(57)【要約】【課題】調節の介入を少なくしてより精度の良い検査が行える検眼装置を提供する。【解決手段】左右一対のレンズ室ユニット内に光学素子が配置された複数の回転ディスクをそれぞれ設け、各回転ディスクを回転させることによって任意の光学素子を検眼窓に切換え配置して被検眼の屈折力を自覚的に検査する検眼装置において、被検眼に近い側に位置する第１回転ディスクに配置された光学素子の径に対して、それよりも遠い側に位置する第２回転ディスクに配置された光学素子の径を大きくし、視野角が４０°以上であることを特徴とする。第１回転ディスクは球面レンズが配置されたディスクであり、第２回転ディスクは柱面レンズが配置されたディスクである。【選択図】      図２
2004208705.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右一対のレンズ室ユニット内に光学素子が配置された複数の回転ディスクをそれぞれ設け、各回転ディスクを回転させることによって任意の光学素子を検眼窓に切換え配置して被検眼の屈折力を自覚的に検査する検眼装置において、被検眼に近い側に位置する第１回転ディスクに配置された光学素子の径に対して、それよりも遠い側に位置する第２回転ディスクに配置された光学素子の径を大きくしたことを特徴とする検眼装置。
【請求項２】
請求項１の検眼装置において、前記第１回転ディスクは球面レンズが配置されたディスクを含み、前記第２回転ディスクは柱面レンズが配置されたディスクを含むことを特徴とする検眼装置。
【請求項３】
請求項１の検眼装置において、被検眼から最も遠い側に位置する回転ディスクに配置された光学素子により定められる視野角が４０°以上であることを特徴とする検眼装置。
【請求項４】
請求項１の検眼装置において、前記第２回転ディスクの径に対して被検眼側に位置する第１回転ディスクの径が小さくされていることを特徴とする検眼装置。
【請求項５】
請求項４の検眼装置において、前記第１回転ディスクの回転中心を、検眼窓の中心を基準に前記第２回転ディスクの回転中心より上側に偏心させたことを特徴とする検眼装置。
【請求項６】
請求項４又は５の検眼装置において、前記レンズ室ユニットが備えるカバーは、前記第２回転ディスクと前記第１回転ディスクの径の違いに対応させて、被検者の鼻側に位置するカバー側面の寸法が眼幅方向に減じられていることを特徴とする検眼装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、被検眼の屈折力を自覚的に検査する検眼装置に関する。
【０００２】
【従来技術】
左右一対のレンズ室ユニット内に、球面レンズや円柱レンズ等の光学素子が配置された複数の回転ディスクをそれぞれ設け、各回転ディスクを回転させることによって任意の光学素子を検眼窓に切換え配置する自覚式の検眼装置が知られている（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】
特表平９−５０５２０９号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
現在市販されているこの種の検眼装置では、各回転ディスクに配置する光学素子のレンズ径φ（直径）が２０ｍｍ（有効径φ１９ｍｍ）の同一径で構成されており、検眼窓の光学素子を通して見える視野はせいぜい３４〜３６°程度である（ＶＤ＝１２ｍｍの場合）。しかしながら、視野の大きさはチューブ効果による調節介入（いわゆる機械近視）に影響を及ぼしやすい。自然な見え方を実現し、調節介入の影響が少ない正確な屈折力検査のためには、検眼装置の視野が広いことが望ましい。
【０００５】
本発明は、上記従来装置の問題点に鑑み、調節の介入を少なくしてより精度の良い検査が行える検眼装置を提供することを技術課題とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明は以下のような構成を備えることを特徴とする。
（１）  左右一対のレンズ室ユニット内に光学素子が配置された複数の回転ディスクをそれぞれ設け、各回転ディスクを回転させることによって任意の光学素子を検眼窓に切換え配置して被検眼の屈折力を自覚的に検査する検眼装置において、被検眼に近い側に位置する第１回転ディスクに配置された光学素子の径に対して、それよりも遠い側に位置する第２回転ディスクに配置された光学素子の径を大きくしたことを特徴とする。
（２）  （１）の検眼装置において、前記第１回転ディスクは球面レンズが配置されたディスクを含み、前記第２回転ディスクは柱面レンズが配置されたディスクを含むことを特徴とする。
（３）  （１）の検眼装置において、被検眼から最も遠い側に位置する回転ディスクに配置された光学素子により定められる視野角が４０°以上であることを特徴とする。
（４）  （１）の検眼装置において、前記第２回転ディスクの径に対して被検眼側に位置する第１回転ディスクの径が小さくされていることを特徴とする。
（５）  （４）の検眼装置において、前記第１回転ディスクの回転中心を、検眼窓の中心を基準に前記第２回転ディスクの回転中心より上側に偏心させたことを特徴とする。
【０００７】
（６）  （４）又は（５）の検眼装置において、前記レンズ室ユニットが備えるカバーは、前記第２回転ディスクと前記第１回転ディスクの径の違いに対応させて、被検者の鼻側に位置するカバー側面の寸法が眼幅方向に減じられていることを特徴とする。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は実施形態の自覚式検眼装置を検者側から見た正面外観図である。
１は検眼装置本体であり、検眼装置本体１は左右対称な一対のレンズ室ユニット２と、この左右のレンズ室ユニット２を吊下げ支持する支持ユニット３を備える。左右のレンズ室ユニット２の内部には、球面レンズや円柱レンズなど多数の光学素子を同一円周上に配置した回転ディスクが回転可能に設けられており、左右のレンズ室ユニット２のそれぞれに設けられた検眼窓４に光学素子が切換え配置される。支持ユニット３は、被検者の瞳孔間距離に合わせて検眼窓４の間隔を変える為に、左右のレンズ室ユニット２の間隔を調整するスライド機構、及び左右のレンズ室ユニット２の輻輳角を調整する輻輳機構を持つ。このスライド機構及び輻輳機構は周知であり（例えば、特開平１０−１４８７２号公報参照）、本発明との関係は薄いので、その説明は省略する。８は検眼装置本体１を操作するためのコントローラである。
【０００９】
図２は、左眼測定用のレンズ室ユニット２を上側から見た部分断面図である。１０は測定光軸であり、Ｅは被検眼を示す。レンズ室ユニット２のカバー２０内には、それぞれ開口及び複数の光学素子を備える６枚の回転ディスク１１〜１６が軸３０を回転中心にして配置されている。各ディスクの配置は、被検眼Ｅ側から近い順に強球面レンズディスク１１、弱球面レンズディスク１２、第１補助レンズディスク１３、強円柱レンズディスク１４、弱円柱レンズディスク１５、第２補助レンズディスク１６となっている。各ディスクの外周にはギヤが形成されており、それぞれモータ１８ａ〜１８ｆにより回転され、光軸１０に配置する光学素子の切換えが行われる。なお、図２において、４０ａは検者側の検眼窓４に配置された保護ガラス、４０ｂは被検眼Ｅ側の検眼窓４′に配置された保護ガラスを示す。
【００１０】
各ディスクに配置されるレンズ構成例を図４に示す。各ディスクは少なくとも１つの素通しの開口（０Ｄのレンズの場合を含む）を持つ。本実施形態におけるディスク１１、１２、１３は、光学素子を保持させるための１２個の穴を持ち、３枚のディスク１１〜１２の直径は１１０ｍｍ程である。ディスク１１は１１個の強度数（−３〜−１８Ｄ、＋３〜＋１５Ｄ）の球面レンズ１１０を保持するものであり、ディスク１２は１１個の弱度数（−０．２５〜−１Ｄ、＋０．２５〜＋１．７５Ｄ）の球面レンズ１２０を保持するものである。このディスク１１〜１２に保持される球面レンズのレンズ径φ（直径）は、２０ｍｍ（有功径１９ｍｍ）である。
【００１１】
ディスク１３は第１群の補助レンズ１３０を保持するものである。開口以外の穴には、遮蔽板（ＢＬ）、偏光板（Ｐ１３５，Ｐ４５）、マドックスレンズ（ＭＲ）、ピンホール（ＰＨ）、緑フィルタ／赤フィルタ（Ｒ／Ｇ）、分散プリズム（６／１０△）、眼幅調整用のマークが付された素通しのレンズ（ＰＤ）、＋１０Ｄの球面レンズ、−１０Ｄの球面レンズ、等が設けられている。このディスク１３に保持される補助レンズのレンズ径φ（直径）も２０ｍｍ（有効径１９ｍｍ）である。
【００１２】
一方、ディスク１４、１５、１６は、光学素子を保持させるための６個の穴を持つ。３枚のディスク１４〜１６はディスク１１〜１２より大きな直径を持ち、本実施形態における直径は１２５ｍｍ程である。また、ディスク１４〜１６に保持される光学素子のレンズ径φも、ディスク１１〜１２に保持されるものより大きい。
【００１３】
ディスク１４は５個の強度数（−１．５〜−７．５Ｄ）の円柱レンズ１４０を保持するものであり、ディスク１５は５個の弱度数（−０．２５〜−１．２５Ｄ）の円柱レンズ１５０を保持するものである。円柱レンズ１４０及び１５０のレンズ径φは、３６ｍｍ（有効径３５ｍｍ）である。この円柱レンズ１４０及び１５０は、光軸１０を中心にそれぞれ回転可能に設けられている。
【００１４】
ディスク１６は第２群の補助レンズ１６０を保持するものであり、開口以外の穴には、±０．２５Ｄのオートクロスシリンダレンズ（ＡＸ）、クロスシリンダレンズ（ＸＣ）、ロータリプリズム（ＲＰ）、等の補助レンズが配置されている。ロータリプリズム、クロスシリンダレンズは、光軸１０を中心にそれぞれ回転可能に設けられている。ロータリプリズムはフレネル式のものにすれば、その厚みが抑えられ、有利である。
【００１５】
図３は、ディスク１４、１５に設けられた円柱レンズ１４０、１５０、及びディスク１６に設けられた第２補助レンズ１６０の回転機構を説明する図である。円柱レンズ１４０は歯車を持つホルダ１４１により、光軸１０を中心に回転可能にディスク１４に取り付けられている。同様に、円柱レンズ１５０は歯車が
形成されたホルダ１５１により、光軸１０を中心に回転可能にディスク１５に取り付けられている。ホルダ１４１及び１５１の歯車は、軸３０を中心に回転する太陽歯車１５３に噛み合っており、太陽歯車１５３に連結した歯車１５４、リレー歯車１５５を介してモータ１５６の回転が円柱レンズ１４０及び１５０に同時に伝達される。
【００１６】
また、補助レンズ１６０も歯車が形成されたホルダ１６１により、光軸１０を中心に回転可能にディスク１６に取り付けられている。ホルダ１６１の歯車は、軸３０を中心に回転する太陽歯車１６３に噛み合っており、この太陽歯車の内側に一体的に形成された歯車がリレー歯車１６５を介してモータ１６６に連結している。ロータリプリズムをディスク１６に回転可能に取り付ける場合には、ディスク１６の反対側にも光軸１０を中心に回転可能なホルダを取り付け、そのホルダの歯車を太陽歯車１７３に噛み合わせる。太陽歯車１７３には歯車１７４が連結しており、この歯車１７４にリレー歯車１７５を介してモータ１７６の回転を伝達する。
【００１７】
以上のように被検眼に近い側に位置するディスク１１〜１３に保持される光学素子のレンズ径に対して、それより遠く側に位置するディスク１４〜１６に保持される光学素子のレンズ径を大きくしたことにより、被検眼の視野角αを大きくすることが可能となる。検眼時には、被検眼Ｅの角膜頂点と最も被検眼側のディスク１１に設けられた球面レンズ１１０との距離ＶＤを、所定の距離（日本の場合、ＶＤ＝１２ｍｍが多く用いられる）にする。被検眼Ｅの視野角αは、最も被検眼から遠くに位置するディスク１６の光学素子１６０の有効径と、球面レンズ１１０の光学面から光学素子１６０までのレンズ距離ｄとによって定められる。光学素子１６０の有効径φを３５ｍｍ、レンズ距離ｄ＝２８ｍｍとした場合、α＝４６°の拡大化を図ることができる。この場合、検者側の検眼窓４に配置される保護ガラス４０ａの直径についても、最も被検眼より遠い側に配置された光学素子１６０より大きくして上記の視野角αを確保する。視野角αを拡大できることにより、機械近視の影響を少なくでき、Ｓ（球面度数）、Ｃ（乱視度数）、Ａ（乱視軸角度）の矯正度数の測定を精度良く行える。視野角αは、少なくとも４０°を確保できることが好ましい。ＶＤ＝１２ｍｍ、ｄ＝２８ｍｍにおいて、視野角α＝４０°以上を確保する場合には、最も被検眼から遠くに位置するディスクの光学素子の有効径φは約３０ｍｍ以上あれば良い。
【００１８】
上記の構成の場合、被検眼に近い側に配置する光学素子は球面レンズが好ましく、それよりも遠く側に配置される柱面レンズは、視野角αを確保するために、球面レンズよりも大きな径にすることが好ましい。柱面レンズは、球面レンズよりも１０ｍｍ以上大きいことが好ましい。実施形態では、柱面レンズ１４０、１５０は最も遠い側の補助レンズ１６０と同じレンズ径（有効径３５ｍｍ）としたが、これは３０ｍｍ程でも上記の視野角α＝４６°を確保できる。
【００１９】
また、第１補助レンズディスク１３に限定された補助レンズを配置することにより、第２補助レンズディスク１６を廃止すれば、レンズ距離ｄがディスク１５の柱面レンズ１５０までの距離となり、さらに視野角αの拡大化が可能になる。柱面レンズ１５０の有効径を３５ｍｍ、ｄ＝２１ｍｍとした場合には、約５５°の視野角が確保できる。視野角を４６°とする場合には、柱面レンズ１５０の有効径は３０ｍｍ程で可能である。
【００２０】
屈折力の検眼時には、検眼窓４の中心間距離を被検者の瞳孔間距離に合わせるために左右のレンズ室ユニット２を移動する。検眼窓４の中心間距離を瞳孔間距離ＰＤの最小仕様（例えば４８ｍｍ）にしたときには、レンズ室ユニット２のカバー２０は干渉しないことが必要である。そのため、左右の検眼窓４の中心位置を、左右のレンズ室ユニット２に配置されるディスクの回転中心（軸３０の中心）を結んだ線状に配置するとにより、カバー２０の干渉を避けることが可能である。仮に、最大のレンズ径を３６ｍｍとした場合、ＰＤ＝４８ｍｍでは眼の中心から鼻の中心までの距離は２４ｍｍになる。２４−３６／２＝６ｍｍの寸法で、レンズを保持するホルダやレンズ室ユニット２のカバー２０を作成すれば良い。
【００２１】
一方、被検眼に近い側に位置する球面レンズ１１０等は、従来と同じレンズ径（φ２０ｍｍ）であるが、拡大した光学素子を保持するディスク１３〜１６と同じ直径とすると、被検者の鼻がカバー２０と干渉する可能性が大きくなる。なお、従来装置の多くは、レンズ室ユニットのカバーと被検者の鼻との干渉を避けるために、検眼窓位置がディスク回転中心の線上ではなく、下側に配置されている。そこで、小径のレンズ１１０、１２０、１３０を保持するディスク１１〜１３は、大径のレンズ１４０、１５０、１６０を保持するディスクよりも直径を小さくしてあり、その径の違いに対応させて被検者の鼻側に位置するカバー２０の側面寸法を眼幅方向に減じることにより、鼻の逃げ形状を確保している。すなわち、図５に示すごとく、小径ディスク１１〜１３の鼻側に位置するカバー側面２０ａの寸法を、大径ディスク１４〜１６の鼻側に位置するカバー側面２０ｂに対して、左右の中心から離れる方向に減じている。これにより、鼻との干渉を避ける逃げの空間ＳＰが確保できる。
【００２２】
さらに、図６のように、検眼窓４の中心Ｗｏを基準に小径側のディスク１１〜１３の回転中心Ｏ′を、大径側のディスク１４〜１６の回転中心Ｏより上方向に偏心させることにより、カバー側面２０ａ側の逃げ形状（逃げの空間ＳＰ）を大きくすることが可能である。３１が小径側のディスク１１〜１３の回転中心軸を示し、この回転軸３１が大径側ディスク１４〜１６の回転中心軸３０に対して偏心させて配置されている。
【００２３】
大径側ディスクの回転中心Ｏに対する小径側ディスクの回転中心Ｏ′の偏心量ΔＲを、大径側ディスクの半径Ｒｂと小径側ディスクのＲｓとの差より大きくすると、図７に示すように、両者の外周端の重なる位置が２箇所（Ｐ１、Ｐ２）できるので、さらに有利である。図８（ａ）は図７の位置Ｐ１におけるＡ−Ａ断面を示し、一方の位置Ｐ１には各ディスク１１〜１６の初期位置を検出する反射型のセンサ２０１〜２０６を、一つの基板２００に一列に配置することができ、コストや配置場所の点で有利になる。なお、各ディスク１１〜１６の所定位置の外周端面には、それぞれセンサ２０１〜２０６が検出する反射板２０８が設けられている。
【００２４】
また、図８（ｂ）は図７の位置Ｐ２におけるＢ−Ｂ断面を示す。この位置Ｐ２には、異なる径のディスク１１〜１６を回転するための同一径（同じギヤ比）のリレー歯車２１１〜２１６を、軸２１０を中心にして回転可能に配置することができる。各リレー歯車２１１〜２１６にはモータ１８ａ〜１８ｆが接続される。このため、軸２１０及びリレー歯車２１１〜２１６の配置場所の省スペース化が図られると共に、構成部品の削減及び共通化を促進でき、コスト的にも有利となる。モータ１８ａ〜１８ｆの大きさにより、その配置が難しい場合は、４つのリレー歯車２１１〜２１４を軸２１０に回転可能に取り付ける構成であっても良い。
【００２５】
以上の説明では電動の検眼装置を例にとって説明したが、各ディスク及び光学素子をノブにより手動で回転する検眼装置であっても良い。
【００２６】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、調節の介入を少なくしてより精度の良い検査が行える。また、左右のレンズ室ユニットと被検者の鼻との干渉を避けることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態の自覚式検眼装置を検者側から見た正面外観図である。
【図２】左眼測定用のレンズ室ユニットを上側から見た部分断面図である。
【図３】ディスクに設けられた光学素子の回転機構を説明する図である。
【図４】各ディスクに配置されるレンズ構成例の図である。
【図５】カバーにおける鼻の逃げ形状を説明する図である。
【図６】大径ディスクの回転中心に対する小径ディスクの回転中心の偏心を示す図である。
【図７】大径側ディスクと小径側ディスクの偏心量を大きくし、両者の外周端の重なる位置を２箇所にした例を示す図である。
【図８】図７におけるＡ−Ａ断面、Ｂ−Ｂ断面の図である。
【符号の説明】
１  検眼装置本体
２  レンズ室ユニット
４  検眼窓
２０  カバー
３０  軸
１１、１２、１３、１４、１５、１６  回転ディスク
１１０、１２０  球面レンズ
１３０  補助レンズ
１４０、１５０  柱面レンズ
１６０  補助レンズ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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