝７ａ，１２ａ，８ａ，１３ａを設け、表部材７と裏部材８とを重合状態とした際、対向する凹溝７ａ，１２ａ，８ａ，１３ａにより往路３及び復路４及び連通路５が形成されるように構成したから、簡易構造故にコスト安にして量産性に秀れ、そして、無駄のない構造故に軽量化も達成されることになる。
【００４３】
また、本実施例は、第一面状体１の往路３及び復路４（及び第二面状体２の連通路５）から流体が漏れるのを防止する流体漏出防止構造Ｇを設けたから、流体の漏出により生じ得る熱効率のロスを確実に防止することができることになる。
【００４４】
また、本実施例は、表部材７，１２は熱伝導率の高い部材で構成され、裏部材８，１３は熱伝導率の低い部材で構成されているから、極めて熱効率の良い構造となり、良好な融雪効果が得られることになる。
【００４５】
次に、第二実施例について説明する。
【００４６】
第二実施例は、図６〜８に図示したように第一面状体１及び第二面状体２の別タイプである。
【００４７】
具体的には、第一面状体１は、熱伝導率の高い部材（ステンレス，アルミニウム若しくは鉄などの金属製部材やカーボンファイバー）を板状に成形した表部材７と、熱伝導率の低い部材（ゴム等）を板状に成形した裏部材８とを設け、この表部材７と裏部材８とを熱伝導率の低い部材（発泡スチロール等）から成る介在部材１４を介して重合状態に連結して構成されている。
【００４８】
また、表部材７は、図６〜８に図示したようにその裏面に熱伝導率の高い部材（ステンレス，アルミニウム若しくは鉄などの金属製部材）や樹脂パイプから成る複数のパイプ部材１５を並設しており、このパイプ部材１５は図６中左側から交互に往路３、復路４、往路３・・・を構成している。
【００４９】
第二面状体２は、前述した第一面状体１と同様、熱伝導率の高い部材（ステンレス，アルミニウム若しくは鉄などの金属製部材やカーボンファイバー）を板状に成形した表部材１２と、熱伝導率の低い部材（ゴム等）を板状に成形した裏部材（図示省略）と、この表部材１２と裏部材との間に配設される熱伝導率の低い部材（発泡スチロール等）から成る介在部材１６とで構成されており、表部材１２の裏面にはパイプ部材１７が並設され、前記第一面状体１の往路３及び復路４夫々に連設する連通路５として構成されている。
【００５０】
その余は第一実施例と同様である。
【００５１】
次に、第三実施例について説明する。
【００５２】
第三実施例は、図９に図示したように前述した第一実施例及び第二実施例に係る第一面状体１のように一つの面状体に往路３及び復路４を形成せず、往復路となる一本の通路２３を形成した面状体２１を設け、この面状体２１の通路２３と連通する連通路２５が形成された面状体２２を設けた場合である。
【００５３】
具体的には、この双方の面状体２１，２２は図示省略の表部材と裏部材とで構成されている。
【００５４】
表部材は、熱伝導率の高い部材（ステンレス，アルミニウム若しくは鉄などの金属製部材やカーボンファイバー）を板状に成形し、一方、裏部材は、熱伝導率の低い部材（ゴムや発泡スチロールなどの樹脂製部材）を板状に成形したものであり、この表部材と裏部材とを重合状態に連結している。
【００５５】
また、表部材と裏部材は、夫々その内面にして中央位置に凹溝が形成されている。
【００５６】
この凹溝は、表部材と裏部材とを重合状態とした際、流体が通過する管状の通路２３及び通過路２５を形成し得るように構成されており、この通路２３及び通過路２５夫々の両端部は面状体２１，２２夫々の端面に開口し、一方の開口部は流体導入部として機能し、他方の開口部は流体導出部として機能する。
【００５７】
また、面状体２１，２２は夫々流体漏出防止構造を具備している。
【００５８】
この流体漏出防止構造は、表部材の内面にして凹溝の周囲（凹溝に沿う形状）に凸条を形成し、この凸条に嵌合する凹条を裏部材の内面にして凹溝の周囲（凹溝に沿う形状）に形成し、表部材と裏部材とを重合状態とした際、凸条と凹条とが嵌合するように設けて構成されている。
【００５９】
その余は第一実施例と同様である。
【図面の簡単な説明】
【図１】第一実施例に係る第一面状体１と第二面状体２を示す平面図である。
【図２】第一実施例に係る第一面状体１の正断面図である。
【図３】図１中のＡ−Ａ断面図である。
【図４】第一実施例の使用状態説明図である。
【図５】第一実施例の使用状態説明図である。
【図６】第二実施例に係る第一面状体１の正断面図である。
【図７】第二実施例に係る第一面状体１と第二面状体２を示す平面図である。
【図８】第二実施例の使用状態説明図である。
【図９】第三実施例の使用状態説明図である。
【符号の説明】
Ｇ  流体漏出防止構造
１  第一面状体
２  第二面状体
３  往路
４  復路
５  連通路
６  融雪流体源
７  表部材
７ａ  凹溝
８  裏部材
８ａ  凹溝
２１  面状体
２２  面状体
２３  通路
２５  連通路
２６  融雪流体源
【図１】
2004263412.tif 000003
【図２】
2004263412.tif 000004
【図３】
2004263412.tif 000005
【図４】
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【図５】
2004263412.tif 000007
【図６】
2004263412.tif 000008
【図７】
2004263412.tif 000009
【図８】
2004263412.tif 000010
【図９】
2004263412.tif 000011