(57)【要約】【課題】化学発光計測において安定で高感度な化学発光試薬として利用できる長い化学発光時間を持続することができるインドール誘導体を提供することにある。【解決手段】一般式（２）で示されることを特徴とする化学発光性インドール誘導体。2004026665.tif 000021（式中、Ｒ３は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、エステル基又はエーテル基を表し、Ｒ４は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、ハロゲン基、エーテル基又はアミノ基を表す）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）（化１）で示されることを特徴とする化学発光性インドール誘導体。
【化１】
2004026665.tif 000019
（式中、Ｒ１は置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、エステル基又はエーテル基を表し、Ｒ２は水素原子又は置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基を表す）
【請求項２】
一般式（２）（化２）で示されることを特徴とする化学発光性インドール誘導体。
【化２】
2004026665.tif 000020
（式中、Ｒ３は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、エステル基又はエーテル基を表し、Ｒ４は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、ハロゲン基、エーテル基又はアミノ基を表す）
【請求項３】
β−シクロデキストリンを含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の化学発光性インドール誘導体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、化学発光計測法に用いられる高感度化学発光試薬として利用できる新規なインドール誘導体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、化学発光計測法は、蛍光法と比べて光源を必要としない超高感度で簡便な光分析法として一般的に知られており、測定対象物質の官能基との共有結合に基づいたラベル化法が主流であった。例えば、ルミノール誘導体及びアクリジニウムエステルを用いる化学発光イムノアッセイによるコルチゾールや甲状腺刺激ホルモン等の高感度化学発光計測、及び化学発光基質にジオキセタン誘導体を用いるアルカリホスファターゼ活性測定、及び核酸のドット・ハイブリダイゼーションアッセイ等があり、広く生化学の分野で適用されている。特に、ルミノール誘導体やアクリジニウムエステルは、化学発光ラベル化試薬として、アミノ酸やホルモン類の化学発光計測に用いられている。
【０００３】
一方、インドール誘導体の化学発光性質を明らかにする最初の報告は１９６０年代に現れた。１９６５年に、Ｐｈｉｌｂｒｏｏｋらにより３−メチルインドールが強塩基条件下で酸素より発光することが最初に見出された。ＭｃＣａｐｒａらにより３−メチルインドールのヒドロペルオキシド体がジメチルスルホキシド中ｔｅｒｔ−ブトキサイドで処理すると化学発光が生じることが認められ、その発光機構はジオキセタンを経由することが証明された。その後、多数のインドール誘導体の置換基効果が調べられ、ＭｃＣａｐｒａらの機構が指示されている。
しかしながら、上記のインドール誘導体は発光時間が短く、発光強度がルミノール及びアクリジウム誘導体と比較し低いため、現在、化学発光高感度計測法において有用な化学発光試薬として用いられていない。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、化学発光計測において安定で高感度な化学発光試薬として利用でき、長い化学発光時間を持続することが可能な化学発光性インドール誘導体を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、インドール骨格の３及び５位への置換基の導入と、分子内過シュウ酸エステル化学発光が可能であろうと考えられるインドールの３位がシュウ酸で置換されたシュウ酸インドール誘導体に着目し、該化合物が化学発光性を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、本発明は、以下の［１］〜［３］に記載した事項により特定される。
［１］一般式（１）（化３）で示されることを特徴とする化学発光性インドール誘導体。
【化３】
2004026665.tif 000002
（式中、Ｒ１は置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、エステル基又はエーテル基を表し、Ｒ２は水素原子又は置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基を表す）
【０００７】
［２］一般式（２）（化４）で示されることを特徴とする化学発光性インドール誘導体。
【化４】
2004026665.tif 000003
（式中、Ｒ３は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、エステル基又はエーテル基を表し、Ｒ４は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、水酸基、ハロゲン基、エーテル基又はアミノ基を表す）
【０００８】
［３］β−シクロデキストリンを含有することを特徴とする［１］又は［２］に記載の化学発光性インドール誘導体。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明に係る化学発光性インドール誘導体は、強塩基性条件下、酸化することで化学発光が見られる。また、β―シクロデキストリンを含有することにより、化学発光に顕著な増感効果を与える。
【００１０】
本発明に係る化学発光性インドール誘導体は、一般式（１）に示される。式中、Ｒ１は置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基や、水酸基、メトキシカルボニル基、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基等のエステル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチロキシ基、フェノキシ基、ベンジルオキシ基等のエーテル基等を表す。Ｒ２は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基等を表す。
【００１１】
一般式（１）に示される化学発光性インドール誘導体の好適な例として、５−ヒドロキシインドール（式（３）（化５））、５−（３，４，５−トリベンジルオキシベンゾイルオキシ）インドール（式（４）（化６））、５−ベンジルオキシインドール（式（５）（化７））が挙げられる。
【００１２】
【化５】
2004026665.tif 000004
【００１３】
【化６】
2004026665.tif 000005
【００１４】
【化７】
2004026665.tif 000006
【００１５】
一般式（１）に示される化学発光性インドール誘導体の製造方法としては、特に限定されるものではない。例えば、式（４）に示される化学発光性インドール誘導体は、溶媒中、５−ヒドロキシインドールと３，４，５−トリベンジルオキシベンゾイルクロライドとを当量比１：１にて、塩基の存在下、反応させて得られる。上記反応において使用できる溶媒に制限はないが、式（４）に示されるインドール誘導体を溶解できるものが好ましく、クロロホルムが好適に用いられる。使用する塩基はピリジンが好適に用いられ、また触媒としては４−ジメチルアミノピリジンが用いられる。
【００１６】
一般に、化学発光性インドール誘導体を製造する際に用いられる有機溶媒としては、特に限定されるものではないが、エーテル、クロロホルム及びピリジン等の１種又は２種以上の混合物が用いられる。混合有機溶媒の混合比率は、用いられる有機溶媒の種類にもよるが、例えば、クロロホルムとピリジンの混合物の場合、クロロホルム：ピリジン＝４０：１が好ましい。
【００１７】
また、本発明に係る化学発光性インドール誘導体は、一般式（２）に示される。式中、Ｒ３は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基や水酸基、メトキシカルボニル基、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基等のエステル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチロキシ基、フェノキシ基、ベンジルオキシ基等のエーテル基等を表す。Ｒ４は水素原子、置換されていてもよい炭素数１〜６の低級アルキル基、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基や水酸基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基、ヨードシル基、ヨージル基等のハロゲン基、メトキシカルボニル基、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基等のエステル基又はアミノ基等を表す。
【００１８】
一般式（２）に示される化学発光性インドール誘導体の好適な例として、３−インドールグリオキシリルクロライド（式（６）（化８））、５−（ベンジルオキシ）−Ｎ，Ｎ−ジメチル−３−インドールグリオキシルアミド（式（７）（化９））、１，４−ビス−（３−インドールグリオキシル）−１，２−エチレンアミド（式（８）（化１０））、メチル−３−インドールグリオキシレート（式（９）（化１１））、３−インドールグリオキシリックアシッド（式（１０）（化１２））が挙げられる。
【００１９】
【化８】
2004026665.tif 000007
【００２０】
【化９】
2004026665.tif 000008
【００２１】
【化１０】
2004026665.tif 000009
【００２２】
【化１１】
2004026665.tif 000010
【００２３】
【化１２】
2004026665.tif 000011
【００２４】
一般式（２）に示される化学発光性インドール誘導体の製造方法としては、特に限定されるものではない。具体的には、Ｒ４がエーテル基の化合物は、３−インドールグリオキシリルクロライド誘導体と対応するアルコールとを、有機溶媒中、塩基の存在下に反応することにより得られる。また、Ｒ４がアミノ基である化合物は、３−インドールグリオキシリルクロライド誘導体と対応するアミン誘導体の大過剰を、溶媒中、必要ならば、塩基の存在下に反応することにより得られる。
【００２５】
これらの化学発光性インドール誘導体を製造する際に用いられる有機溶媒としては、特に限定されるものではないが、エーテル、クロロホルム及びピリジン等の１種又は２種以上の混合物が用いられる。混合有機溶媒の混合比率は、用いられる有機溶媒の種類にもよるが、例えば、クロロホルムとピリジンの混合物の場合、クロロホルム：ピリジン＝４０：１が好ましい。使用する塩基は、ピリジン等が用いられ、また触媒としては４−ジメチルアミノピリジン等が用いられる。
【００２６】
更に具体的には、式（７）に示される化学発光性インドール誘導体は、エーテル溶媒中、５−ベンジルオキシインドールとシュウ酸クロライドとを当量比１：２にて氷中で１時間反応させ、その反応液にジメチルアミンのエーテル溶液を加え、氷中で３０分反応させて得られる。また、式（８）に示される化学発光性インドール誘導体は、エーテル溶液中、３−インドールグリオキシリルクロライドとエチレンジアミンとを当量比１：５にて室温で３０分反応させて得られる。さらに、式（９）に示される化学発光性インドール誘導体は、エーテル溶媒中、３−インドールグリオキシリルクロライドとメタノールとを当量比１：３０にて室温で１４時間反応させて得られる。
【００２７】
一般に、化学発光性インドール誘導体を製造する際に用いられる有機溶媒としては、特に限定されるものではないが、エーテル、クロロホルム及びピリジン等の１種又は２種以上の混合物が用いられる。混合有機溶媒の混合比率は、用いられる有機溶媒の種類にもよるが、例えば、クロロホルムとピリジンの混合物の場合、クロロホルム：ピリジン＝４０：１が好ましい。
【００２８】
本発明における化学発光性インドール誘導体にβ−シクロデキストリンを含有させることにより、化学発光強度を増感させることができる。β−シクロデキストリンの添加量は５ｍＭ〜１０ｍＭが好ましい。ここで、５ｍＭより少なくなるにつれ、増感効果は消失される。化学発光反応中、増感効果が得られるβ−シクロデキストリンの添加量はインドール誘導体に対し１当量以上である。
【００２９】
【実施例】
以下、実施例をもって本発明を更に詳細に説明するが、これらの例は単なる実例であって本発明を限定するものではなく、また本発明の範囲を逸脱しない範囲で変更させてもよい。
【００３０】
実施例及び比較例における化合物は次の通りである。
実施例１：式（３）の化合物（Ａｌｄｒｉｃｈ社製）。
実施例２：合成例１で合成した式（４）の化合物。
実施例３：式（５）の化合物（和光純薬工業株式会社製）。
実施例４：式（６）の化合物（Ａｌｄｒｉｃｈ社製）。
実施例５：合成例２で合成した式（７）の化合物。
実施例６：合成例３で合成した式（８）の化合物。
実施例７：合成例４で合成した式（９）の化合物。
実施例８：式（１０）の化合物（アルドリッチ株式会社製）。
比較例１：式（１１）（化１３）の化合物（和光純薬工業株式会社製）。
【００３１】
【化１３】
2004026665.tif 000012
【００３２】
合成例１
９７％　５−ハイドロキシインドール０．０４８ｇ（０．３５ｍｍｏｌ）をクロロホルム溶液（安定剤：アミレン）２０ｍｌに溶解し、ピリジン０．５ｍｌ、４−ジメチルアミノピリジン０．０４８ｇ（０．３９ｍｍｏｌ）及び３，４，５−トリベンジルオキシベンゾイルクロライド０．１６ｇ（０．３５ｍｍｏｌ）を加え、室温で２時間３０分攪拌後、反応液を減圧濃縮した。
次いで、カラムクロマトグラフィー（Ｓｉｌｉｃａ　ｇｅｌ　６０Ｎ、クロロホルム：メタノール＝２０：１）で精製し、５−（３，４，５−トリベンジルオキシベンゾイルオキシ）インドール（無色粉末）０．１７ｇ（収率：８５％）を得た。物性値は以下の通りである。
ｍ．ｐ．：１６２℃
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：５．８３（ｍ，　６Ｈ，　ＢｅｎｚｙｌＨ），　７．２４（ｓ，　１Ｈ，　ＡｒＨ），　７．６８（ｄｄ，　Ｊ　＝　８．５，１Ｈ，　ＡｒＨ），　７．９３（ｍ，　１８Ｈ，　ＡｒＨ），　８．２６（ｓ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　８．８８（ｓ，　１Ｈ，　ＡｒＨ）
2004026665.tif 000013
【００３３】
合成例２
５−ベンジルオキシインドール１．１１ｇ（５ｍｍｏｌ）を含むエーテル溶液（３０ｍｌ）を氷中で冷却する。そのエーテル溶液に９８％シュウ酸クロライド０．９ｍｌ（１０ｍｍｏｌ）を５分毎に０．３ｍｌ加え、氷中で１時間攪拌した。ジメチルアミン３ｇ（６６ｍｍｏｌ）を含む２０ｍｌエーテル溶液を１０分間で滴下した。その反応液を氷中で３０分攪拌し室温に戻した。析出物を濾過しエーテルと水で洗浄し乾燥した。その粗生成物をカラムクロマトグラフィー（Ｓｉｌｉｃａ　ｇｅｌ　６０Ｎ、クロロホルム：メタノール＝２：１）で精製し５−（ベンジルオキシ）−Ｎ，Ｎ−ジメチル−３−インドールグリオキシルアミド（黄褐色粉末）０．５４ｇ（収率：３３．８％）を得た。物性値は以下の通りである。
ｍ．ｐ．：１７０−１７２℃
１Ｈ−ＮＭＲ［ＤＭＳＯ−ｄ６］：３．３（ｓ，　６Ｈ，　−Ｎ（ＣＨ３）２−），　５．９４（ｓ，　２Ｈ，　ＢｅｎｚｙｌＨ），　７．７７（ｍ，　１Ｈ，ＡｒＨ），　８．１１（ｍ，　６Ｈ，　ＡｒＨ），　８．５（ｓ，　１Ｈ，　ＡｒＨ），　８．８（ｄ，　１Ｈ，　Ｊ　＝　３，　ＡｒＨ）
2004026665.tif 000014
【００３４】
合成例３
氷中で冷却したエーテル溶液５０ｍｌに、３−インドールグリオキシリルクロライド０．４２ｇ（２ｍｍｏｌ）を加え、エチレンジアミン０．６７ｍｌ（１０ｍｍｏｌ）を含む５ｍｌエーテル溶液を５分で滴下した。その反応液を氷中２０分攪拌し室温にもどし３０分攪拌した。析出物を濾過し、ジメチルホルムアミド−水で２回結晶化し、１，４−ビス−（３−インドールグリオキシル）−１，２−エチレンアミド　（無色粉末）０．１１ｇ（収率：１３．６％）を得た。物性値は以下の通りである。
ｍ．ｐ．：＞３００℃
１Ｈ−ＮＭＲ［ＤＭＳＯ−ｄ６］：３．４１（ｓ，　４Ｈ，　−（ＣＨ２）−），　７．２３（ｍ　，４Ｈ　，ＡｒＨ），　７．５０（ｍ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　８．２１（ｍ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　８．７５（ｓ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　８．８３（ｓ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　１２．１（ｂｒｓ，　２Ｈ，　−ＣＯ−ＮＨ−）
2004026665.tif 000015
【００３５】
合成例４
氷中で冷却したエーテル溶液８０ｍｌに、３−インドールグリオキシリルクロライド０．３１ｇ（１．５ｍｍｏｌ）を加え、３０分攪拌する。その反応溶液にメタノール１．８３ｍｌ（４５ｍｍｏｌ）を加え、その反応液を氷中で３０分攪拌し、室温にもどし、１４時間攪拌した。反応溶液を減圧濃縮し、カラムクロマトグラフィー（Ｓｉｌｉｃａ　ｇｅｌ　６０Ｎ、クロロホルム：メタノール＝１０：１）で精製しメチル−３−インドールグリオキシレート（微赤褐色粉末）０．０２ｇ（収率：０．６％）を得た。物性値は以下の通りである。
ｍ．ｐ．：＞２２２℃
１Ｈ−ＮＭＲ［ＤＭＳＯ−ｄ６］：３．８８（ｓ，　３Ｈ，　ＯＣＨ３），　７．２４（ｍ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　７．５３（ｍ，　１Ｈ，　ＡｒＨ），　８．１４（ｍ，　１Ｈ，　ＡｒＨ），　８．４２（ｓ，　１Ｈ，　ＡｒＨ），　１２．３（ｂｒｓ，　１Ｈ，　−ＮＨ−）
2004026665.tif 000016
【００３６】
試験例１
本試験例においては、従来にない持続性化学発光を有する実施例４の３−インドールグリオ―キシリルクロライドは、比較例１の３−メチルインドール（式（１１）の化合物）の化学発光機構とは異なる発光機構を有しているのではないかと考え、３−インドールグリオキシリルクロライド化学発光における反応生成物の探索を行った。
【００３７】
２０ｍＭ　３−インドールグリオキシルクロライドのアセトニトリル溶液（５０ｍｌ）に３７５ｍＭ水酸化ナトリウム水溶液（２５ｍｌ）を加えた。その３５秒後に５Ｍ過酸化水素水溶液（２５ｍｌ）を加え、氷中で１時間放置した。その反応溶液に３６％塩酸溶液を６滴加え、酢酸エチルを加え分液し、その酢酸エチル層（有機層）を無水硫酸マグネシウムで乾燥した。
次いで、有機層をろ過し減圧濃縮後、カラムクロマトグラフィー（Ｓｉｌｉｃａｇｅｌ　６０Ｎ、クロロホルム：メタノール＝５：１）で精製し、インドール−３−カルボン酸の微褐色粉末０．０３ｇ（収率：２０％）を得た。物性値は以下の通りである。
このことより、図１に示した従来のインドール化学発光とは異なるジオキセタンジオン経由の化学発光機構が考えられる。
ｍ．ｐ．：２３２　℃
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）：７．１４（ｍ，　２Ｈ，　ＡｒＨ），　７．４　（ｄｄ，　Ｊ　＝　８．５，　１Ｈ，　ＡｒＨ），　７．９３　（ｓ，　１Ｈ，
ＡｒＨ），　８．０５（ｄｄ，　Ｊ＝８．５，　１Ｈ，　ＡｒＨ）
ＦＡＢ　ＭＳ：１６２．１（Ｍ＋Ｈ）＋
2004026665.tif 000017
【００３８】
試験例２
本試験例において、実施例１〜８及び比較例１における各インドール誘導体の化学発光条件について検討した。
１ｍＭインドール誘導体のアセトニトリル溶液（但し、実施例６のインドール誘導体についてはジメチルホルムアミド溶液）２００μｌに水５０μｌを加えた。
２５秒後にＮａＯＨ水溶液１００μｌを加え、その３５秒後にＨ２Ｏ２水溶液１００μｌを自動注入してＬｕｍａｔ９５０１（Ｂｅｒｔｈｏｌｄ社製）を用いて化学発光強度を測定した。１０分間の積算発光量を測定した。なお、Ｂｌａｎｋにはアセトニトリルを用いた。ＮａＯＨ濃度１ｍＭ−１０００ｍＭの範囲と、Ｈ２Ｏ２濃度０．１−１０００ｍＭの範囲でそれぞれ検討した。その結果を表１（表１）に示し、本発明における持続性インドール化学発光誘導体の化学発光強度を比較した。
【００３９】
【表１】
2004026665.tif 000018
【００４０】
まず、ＮａＯＨ濃度１ｍＭ−１０００ｍＭの範囲でそれぞれ検討した。
ＮａＯＨの最適濃度は、比較例１のインドール誘導体は７５０ｍＭの時に、実施例１のインドール誘導体は２５ｍＭの時に、実施例２のインドール誘導体は１０ｍＭの時に、実施例３のインドール誘導体は１０ｍＭの時に、実施例４のインドール誘導体は２５ｍＭの時に、実施例５のインドール誘導体は２５０ｍＭの時に、実施例６のインドール誘導体は１０ｍＭの時に、実施例７のインドール誘導体は７５０ｍＭの時に、実施例８のインドール誘導体は２５ｍＭの時に、それぞれ最大積算発光量を示した。
次に、Ｈ２Ｏ２濃度０．１−１０００ｍＭの範囲でそれぞれ検討した。
Ｈ２Ｏ２の最適濃度は、比較例１のインドール誘導体は１０００ｍＭの時に、実施例１のインドール誘導体は２５０ｍＭの時に、実施例２のインドール誘導体は２５０ｍＭの時に、実施例３のインドール誘導体は５００ｍＭの時に、実施例４のインドール誘導体は１００ｍＭの時に、実施例５のインドール誘導体は１００ｍＭの時に、実施例６のインドール誘導体は１０ｍＭの時に、実施例７のインドール誘導体は５００ｍＭの時に、実施例８のインドール誘導体は１ｍＭの時に、それぞれ最大積算発光量を示した。
表１より、比較例１のインドール誘導体の１０分間の積算発光量と比較して、実施例４のインドール誘導体は５．９倍、実施例１のインドール誘導体は５．９倍、実施例２のインドール誘導体は０．５３倍、実施例５のインドール誘導体は２倍、実施例８のインドール誘導体は４８倍であった。また、実施例４、実施例１及び実施例８のインドール誘導体は、比較例１のインドール誘導体と比較して著しい発光強度の増大が見られた。
【００４１】
特に、実施例４のインドール誘導体は、過酸化水素注入後３５分後まで最大発光量を持続した。その結果を図２に示す。
図２より、従来のインドール誘導体にない化学発光時間の延長が見られた。更に、実施例４のインドール誘導体の化学発光における反応生成物の探索より、インドール−３−カルボン酸が生成していることより（試験例１）、化学発光反応においてジオキセタンジオンを経由していると考えられる（図１参照）。シュウ酸インドール誘導体は分子内過シュウ酸エステル化学発光が可能であろうと考えられる。
【００４２】
試験例３
本試験例において、β−シクロデキストリンによる増感効果について検討した。
１ｍＭ　実施例４のインドール誘導体のアセトニトリル溶液２００μｌに、水又はβ−シクロデキストリン水溶液５０μｌを加えた。２５秒後にＮａＯＨ水溶液１００μｌを加え、その３５秒後にＨ２Ｏ２水溶液１００μｌを自動注入してＬｕｍａｔ９５０１（Ｂｅｒｔｈｏｌｄ社製）を用いて化学発光強度を測定した。１０分間の積算発光量を測定した。なお、Ｂｌａｎｋにはアセトニトリルを用いた。濃度０．２５−１０ｍＭの範囲で検討を行った。
その結果、β−シクロデキストリン濃度１０ｍＭの時、最大発光量を示した。Ｈ２Ｏ２注入後約３分で最大となった。その後、ほぼ一定となるが、約６分後に再び増加し、１０分間増加し続けた。β−シクロデキストリン存在下における最大発光量は非存在下における最大発光量の約１．５倍となり増感作用が認められた。
【００４３】
試験例４
本試験例において、Ｄ−グルコースを基質としてその酸化酵素であるグルコースオキシゲナーゼを反応させ過酸化水素を生成させ、実施例４のインドール誘導体を添加し生じる化学発光を計測する化学発光計測法が可能であるかについて検討した。
酸素を５分間通じた０．１Ｍ　リン酸緩衝液（ｐＨ７）２．５ｍｌに０．５５Ｍ　Ｄ−グルコース水溶液０．５ｍｌに２０ｍＵグルコースオキシダーゼ０．０２ｍｌを加え、２５℃で５時間及び１０時間酵素反応を行い酵素反応溶液とした。
実施例４のインドール誘導体のアセトニトリル溶液２００μｌに、水５０μｌを加えた。２５秒後に２５ｍＭ　ＮａＯＨ水溶液１００μｌを加え、その３５秒後に酵素反応溶液を自動注入してＬｕｍａｔ９５０１（Ｂｅｒｔｈｏｌｄ社製）を用いて化学発光強度を測定した。１０分間の積算発光量を測定した。なお、Ｂｌａｎｋにはグルコースオキシダーゼの代わりに０．１Ｍ　リン酸緩衝液（ｐＨ７）を添加した溶液を用いた。その結果、酵素反応時間５及び１０時間の反応液について、化学発光はそれぞれ酵素反応溶液注入後、２分３０秒及び２分で最大発光量を示した。１０分間の積算発光量は約４０万ホトンカウント及び約５０万ホトンカウントであった。
Ｂｌａｎｋの積算発光量は酵素反応時間に関係なく一定であった。
これにより、固相に標識酵素としてグルコースオキシダーゼを用い、基質であるグルコースから酵素反応により生成する過酸化水素を化学発光で計測する酵素免疫計測法に応用可能であることが示唆された。
【００４４】
【発明の効果】
本発明によれば、化学発光計測において安定で高感度な化学発光試薬として利用でき、長い化学発光時間を持続することが可能な化学発光性インドール誘導体を得ることができ、化学発光試薬として利用することができる。また、β―シクロデキストリンを含有させることにより、化学発光強度を増感させることができる。
更に、固相に標識酵素としてグルコースオキシダーゼを用い、基質であるグルコースから酵素反応により生成する過酸化水素を化学発光で計測する酵素免疫計測法に応用可能であるとともに、化学発光時間が長いため、化学発光計測における写真法による画像化に有用である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例４の化学発光におけるインドール−３−カルボン酸の生成メカニズム
【図２】本発明の実施例４における化学発光曲線
【図１】
2004026665.tif 000022
【図２】
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【手続補正書】
【提出日】平成14年7月2日(2002.7.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３９】
【表１】
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