(57)【要約】【課題】表示形式の異なる通信機器間で電子メールの送信を行う際に、送信相手の表示形式に適応させて、メッセージを作成することのできる通信端末装置を提供すること。【解決手段】電子メールの送信可能な通信端末装置１１において、電子メールの送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、通信端末装置１１の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする手段を装備する。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴とする通信端末装置。
【請求項２】
前記機器情報に、表示行数に関する情報が含まれており、
前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における表示行数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の表示行数を送信先となる通信機器の表示行数と同じにすることを特徴とする請求項１記載の通信端末装置。
【請求項３】
前記第１の設定手段が、表示画面の解像度を調整することによって、表示文字サイズを調整するものであることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の通信端末装置。
【請求項４】
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、
メッセージ作成フォームに基づく改行処理を施して、入力された文字の表示を行う第１の表示手段と、
１行当たりの入力文字数が当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する第２の表示手段とを備え、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴とする通信端末装置。
【請求項５】
前記第２の表示手段が、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールによって形成される表示領域を設けるものであることを特徴とする請求項４記載の通信端末装置。
【請求項６】
電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する第２の設定手段を備えた、電子メールの受信可能な通信端末装置において、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
前記第２の設定手段が、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴とする通信端末装置。
【請求項７】
前記機器情報に、表示行数に関する情報が含まれており、
前記第２の設定手段が、送信元となる通信機器における表示行数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の表示行数を送信元となる通信機器の表示行数と同じにすることを特徴とする請求項６記載の通信端末装置。
【請求項８】
前記第２の設定手段が、表示画面の解像度を調整することによって、表示文字サイズを調整するものであることを特徴とする請求項６又は請求項７記載の通信端末装置。
【請求項９】
電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する第２の設定手段を備えた、電子メールの受信可能な通信端末装置において、
メッセージ表示フォームに基づく改行処理を施して、受信した文字の表示を行う第３の表示手段と、
１行当たりに表示すべき文字数が当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する第４の表示手段とを備え、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
前記第２の設定手段が、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴とする通信端末装置。
【請求項１０】
前記第４の表示手段が、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールによって形成される表示領域を設けるものであることを特徴とする請求項９記載の通信端末装置。
【請求項１１】
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、
前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、
前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、文字入力可能領域における前記受信可能文字数範囲内の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の表示形態とを異なるようにするものであることを特徴とする通信端末装置。
【請求項１２】
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、
前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、
前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、前記受信可能文字数範囲内の文字の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の文字の表示形態とを異なるようにするものであることを特徴とする通信端末装置。
【請求項１３】
電子メールの送信可能な通信端末装置において、
電子メールの送信先となる通信機器の受信可能文字数に関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かを判断する第１の判断手段と、
該第１の判断手段により新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があると判断されると、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する更新手段とを備え、
送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えるメッセージを複数の電子メールに分割して作成することを特徴とする通信端末装置。
【請求項１４】
一つの電子メール作成環境において、入力されたメッセージ文字数が送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えたか否かを判断する第２の判断手段を備え、
該第２の判断手段により入力されたメッセージ文字数が前記受信可能文字数を超えたと判断された場合、前記第１の判断手段が、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があると判断するものであることを特徴とする請求項１３記載の通信端末装置。
【請求項１５】
前記更新手段により更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールの送信先のアドレスとして、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先のアドレスと同じものを指定するアドレス指定手段を備えていることを特徴とする請求項１３又は請求項１４記載の通信端末装置。
【請求項１６】
前記更新手段により更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールのタイトル名として、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と関連性のあるタイトル名を指定するタイトル名指定手段を備えていることを特徴とする請求項１３〜１５のいずれかの項に記載の通信端末装置。
【請求項１７】
メッセージを分割することによって作成された、複数の電子メールを一括送信する送信手段を備えていることを特徴とする請求項１３〜１６のいずれかの項に記載の通信端末装置。
【請求項１８】
電子メールの送信可能な通信端末装置において、
電子メールの送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かを判断する第３の判断手段と、
該第３の判断手段により、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能でないと判断された場合、送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルをオープン可能なファイルに変換する変換手段とを備えていることを特徴とする通信端末装置。
【請求項１９】
電子メールの送信可能な通信端末装置において、
電子メールの送信先となる通信機器の受信可能なデータ量に関する情報、電子メールのデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイルのデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かを判断する第４の判断手段と、
該第４の判断手段により、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能でないと判断された場合、所定の処理を行う処理手段とを備えていることを特徴とする通信端末装置。
【請求項２０】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
前記機能が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする処理を行うものであることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２１】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
メッセージ作成フォームに基づく改行処理を施して、入力された文字の表示を行う機能と、
１行当たりの入力文字数が前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する機能と、
送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする機能とを有していることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２２】
電子メールの受信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、
電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
前記機能が、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする処理を行うものであることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２３】
電子メールの受信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、
電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、
前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、
メッセージ表示フォームに基づく改行処理を施して、受信した文字の表示を行う機能と、
１行当たりに表示すべき文字数が前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する機能と、
送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする機能とを有していることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２４】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、
前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、
前記機能が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、文字入力可能領域における前記受信可能文字数範囲内の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の表示形態とを異なるようにする処理を行うものであることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２５】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、
電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、
前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、
前記機能が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、前記受信可能文字数範囲内の文字の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の文字の表示形態とを異なるようにする処理を行うものであることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２６】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるための電子メール処理プログラムにおいて、
電子メールの送信先となる通信機器の受信可能文字数に関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かを判断する機能と、
該機能により新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があると判断されると、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する機能とを有し、
送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えるメッセージを複数の電子メールに分割して作成することを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２７】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるための電子メール処理プログラムにおいて、
電子メールの送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かを判断する機能と、
該機能により、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能でないと判断された場合、送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルをオープン可能なファイルに変換する機能とを有していることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２８】
電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるための電子メール処理プログラムにおいて、
電子メールの送信先となる通信機器の受信可能なデータ量に関する情報、電子メールのデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイルのデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かを判断する機能と、
該機能により、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能でないと判断された場合、所定の処理を行う機能とを有していることを特徴とする電子メール処理プログラム。
【請求項２９】
請求項２０〜２８のうちのいずれかの項に記載の電子メール処理プログラムが格納されていることを特徴とする記憶媒体。
【請求項３０】
インターネット・サービス・プロバイダ等の組織で管理される電子メールサーバーにおいて、
前記組織に所属する所属者と、該所属者が使用する電子メールの送信可能な通信機器の機器情報とを対応づけて記憶する記憶手段と、
該記憶手段に記憶された前記通信機器の機器情報に基づいて、前記所属者が使用する前記通信機器から送信されてきたメッセージ情報に、前記通信機器に対応する機器情報を付加する付加手段と、
前記機器情報が付加されたメッセージ情報を、所定の送信先へ送信する送信手段とを備えていることを特徴とする電子メールサーバー。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は通信端末装置、電子メール処理プログラム、記憶媒体、及び電子メールサーバーに関し、より詳細には、電子メールの送信先に応じた適切な電子メールを作成して送信したり、電子メールの送信元に応じた適切な表示を行うための通信端末装置、電子メール処理プログラム、記憶媒体、及び電子メールサーバーに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、通信ネットワークの発達に伴い、電子メール（ｅ−ｍａｉｌ）が盛んに利用されるようになり、最近ではパソコン（ＰＣ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  ）以外の通信機器、例えば、携帯情報端末（ＰＤＡ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）や、携帯電話、ＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｈａｎｄｙｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）でも利用可能となっている。
【０００３】
電子メールは、通信ネットワークを介して、ＰＣ、ＰＤＡ、携帯電話、ＰＨＳ等の異なる種類の通信機器同士での送受信が可能であり、例えば、ＰＣと携帯電話との間での電子メールの送受信が可能である。
このように、異なる通信機器の間で電子メールの送受信が行われるようになると、各通信機器の機能の違いにより、下記のａ〜ｃに示すような問題を生じる場合があった。
【０００４】
ａ．表示画面の大きさ、１行当たりの表示文字数の違い等により、送信者側の通信機器と受信者側の通信機器（送信先となる通信機器）とで表示画面形式が異なるため、送信者側と受信者側とで表示画面の整合性がなく、表示されたメッセージが読みづらくなる場合がある。
【０００５】
図２０は、表示画面の大きなＰＣ１を使って作成されたメッセージが、表示画面の小さな携帯電話２へ送信された場合の一例を示した図である。この場合、携帯電話２の表示画面において一度に表示可能な文字数を超えて、ＰＣ１からメッセージが送信されているため、表示しきれない部分のメッセージを表示させるためには画面を上下にスクロールさせる必要がある。また、携帯電話２における１行当たりの表示文字数が、ＰＣ１における１行当たりの表示文字数よりも少ないため、文章の途中で強制的に改行されてしまうことがある。
【０００６】
図２１は、表示画面の小さな携帯電話２を使って作成されたメッセージが、表示画面の大きなＰＣ１へ送信された場合の一例を示した図である。この場合、ＰＣ１における１行当たりの表示文字数が、携帯電話２における１行当たりの表示文字数よりも多いため、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないことがある。
【０００７】
図２２は、携帯電話２を使って作成されたメッセージが、携帯電話２と異なる製品の携帯電話３へ送信された場合の一例を示した図である。この場合、携帯電話２における１行当たりの表示文字数と、携帯電話３における１行当たりの表示文字数とが違うため、メッセージ作成者の意図しないところで強制的に改行されたり、逆にメッセージ作成者の意図した位置で改行されないことがあり、例えば、顔文字（感情を表現するマーク）が適切に表示されない場合がある。
【０００８】
ｂ．送信可能文字数と受信可能文字数との違い等により、メッセージ全文が受信者側の通信機器で表示されない場合がある。
例えば、１つの電子メールにて最大受信可能文字数が２５０文字の通信機器に対して、２５０文字以内のメッセージが送信された場合には、メッセージ全文を受信者側の通信機器で表示させることができるが、２５０文字を超えるメッセージが送信された場合には、メッセージ全文を受信者側の通信機器で表示させることができない。
【０００９】
ｃ．送受信可能な添付ファイルの違いにより、送信者側から電子メールに添付して送信されてきたファイルを、受信者側でオープンすることができない場合がある。
例えば、ＰＮＧ、ＪＰＥＧ形式の画像ファイルのみオープン可能な通信機器に対して、ＧＩＦ形式の画像ファイルを添付した電子メールが送信されたとしても、受信者側の通信機器で送信されてきた画像ファイルをオープンすることはできない。
【００１０】
上記ａに示した問題を解決するものとして、下記に示す特許文献１〜３に、送信先となる通信機器の機器情報（ここでは、表示画面の大きさ、１行当たりの表示文字数、表示行数）に基づいて、送信先の画面イメージを表示することによって、送信先の通信機器において表示される画面の形式を想定しながら、メッセージを作成することを可能にすることが開示されている。
図２３（ａ）に、送信者側の通信機器で送信先の画面イメージが表示された一例を示し、図２３（ｂ）に、図２３（ａ）に示した通信機器において作成・送信されたメッセージが、送信先となる通信機器で受信・表示されたときの表示画面の一例を示す。
【００１１】
また、上記ｂに示した問題を解決するものとして、特許文献１には、送信先となる通信機器の機器情報（ここでは、受信可能文字数）に基づいて、送信元となる通信機器で受信可能文字数を表示したり、受信可能文字数を超えてメッセージが作成されると、警告表示を行うことが開示され、特許文献２にも特許文献１と同様に、受信可能文字数を超えたメッセージが作成されると、警告表示を行うことが開示され、特許文献３には、受信可能文字数を超える文字の入力を禁止することが開示されている。
【００１２】
また、上記ｃに示した問題を解決するものとして、特許文献１に、送信先の通信機器となる通信機器の機器情報（ここでは、添付ファイルの可否情報）に基づいて、送信先となる通信機器でオープンが可能な添付ファイルの種別を送信者が考慮しながら電子メールの作成をするといったことが開示されている。
【００１３】
【特許文献１】
特開２００１−５６７９０号公報
【特許文献２】
特開２００２−８２８７７号公報
【特許文献３】
特開２００１−１０１１０５号公報
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
上記したように、特許文献１〜３には、送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、送信先の画面イメージを作成することによって、送信先の通信機器において表示される画面の形式を想定しながら、メッセージを作成することを可能にすることが開示されている。
【００１５】
ところで、図２３に示したように、表示画面の大きな通信機器（例えば、ＰＣ）から表示画面の小さな通信機器（例えば、携帯電話）へメッセージを送信する場合には、送信元の通信機器において送信先の画面イメージを作成することはできるが、その逆に、表示画面の小さな通信機器（例えば、携帯電話）から表示画面の大きな通信機器（例えば、ＰＣ）へメッセージを送信する場合には、送信元の通信機器において送信先の画面イメージを作成することはできず、送信先の通信機器において表示される画面の形式を想定しながら、メッセージを作成することができないといった問題がある。また、このような問題は、図２２に示したように、携帯電話同士のメッセージ送受信であったとしても当然に起こり得る問題である。
【００１６】
また、上記したように、特許文献１〜３には、送信先となる通信機器の機器情報（ここでは、受信可能文字数）に基づいて、送信元となる通信機器で受信可能文字数を表示したり、受信可能文字数を超えてメッセージが作成されると、警告表示を行うことや、受信可能文字数を超える文字の入力を禁止することが開示されている。
【００１７】
しかしながら、受信可能文字数を単に表示しただけでは、メッセージ作成者はその表示内容に気付かず、受信可能文字数を超えたメッセージを作成してしまい、警告表示されることによってはじめて、受信可能文字数に気付くといったことが考えられる。
受信可能文字数を超えたメッセージを作成してから、受信可能文字数に気付いた場合には、文字データを削除するなどして、メッセージが受信可能文字数の範囲内となるようにメッセージを編集する必要があり、作業が面倒となる。
【００１８】
また、上記したように、特許文献１には、送信先となる通信機器でオープンが可能な添付ファイルの種別を送信者が考慮しながら電子メールを作成するといったことが記載されているが、送信者がいちいち添付ファイルの種別を意識しなければならず、ファイルの添付に非常に手間がかかるといった問題がある。
【００１９】
本発明は上記課題に鑑みなされたものであって、メッセージ作成環境の異なる通信機器間で、電子メールの送受信を行う際に、通信相手のメッセージ作成環境に適応させて、メッセージの作成や表示することのできる通信端末装置を提供することを目的としている。
【００２０】
また、別の目的としては、送信先となる通信機器での受信可能文字数をメッセージ作成者に、より分かり易く伝えることのできたり、ファイルを添付する場合に、電子メールの送信者がいちいち添付ファイルの種別を意識しなくてもよくすることのできる通信端末装置や、これら通信端末装置を実現するための電子メール処理プログラム、及び記憶媒体を提供することにあり、さらに別の目的としては、これら通信端末装置の実現を補助するための電子メールサーバーを提供することを目的としている。
【００２１】
【課題を解決するための手段及びその効果】
上記目的を達成するために本発明に係る通信端末装置（１）は、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴としている。
【００２２】
上記通信端末装置（１）によれば、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数が送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【００２３】
例えば、当該通信端末装置における通常時の画面表示文字数が、１０文字×９行（ここでの、１０文字とは１行当たりの文字数を表す）であり、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、横方向に表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×９行となる。他方、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、横方向に表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×９行となる。
【００２４】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）へメッセージを送信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）へメッセージを送信する場合にも、１行当たりの表示文字数を合わせることができるので、送信先となる通信機器での改行位置を想定しながら、メッセージを作成することができる。これにより、文章の途中で強制的に改行されたり、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【００２５】
また、本発明に係る通信端末装置（２）は、上記通信端末装置（１）において、前記機器情報に、表示行数に関する情報が含まれており、前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における表示行数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の表示行数を送信先となる通信機器の表示行数と同じにすることを特徴としている。
【００２６】
上記通信端末装置（２）によれば、送信先となる通信機器における表示行数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の表示行数が送信先となる通信機器の表示行数と同じにされる。従って、１行当たりの表示文字数だけでなく、当該通信端末装置の表示行数が送信先となる通信機器の表示行数と同じにされる。
【００２７】
例えば、当該通信端末装置における通常時の表示行数文字数が、１０文字×９行であり、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、縦横いずれの方向にも表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×８行となる。他方、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、縦横いずれの方向にも表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×１０行となる。すなわち、当該通信端末装置の画面表示文字数と、送信先となる通信機器の画面表示文字数とが同じになる。
【００２８】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）へメッセージを送信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）へメッセージを送信する場合にも、画面表示文字数を合わせることができるので、送信先となる通信機器の表示画面を想定しながら、メッセージを作成することができる。
【００２９】
また、本発明に係る通信端末装置（３）は、上記通信端末装置（１）又は（２）において、前記第１の設定手段が、表示画面の解像度を調整することによって、表示文字サイズを調整するものであることを特徴としている。
【００３０】
ところで、表示文字サイズを調整する方法の一つとしては、例えば、文字一つの横方向、縦方向それぞれのピクセル（ｐｉｘｅｌ  ：ディスプレイ表示を構成する点のこと。ドット、画素とも言う）数を変更する方法が挙げられる。例えば、表示文字サイズを１２×１５ピクセルから、８×１０ピクセルと変更することによって、表示文字サイズを２／３に縮小することができる。
【００３１】
上記通信端末装置（３）によれば、表示画面の解像度（画面を構成するピクセル数）を調整することによって、表示文字サイズが調整されるので、上記したように、表示文字サイズそれ自体のピクセル数を変更しなくても、表示文字サイズを拡大したり、縮小することができる。例えば、表示画面の解像度を１２０×１２０ピクセルから、１８０×１８０ピクセルと変更すると、１２×１５ピクセルの表示文字サイズを２／３に縮小したこととなる。
【００３２】
また、本発明に係る通信端末装置（４）は、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、メッセージ作成フォームに基づく改行処理を施して、入力された文字の表示を行う第１の表示手段と、１行当たりの入力文字数が当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する第２の表示手段とを備え、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴としている。
【００３３】
上記通信端末装置（４）によれば、メッセージ作成フォーム（メッセージ文書の体裁であり、項目としては１行当たりの文字数などがある）に基づく改行処理を施して、入力された文字の表示を行う前記第１の表示手段を備えているので、例えば、１行当たりのメッセージ文書文字数が８文字であり、１行当たりの入力文字数が８文字いっぱいになると、改行処理が施されて、９文字目は次の行へ移ることとなる。
【００３４】
従って、図１（ａ）に示したように、当該通信端末装置（送信元となる通信機器４）の１行当たりの表示文字数（ここでは、１０文字）が、送信先となる通信機器５の１行当たりの表示文字数（ここでは、８文字）よりも多い場合には、図１（ｂ）に示したように、９文字目、１０文字目の領域は文字入力不可領域Ａ１となり、送信元となる通信機器４の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器５の１行当たりの表示文字数と同じにすることができる。
【００３５】
このように、画面表示に制限をかける（例えば、文字入力不可領域Ａ１を設ける）ことによって、１行当たりの表示文字数を少なくすることはできるが、１行当たりの表示文字数を増やすことはできない。従って、図２（ａ）に示したように、送信元となる通信機器４の１行当たりの表示文字数の方が、送信先となる通信機器６の１行当たりの表示文字数よりも少ない場合には、画面表示に制限をかけたとしても、送信元となる通信機器４の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器６の１行当たりの表示文字数と同じにすることはできない。
【００３６】
ところが、上記通信端末装置（４）によれば、１行当たりの入力文字数が当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する前記第２の表示手段を備えているので、例えば、１行当たりのメッセージ文書文字数が１２文字であり、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が１０文字である場合、１行当たりの入力文字数が１１文字以上になると、あふれ部分（１１文字目、１２文字目）がスクロールによって表示されることとなる。
そのため、もし仮に、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が、１０文字である場合には、図２（ｂ）に示した左側の図にあるように、あふれ部分を表示するための仮想領域Ａ２が形成されることとなる。
【００３７】
従って、図１に示したように、当該通信端末装置（送信元となる通信機器４）の１行当たりの表示文字数の方が、送信先となる通信機器５の１行当たりの表示文字数よりも多かったり、あるいは図２に示したように、当該通信端末装置（送信元となる通信機器４）の１行当たりの表示文字数の方が、送信先となる通信機器６の１行当たりの表示文字数よりも少なかったとしても、文字入力不可領域Ａ１や仮想領域Ａ２を形成することによって、１行当たりの入力可能文字数と、１行当たりのメッセージ文書文字数とを同じにすることができる。
【００３８】
また、上記通信端末装置（４）によれば、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数（メッセージ文書文字数）が送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【００３９】
従って、１行当たりの入力可能文字数と、送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数とを同じにすることができるので、送信先となる通信機器での改行位置を想定しながら、メッセージを作成することができる。これにより、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【００４０】
また、本発明に係る通信端末装置（５）は、上記通信端末装置（４）において、前記第２の表示手段が、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールによって形成される表示領域を設けるものであることを特徴としている。
【００４１】
上記通信端末装置（５）によれば、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールによって形成される表示領域が設けられる。すなわち、１行当たりの入力文字数が、当該通信端末装置における１行当たりの表示文字数を超えた場合のみ、図２（ｂ）や、後述する図１４に示したような仮想領域Ａ２、Ａ４が設けられる。
従って、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールバー２０（図１４参照）などを形成すれば良いので、表示画面をより有効的に利用することができる。
【００４２】
また、本発明に係る通信端末装置（６）は、電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する第２の設定手段を備えた、電子メールの受信可能な通信端末装置において、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、前記第２の設定手段が、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴としている。
【００４３】
上記通信端末装置（６）によれば、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数が送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【００４４】
例えば、当該通信端末装置における通常時の画面表示文字数が、１０文字×９行（ここでの、１０文字とは１行当たりの文字数を表す）であり、送信元となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、横方向に表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×９行となる。他方、送信元となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、横方向に表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×９行となる。
【００４５】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）からメッセージを受信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）からメッセージを受信する場合にも、１行当たりの表示文字数を合わせることができるので、送信元となる通信機器でのメッセージの作成形式に適応させて、メッセージを表示することができる。これにより、文章の途中で強制的に改行されたり、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【００４６】
また、本発明に係る通信端末装置（７）は、上記通信端末装置（６）において、前記機器情報に、表示行数に関する情報が含まれており、前記第２の設定手段が、送信元となる通信機器における表示行数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の表示行数を送信元となる通信機器の表示行数と同じにすることを特徴としている。
【００４７】
上記通信端末装置（７）によれば、送信元となる通信機器における表示行数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、当該通信端末装置の表示行数が送信元となる通信機器の表示行数と同じにされる。従って、１行当たりの表示文字数だけでなく、当該通信端末装置の表示行数が送信元となる通信機器の表示行数と同じにされる。
【００４８】
例えば、当該通信端末装置における通常時の表示行数文字数が、１０文字×９行であり、送信元となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、縦横いずれの方向にも表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×８行となる。他方、送信元となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、縦横いずれの方向にも表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×１０行となる。すなわち、当該通信端末装置の画面表示文字数と、送信元となる通信機器の画面表示文字数とが同じになる。
【００４９】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）からメッセージを受信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）からメッセージを受信する場合にも、画面表示文字数を合わせることができるので、送信元となる通信機器でのメッセージの作成形式に適応させて、メッセージを表示することができる。
【００５０】
また、本発明に係る通信端末装置（８）は、上記通信端末装置（６）又は（７）において、前記第２の設定手段が、表示画面の解像度を調整することによって、表示文字サイズを調整するものであることを特徴としている。
【００５１】
上記したように、表示文字サイズを調整する方法の一つとしては、例えば、文字一つの横方向、縦方向それぞれのピクセル数を変更する方法が挙げられる。例えば、表示文字サイズを１２×１５ピクセルから、８×１０ピクセルと変更することによって、表示文字サイズを２／３に縮小することができる。
【００５２】
上記通信端末装置（８）によれば、表示画面の解像度（画面を構成するピクセル数）を調整することによって、表示文字サイズが調整されるので、上記したように、表示文字サイズそれ自体のピクセル数を変更しなくても、表示文字サイズを拡大したり、縮小することができる。例えば、表示画面の解像度を１２０×１２０ピクセルから、１８０×１８０ピクセルと変更すると、１２×１５ピクセルの表示文字サイズを２／３に縮小したこととなる。
【００５３】
また、本発明に係る通信端末装置（９）は、電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する第２の設定手段を備えた、電子メールの受信可能な通信端末装置において、メッセージ表示フォームに基づく改行処理を施して、受信した文字の表示を行う第３の表示手段と、１行当たりに表示すべき文字数が当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する第４の表示手段とを備え、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、前記第２の設定手段が、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにすることを特徴としている。
【００５４】
上記通信端末装置（９）によれば、メッセージ表示フォーム（メッセージ文書の体裁であり、項目としては１行当たりの文字数などがある）に基づく改行処理を施して、受信した文字の表示を行う前記第３の表示手段を備えているので、例えば、ディスプレイ上における表示文字数が１０文字であったとしても、１行当たりのメッセージ文書文字数が８文字である場合には、１行当たりの文字数が８文字いっぱいになると、改行処理が施されて、９文字目は次の行へ移ることとなる。
【００５５】
従って、図３（ａ）に示したように、当該通信端末装置（受信側となる通信機器７）の１行当たりの表示文字数（ここでは、１０文字）が、送信側となる通信機器８の１行当たりの表示文字数（ここでは、８文字）よりも多い場合には、図３（ｂ）に示したように、９文字目、１０文字目の領域は文字入力不可領域Ｂ１となり、受信側となる通信機器７の１行当たりの表示文字数を送信側となる通信機器８の１行当たりの表示文字数と同じにすることができる。
【００５６】
このように、画面表示に制限をかける（例えば、文字入力不可領域Ｂ１を設ける）ことによって、１行当たりの表示文字数を少なくすることはできるが、１行当たりの表示文字数を増やすことはできない。従って、図４（ａ）に示したように、受信側となる通信機器７の１行当たりの表示文字数の方が、送信側となる通信機器９の１行当たりの表示文字数よりも少ない場合には、画面表示に制限をかけたとしても、受信側となる通信機器７の１行当たりの表示文字数を送信側となる通信機器９の１行当たりの表示文字数と同じにすることはできない。
【００５７】
ところが、上記通信端末装置（９）によれば、１行当たりに表示すべき文字数が当該通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する前記第４の表示手段を備えているので、例えば、１行当たりに表示すべき文字数が１２文字であり、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が１０文字である場合、あふれ部分（１１文字目、１２文字目）はスクロールによって表示されることとなる。
そのため、もし仮に、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が、１０文字である場合には、図４（ｂ）に示した右側の図にあるように、あふれ部分を表示するための仮想領域Ｂ２が形成されることとなる。
【００５８】
従って、図３に示したように、当該通信端末装置（受信側となる通信機器７）の１行当たりの表示文字数の方が、送信元となる通信機器８の１行当たりの表示文字数よりも多かったり、あるいは図４に示したように、当該通信端末装置（受信側となる通信機器７）の１行当たりの表示文字数の方が、送信元となる通信機器９の１行当たりの表示文字数よりも少なかったとしても、文字入力不可領域Ｂ１や仮想領域Ｂ２を形成することによって、１行当たりの表示可能文字数と、１行当たりのメッセージ文書文字数とを同じにすることができる。
【００５９】
また、上記通信端末装置（９）によれば、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数（メッセージ文書文字数）が送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【００６０】
従って、当該通信端末装置における１行当たりの表示可能文字数と、送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数とを同じにすることができるので、送信元となる通信機器でのメッセージの作成形式に適応させて、メッセージを表示することができる。これにより、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【００６１】
また、本発明に係る通信端末装置（１０）は、上記通信端末装置（９）において、前記第４の表示手段が、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールによって形成される表示領域を設けるものであることを特徴としている。
【００６２】
上記通信端末装置（１０）によれば、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールによって形成される表示領域が設けられる。すなわち、１行当たりの入力文字数が、当該通信端末装置における１行当たりの表示文字数を超えた場合のみ、図４（ｂ）に示したような仮想領域Ｂ２が設けられる。
従って、あふれ部分が生じた場合のみ、スクロールバーなどを形成すれば良いので、表示画面をより有効的に利用することができる。
【００６３】
また、本発明に係る通信端末装置（１１）は、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、文字入力可能領域における前記受信可能文字数範囲内の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の表示形態とを異なるようにするものであることを特徴としている。
【００６４】
上記通信端末装置（１１）によれば、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、当該通信端末装置の文字入力可能領域における前記受信可能文字数範囲内の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の表示形態とが異なるようにされる。
【００６５】
例えば、当該通信端末装置の送信可能文字数が５００文字であり、送信先となる通信機器の受信可能文字数が２５０文字である場合、文字入力可能領域における２５０文字までは画面の背景色が白色であったとしても、２５１文字以降については画面の背景色が青色となる。
このように、送信先となる通信機器における受信可能文字数範囲内と範囲外とで表示形態が異なるので、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の受信可能文字数を把握し易くなる。
【００６６】
また、本発明に係る通信端末装置（１２）は、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する第１の設定手段を備えた、電子メールの送信可能な通信端末装置において、前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、前記第１の設定手段が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、前記受信可能文字数範囲内の文字の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の文字の表示形態とを異なるようにするものであることを特徴としている。
【００６７】
上記通信端末装置（１２）によれば、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、当該通信端末装置で入力された前記受信可能文字数範囲内の文字の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の文字の表示形態とが異なるようにされる。
【００６８】
例えば、当該通信端末装置の送信可能文字数が５００文字であり、送信先となる通信機器の受信可能文字数が２５０文字である場合、２５０文字までは文字の色が黒色であったとしても、２５１文字以降については文字の色が赤色となる。
このように、送信先となる通信機器における受信可能文字数範囲内と範囲外とで文字の表示形態が異なるので、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の受信可能文字数を把握し易くなる。
【００６９】
また、本発明に係る通信端末装置（１３）は、電子メールの送信可能な通信端末装置において、電子メールの送信先となる通信機器の受信可能文字数に関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かを判断する第１の判断手段と、該第１の判断手段により新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があると判断されると、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する更新手段とを備え、送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えるメッセージを複数の電子メールに分割して作成することを特徴としている。
【００７０】
また、本発明に係る通信端末装置（１４）は、上記通信端末装置（１３）において、一つの電子メール作成環境において、入力されたメッセージ文字数が送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えたか否かを判断する第２の判断手段を備え、該第２の判断手段により入力されたメッセージ文字数が前記受信可能文字数を超えたと判断された場合、前記第１の判断手段が、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があると判断するものであることを特徴としている。
【００７１】
上記通信端末装置（１３）又は（１４）によれば、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かが判断される。更新が必要である（例えば、メッセージ文字数が送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えた）と判断されると、電子メール作成画面が新しく別の電子メール作成画面に更新されて、前記受信可能文字数を超えるメッセージが複数の電子メールに分割して作成される。
【００７２】
このように、送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えるメッセージを作成したとしても、メッセージ全体を前記通信機器へ送信することができ、該通信機器側でもメッセージ全体をカットされることなく、受信して表示することができる。
【００７３】
また、本発明に係る通信端末装置（１５）は、上記通信端末装置（１３）又は（１４）において、前記更新手段により更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールの送信先のアドレスとして、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先のアドレスと同じものを指定するアドレス指定手段を備えていることを特徴としている。
【００７４】
ところで、あたり前の話ではあるが、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先と、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先とは同じである。
【００７５】
上記通信端末装置（１５）によれば、前記更新手段により更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールの送信先のアドレスとして、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先のアドレスと同じものが指定される。
【００７６】
すなわち、新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先のアドレスをメッセージ作成者がいちいち手動により指定しなくても、自動的に指定されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【００７７】
また、本発明に係る通信端末装置（１６）は、上記通信端末装置（１３）〜（１５）のいずれかにおいて、前記更新手段により更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールのタイトル名として、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と関連性のあるタイトル名を指定するタイトル名指定手段を備えていることを特徴としている。
【００７８】
ところで、あたり前の話ではあるが、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールと、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールとは関連性があり、これら電子メールが合わさって一つのメッセージが構成される。
【００７９】
上記通信端末装置（１６）によれば、前記更新手段により更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールのタイトル名（題名）として、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と関連性のあるタイトル名が指定される。
【００８０】
例えば、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名が「案内」である場合には、更新後の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名として、「案内（続き）」、「案内２」や、全く同じ「案内」などが指定される。
【００８１】
これにより、新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名をメッセージ作成者がいちいち手動により入力しなくても、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と関連性のあるタイトル名（同じタイトル名でも良い）が自動的に指定されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【００８２】
また、本発明に係る通信端末装置（１７）は、上記通信端末装置（１３）〜（１６）のいずれかにおいて、メッセージを分割することによって作成された、複数の電子メールを一括送信する送信手段を備えていることを特徴としている。
【００８３】
ところで、上記したように、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先と、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先とは同じである。
【００８４】
上記通信端末装置（１７）によれば、メッセージを分割することによって作成された、送信先が同じである複数の電子メールが一括して送信される。すなわち、タイムロスなしに複数の電子メールが送信されるので、メッセージ全体を前記通信機器へ送信することができ、該通信機器側でもメッセージ全体を途切れることなく、受信して表示することができる。
【００８５】
また、本発明に係る通信端末装置（１８）は、電子メールの送信可能な通信端末装置において、電子メールの送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かを判断する第３の判断手段と、該第３の判断手段により、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能でないと判断された場合、送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルをオープン可能なファイルに変換する変換手段とを備えていることを特徴としている。
【００８６】
上記通信端末装置（１８）によれば、送信先となる通信機器におけるオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かが判断される。オープン可能でないと判断されると、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能なファイルに変換される。
このように、送信先となる通信機器でオープンできないファイルが添付されたとしても、自動的にオープン可能なファイルに変換されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【００８７】
また、本発明に係る通信端末装置（１９）は、電子メールの送信可能な通信端末装置において、電子メールの送信先となる通信機器の受信可能なデータ量に関する情報、電子メールのデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイルのデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かを判断する第４の判断手段と、該第４の判断手段により、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能でないと判断された場合、所定の処理を行う処理手段とを備えていることを特徴としている。
【００８８】
ところで、「従来の技術」の項目でも説明したように、通信機器には受信可能文字数に制限が設けられている場合がある。受信可能文字数に制限があるというのは、換言すれば、受信データ量に制限があるということである。例えば、受信可能文字数が５０００文字で、受信可能データ量が１００００バイトである通信機器の場合、電子メールに画像ファイルなどが添付されていなければ、５０００文字まで受信可能であるが、画像ファイルなどが添付されていれば、受信可能文字数は５０００文字より少なくなる。
【００８９】
上記通信端末装置（１９）によれば、送信先となる通信機器における受信可能なデータ量に関する情報、電子メール（例えば、テキストデータ）のデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイル（例えば、画像ファイル、音楽ファイル）のデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かが判断される。受信可能でない（例えば、ファイルを添付した電子メールのデータ量が送信先となる通信機器の受信可能データ量を超えた）と判断されると、所定の処理（例えば、データ量が超えていることを示すメッセージの表示）が行われる。
このように、送信先となる通信機器の受信可能データ量を超える電子メールが作成された場合には、メッセージ作成者に対して警告などが行われるので、データ量を超過したまま電子メールが送信されるのを防止することができる。
【００９０】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（１）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、前記機能が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする処理を行うものであることを特徴としている。
【００９１】
上記電子メール処理プログラム（１）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズが調整され、前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数が送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【００９２】
例えば、前記通信端末装置における通常時の画面表示文字数が、１０文字×９行（ここでの、１０文字とは１行当たりの文字数を表す）であり、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、横方向に表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×９行となる。他方、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、横方向に表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×９行となる。
【００９３】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）へメッセージを送信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）へメッセージを送信する場合にも、１行当たりの表示文字数を合わせることができるので、送信先となる通信機器での改行位置を想定しながら、メッセージを作成することができる。これにより、文章の途中で強制的に改行されたり、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【００９４】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（２）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、メッセージ作成フォームに基づく改行処理を施して、入力された文字の表示を行う機能と、１行当たりの入力文字数が前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する機能と、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数を送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする機能とを有していることを特徴としている。
【００９５】
上記電子メール処理プログラム（２）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、メッセージ作成フォーム（メッセージ文書の体裁であり、項目としては１行当たりの文字数などがある）に基づく改行処理が施されて、入力された文字の表示が行われるので、例えば、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数が８文字である場合、１行当たりの入力文字数が８文字いっぱいになると、改行処理が施されて、９文字目は次の行へ移ることとなる。
そのため、もし仮に、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数（メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数と同じであるとは限らない）が１０文字である場合には、図１（ｂ）に示した左側の図にあるように、９文字目、１０文字目の領域は文字入力不可領域Ａ１となる。
【００９６】
また、あふれ部分がスクロールによって表示されるので、例えば、１行当たりのメッセージ文書文字数が１２文字であり、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が１０文字である場合、１１文字目、１２文字目はスクロールによって表示されることとなる。
【００９７】
そのため、もし仮に、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が、１０文字である場合には、図２（ｂ）に示した左側の図にあるように、あふれ部分を表示するための仮想領域Ａ２が形成されることとなる。
【００９８】
従って、図１に示したように、前記通信端末装置（送信元となる通信機器４）の１行当たりの表示文字数の方が、送信先となる通信機器５の１行当たりの表示文字数よりも多かったり、あるいは図２に示したように、当該通信端末装置（送信元となる通信機器４）の１行当たりの表示文字数の方が、送信先となる通信機器６の１行当たりの表示文字数よりも少なかったとしても、文字入力不可領域Ａ１や仮想領域Ａ２を形成することによって、１行当たりの入力可能文字数と、１行当たりのメッセージ文書文字数とを同じにすることができる。
【００９９】
また、上記電子メール処理プログラム（２）を実行させることによって、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ作成フォームにおける１行当たりの文字数（メッセージ文書文字数）が送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【０１００】
従って、１行当たりの入力可能文字数と、送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数とを同じにすることができるので、送信先となる通信機器での改行位置を想定しながら、メッセージを作成することができる。これにより、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【０１０１】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（３）は、電子メールの受信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、前記機能が、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズを調整することによって、前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする処理を行うものであることを特徴としている。
【０１０２】
上記電子メール処理プログラム（３）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、表示文字サイズが調整され、前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数が送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【０１０３】
例えば、前記通信端末装置における通常時の画面表示文字数が、１０文字×９行（ここでの、１０文字とは１行当たりの文字数を表す）であり、送信元となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、横方向に表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×９行となる。他方、送信元となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、横方向に表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×９行となる。
【０１０４】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）からメッセージを受信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）からメッセージを受信する場合にも、１行当たりの表示文字数を合わせることができるので、送信元となる通信機器でのメッセージの作成形式に適応させて、メッセージを表示することができる。これにより、文章の途中で強制的に改行されたり、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【０１０５】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（４）は、電子メールの受信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、前記機器情報に、１行当たりの表示文字数に関する情報が含まれており、メッセージ表示フォームに基づく改行処理を施して、受信した文字の表示を行う機能と、１行当たりに表示すべき文字数が前記通信端末装置の１行当たりの表示文字数を超えた場合に生じる、あふれ部分をスクロールによって表示する機能と、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数を送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにする機能とを有していることを特徴としている。
【０１０６】
上記電子メール処理プログラム（４）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、メッセージ表示フォーム（表示する場合におけるメッセージ文書の体裁であり、項目としては１行当たりの文字数などがある）に基づく改行処理が施されて、受信した文字の表示が行われるので、例えば、ディスプレイ上における表示文字数が１０文字であったとしても、１行当たりのメッセージ文書文字数が８文字である場合には、１行当たりの文字数が８文字いっぱいになると、改行処理が施されて、９文字目は次の行へ移ることとなる。
そのため、もし仮に、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数（メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数と同じであるとは限らない）が１０文字である場合には、図３（ｂ）に示した右側の図にあるように、９文字目、１０文字目の領域は文字表示不可領域Ｂ１となる。
【０１０７】
また、あふれ部分がスクロールによって表示されるので、例えば、１行当たりに表示すべき文字数が１２文字であり、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が１０文字である場合、１１文字目、１２文字目はスクロールによって表示されることとなる。
そのため、もし仮に、ディスプレイ上における１行当たりの表示文字数が、１０文字である場合には、図４（ｂ）に示した右側の図にあるように、あふれ部分を表示するための仮想領域Ｂ２が形成されることとなる。
【０１０８】
従って、図３に示したように、前記通信端末装置（受信側となる通信機器７）の１行当たりの表示文字数の方が、送信元となる通信機器８の１行当たりの表示文字数よりも多かったり、あるいは図４に示したように、当該通信端末装置（受信側となる通信機器７）の１行当たりの表示文字数の方が、送信元となる通信機器９の１行当たりの表示文字数よりも少なかったとしても、文字入力不可領域Ｂ１や仮想領域Ｂ２を形成することによって、１行当たりの表示可能文字数と、１行当たりのメッセージ文書文字数とを同じにすることができる。
【０１０９】
また、上記電子メール処理プログラム（４）を実行させることによって、送信元となる通信機器における１行当たりの表示文字数に関する情報に基づいて、メッセージ表示フォームにおける１行当たりの文字数が送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数と同じにされる。
【０１１０】
従って、前記通信端末装置における１行当たりの表示可能文字数と、送信元となる通信機器の１行当たりの表示文字数とを同じにすることができるので、送信元となる通信機器でのメッセージの作成形式に適応させて、メッセージを表示することができる。これにより、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【０１１１】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（５）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、前記機能が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、文字入力可能領域における前記受信可能文字数範囲内の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の表示形態とを異なるようにする処理を行うものであることを特徴としている。
【０１１２】
上記電子メール処理プログラム（５）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、前記通信端末装置の文字入力可能領域における前記受信可能文字数範囲内の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の表示形態とが異なるようにされる。
【０１１３】
例えば、前記通信端末装置の送信可能文字数が５００文字であり、送信先となる通信機器の受信可能文字数が２５０文字である場合、文字入力可能領域における２５０文字までは画面の背景色が白色であったとしても、２５１文字以降については画面の背景色が青色となる。
このように、送信先となる通信機器における受信可能文字数範囲内と範囲外で表示形態が異なるので、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の受信可能文字数を把握し易くなる。
【０１１４】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（６）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるものであり、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する機能を有した電子メール処理プログラムにおいて、前記機器情報に、受信可能文字数に関する情報が含まれており、前記機能が、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、前記受信可能文字数範囲内の文字の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の文字の表示形態とを異なるようにする処理を行うものであることを特徴としている。
【０１１５】
上記電子メール処理プログラム（６）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報に基づいて、前記通信端末装置で入力された前記受信可能文字数範囲内の文字の表示形態と前記受信可能文字数範囲外の文字の表示形態とが異なるようにされる。
【０１１６】
例えば、前記通信端末装置の送信可能文字数が５００文字であり、送信先となる通信機器の受信可能文字数が２５０文字である場合、２５０文字までは文字の色が黒色であったとしても、２５１文字以降については文字の色が赤色となる。
このように、送信先となる通信機器における受信可能文字数範囲内と範囲外で文字の表示形態が異なるので、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の受信可能文字数を把握し易くなる。
【０１１７】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（７）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるための電子メール処理プログラムにおいて、電子メールの送信先となる通信機器の受信可能文字数に関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かを判断する機能と、該機能により新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があると判断されると、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する機能とを有し、送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えるメッセージを複数の電子メールに分割して作成することを特徴としている。
【０１１８】
上記電子メール処理プログラム（７）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信先となる通信機器における受信可能文字数に関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かが判断され、更新が必要である（例えば、メッセージ文字数が送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えた）と判断されると、電子メール作成画面が新しく別の電子メール作成画面に更新されて、前記受信可能文字数を超えるメッセージが複数の電子メールに分割して作成される。
【０１１９】
このように、送信先となる通信機器の受信可能文字数を超えるメッセージを作成したとしても、メッセージ全体を前記通信機器へ送信することができ、該通信機器側でもメッセージ全体をカットされることなく、受信して表示することができる。
【０１２０】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（８）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるための電子メール処理プログラムにおいて、電子メールの送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かを判断する機能と、該機能により、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能でないと判断された場合、送信先となる通信機器のオープン可能な添付ファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルをオープン可能なファイルに変換する機能とを有していることを特徴としている。
【０１２１】
上記電子メール処理プログラム（８）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信先となる通信機器におけるオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かが判断され、オープン可能でないと判断されると、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能なファイルに変換される。
このように、送信先となる通信機器でオープンできないファイルが添付されたとしても、自動的にオープン可能なファイルに変換されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【０１２２】
また、本発明に係る電子メール処理プログラム（９）は、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに下記の機能を実現させるための電子メール処理プログラムにおいて、電子メールの送信先となる通信機器の受信可能なデータ量に関する情報、電子メールのデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイルのデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かを判断する機能と、該機能により、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能でないと判断された場合、所定の処理を行う機能とを有していることを特徴としている。
【０１２３】
上記電子メール処理プログラム（９）を前記通信端末装置に搭載されるコンピュータで実行させることによって、送信先となる通信機器における受信可能なデータ量に関する情報、電子メール（例えば、テキストデータ）のデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイル（例えば、画像ファイル、音楽ファイル）のデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かが判断され、受信可能でない（例えば、ファイルを添付した電子メールのデータ量が送信先となる通信機器の受信可能データ量を超えた）と判断されると、所定の処理（例えば、データ量が超えていることを示すメッセージの表示）が行われる。
このように、送信先となる通信機器の受信可能データ量を超える電子メールが作成された場合には、メッセージ作成者に対して警告などが行われるので、データ量を超過したまま電子メールが送信されるのを防止することができる。
【０１２４】
また、本発明に係る記憶媒体（１）は、上記電子メール処理プログラム（１）〜（９）のいずれかが格納されていることを特徴としている。
上記記憶媒体（１）によれば、電子メールの送信可能な通信端末装置に搭載されるコンピュータに実現させるための電子メール処理プログラムが記憶されており、この電子メール処理プログラムを前記コンピュータで実行させることによって、上記電子メール処理プログラム（１）〜（９）のいずれかの場合と同様の効果を発揮させることができる。
【０１２５】
また、本発明に係る電子メールサーバー（１）は、インターネット・サービス・プロバイダ等の組織で管理される電子メールサーバーにおいて、前記組織に所属する所属者と、該所属者が使用する電子メールの送信可能な通信機器の機器情報とを対応づけて記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶された前記通信機器の機器情報に基づいて、前記所属者が使用する前記通信機器から送信されてきたメッセージ情報に、前記通信機器に対応する機器情報を付加する付加手段と、前記機器情報が付加されたメッセージ情報を、所定の送信先へ送信する送信手段とを備えていることを特徴としている。
【０１２６】
ある使用者から送信相手のアドレスを付けて送信されたメッセージ情報は、まず、使用者が所属する組織（例えば、インターネット・サービス・プロバイダ）で管理される電子メールサーバーへ送られ、該電子メールサーバーで送信相手側の電子メールサーバーのアドレスが付けられ、パケットにしてネットワークへ送り出される。このように、ある使用者から送信されたメッセージ情報は、前記使用者が所属する組織で管理される電子メールサーバーで中継されるようになっている。
【０１２７】
上記電子メールサーバー（１）によれば、前記組織に所属する所属者から送信されてきたメッセージ情報に、前記所属者が使用する通信機器に対応する機器情報を付加して、送信相手へ送信することができる。これにより、互いにメッセージのやり取りをすることによって、通信相手側が使用する通信機器の機器情報を取得することができる。
【０１２８】
また、通信機器の機器情報は、前記通信機器の製品の違いだけでなく、インターネット・サービス・プロバイダ等の組織との契約内容によっても違ってくる場合がある。例えば、契約内容によって受信可能文字数や、オープン可能なファイルが異なる場合がある。
【０１２９】
前記組織は当然のことではあるが、所属者毎の契約内容（すなわち、受信可能文字数やオープン可能なファイルなどの情報）を把握しているため、これら情報を前記機器情報として当該組織が管理する電子メールサーバーへ記憶させておくことができる。従って、通信相手側に送る機器情報を、非常に充実したものとすることができる。
【０１３０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る通信端末装置、電子メール処理プログラム、及び記憶媒体の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【０１３１】
図５は、実施の形態（１）に係る通信端末装置の要部を概略的に示したブロック図である。図中１１は通信端末装置を示しており、通信端末装置１１はＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ  ）１２と、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１４及びＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）１５を有した記憶部１３と、入力部１６と、表示部１７と、通信部１８とを含んで構成され、これら各部は接続バス１９によって接続されている。
【０１３２】
ＲＯＭ１４には、通信端末装置１１の動作に係るプログラムが格納され、ＲＡＭ１５には、電子メールの送信相手の名前、メールアドレス、送信相手が使用している通信機器を特定するための機器ＩＤ等の一連のデータを各送信相手毎に記憶する送信先一覧データ（図６参照）や、通信機器の名称、機器ＩＤ、機器情報（例えば、１行当たりの表示文字数、表示行数、受信可能文字数）等の一連のデータを各通信機器毎に記憶する通信機器一覧データ（図７参照）が格納されている。なお、ここで言う文字数とは、全角表示した場合の文字数のことであり、半角表示の場合は２文字で１文字扱いとなる。
【０１３３】
図６に、上記した送信先一覧データの構造の一例を示し、図７に、通信機器一覧データの構造の一例を示す。図７に示したように、通信機器における機器情報として、１行当たりの表示文字数、表示行数、受信可能文字数、受信可能データ量、そしてオープンが可能な添付ファイル形式に関する情報などが記憶されている。
【０１３４】
なお、これら通信機器における機器情報等については、ユーザーがマニュアル操作により予め入力しておいても良いし、通信ネットワークを通じてホームページ等のデータベースからダウンロードして取得したり、メーカー等により配布される記憶媒体から取得するようにしても良い。また、各通信機器との間で機器情報の送受信を行うことにより取得するようにしても良い。
【０１３５】
通信部１８は、接続バス１９と通信回線（図示せず）とを接続して、電子メールを接続バス１９と前記通信回線との間で送受信することができるようになっている。なお、この通信回線としては電話回線等が挙げられる。但し、電話回線以外でも電子メールの送受信が可能なものであれば、任意のネットワークであっても良い。
【０１３６】
次に、実施の形態（１）に係る通信端末装置１１におけるＣＰＵ１２の行う処理動作▲１▼（本発明に係る電子メール処理プログラムを実行した場合に行われる処理動作を含む）を図８に示したフローチャートに基づいて説明する。まず、入力部１６を通じてメール送信・編集処理が指示され、電子メールの送信先としてメールアドレス等の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１）、次に、入力されたメールアドレスに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている送信先一覧データ（図６参照）の中に、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在するか否かを判断する（ステップＳ２）。
【０１３７】
送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在すると判断すれば、次に、前記送信先一覧データの中からメールアドレスに対応する機器ＩＤを読み出し（ステップＳ３）、読み出した機器ＩＤに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている通信機器一覧データ（図７参照）の中から、当該機器ＩＤに対応する通信機器の機器情報（例えば、１行当たりの表示文字数ａｍ、表示行数ｂｍ、受信可能文字数ｃｍ）を読み出し（ステップＳ４）、次に、ステップＳ１１（図９参照）へ進んで、通信端末装置１１における表示文字サイズ（ｆｐ−ｘ、ｆｐ−ｙ）を設定し、その後、ステップＳ１２へ進んで、メッセージ作成環境を設定する。なお、ｆｐ−ｘは文字一つの横方向のピクセル数を示し、ｆｐ−ｙは文字一つの縦方向のピクセル数を示す。
【０１３８】
一方、ステップＳ２において、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在しないと判断すれば、次に、その旨をメッセージ作成者へ通知し（ステップＳ５）、その後、入力部１６から入力された指示情報に基づいて、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の機器情報を入力する意思があるか否かを判断する（ステップＳ６）。
【０１３９】
メッセージ作成者が機器情報を入力する意思があると判断すれば、次に、表示部１７に機器情報を入力するための入力画面を表示し（ステップＳ７）、その後、入力部１６を通じて機器情報（例えば、１行当たりの表示文字数ａｍ、表示行数ｂｍ、受信可能文字数ｃｍ）の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ８）、次に、ステップＳ１１（図９参照）へ進んで、通信端末装置１１における表示文字サイズ（ｆｐ−ｘ、ｆｐ−ｙ）を設定し、その後、ステップＳ１２へ進んで、メッセージ作成環境を設定する。
【０１４０】
また、ステップＳ６において、メッセージ作成者が機器情報を入力する意思がないと判断すれば、通信端末装置１１における横方向の表示文字サイズｆｐ−ｘをデフォルト値ｆｐ−ｘ０とし（ステップＳ９）、縦方向の表示文字サイズｆｐ−ｙをデフォルト値ｆｐ−ｙ０として（ステップＳ１０）、その後、ステップＳ１２へ進んで、メッセージ作成環境を設定する。
【０１４１】
なお、横方向の表示文字サイズｆｐ−ｘがデフォルト値ｆｐ−ｘ０に設定されると、１行当たりの表示文字数は通信端末装置１１における標準表示文字数ａｎ（例えば、１０文字）となり、縦方向の表示文字サイズｆｐ−ｙがデフォルト値ｆｐ−ｙ０に設定されると、表示行数は通信端末装置１１における標準表示行数ｂｎ（例えば、９行）となる。
【０１４２】
ステップＳ１１（表示文字サイズの設定：図９参照）では、まず、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍと、通信端末装置１１における１行当たりの標準表示文字数ａｎとが一致するか否かを判断する（ステップＳ２１）。表示文字数ａｍと標準表示文字数ａｎとが一致すると判断すれば、通信端末装置１１における横方向の表示文字サイズを変更する必要がないので、表示文字サイズｆｐ−ｘをデフォルト値ｆｐ−ｘ０に設定し（ステップＳ２２）、その後、ステップＳ２７へ進む。
【０１４３】
一方、ステップＳ２１において、表示文字数ａｍと標準表示文字数ａｎとが一致しないと判断すれば、下記の数１式を満たすｘ（自然数）の中の最大値ｘｍａｘを求める（ステップＳ２３）。
ｄｐ−ｘ≧ａｍ・ｘ（数１式）
ｄｐ−ｘ  ：通信端末装置１１の表示部１７における横方向の総ピクセル数
ａｍ    ：送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数
ｘ    ：通信端末装置１１における１行当たりの表示文字数を、表示文字数
ａｍ以上とすることのできる横方向の表示文字サイズ（ピクセル数）
ｘｍａｘ  ：通信端末装置１１における１行当たりの表示文字数を、表示文字数
ａｍとする場合の横方向の表示文字サイズ（ピクセル数）
【０１４４】
例えば、通信端末装置１１における横方向の総ピクセル数ｄｐ−ｘが「１３２」であり、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍが「１２」の場合、横方向の表示文字サイズｘｍａｘは１１ピクセルとなる。また、表示文字数ａｍが「９」の場合、横方向の表示文字サイズｘｍａｘは１４ピクセルとなる。
【０１４５】
次に、ステップＳ２３において求められた横方向の表示文字サイズｘｍａｘが所定値ｆｐ−ｘ１（例えば、８ピクセル）以上であるか否かを判断する（ステップＳ２４）。なお、この判断処理は、表示文字サイズが小さくなり過ぎないか否かを判断するための処理である。
【０１４６】
ステップＳ２４において、横方向の表示文字サイズｘｍａｘが所定値ｆｐ−ｘ１以上である、すなわち表示文字サイズは小さくなり過ぎないと判断すれば、通信端末装置１１における横方向の表示文字サイズｆｐ−ｘをｘｍａｘに設定し（ステップＳ２５）、その後、ステップＳ２７へ進む。
【０１４７】
一方、ステップＳ２４において、横方向の表示文字サイズｘｍａｘが所定値ｆｐ−ｘ１以上でない、すなわち表示文字サイズが小さくなり過ぎると判断すれば、通信端末装置１１における横方向の表示文字サイズｆｐ−ｘをデフォルト値ｆｐ−ｘ０に設定し（ステップＳ２６）、その後、ステップＳ２７へ進む。
【０１４８】
ステップＳ２７では、まず、送信先となる通信機器における表示行数ｂｍと、通信端末装置１１における標準表示行数ｂｎとが一致するか否かを判断する。表示行数ｂｍと標準表示行数ｂｎとが一致すると判断すれば、通信端末装置１１における縦方向の表示文字サイズを変更する必要がないので、表示文字サイズｆｐ−ｙをデフォルト値ｆｐ−ｙ０に設定し（ステップＳ２８）、その後、ステップＳ１２（図８）へ進む。
【０１４９】
一方、ステップＳ２７において、表示行数ｂｍと標準表示行数ｂｎとが一致しないと判断すれば、下記の数２式を満たすｙ（自然数）の中の最大値ｙｍａｘを求める（ステップＳ２９）。
ｄｐ−ｙ≧ｂｍ・ｙ（数２式）
ｄｐ−ｙ  ：通信端末装置１１の表示部１７における縦方向の総ピクセル数
ｂｍ    ：送信先となる通信機器における表示行数
ｙ    ：通信端末装置１１における表示行数を、表示行数ｂｍ以上とすることのできる縦方向の表示文字サイズ（ピクセル数）
ｙｍａｘ  ：通信端末装置１１における表示行数を、表示行数ｂｍとする場合の縦方向の表示文字サイズ（ピクセル数）
【０１５０】
例えば、通信端末装置１１における縦方向の総ピクセル数ｄｐ−ｙが「１４８」であり、送信先となる通信機器における表示行数ｂｍが「１０」の場合、縦方向の表示文字サイズｙｍａｘは１４ピクセルとなる。また、表示行数ｂｍが「８」の場合、縦方向の表示文字サイズｙｍａｘは１８ピクセルとなる。
【０１５１】
次に、ステップＳ２９において求められた縦方向の表示文字サイズｙｍａｘが所定値ｆｐ−ｙ１（例えば、９ピクセル）以上であるか否かを判断する（ステップＳ３０）。なお、この判断処理は、表示文字サイズが小さくなり過ぎないか否かを判断するための処理である。
【０１５２】
ステップＳ３０において、縦方向の表示文字サイズｙｍａｘが所定値ｆｐ−ｙ１以上である、すなわち表示文字サイズは小さくなり過ぎないと判断すれば、通信端末装置１１における縦方向の表示文字サイズｆｐ−ｙをｙｍａｘに設定し（ステップＳ３１）、その後、ステップＳ１２（図８）へ進む。
【０１５３】
一方、ステップＳ３０において、縦方向の表示文字サイズｙｍａｘが所定値ｆｐ−ｙ１以上でない、すなわち表示文字サイズが小さくなり過ぎると判断すれば、通信端末装置１１における縦方向の表示文字サイズｆｐ−ｙをデフォルト値ｆｐ−ｙ０に設定し（ステップＳ３２）、その後、ステップＳ１２（図８）へ進む。
【０１５４】
ステップＳ１２では、表示文字サイズｆｐ−ｘ、ｆｐ−ｙに基づいて、メール作成環境を設定する。すなわち、表示部１７における画面表示文字数（一度に表示可能な文字数）をａｍ×ｂｍとする。但し、表示文字サイズが小さくなり過ぎる場合には標準画面表示文字数ａｎ×ｂｎとなる。
【０１５５】
次に、メッセージの入力・編集を行うための、メッセージ入力・編集モードへ移行し（ステップＳ１３）、その後、入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍの範囲内であるか否かを判断する（ステップＳ１４）。
【０１５６】
入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍの範囲内であると判断すれば、次に、入力部１６を通じてメッセージ入力・編集の終了が指示されたか否かを判断する（ステップＳ１５）。メッセージ入力・編集の終了が指示されたと判断すれば、処理動作▲１▼を終了し、終了が指示されていないと判断すれば、ステップ１３へ戻る。
一方、ステップＳ１４において、入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍを超えていると判断すれば、次に、その旨を示す警告表示を行い（ステップＳ１６）、その後、ステップＳ１５へ進む。
【０１５７】
上記実施の形態（１）に係る通信端末装置１１によれば、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍ、及び表示行数ｂｍに関する情報に基づいて、表示文字サイズｆｐ−ｘ、ｆｐ−ｙを調整することによって、通信端末装置１１における１行当たりの表示文字数、表示行数が、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数、表示行数と同じにされる。
【０１５８】
例えば、通信端末装置１１における通常時の画面表示文字数が、１０文字×９行（ここでの、１０文字とは１行当たりの文字数を表す）であり、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、８文字×８行である場合には、表示文字サイズが拡大されて、画面表示文字数が８文字×８行となる。他方、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、表示文字サイズが縮小されて、画面表示文字数が１２文字×１０行となる。
【０１５９】
このように、表示画面の小さな通信機器（８文字×８行）へメッセージを送信する場合にも、また、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）へメッセージを送信する場合にも、画面表示文字数を合わせることができるので、送信先となる通信機器の表示画面を想定しながら、メッセージを作成することができる。これにより、文章の途中で強制的に改行されたり、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【０１６０】
なお、上記実施の形態（１）に係る通信端末装置では、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する場合について説明しているが、別の実施の形態に係る通信端末装置では、上記と同様の制御によって、電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定するようにしても良い。
【０１６１】
また、上記実施の形態（１）に係る通信端末装置では、文字一つの横方向、縦方向それぞれのピクセル数を変更することによって、表示文字サイズを調整するようにしているが、別の実施の形態に係る通信端末装置では、表示画面の解像度（画面を構成するピクセル数）を変更することによって、表示文字サイズを調整するようにしても良い。
【０１６２】
次に、実施の形態（２）に係る通信端末装置について説明する。但し、実施の形態（２）に係る通信端末装置の構成については、ＣＰＵを除いて、図５に示した通信端末装置の構成と同様であるため、ＣＰＵには異なる符号を付し、その他の構成部分については、ここではその説明を省略する。
【０１６３】
実施の形態（２）に係る通信端末装置１１ＡにおけるＣＰＵ１２Ａの行う処理動作▲２▼（本発明に係る電子メール処理プログラムを実行した場合に行われる処理動作を含む）を図１０に示したフローチャートに基づいて説明する。まず、入力部１６を通じてメール送信・編集処理が指示され、電子メールの送信先としてメールアドレス等の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ４１）、次に、入力されたメールアドレスに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている送信先一覧データ（図６参照）の中に、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在するか否かを判断する（ステップＳ４２）。
【０１６４】
送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在すると判断すれば、次に、前記送信先一覧データの中からメールアドレスに対応する機器ＩＤを読み出し（ステップＳ４３）、読み出した機器ＩＤに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている通信機器一覧データ（図７参照）の中から、当該機器ＩＤに対応する通信機器の機器情報（例えば、１行当たりの表示文字数ａｍ、受信可能文字数ｃｍ）を読み出し（ステップＳ４４）、次に、ステップＳ５１（図１１参照）へ進んで、通信端末装置１１Ａにおけるメッセージ文書の体裁（ここでは、１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘ）を設定し、その後、ステップＳ５２へ進んで、画面表示環境を設定する。
【０１６５】
一方、ステップＳ４２において、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在しないと判断すれば、次に、その旨をメッセージ作成者へ通知し（ステップＳ４５）、その後、入力部１６から入力された指示情報に基づいて、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の機器情報を入力する意思があるか否かを判断する（ステップＳ４６）。
【０１６６】
メッセージ作成者が機器情報を入力する意思があると判断すれば、次に、表示部１７に機器情報を入力するための入力画面を表示し（ステップＳ４７）、その後、入力部１６を通じて機器情報（例えば、１行当たりの表示文字数ａｍ、受信可能文字数ｃｍ）の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ４８）、次に、ステップＳ５１（図１１参照）へ進んで、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを設定し、その後、ステップＳ５２へ進んで、画面表示環境を設定する。
【０１６７】
また、ステップＳ４６において、メッセージ作成者が機器情報を入力する意思がないと判断すれば、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを、標準表示文字数ａｎ（例えば、１０文字）と同じにし（ステップＳ４９）、次に、後述するフラグｆ１を「０」として（ステップＳ５０）、その後、ステップＳ５２へ進んで、画面表示環境を設定する。なお、フラグｆ１は、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、通信端末装置１１Ａにおける標準表示文字数ａｎを超えたか否かを示すフラグであり、１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎを超えた場合、フラグｆ１は「１」となる。
【０１６８】
ステップＳ５１（メッセージ文書の体裁の設定：図１１参照）の詳細は、まず、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍと、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりの標準表示文字数ａｎ（デフォルト値）とが一致するか否かを判断する（ステップＳ６１）。表示文字数ａｍと標準表示文字数ａｎとが一致すると判断すれば、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを、標準表示文字数ａｎと同じにし（ステップＳ６２）、次に、フラグｆ１を「０」にして（ステップＳ６３）、その後、ステップＳ５２（図１０）へ進む。
【０１６９】
一方、ステップＳ６１において、表示文字数ａｍと標準表示文字数ａｎとが一致しないと判断すれば、次に、表示文字数ａｍが標準表示文字数ａｎよりも少ないか否かを判断する（ステップＳ６４）。表示文字数ａｍが標準表示文字数ａｎよりも少ないと判断すれば、次に、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍ（例えば、８文字）と同じにし（ステップＳ６５）、次に、フラグｆ１を「０」にして（ステップＳ６６）、その後、ステップＳ５２（図１０）へ進む。
【０１７０】
また、ステップＳ６４において、表示文字数ａｍが標準表示文字数ａｎよりも少なくない（すなわち、表示文字数ａｍが標準表示文字数ａｎよりも多い）と判断すれば、次に、表示文字数ａｍが所定値ｆｔ−ｘ１（例えば、５０文字）以下であるか否かを判断する（ステップＳ６７）。なお、この判断処理は、１行当たりのメッセージ文書文字数が多くなり過ぎないか否かを判断するための処理である。
【０１７１】
ステップＳ６７において、表示文字数ａｍが所定値ｆｔ−ｘ１以下である、すなわち１行当たりのメッセージ文書文字数は多くなり過ぎないと判断すれば、次に、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍ（例えば、１２文字）と同じにし（ステップＳ６８）、次に、フラグｆ１を「１」にして（ステップＳ６９）、その後、ステップＳ５２（図１０）へ進む。
【０１７２】
一方、ステップＳ６７において、表示文字数ａｍが所定値ｆｔ−ｘ１以下でない、すなわち１行当たりのメッセージ文書文字数が多くなり過ぎると判断すれば、次に、通信端末装置１１Ａにおける１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを、標準表示文字数ａｎと同じにし（ステップＳ７０）、次に、フラグｆ１を「０」にして（ステップＳ７１）、その後、ステップＳ５２（図１０）へ進む。なお、ここではメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを標準表示文字数ａｎと同じにしているが、別の実施の形態では、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを標準表示文字数ａｎとは異なる別の値（例えば、所定値ｆｔ−ｘ１）にしても良い。
【０１７３】
ステップＳ５２（画面表示環境の設定：図１２参照）の詳細は、まず、１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎと一致するか否かを判断する（ステップＳ８１）。メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎと一致すると判断すれば、次に、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘ（＝ａｎ）に基づいて、画面表示環境を設定し（ステップＳ８２）、その後、ステップＳ５３（図１０）へ進む。
【０１７４】
一方、ステップＳ８１において、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎと一致しないと判断すれば、次に、フラグｆ１が「１」であるか否かを判断する（ステップＳ８３）。フラグｆ１が「１」でない、すなわちメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎよりも少ないと判断すれば、図１３に示したように、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘに基づいて、文字入力不可領域Ａ３を設けて画面表示環境を設定し（ステップＳ８４）、その後、ステップＳ５３（図１０）へ進む。
【０１７５】
また、ステップＳ８３において、フラグｆ１が「１」である、すなわちメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎよりも多いと判断すれば、図１４に示したように、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘに基づいて、スクロール表示可能な仮想領域Ａ４を設けて画面表示環境を設定すると共に（ステップＳ８５）、スクロールバー２０を表示し（ステップＳ８６）、その後、ステップＳ５３（図１０）へ進む。
【０１７６】
ステップＳ５３では、メッセージの入力・編集を行うための、メッセージ入力・編集モードへ移行し、その後、入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍの範囲内であるか否かを判断する（ステップＳ５４）。
【０１７７】
入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍの範囲内であると判断すれば、次に、入力部１６を通じてメッセージ入力・編集の終了が指示されたか否かを判断する（ステップＳ５５）。メッセージ入力・編集の終了が指示されたと判断すれば、処理動作▲２▼を終了し、終了が指示されていないと判断すれば、ステップ５３へ戻る。
一方、ステップＳ５４において、入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍを超えていると判断すれば、次に、その旨を示す警告表示を行い（ステップＳ５６）、その後、ステップＳ５５へ進む。
【０１７８】
次に、メッセージ入力・編集モードへ移行された場合における処理動作（ステップＳ５３）を、図１５に示したフローチャートに基づいてより詳しく説明する。但し、メッセージ入力・編集モードへ移行された場合における処理動作の大部分は、従来の処理動作と同様であるため、ここでは本発明のポイント部分についてのみ説明する。
【０１７９】
文字が入力されると入力情報を取り込み（ステップＳ９１）、フラグｆ１が「１」であるか否かを判断する（ステップＳ９２）。フラグｆ１が「１」でない、すなわち１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが標準表示文字数ａｎを超えていないと判断すれば、次に、現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えているか否かを判断する（ステップＳ９３）。
【０１８０】
現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えていると判断すれば、改行が必要であるため、文章の改行処理を行い（ステップＳ９４）、その後、別の処理動作へ移る。一方、現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えていないと判断すれば、改行を行う必要がないので、そのまま別の処理動作へ移る。
【０１８１】
また、ステップＳ９２において、フラグｆ１が「１」である、すなわちメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎを超えていると判断すれば、次に、現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが標準表示文字数ａｎ（すなわち、一度に表示可能な文字数）を超えているか否かを判断する（ステップＳ９５）。
【０１８２】
現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが、標準表示文字数ａｎを超えていると判断すれば、次に、現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えているか否かを判断する（ステップＳ９６）。文字数ｔｒ−ｘがメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えていると判断すれば、改行が必要であるため、文章の改行処理を行い（ステップＳ９７）、その後、別の処理動作へ移る。
【０１８３】
一方、文字数ｔｒ−ｘがメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えていない、すなわち現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが標準表示文字数ａｎを超えているが、メッセージ文書文字数ｆｔ−ｘを超えていないと判断すれば、表示画面を横方向に移動（スクロール）させる必要があると判断し、表示画面の移動処理を行い（ステップＳ９８）、その後、別の処理動作へ移る。
また、ステップＳ９５において、現在編集している行の文字数ｔｒ−ｘが標準表示文字数ａｎを超えていないと判断すれば、改行はもちろんのこと、表示画面を移動させる必要もないので、そのまま別の処理動作へ移る。
【０１８４】
上記実施の形態（２）に係る通信端末装置１１Ａによれば、送信先となる通信機器における１行当たりの表示文字数ａｍに関する情報に基づいて、通信端末装置１１Ａの１行当たりの標準表示文字数ａｎが、送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数ａｍよりも少ない場合、左右をスクロール表示をさせることによって、通信端末装置１１Ａの１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、送信先となる通信機器の１行当たりの表示文字数ａｍと同じにされる。
【０１８５】
例えば、通信端末装置１１Ａにおける標準画面表示文字数が、１０文字×９行であり、送信先となる通信機器の画面表示文字数が、１２文字×１０行である場合には、左右にスクロール表示されて１行当たりの表示文字数が増やされ、画面表示文字数が１２文字×９行となる。
【０１８６】
このように、表示画面の大きな通信機器（１２文字×１０行）へメッセージを送信する場合にも、１行当たりの表示文字数を合わせることができるので、送信先となる通信機器での改行位置を想定しながら、メッセージを作成することができる。これにより、メッセージ作成者が意図した位置で改行されないといった事態が生じるのを防止することができる。
【０１８７】
また、上記実施の形態（２）に係る通信端末装置１１Ａでは、１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが、標準表示文字数ａｎよりも多い場合、図１４に示したように、文字入力開始前からスクロール表示可能な仮想領域Ａ４を設け、スクロールバー２０を表示しているが、別の実施の形態に係る通信端末装置では、文字入力の状況に基づいて、仮想領域を設けたり、スクロールバーを表示するようにしても良い。
【０１８８】
例えば、１行当たりのメッセージ文書文字数ｆｔ−ｘが１２文字であり、標準表示文字数ａｎが１０文字であったとしても、文字入力開始前からスクロール表示可能な仮想領域Ａ４を設けるのではなく、入力文字数が１１文字、１２文字となる行が存在する場合に限り、スクロール表示可能な仮想領域Ａ４を設けたり、スクロールバーなどを表示するようにする。
【０１８９】
なお、上記実施の形態（２）に係る通信端末装置では、電子メールの送信先となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ作成環境を設定する場合について説明しているが、別の実施の形態に係る通信端末装置では、上記と同様の制御によって、電子メールの送信元となる通信機器の機器情報に基づいて、メッセージ表示環境を設定するようにしても良い。
【０１９０】
次に、実施の形態（３）に係る通信端末装置について説明する。但し、実施の形態（３）に係る通信端末装置の構成については、ＣＰＵを除いて、図５に示した通信端末装置の構成と同様であるため、ＣＰＵには異なる符号を付し、その他の構成部分については、ここではその説明を省略する。
【０１９１】
実施の形態（３）に係る通信端末装置１１ＢにおけるＣＰＵ１２Ｂの行う処理動作▲３▼（本発明に係る電子メール処理プログラムを実行した場合に行われる処理動作を含む）を図１６に示したフローチャートに基づいて説明する。まず、入力部１６を通じてメール送信・編集処理が指示され、電子メールの送信先としてメールアドレス等の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１０１）、次に、入力されたメールアドレスに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている送信先一覧データ（図６参照）の中に、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在するか否かを判断する（ステップＳ１０２）。
【０１９２】
送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在すると判断すれば、次に、前記送信先一覧データの中からメールアドレスに対応する機器ＩＤを読み出し（ステップＳ１０３）、読み出した機器ＩＤに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている通信機器一覧データ（図７参照）の中から、当該機器ＩＤに対応する通信機器の機器情報（例えば、受信可能文字数ｃｍ）を読み出し（ステップＳ１０４）、その後、ステップＳ１０９へ進む。
【０１９３】
一方、ステップＳ１０２において、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在しないと判断すれば、次に、その旨をメッセージ作成者へ通知し（ステップＳ１０５）、その後、入力部１６から入力された指示情報に基づいて、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の機器情報を入力する意思があるか否かを判断する（ステップＳ１０６）。
【０１９４】
メッセージ作成者が機器情報を入力する意思があると判断すれば、次に、表示部１７に機器情報を入力するための入力画面を表示し（ステップＳ１０７）、その後、入力部１６を通じて機器情報（例えば、受信可能文字数ｃｍ）の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１０８）、その後、ステップＳ１０９へ進む。一方、メッセージ作成者が機器情報を入力する意思がないと判断すれば、そのまま、処理動作▲３▼を終了する。
【０１９５】
ステップＳ１０９では、メッセージの入力・編集を行うための、メッセージ入力・編集モードへ移行し、その後、文字入力状況に基づいて、文字数がｃｍ＋１に到達する位置Ｐを算出し（ステップＳ１１０）、次に、位置Ｐ以降の文字入力領域が表示画面上に存在するか否かを判断する（ステップＳ１１１）。
【０１９６】
位置Ｐ以降の文字入力領域が表示画面上に存在すると判断すれば、位置Ｐ以降の文字入力領域の背景色を、位置Ｐより前の文字入力領域の背景色と異なるようにする（ステップＳ１１２）。例えば、位置Ｐより前の文字入力領域の背景色を白色とし、位置Ｐ以降の文字入力領域の背景色を青色とする。一方、位置Ｐ以降の文字入力領域が表示画面上に存在しないと判断すれば、ステップＳ１１２を飛ばして、そのままステップＳ１１３へ進む。
【０１９７】
次に、入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍの範囲内であるか否かを判断する（ステップＳ１１３）。入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍの範囲内であると判断すれば、次に、入力部１６を通じてメッセージ入力・編集の終了が指示されたか否かを判断する（ステップＳ１１４）。メッセージ入力・編集の終了が指示されたと判断すれば、処理動作▲３▼を終了し、終了が指示されていないと判断すれば、ステップ１０９へ戻る。
一方、ステップＳ１１３において、入力された文字数が送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍを超えていると判断すれば、次に、その旨を示す警告表示を行い（ステップＳ１１５）、その後、ステップＳ１１４へ進む。
【０１９８】
上記実施の形態（３）に係る通信端末装置１１Ｂによれば、送信先となる通信機器における受信可能文字数Ｃｍに関する情報に基づいて、通信端末装置１１Ｂの文字入力領域における、受信可能文字数ｃｍ範囲内の表示形態と受信可能文字数Ｃｍ範囲外の表示形態とが異なるように表示される。
【０１９９】
例えば、通信端末装置１１Ｂの送信可能文字数が５００文字であり、送信先となる通信機器の受信可能文字数が２５０文字である場合、文字入力領域における２５０文字までは画面の背景色が白色であったとしても、２５１文字以降については画面の背景色が青色となる。
このように、送信先となる通信機器における受信可能文字数範囲内と範囲外とで表示形態が異なるので、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の受信可能文字数を把握し易くなる。
【０２００】
次に、実施の形態（４）に係る通信端末装置について説明する。但し、実施の形態（４）に係る通信端末装置の構成については、ＣＰＵを除いて、図５に示した通信端末装置の構成と同様であるため、ＣＰＵには異なる符号を付し、その他の構成部分については、ここではその説明を省略する。
【０２０１】
実施の形態（４）に係る通信端末装置１１ＣにおけるＣＰＵ１２Ｃの行う処理動作▲４▼（本発明に係る電子メール処理プログラムを実行した場合に行われる処理動作を含む）を図１７に示したフローチャートに基づいて説明する。まず、入力部１６を通じてメール送信・編集処理が指示され、電子メールの送信先としてメールアドレス等の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１２１）、次に、入力されたメールアドレスに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている送信先一覧データ（図６参照）の中に、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在するか否かを判断する（ステップＳ１２２）。
【０２０２】
送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在すると判断すれば、次に、前記送信先一覧データの中からメールアドレスに対応する機器ＩＤを読み出し（ステップＳ１２３）、読み出した機器ＩＤに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている通信機器一覧データ（図７参照）の中から、当該機器ＩＤに対応する通信機器の機器情報（例えば、受信可能文字数ｃｍ）を読み出し（ステップＳ１２４）、その後、ステップＳ１２９へ進む。
【０２０３】
一方、ステップＳ１２２において、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在しないと判断すれば、次に、その旨をメッセージ作成者へ通知し（ステップＳ１２５）、その後、入力部１６から入力された指示情報に基づいて、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の機器情報を入力する意思があるか否かを判断する（ステップＳ１２６）。
【０２０４】
メッセージ作成者が機器情報を入力する意思があると判断すれば、次に、表示部１７に機器情報を入力するための入力画面を表示し（ステップＳ１２７）、その後、入力部１６を通じて機器情報（例えば、受信可能文字数ｃｍ）の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１２８）、その後、ステップＳ１２９へ進む。一方、メッセージ作成者が機器情報を入力する意思がないと判断すれば、そのまま、処理動作▲４▼を終了する。
【０２０５】
ステップＳ１２９では、メッセージの入力・編集を行うための、メッセージ入力・編集モードへ移行し、その後、現在入力されている文字数が、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍを超えているか否かを判断する（ステップＳ１３０）。
【０２０６】
入力文字数が、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍを超えていると判断すれば、受信可能文字数ｃｍを超えている文字の色を、それより前の文字の色と異なるようにすると共に（ステップＳ１３１）、入力文字数が、受信可能文字数ｃｍを超えている旨を示す警告表示を行う（ステップＳ１３２）。一方、入力文字数が、受信可能文字数ｃｍを超えていないと判断すれば、ステップＳ１３１、Ｓ１３２を飛ばして、そのままステップＳ１３３へ進む。
【０２０７】
次に、入力部１６を通じてメッセージ入力・編集の終了が指示されたか否かを判断する（ステップＳ１３３）。メッセージ入力・編集の終了が指示されたと判断すれば、処理動作▲４▼を終了し、終了が指示されていないと判断すれば、ステップ１２９へ戻る。
【０２０８】
上記実施の形態（４）に係る通信端末装置１１Ｃによれば、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍに関する情報に基づいて、通信端末装置１１Ｃで入力された、受信可能文字数ｃｍ範囲内の文字の表示形態と受信可能文字数ｃｍ範囲外の文字の表示形態とが異なるように表示される。
【０２０９】
例えば、通信端末装置１１Ｃの送信可能文字数が５００文字であり、送信先となる通信機器の受信可能文字数ｃｍが２５０文字である場合、２５０文字までは文字の色が黒色であったとしても、２５１文字以降については文字の色が赤色となる。
このように、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍ範囲内と範囲外とで文字の表示形態が異なるので、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の受信可能文字数ｃｍを把握し易くなる。
【０２１０】
なお、上記実施の形態（４）に係る通信端末装置では、受信可能文字数ｃｍ範囲内と範囲外とで文字の表示形態が異なるようにしているが、別の実施の形態に係る通信端末装置では、受信可能文字数ｃｍをα（０＜α＜１）倍した文字数の範囲内と範囲外とで文字の表示形態が異なるようにしても良い。例えば、αを０．９と設定すれば、メッセージ作成者が受信可能文字数ｃｍに接近していることを把握し易くなる。
【０２１１】
次に、実施の形態（５）に係る通信端末装置について説明する。但し、実施の形態（５）に係る通信端末装置の構成については、ＣＰＵを除いて、図５に示した通信端末装置の構成と同様であるため、ＣＰＵには異なる符号を付し、その他の構成部分については、ここではその説明を省略する。
【０２１２】
実施の形態（５）に係る通信端末装置１１ＤにおけるＣＰＵ１２Ｄの行う処理動作▲５▼（本発明に係る電子メール処理プログラムを実行した場合に行われる処理動作を含む）を図１８Ａ、図１８Ｂに示したフローチャートに基づいて説明する。まず、入力部１６を通じてメール送信・編集処理が指示され、電子メールの送信先としてメールアドレスや、メールのタイトル名（例えば、「案内」）等の入力が行われ、入力情報が取り込まれると（ステップＳ１４１、Ｓ１４２）、次に、入力されたメールアドレスに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている送信先一覧データ（図６参照）の中に、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在するか否かを判断する（ステップＳ１４３）。
【０２１３】
送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在すると判断すれば、次に、前記送信先一覧データの中からメールアドレスに対応する機器ＩＤを読み出し（ステップＳ１４４）、読み出した機器ＩＤに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている通信機器一覧データ（図７参照）の中から、当該機器ＩＤに対応する通信機器の機器情報（例えば、受信可能文字数ｃｍ）を読み出し（ステップＳ１４５）、その後、ステップＳ１５１（図１８Ｂ）へ進む。
【０２１４】
一方、ステップＳ１４３において、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在しないと判断すれば、次に、その旨をメッセージ作成者へ通知し（ステップＳ１４６）、その後、入力部１６から入力された指示情報に基づいて、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の機器情報を入力する意思があるか否かを判断する（ステップＳ１４７）。
【０２１５】
メッセージ作成者が機器情報を入力する意思があると判断すれば、次に、表示部１７に機器情報を入力するための入力画面を表示し（ステップＳ１４８）、その後、入力部１６を通じて機器情報（例えば、受信可能文字数ｃｍ）の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１４９）、ステップＳ１５１（図１８Ｂ）へ進む。一方、メッセージ作成者が機器情報を入力する意思がないと判断すれば、そのまま、処理動作▲５▼を終了する。
【０２１６】
ステップＳ１５１（図１８Ｂ）では、カウンタｃを１にし、次に、メッセージの入力・編集を行うための、メッセージ入力・編集モードへ移行し（ステップＳ１５２）、その後、現在入力されている文字数が、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍをｃ倍した数を超えているか否かを判断する（ステップＳ１５３）。
【０２１７】
入力文字数が、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍをｃ倍した数を超えていると判断すれば、次に、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する（ステップＳ１５４）。これにより、送信先となる通信機器の受信可能文字数ｃｍを超えたメッセージが一つの電子メールで送信されるのを防ぐことができる。
【０２１８】
次に、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールの送信先のアドレスとして、ステップＳ１４１（図１８Ａ）で入力されたメールアドレスと同じものを指定すると共に（ステップＳ１５５）、前記電子メールのタイトル名として、ステップＳ１４２（図１８Ｂ）で入力されたタイトル名と同じもの（例えば、「案内」）を指定し（ステップＳ１５６）、その後、カウンタｃに１を加算する（ステップＳ１５７）。
【０２１９】
一方、ステップＳ１５３において、入力文字数が、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍをｃ倍した数を超えていないと判断すれば、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要がないので、ステップＳ１５４〜Ｓ１５７を飛ばして、そのままステップＳ１５８へ進む。
【０２２０】
次に、入力部１６を通じてメッセージ入力・編集の終了が指示されたか否かを判断する（ステップＳ１５８）。メッセージ入力・編集の終了が指示されたと判断すれば、次に、入力部１６を通じて作成した電子メールの送信が指示されたか否かを判断し（ステップＳ１５９）、電子メールの送信が指示されたと判断すれば、合計ｃからなる電子メールを一括して送信する（ステップＳ１６０）。
一方、電子メールの送信が指示されていないと判断すれば、ステップＳ１５９へ戻る。また、ステップＳ１５８において、メッセージ入力・編集の終了が指示されていないと判断すれば、ステップ１５２へ戻る。
【０２２１】
上記実施の形態（５）に係る通信端末装置１１Ｄによれば、送信先となる通信機器における受信可能文字数ｃｍに関する情報、及び入力されたメッセージ文字数に関する情報に基づいて、電子メール作成画面を新しく別の電子メール作成画面に更新する必要があるか否かが判断される。更新が必要である（ここでは、メッセージ文字数が送信先となる通信機器の受信可能文字数ｃｍをｃ倍した数を超えた）と判断されると、電子メール作成画面が新しく別の電子メール作成画面に更新されて、受信可能文字数ｃｍを超えるメッセージが複数の電子メールに分割して作成される。
【０２２２】
このように、送信先となる通信機器の受信可能文字数ｃｍを超えるメッセージを作成したとしても、メッセージ全体を前記通信機器へ送信することができ、該通信機器側でもメッセージ全体をカットされることなく、受信して表示することができる。
【０２２３】
また、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールの送信先のアドレスとして、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先のアドレスと同じものが指定される。すなわち、新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールの送信先のアドレスをメッセージ作成者がいちいち手動により指定しなくても、自動的に指定されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【０２２４】
さらに、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールのタイトル名（題名）として、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と同じもの（例えば、「案内」）が指定される。これにより、新しい別の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名をメッセージ作成者がいちいち手動により入力しなくても、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と同じものが自動的に指定されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【０２２５】
なお、上記実施の形態（５）に係る通信端末装置では、更新された新しい別の電子メール作成画面で作成される電子メールのタイトル名（題名）として、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名と同じもの（例えば、「案内」）を指定するようになっているが、別の実施の形態に係る通信端末装置では、同じタイトル名を指定しなくても、関連性のあるタイトル名を指定するようにしても良い。例えば、更新前の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名が「案内」である場合には、更新後の電子メール作成画面で作成された電子メールのタイトル名として、「案内（続き）」、「案内２」などを指定する。
【０２２６】
また、さらに別の実施の形態に係る通信端末装置では、メッセージの入力・編集の終了が指示された後、電子メールの数（最終的なカウンタｃの値）に基づいて、例えば、電子メールの数が４つの場合（カウンタｃ＝４の場合）には、タイトル名を「案内（１／４）」、「案内（２／４）」、「案内（３／４）」、「案内（４／４）」としても良い。
【０２２７】
次に、実施の形態（６）に係る通信端末装置について説明する。但し、実施の形態（６）に係る通信端末装置の構成については、ＣＰＵを除いて、図５に示した通信端末装置の構成と同様であるため、ＣＰＵには異なる符号を付し、その他の構成部分については、ここではその説明を省略する。
【０２２８】
実施の形態（６）に係る通信端末装置１１ＥにおけるＣＰＵ１２Ｅの行う処理動作▲６▼（本発明に係る電子メール処理プログラムを実行した場合に行われる処理動作を含む）を図１９Ａ、図１９Ｂに示したフローチャートに基づいて説明する。まず、入力部１６を通じてメール送信・編集処理が指示され、電子メールの送信先としてメールアドレス等の入力が行われ、入力情報が取り込まれると（ステップＳ１６１）、次に、入力されたメールアドレスに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている送信先一覧データ（図６参照）の中に、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在するか否かを判断する（ステップＳ１６２）。
【０２２９】
送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在すると判断すれば、次に、前記送信先一覧データの中からメールアドレスに対応する機器ＩＤを読み出し（ステップＳ１６３）、読み出した機器ＩＤに基づいて、ＲＡＭ１５に格納されている通信機器一覧データ（図７参照）の中から、当該機器ＩＤに対応する通信機器の機器情報（例えば、オープンが可能な添付ファイル形式、受信可能データ量）を読み出し（ステップＳ１６４）、その後、ステップＳ１７１（図１９Ｂ）へ進む。
【０２３０】
一方、ステップＳ１６２において、送信先となるメールアドレスに対応するデータが存在しないと判断すれば、次に、その旨をメッセージ作成者へ通知し（ステップＳ１６５）、その後、入力部１６から入力された指示情報に基づいて、メッセージ作成者が送信先となる通信機器の機器情報を入力する意思があるか否かを判断する（ステップＳ１６６）。
【０２３１】
メッセージ作成者が機器情報を入力する意思があると判断すれば、次に、表示部１７に機器情報を入力するための入力画面を表示し（ステップＳ１６７）、その後、入力部１６を通じて機器情報（例えば、オープンが可能な添付ファイル形式、受信可能データ量）の入力が行われると入力情報を取り込み（ステップＳ１６８）、ステップＳ１７１（図１９Ｂ）へ進む。一方、メッセージ作成者が機器情報を入力する意思がないと判断すれば、そのまま、処理動作▲６▼を終了する。
【０２３２】
ステップＳ１７１では、メッセージの入力・編集（画像や音楽等のファイル添付も含む）を行うための、メッセージ入力・編集モードへ移行し、その後、入力部１６を通じてメッセージ入力・編集（ファイル添付も含む）の終了が指示されたか否かを判断する（ステップＳ１７２）。メッセージ入力・編集の終了が指示されたと判断すれば、ステップＳ１７３へ進み、終了が指示されていないと判断すれば、ステップ１７１へ戻る。
【０２３３】
ステップＳ１７３では、電子メールにファイルが添付されているか否かを判断し、ファイルが添付されていると判断すれば、次に、ステップＳ１６４（図１９Ａ）で読み出した機器情報に基づいて、添付されているファイルの形式が、送信先となる通信機器においてオープンが可能なファイル形式であるか否かを判断する（ステップＳ１７４）。
【０２３４】
添付ファイルの形式が、送信先となる通信機器においてオープン可能なファイル形式でないと判断すれば、次に、添付ファイルを送信先となる通信機器においてオープン可能なファイル形式に変換可能であるか否かを判断する（ステップＳ１７５）。送信先となる通信機器においてオープン可能なファイル形式に変換可能であると判断すれば、次に、添付ファイルを前記通信機器でオープン可能なファイル形式に変換し（ステップＳ１７６）、その後、ステップＳ１７９へ進む。
【０２３５】
一方、ステップＳ１７５において、添付ファイルを、送信先となる通信機器においてオープン可能なファイル形式に変換可能でないと判断すれば、次に、その旨を示す警告表示を行い（ステップＳ１７７）、添付ファイルを電子メールから削除し（ステップＳ１７８）、その後、ステップＳ１７９へ進む。
【０２３６】
また、ステップＳ１７３において、電子メールにファイルが添付されていないと判断したり、ステップＳ１７４において、添付ファイルの形式が、送信先となる通信機器においてオープン可能なファイル形式であると判断すれば、そのままステップＳ１７９へ進む。
【０２３７】
ステップＳ１７９では、ステップＳ１６４（図１９Ａ）で読み出した機器情報に基づいて、電子メールを構成するデータ量が、送信先となる通信機器における受信可能なデータ量の範囲内であるか否かを判断し、受信可能なデータ量の範囲内であると判断すれば、次に、入力部１６を通じて作成した電子メールの送信が指示されたか否かを判断し（ステップＳ１８０）、電子メールの送信が指示されたと判断すれば、送信先となる通信機器へ電子メールを送信する（ステップＳ１８１）。一方、電子メールの送信が指示されていないと判断すれば、ステップＳ１８０へ戻る。
【０２３８】
また、ステップＳ１７９において、電子メールを構成するデータ量が、送信先となる通信機器における受信可能なデータ量の範囲内でないと判断すれば、その旨を示す警告表示を行い（ステップＳ１８２）、その後、ステップＳ１７１へ戻る。
【０２３９】
上記実施の形態（６）に係る通信端末装置１１Ｅによれば、送信先となる通信機器におけるオープン可能な添付ファイル種別に関する情報、及び電子メールに添付したファイル種別に関する情報に基づいて、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能であるか否かが判断される。オープン可能でないと判断されると、添付したファイルが送信先となる通信機器でオープン可能なファイルに変換される。
このように、送信先となる通信機器でオープンできないファイルが添付されたとしても、自動的にオープン可能なファイルに変換されるため、送信先に応じた適切な電子メールを簡単に作成することができる。
【０２４０】
また、送信先となる通信機器における受信可能なデータ量に関する情報、電子メール（例えば、テキストデータ）のデータ量に関する情報、及び前記電子メールに添付されたファイル（例えば、画像ファイル、音楽ファイル）のデータ量に関する情報に基づいて、前記ファイルを添付した電子メールが送信先となる通信機器で受信可能であるか否かが判断される。受信可能でない（例えば、ファイルを添付した電子メールのデータ量が送信先となる通信機器の受信可能データ量を超えた）と判断されると、所定の処理（ここでは、データ量が超えていることを示すメッセージの表示）が行われる。
このように、送信先となる通信機器の受信可能データ量を超える電子メールが作成された場合には、メッセージ作成者に対して警告などが行われるので、データ量を超過したまま電子メールが送信されるのを防止することができる。
【０２４１】
この発明は、上記した専用の通信端末装置によらず、電子メールの送信可能な通信機器として機能する通常のコンピュータを備えた装置を用いても実現することができる。例えば、これまで説明してきた処理を実行させるためのプログラムが格納されたＣＤ−ＲＯＭなどの記憶媒体から、前記コンピュータへ前記プログラムをインストールして前記処理を実行させるようにする。
なお、プログラムの配布方法としては、記憶媒体を利用したものに限定されるものではなく、例えば、インターネット等のネットワークを用いて配布するようにしても良い。
【０２４２】
次に、実施の形態（７）に係る電子メールサーバーについて説明する。前記電子メールサーバーは、インターネット・サービス・プロバイダ等の組織で管理されるものであり、前記組織に所属する使用者から送信されたメッセージ情報を中継する役目を果たすものであり、さらには、前記組織に所属する所属者と、該所属者が使用する電子メールの送信可能な通信機器の機器情報とを対応づけて記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶された前記通信機器の機器情報に基づいて、前記所属者が使用する前記通信機器から送信されてきたメッセージ情報に、前記通信機器に対応する機器情報を付加する付加手段と、前記機器情報が付加されたメッセージ情報を、所定の送信先へ送信する送信手段とを含んで構成されている。
【０２４３】
上記実施の形態（７）に係る電子メールサーバーによれば、前記組織に所属する所属者から送信されてきたメッセージ情報に、前記所属者が使用する通信機器に対応する機器情報を付加して、送信相手へ送信することができる。これにより、互いにメッセージのやり取りをすることによって、通信相手側が使用する通信機器の機器情報を取得することができる。
【０２４４】
また、通信機器の機器情報は、前記通信機器の製品の違いだけでなく、インターネット・サービス・プロバイダ等の組織との契約内容によっても違ってくる場合がある。例えば、契約内容によって受信可能文字数や、オープン可能なファイルが異なる場合がある。
【０２４５】
前記組織は当然のことではあるが、所属者毎の契約内容（すなわち、受信可能文字数やオープン可能なファイルなどの情報）を把握しているため、これら情報を前記機器情報として当該組織が管理する電子メールサーバーへ記憶させておくことができる。従って、通信相手側に送る機器情報を、非常に充実したものとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る通信端末装置の構成を説明するための説明図であり、１行当たりの表示文字数の多い通信機器から、１行当たりの表示文字数の少ない通信機器へメッセージを送信する場合の一例を示した図である。
【図２】本発明に係る通信端末装置の構成を説明するための説明図であり、１行当たりの表示文字数の少ない通信機器から、１行当たりの表示文字数の多い通信機器へメッセージを送信する場合の一例を示した図である。
【図３】本発明に係る通信端末装置の構成を説明するための説明図であり、１行当たりの表示文字数の少ない通信機器から送られてくるメッセージを、１行当たりの表示文字数の多い通信機器で受信する場合の一例を示した図である。
【図４】本発明に係る通信端末装置の構成を説明するための説明図であり、１行当たりの表示文字数の多い通信機器から送られてくるメッセージを、１行当たりの表示文字数の少ない通信機器で受信する場合の一例を示した図である。
【図５】本発明の実施の形態（１）〜（６）に係る通信端末装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図６】送信先一覧データの構造の一例を示した図である。
【図７】通信機器一覧データの構造の一例を示した図である。
【図８】実施の形態（１）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図９】実施の形態（１）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１０】実施の形態（２）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１１】実施の形態（２）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１２】実施の形態（２）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１３】実施の形態（２）に係る通信端末装置の構成を説明するための説明図である。
【図１４】実施の形態（２）に係る通信端末装置の構成を説明するための説明図である。
【図１５】実施の形態（２）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１６】実施の形態（３）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１７】実施の形態（４）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１８Ａ】実施の形態（５）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１８Ｂ】実施の形態（５）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１９Ａ】実施の形態（６）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図１９Ｂ】実施の形態（６）に係る通信端末装置におけるＣＰＵの行う処理動作を示したフローチャートである。
【図２０】表示画面の大きなＰＣを使って作成されたメッセージが、表示画面の小さな携帯電話へ送信された場合の一例を示した図である。
【図２１】表示画面の小さな携帯電話を使って作成されたメッセージが、表示画面の大きなＰＣへ送信された場合の一例を示した図である。
【図２２】携帯電話を使って作成されたメッセージが、表示画面の大きさの異なる携帯電話へ送信された場合の一例を示した図である。
【図２３】（ａ）は、送信者側の通信機器で送信先の画面イメージが表示された一例を示した図であり、（ｂ）は、（ａ）に示した通信機器において作成・送信されたメッセージが、送信先となる通信機器で受信・表示されたときの表示画面の一例を示した図である。
【符号の説明】
４〜６  通信機器
１１、１１Ａ〜１１Ｅ  通信端末装置
１２、１２Ａ〜１２Ｅ  ＣＰＵ
１３  記憶部
１４  ＲＯＭ
１５  ＲＡＭ
１６  入力部
１７  表示部
１８  通信部
Ａ１、Ａ３、Ｂ１  文字入力不可領域
Ａ２、Ａ４、Ｂ２  仮想領域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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