(57)【要約】【課題】前記した従来における地図型情報表示板に表示されるデフォルメ地図にあっては、走行中のドライバーが前記デフォルメ地図を見たときに、前記路線どうしの離間が狭いと一本の路線として認識したり、両路線が交わっているかのごとく認識されたりするといった問題があった。【解決手段】地図型情報表示板のデフォルメ地図を作成するに際して、同地図型情報表示板に想定される視距離に対して必要とされるデフォルメ地図上の路線間の最低離間寸法を記憶すると共に、デフォルメ対象となる地図における路線間の幅に対する演算を行い、その演算結果が上記最低離間寸法と比較して狭い場合には、同路線間の幅を少なくとも上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成することを特徴とする地図型情報表示板の地図作成方法である。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地図型情報表示板用のデフォルメ地図を作成するに際して、同地図型情報表示板に想定される視距離に対して必要とされるデフォルメ地図上の路線間の最低離間寸法を記憶すると共に、デフォルメ対象となる地図における路線間の幅に対する演算を行い、その演算結果が上記最低離間寸法と比較して狭い場合には、同路線間の幅を少なくとも上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成することを特徴とする地図型情報表示板の地図作成方法。
【請求項２】
上記地図型情報表示板を道路上に設置する場合において、上記最低離間寸法に動体視力に対する最低離間寸法を用いることを特徴とする請求項１記載の地図型情報表示板の地図作成方法。
【請求項３】
接近した路線間の幅を上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成するに当たって、重要度の高い路線の位置を固定し、重要度の低い路線を転位させたことを特徴とする請求項１記載の地図型情報表示板の地図作成方法。
【請求項４】
上記の最低離間寸法に代えて、路線幅を加えた転位寸法を最低離間寸法として記憶し、デフォルメ地図を作成することを特徴とする請求項１から３記載の地図型情報表示板の地図作成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は複数の路線が描かれ、事故や渋滞などを表示する地図型情報表示板において、上記路線間が非常に接近して表示されている場合に、上記接近している路線を明確に判断できるようにした地図型情報表示板の地図作成方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
道路上に設置される地図型情報表示板のデフォルメ地図の作成方法としては、表示しようとする地図を参考にしてデザイナ−が思い思いのデフォルメ地図を作成していた。そのため、並行もしくは隣接して表示された路線同士の離間が不十分なデフォルメ地図が作成されていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記した従来における地図型情報表示板に表示されたデフォルメ地図にあっては、走行中のドライバーが上記デフォルメ地図を見たときに、並行もしくは隣接して表示された転位寸法の狭い路線を一本の路線として認識したり、両路線が交わっているかのごとく認識したりするといった問題があった。
【０００４】
本発明は上記した問題点を解決せんとするもので、その目的とするところは、地図型情報表示板に想定される視距離に対して必要とされる路線間の最低離間寸法を予め記憶させておき、記憶した最低離間寸法に基づいて接近した路線間の幅を少なくとも最低離間寸法だけ確保することで、ドライバーが遠方から確実に並行する路線を識別することができると共に、上記最低離間寸法を基準としてデフォルメ地図を作成することにより路線の配置に対してデザインが統一された地図型情報表示板の地図作成方法を提供せんとするにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明の地図型情報表示板の地図作成方法は上記した目的を達成せんとするもので、その請求項１の手段は、地図型情報表示板用のデフォルメ地図を作成するに際して、同地図型情報表示板に想定される視距離に対して必要とされるデフォルメ地図上の路線間の最低離間寸法を記憶すると共に、デフォルメ対象となる地図における路線間の幅に対する演算を行い、その演算結果が上記最低離間寸法と比較して狭い場合には、同路線間の幅を少なくとも上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成することを特徴とする。
【０００６】
請求項２の手段は、請求項１の手段において、上記地図型情報表示板を道路上に設置する場合において、上記最低離間寸法に動体視力に対する最低離間寸法を用いることを特徴とする。
【０００７】
請求項３の手段は、請求項１の手段において、接近した路線間の幅を上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成するに当たって、重要度の高い路線の位置を固定し、重要度の低い路線を転位させたことを特徴とする。
【０００８】
請求項４の手段は、請求項１から３の手段において、上記の最低離間寸法に代えて、路線幅を加えた転位寸法を最低離間寸法として記憶し、デフォルメ地図を作成することを特徴とする。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る地図型情報表示板の地図作成方法を実施するためのシステムブロック図について説明する。
１は地図情報が記録されたＣＤ，ＤＶＤ，ハードディスク等の記憶媒体から得られるデジタル化された道路地図、またはインターネット等の通信を介して得られるデジタル化された道路地図あるいは紙等に印刷された地図をイメージスキャナで取り込みデジタル化した道路地図（以下、デジタル化した道路地図をデジタル道路地図と呼ぶ）と、同デジタル道路地図における各路線の走行速度等に対するドライバーの動体視力と、同速度によって地図型情報表示板の判読を開始することが必要であるところの距離である視距離とが入力される入力部である。
【００１０】
ここで、視距離Ｌについて説明する。図２に示すように、車両の位置から地図型情報表示板（以下、単に表示板という）までの距離Ｗ、路面から表示板の下端までの位置Ｈ１  、表示板そのものの高さＨ２  、路面からドライバーの目の位置までの高さＨ３  とした場合に、視距離Ｌは次の式（１）に基づいて算出することができる。
Ｌ＝√〔Ｗ２  ＋（Ｈ１  ＋Ｈ２  −Ｈ３  ）２  〕    ・・・・（１）
なお、一般的にドライバーが頭を動かさずに表示板を認識できる仰角は７度とされており、その仰角７度に相当する道路上の地点は消失点と呼ばれている。
【００１１】
実例として、Ｈ１  を５ｍ、Ｈ２  を３ｍ、Ｈ３  を１．２ｍとした場合、上記の消失点から表示板までの距離は５５．４ｍとなる。車両の速度を６０Ｋｍ／ｈとし、表示板の表示内容を判読するのに必要な時間を３秒とした場合、この３秒間に走行する距離、つまり、判読距離は図２に示した５０．０ｍとなる。よって、車両の位置から表示板までの距離Ｗは、消失点から表示板までの距離（５５．４ｍ）と前記判読距離（５０．０ｍ）とを加えた距離１０５．４ｍとなる。そこで、上記のＨ１  ，Ｈ２  ，Ｈ３  ，Ｗを基に計算式（１）から算出した視距離Ｌは１０５．６ｍとなる。
このことは、遠方から表示板を視認する場合には両者の距離に差は無く、車両の位置から表示板までの距離Ｗを視距離として見なすことができることを意味している。
【００１２】
次に、２は入力部１から入力されたデジタル道路地図の路線をそれぞれに分割した各路線を記憶する路線記憶部、３は分割した路線に対して公知の細線化を行う細線化処理部、４は上記細線化後の各路線を路線の重要度に応じた路線幅に変換する路線幅変換処理部、５は後述するフローチャートに従いデフォルメ地図を作成するための制御プログラムを記憶した制御プログラム記憶部、６は同制御プログラムに従って各部の動作を制御するＣＰＵである。
【００１３】
次に、転位処理部７の詳細について説明するに、７１はデジタル道路地図上に表示される路線の重要度と、重要度に応じた路線幅の情報を予め記憶した路線重要度記憶部。７２は上記した視距離および車両の速度に応じたドライバーの動体視力から最低離間寸法を算出する最低離間寸法算出部。７３は算出した最低離間寸法を記憶する最低離間寸法記憶部。７４は最低離間寸法記憶部７３で記憶した最低離間寸法に各路線の路線幅を加えた転位寸法を求める転位寸法算出部。７５は転位寸法算出部７４で算出した転位寸法より路線間の寸法が狭いか否かを判別する転位寸法判別処理部、７６は同転位寸法判別処理部７５の判別において同転位寸法より路線間の寸法が狭く転位処理が必要であると判断した場合に、重要度の低い路線を当該転位寸法だけ転位させる転位部である。
【００１４】
なお、上記した路線重要度記憶部７１に記憶される路線の重要度の設定方法としては、例えば、重要度の高い路線を、高速道路や国道やバイパスなどの交通量の多い路線とし、重要度の低い路線を地方道のような交通量の少ない路線とする。
【００１５】
次に、図３のフローチャートと共に動作を説明する。
先ず、上記したデジタル道路地図と各路線の速度に応じた視距離および動体視力を入力する（ステップＳ１）。次に、ステップＳ１で入力したデジタル道路地図を図示しないディスプレイ画面上に表示し、路線の始点と終点を指定することで路線を分割し、この分割した路線を路線記憶部２に記憶する（ステップＳ２）。
なお、路線を分割する方法としては、上記の他、路線に対する座標情報を予め記憶し、路線番号と始点・終点座標を指定することによって、または画像処理によってデジタル道路地図の路線色を判定することによって各路線を分割してもよい。
【００１６】
次に、細線化処理部３にて路線記憶部に記憶した各路線に対して細線化処理を施すことにより、路線を１本の線に変換する（ステップＳ３）。次に、上記した最低離間寸法と各路線の幅から路線間に必要とされる転位寸法を算出し、接近した路線に対して重要度の低い路線を転位寸法だけ転位させることにより最低離間寸法を確保する（ステップＳ４）。
最後に、ステップＳ５で、上記の全ての転位処理が終了した各路線に対して重要度に応じて予め記憶した路線幅に広げる処理を行う。
【００１７】
ここで、上記したステップＳ４の処理の詳細を図４のフローチャートと共に説明する。
上記した路線重要度記憶部７１に記憶されている各路線の重要度を読み取り、重要度の低い路線に向かって順次、転位処理を行う（ステップＳ４１）。ここで、重要度の低い路線側を転位させる理由は、重要度が高く、多くのドライバーに知られている路線表示をできるだけ地図通りに配置することで重要路線に対するドライバーの認知を容易とするためである。
【００１８】
次に、最低離間寸法算出部７２によって路線毎の車両の速度に対する視距離と動体視力から最低離間寸法を算出し（ステップＳ４２）、最低離間寸法記憶部７３に記憶する（ステップＳ４３）。次に、路線重要度記憶部７１に記憶されている路線幅を読出し（ステップＳ４４）、転位寸法算出部７４で上記最低離間寸法に各路線の路線幅を加えた転位寸法を算出する（ステップＳ４５）。そして、転位寸法判別処理部７５において、後述する路線間の寸法に対する寸法判別を行う（ステップＳ４６）。
【００１９】
ここで、転位寸法を求めるための詳細について説明するに、上記入力されたデジタル道路地図からデフォルメ地図を作成する場合に、接近した路線間を識別するために必要な路線間の幅である最低離間寸法が転位寸法算出部７２において算出される。
この最低離間寸法の計算式（２）はランドルト環の間隙を求める計算式から、
最低離間寸法＝視距離（ｍ）  ×Ｔａｎ［（１／６０）  ×（１／  動体視力）］    ・・・（２）
によって求められる。
【００２０】
ところで、動体視力は速度に応じて急激に低下する。例えば、両眼視力１．２のドライバーが時速５０Ｋｍで走行した場合の動体視力は約０．５であるが、時速８０Ｋｍになると動体視力は０．３に落ちる。そこで、上記した各動体視力と各視距離から算出した最低離間寸法〔図５に示すグラフ（時速８０Ｋｍ／ｈと時速５０Ｋｍ／ｈにおける動体視力）〕をテーブル化して最低離間寸法算出部７２に記憶させておき、上記入力部１に視距離と動体視力とを入力することで、上記の計算による他、テーブル参照によって最低離間寸法を算出するようにしてもよい。
【００２１】
そして、上記で算出した最低離間寸法に路線重要度記憶部７１に記憶されている路線の重要度に応じた路線幅を加算して転位寸法を算出する。
なお、転位寸法は、以下の式によって求められる。
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ただし、Ｗ１  ，Ｗ２  は路線重要度記憶部７１に記憶されている路線の幅である。
【００２２】
次に、上記の路線間寸法が転位寸法よりも狭い場合には、両路線で重要度の低い路線の方を転位し（ステップＳ４７）、広い場合には転位を行わないで次のステップＳ４８に移行する。
ここで、転位寸法判別処理部７５の判別方法の一例を説明する。図６に示すように、転位寸法算出部７４で算出された転位寸法を半径とする円を描き、その円の中心を重要度の高い方の路線に沿って移動させる。そして、円の中心が路線Ａ上を移動した場合において、路線Ａと路線Ｂとの間の路線間寸法が上記転位寸法よりも狭いか否かの判別を行う。なお、判別を行う路線Ａの区間は、予め記憶したところの路線同士が交差する位置に対して上記した円の中心を移動させた場合に、上記円内に連続して含まれる路線Ｂが最初に円と接触した位置までとする。
【００２３】
このとき、図６において、路線Ｂを転位させた場合に、転位させた路線Ｂ’とその隣に位置する路線Ｃとの路線間寸法が転位寸法よりも狭くなることがある。そこで、転位させた路線以外についても、各路線間の寸法が少なくとも転位寸法だけ確保されているかを調べなければならない。そのため、ステップＳ４１に戻り上記の処理を繰返し実行する。そして、全ての処理が終了したと判断された場合には図３のフローチャートにおけるステップＳ５に戻る（ステップＳ４８）。
【００２４】
図７は本発明の処理を行う前のデジタル道路地図の一例を示し、路線イ（重要度の高い路線）とロ（重要度の低い路線）および路線ハ（重要度の高い路線）とニ（重要度の低い路線）との２つの路線間の寸法が転位寸法だけ確保されていないため、重要度の低い路線である路線ロとニを転位寸法だけ転位する必要がある。この場合、上記した本発明の処理を実行した場合には、図８に示すように重要度の低い路線ロと路線ニが転位されて、路線ロとニは重要度の高い路線イとハから少なくとも転位寸法を確保したデフォルメ地図が完成する。
【００２５】
なお、上記の実施形態は、細線化した路線に対して路線間寸法の比較を実施する方法を提案したが、細線化しないデジタル道路地図の各路線の接近する両端の画素の座標から最低離間を判別してもよく、離間寸法を予め記憶してデジタル道路地図の路線間の寸法と比較する本願発明の技術思想と同一の思想を持つ方法に関しては本願発明に含まれるものとする。
【００２６】
また、請求項１で最低離間寸法による比較を記述し、上記の実施形態で最低離間寸法に路線幅を加えた転位寸法による比較を行う方法を提案したのは、上記実施形態のように路線幅は予め設定される固定値であり、その固定値である路線幅を最低離間寸法に加えた比較を行っても、結果として最低離間寸法を比較したことと同義となるからである。そこで、最低離間寸法に代えて、最低離間寸法に予め路線幅を加えた転位寸法を最低離間寸法として記憶し、上記の路線間寸法との比較を行うようにしてもよい。
【００２７】
また、上記の実施形態にあっては、走行する車両に対して表示を行う地図型情報表示板用のデフォルメ地図について説明したが、市街地や観光地等に設置されている歩行者用の地図型情報表示板にも応用することができる。この場合には、表示板と歩行者の目の位置がほぼ同じになるため上記と同様に歩行者との距離を視距離と見なすことができる。そこで、例えば、歩行者の平均視力を視力１．２とした場合に、その視力に対する視距離のみから最低離間寸法を求めるようにすればよい。
【００２８】
また、「少なくとも最低離間寸法」の用語が示すとおり、本発明で定義された最低離間寸法はランドルト環の空隙が知覚できる最低の値を意味するため、その数倍程度の寸法を最低離間寸法として採用することも可能である。
【００２９】
また、上記の実施形態では、静止状態における両眼視力を１．２を基準として説明したが、運転免許の最低基準である０．７を採用してもよく、さらに今後の高齢化社会における動体視力の一層の低下に対処するためもっと厳しい基準を設けるようにしてもよい。
【００３０】
【発明の効果】
本発明は上記したように、視距離に対する路線間の最低離間寸法を記憶すると共に、上記デフォルメ対象となる地図における路線間の幅に対する演算を行い、その演算結果が上記記憶されている最低離間寸法と比較して狭い場合には、同路線間の寸法を少なくとも上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成したので、接近した２つの路線が一本の路線として視認されることがなくなるものである。そして、一定の離間寸法を基準としたデフォルメ地図が作成されるため路線の配置に対してデザインが統一されたデフォルメ地図を短時間で作成することができるといった効果を有する。
【００３１】
また、上記の最低離間寸法に動体視力に対する最低離間寸法を用いるので、走行中の車両のドライバーからも異なる並行する路線として十分に認識させることができるといった効果を有するものである。
【００３２】
また、接近した路線間の幅を上記最低離間寸法だけ確保したデフォルメ地図を作成するに当たって、重要度の高い路線の位置を固定し、重要度の低い路線を転位するようにしたことで、ドライバーに対して日常通行する路線を容易に認知させることができるデフォルメ地図を作成できるといった効果を有するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る地図型情報表示板の地図作成方法を実施するためのシステムブロック図である。
【図２】視距離を説明するための説明図である。
【図３】前記ブロック図の動作を示すフローチャートである。
【図４】同上のフローチャートの転位処理の詳細を示すフローチャートである。
【図５】動体視力と視距離に対する最低離間寸法を説明するための特性図である。
【図６】最低離間寸法を判断するための説明図である。
【図７】本発明の処理を施す以前のデフォルメ地図である。
【図８】本発明の処理を施した後に作成されたデフォルメ地図である。
【符号の説明】
１          入力部
２          路線記憶部
３          細線化処理部
４          路線幅変換処理部
５          制御プログラム記憶部
６          ＣＰＵ
７          転位処理部
７１        路線重要度記憶部
７２        最低離間寸法算出部
７３        最低離間寸法記憶部
７４        転位寸法算出部
７５        転位寸法判別処理部
７６        転位部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2004361828.tif 000009
【図７】
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【図８】
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