(57)【要約】【課題】本発明は電動リールに関し、駆動出力軸とシール部材との接触抵抗をなくして駆動ロスの低減を図ると同時に、シール部材の摩耗による防水性能の低下を解消して耐久性の向上を図った電動リールを提供することを目的とする。【解決手段】モータケース内に、リール本体に回転可能に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを収容した電動リールに於て、上記モータケースを水密性を以って構成し、当該モータケース内に収容されたスプールモータの駆動出力軸に、近接配置した磁性回転体の一方に導入された回転力を磁気を利用して他方の磁性回転体に伝達させるマグネット非接触動力伝達機構の一方の磁性回転体を装着すると共に、当該磁性回転体に近接させてモータケースの外部に、マグネット非接触動力伝達機構の他方の磁性回転体を配置し、スプールモータの駆動力を、上記磁性回転体を介してスプール側に伝達させることを特徴とする。【選択図】　　　図１
2004033024.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モータケース内に、リール本体に回転可能に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを収容した魚釣用電動リールに於て、
上記モータケースを水密性を以って構成し、
当該モータケース内に収容されたスプールモータの駆動出力軸に、
近接配置した磁性回転体の一方に導入された回転力を磁気を利用して他方の磁性回転体に伝達させるマグネット非接触動力伝達機構の一方の磁性回転体を装着すると共に、
当該磁性回転体に近接させてモータケースの外部に、マグネット非接触動力伝達機構の他方の磁性回転体を配置し、
スプールモータの駆動力を、上記磁性回転体を介してスプール側に伝達させることを特徴とする魚釣用電動リール。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リール本体に回転可能に装着されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを備えた魚釣用電動リールに関する。
【０００２】
【従来の技術】
船釣り等、一般に深場の魚層を対象とした魚釣りを行う場合、魚釣用電動リール（以下、「電動リール」という）が広く使用されている。
従来周知のように電動リールは、スプールモータの駆動力を動力伝達機構を介してスプールに伝達することでスプールを駆動し、当該スプールに釣糸を巻回する構成が一般的である。
【０００３】
そして、通常、スプールモータは、スプール前方の側板間に設けられたモータケースやスプールの内部に設けられたモータケースに収容されており、モータケースとその蓋体との間や、モータケース内から引き出されるリード線の挿通部にパッキンやＯ−リング等のシール部材を装着し、そして、モータケースを挿通するモータ軸やモータケース内に装着されたギヤの出力軸にシール部材を当接させて、モータケース内部の防水が図られている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし乍ら、斯様にモータ軸や出力軸にシール部材を当接させてモータケースの防水を図る従来構造にあっては、シール部材の防水性が弱いと、水圧で容易に水がモータケース内に浸入してしまう不具合が指摘されている。
一方、水圧に耐えるようにモータ軸や出力軸に対するシール部材の接触圧を高めてしまうと、シール部材がモータ軸等の駆動抵抗となって巻取りが重くなるため、電力消費が多くなって長時間の釣行の場合、バッテリの容量が不足し、また、長期に亘る使用でシール部材が摩耗して防水性が低下するため、定期的なシール部材の交換等のメンテナンスが必要となっていた。
【０００５】
本発明は斯かる実情に鑑み案出されたもので、モータケースに収容したスプールモータの防水を図るに当たり、従来の如きスプールモータのモータ軸や出力軸等の駆動出力軸とシール部材との接触抵抗をなくして駆動ロスの低減を図ると同時に、シール部材の摩耗による防水性能の低下を解消して、耐久性の向上を図った電動リールを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
斯かる目的を達成するため、請求項１に係る発明は、モータケース内に、リール本体に回転可能に支持されたスプールを巻取り駆動するスプールモータを収容した電動リールに於て、上記モータケースを水密性を以って構成し、当該モータケース内に収容されたスプールモータの駆動出力軸に、近接配置した磁性回転体の一方に導入された回転力を磁気を利用して他方の磁性回転体に伝達させるマグネット非接触動力伝達機構の一方の磁性回転体を装着すると共に、当該磁性回転体に近接させてモータケースの外部に、マグネット非接触動力伝達機構の他方の磁性回転体を配置し、スプールモータの駆動力を、上記磁性回転体を介してスプール側に伝達させることを特徴とする。
【０００７】
（作用）
請求項１に係る発明によれば、モータケースを挿通してスプールモータの駆動出力軸が外部に突出することがない。このため、モータケースの防水を図るために、駆動出力軸の挿通部分にシール部材を装着する必要がなくなる。
従って、シール部材と駆動出力軸との接触抵抗がなくなり、また、シール部材の摩耗による防水性の低下が皆無で、モータケースを完全水密状態とすることが可能となってスプールモータの完全な防水が図られることとなる。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１乃至図７は請求項１に係る電動リールの第一実施形態を示し、図１に於て、１はリール本体３のフレーム、５，７は当該フレーム１の左右に取り付く側板で、両側板５，７間にスプール軸９を介してスプール１１が回転自在に支持されている。
【０００９】
スプール１１は、スプールモータ１３の駆動力やハンドル１５の巻上げ操作で回転して釣糸が巻回されるようになっており、スプールモータ１３は、図２の如くスプール１１前方のフレーム１に一体成形された筒状のモータケース１７内に収納されて、当該モータケース１７に複数本のビス（図示せず）で固定されている。
【００１０】
そして、側板７側に開口するモータケース１７の開口部を覆って、蓋体２１がＯ−リング２３を介してフレーム１にビス止めされると共に、スプールモータ１３のリード線２５が挿通する蓋体２１の挿通孔２７にパッキン２９が装着され、更にスプールモータ１３をモータケース１７に固定するビスの挿通部分や、蓋体２１をフレーム１にビス止めするビスの挿通部分にも、夫々、図示しないＯ−リングやパッキン等のシール部材が装着されてモータケース１７の水密性が図られている。
【００１１】
また、上記蓋体２１には、スプールモータ１３の右モータ軸１３ａを軸心として断面円形状の凸状の支持部３１が外方へ突設されており、当該支持部３１内に、右モータ軸１３ａに装着する一方向クラッチ３３が装着されている。
一方、図３及び図４に示すように側板５側に位置するモータケース１７の端部１７ａには、スプールモータ１３の左モータ軸１３ｂを軸心として断面略円形状の凸状の支持部３５が外方へ突設されており、左モータ軸１３ｂは、当該支持部３５内に装着したメタル軸受３７によって回転可能に支持されている。
【００１２】
そして、図１乃至図３に示すように上記支持部３５と側板５内に、複数の磁性回転体３９ａ，３９ｂ，３９ｃからなる動力伝達機構３９が装着されており、当該動力伝達機構３９を介してスプールモータ１３の駆動力がスプール軸９に伝達されるようになっている。
而して、図４乃至図６に示すように磁性回転体３９ａは、左モータ軸１３ｂに固着した断面略円筒状の取付ブラケット４１の外周に固着された強磁性金属（例えばフェライト）からなる円筒に、左モータ軸１３ｂに対して４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなり、当該磁性回転体３９ａは既述した支持部３５内に配置されている。そして、側板５の内側に固着したサイドプレート４３に、磁性回転体３９ｂが上記磁性回転体３９ａに近接して取り付けられている。
【００１３】
図３に示すようにサイドプレート４３には、左モータ軸１３ｂと平行にスプール１１方向へ突出する筒状の支持部４５が設けられており、当該支持部４５に軸受４７を介して円盤状の取付ブラケット４９が回転可能に軸着されている。
そして、取付ブラケット４９の外周に、強磁性金属からなる円筒状の磁性回転体３９ｂが固着されており、図６の如く磁性回転体３９ｂは、上記磁性回転体３９ａの着磁方向と交差するように４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなり、スプールモータ１３の駆動で磁性回転体３９ａが釣糸巻取り方向に回転すると、両磁性回転体３９ａ，３９ｂの磁気によって磁性回転体３９ｂが回転するようになっている。
【００１４】
尚、図４に示すように両磁性回転体３９ａ，３９ｂを近接させるため、両者間に位置する支持部３５の肉厚は、支持部３５の他の部位に比し薄肉とされている。
そして、図１乃至図３に示すように上記磁性回転体３９ｂに近接させて磁性回転体３９ｃが、スプール軸９の端部側に取り付く筒状の取付ブラケット５１の外周に固着されている。
【００１５】
この磁性回転体３９ｃも、強磁性金属よりなる円筒に、上記磁性回転体３９ｂの着磁方向と交差するように４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなり、磁性回転体３９ｂの回転に伴い磁性回転体３９ｃが磁気で回転する。
このように本実施形態は、複数の歯車からなる従来の歯車動力伝達機構に代え、スプールモータ１３の駆動力をスプール軸９に伝達させる動力伝達機構３９を、磁性回転体３９ａ，３９ｂ，３９ｃからなるマグネット非接触動力伝達機構で構成して、スプールモータ１３の駆動力を磁気を利用して非接触でスプール軸９に伝達させるようにしたことを特徴としており、斯かる構成によれば、モータケース１７内に収納されたスプールモータ１３の駆動力を磁性回転体３９ａから磁性回転体３９ｂに磁気を利用して非接触で伝達可能となるため、従来の如くスプールモータの左モータ軸をモータケースの外部に挿通させて、その挿通部分のモータ軸にシール部材を当接させる必要がなくなる。
【００１６】
そして、スプール軸９はスプール１１の中央を貫通してその他端側が側板７内に突出しているが、図７に示すようにその突出端側に、第１及び第２の遊星歯車機構５３，５５からなる従来周知の遊星減速機構５７や、クラッチレバー５９の操作でスプール１１を釣糸巻取り状態（クラッチＯＮ）とスプールフリー状態（クラッチＯＦＦ）とに切り換えるクラッチ機構６１が装着されており、遊星減速機構５７は、スプールモータ１３の回転時のスプール軸９の回転運動を第１の遊星歯車機構５３で減速させた後、更に第２の遊星歯車機構５５で減速させてスプールモータ１３の駆動力をスプール９に伝達させるものである。
【００１７】
また、図１中、１５はスプール巻上げ用のハンドルで、当該ハンドル１５は、側板７とフレーム１間に回動可能に挿着したハンドル軸６３の突出端に連結されており、ハンドル軸６３には図示しないラチェットが側板９内で固着され、更にドライブギヤ６５が回転可能に取り付けられている。
そして、ドライブギヤ６５とハンドル軸６３は、ドラグワッシャやライニングワッシャ等からなる従来周知のドラグ装置６７によって摩擦結合されており、当該ドラグ装置６７はハンドル軸６３に装着され、そのドラグ力はハンドル軸６３に装着したドラグノブ６９の操作で調節できるようになっている。そして、図示しないが上述したラチェットにはねじりコイルばねで付勢された係止爪が係止しており、斯様にラチェットに係止爪が係止して、スプールモータ１３駆動時のハンドル軸６３の回転防止が図られている。
【００１８】
また、図１に示すようにスプール１１後方の側板５，７間には、クラッチ機構６１のクラッチレバー５９が取り付けられており、当該クラッチレバー５９の操作でクラッチ機構６１がＯＮ／ＯＦＦに切り換わって、スプール１１へのスプールモータ１３やハンドル１５の駆動力が伝達／遮断されるようになっているが、図７に示すように本実施形態は、ピニオンと遊星歯車支持体との係合／係合解除による従来のクラッチのＯＮ／ＯＦＦに代え、２つの磁性回転体からなるマグネット非接触動力伝達機構を用いてクラッチＯＮ／ＯＦＦの切換えを行うようになっている。
【００１９】
即ち、図１及び図７に於て、７１はドライブギヤ６５に噛合するピニオンで、当該ピニオン７１は、スプール軸９に回転可能且つその軸方向へ移動可能に取り付けられている。
そして、ピニオン７１の外周に設けた係止溝７３にクラッチプレート７５が係合しており、クラッチレバー５９をクラッチＯＮ操作すると、図７の如くピニオン７１はクラッチプレート７５によって第２遊星歯車機構５５の遊星歯車支持体７７方向（図中、矢印Ａ方向）へ移動し、また、クラッチレバー５９をクラッチＯＦＦ操作すると、ピニオン７１はスプール軸９に沿って遊星歯車支持体７７から離間する方向（矢印Ｂ方向）に移動するが、ピニオン７１の一端側外周と、これに対向する遊星歯車支持体７７の端部の外周に、夫々、筒状の磁性回転体７９，８１が固着されている。
【００２０】
ピニオン７１に取り付く磁性回転体７９は、既述した磁性回転体３９ａと同様、強磁性金属からなる円筒に、スプール軸９に対して４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなり、一方、遊星歯車支持体７７に取り付く磁性回転体８１は、強磁性金属からなる円筒に磁性体７９の着磁方向と交差する方向に４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなる。
【００２１】
そして、図７に示すようにクラッチレバー５９のクラッチＯＮ操作によるピニオン７１の矢印Ａ方向への移動で、両磁性回転体７９，８１が近接するように構成されており、斯かる状態で、例えばハンドル１５の巻取り操作でドライブギヤ６５を介してピニオン７１が回転すると、両磁性回転体７９，８１の磁気を利用してピニオン７１の回転が遊星歯車支持体７７に非接触で伝達されて、ハンドル１５の巻取り駆動力が遊星減速機構５１を介してスプール１１に伝達されるようになっている。そして、既述したようにクラッチレバー５９のクラッチＯＦＦ操作で、ピニオン７１（磁性体７９）が遊星歯車支持体７７から離間する矢印Ｂ方向に移動すると、磁気を利用したクラッチ係合が解除されるようになっている。
【００２２】
また、図７中、８３は上記磁性回転体８１の外周と所定間隔を開けてフレーム１に固着されたリードスイッチやホール素子等のスプール回転センサ（以下、「回転センサ」という）で、当該回転センサ８３は、リール本体３上部の側板５，７間に装着した制御ボックス８５内のマイクロコンピュータに接続されている。而して、マイクロコンピュータのＲＯＭには、特開平５−１０３５６７号公報で開示された電動リールと同様な糸長計測プログラムが組み込まれており、マイクロコンピュータのＣＰＵは、回転センサ８３から出力される遊星歯車支持体７７の正転，逆転の判定信号を取り込んで釣糸８７の繰出しか巻取りかを判定すると共に、回転センサ８３から取り込む遊星歯車支持体７７の回転パルス信号をアップ・ダウンカウンタでカウントして、この計数値を基にＲＯＭに記憶された糸長計算式を演算実行するようになっている。そして、ＣＰＵは、その演算結果を、釣糸８７の糸長（繰出し量）として制御ボックス８５上の操作パネルに装着した表示器（図示せず）に表示させるようになっている。
【００２３】
そして、ハンドル１５が取り付く側板７の側部前方には、特許第２９７７９７８号公報で開示された電動リールと同様、スプールモータ１３のモータ出力を巻取り停止のＯＦＦ状態から最大値（０〜ＭＡＸ）まで連続的に調節するレバー形状のモータ出力調節部材（以下、「パワーレバー」という）８９が、リール本体３の前後方向へ所定の角度に亘って回転可能に装着されており、当該パワーレバー８９は、側板７に内蔵された図示しないポテンショメータ（モータ出力調節手段）に連結されている。
【００２４】
そして、既述したＣＰＵは、パワーレバー８９の操作量に応じたパルス信号のデューティ比としてスプールモータ１３への電流通電時間率を可変制御して、パワーレバー８９の操作に従い、モータ駆動回路に指令を送出してスプールモータ１３のモータ出力をＯＦＦ状態から最大値まで連続的に制御する。
このように本実施形態に係る電動リール９１は、上述したパワーレバー８９の操作でスプールモータ１３が駆動して、釣糸８７がスプール１１に電動巻上げされるようになっている。
【００２５】
本実施形態はこのように構成されているから、図７に示すようにクラッチレバー５９のクラッチＯＮ操作でピニオン７１が矢印Ａ方向へ移動し、磁性回転体７９，８１を介してピニオン７１と遊星歯車支持体７７とが非接触状態でクラッチ係合する。
【００２６】
そして、このクラッチＯＮ状態でパワーレバー８９を操作すると、その操作量に応じたモータ出力でスプールモータ１３が駆動し、その駆動力は、磁気を利用してスプールモータ１３の駆動力を非接触伝達させる動力伝達機構３９によりスプール軸９に伝達されてスプール軸９が回転する。そして、スプール軸９の回転が遊星減速機構５７を経てスプール１１に伝達されてスプール１１が回転し、釣糸８７がスプール１１に巻回される。また、これと同時に、回転センサ８３の検出値に基づき釣糸８７の糸長がＣＰＵで計測されて、その計測値が操作パネル上の表示器に表示される。
【００２７】
また、ハンドル１５の巻取り操作時には、一方向クラッチ３３がスプールモータ１７のモータ軸の回転を規制するため、ドライブギヤ６５，ピニオン７１，遊星減速機構５７を介してハンドル１５の回転力がスプール１１に伝達されて、スプール１１が釣糸巻取り方向へ回転する。
そして、クラッチレバー５９をクラッチＯＦＦ操作すると、ピニオン７１が遊星歯車支持体７７から離間する矢印Ｂ方向に移動して、磁気を利用したクラッチ係合が解除されることとなる。
【００２８】
このように本実施形態は、スプールモータ１３の駆動力をスプール軸９に伝達させる動力伝達機構３９を、複数の歯車からなる従来の歯車動力伝達機構に代えて、磁性回転体３９ａ，３９ｂ，３９ｃからなるマグネット非接触動力伝達機構で構成したので、従来と異なり、スプールモータ１３の左モータ軸１３ｂをモータケース１３の外部に挿通させてその挿通部分の左モータ軸１３ｂにシール部材を当接させる必要がない。
【００２９】
従って、本実施形態によれば、シール部材と左モータ軸１３ｂの接触抵抗がなくなって駆動ロスの低減を図れると共に、シール部材の摩耗による防水性の低下が皆無でモータケース１７を完全水密状態とすることができるので、スプールモータ１３の完全な防水が可能となって、電動リール９１の耐久性が著しく向上することとなった。
【００３０】
また、本実施形態によれば、従来の歯車動力伝達機構を備えた電動リールに比し、ギヤノイズが低減する利点を有する。
更にまた、本実施形態は、マグネット非接触動力伝達機構をスプールモータ１３の動力伝達経路の上流側に配置したため、駆動トルクの小さいマグネット非接触動力伝達機構を用いても、巻上げ不良が発生することもない。
【００３１】
尚、上記実施形態では、動力伝達機構３９を３つの磁性回転体３９ａ，３９ｂ，３９ｃで構成したが、図８及び図９に示す請求項１に係る電動リールの第二実施形態のように、サイドプレート４３の支持部４５に歯車９３を回転可能に軸着して、その内側外周に磁性回転体３９ｂを、支持部３５（モータケース１７）内の磁性回転体３９ａに近接させて装着，配置すると共に、当該歯車９３に噛合する歯車９５をスプール軸９に取り付けて、最初の動力伝達のみをマグネット非接触動力伝達とした動力伝達機構３９−１としてもよい。
【００３２】
而して、この実施形態によっても、既述した第一実施形態と同様、所期の目的を達成することが可能である。
図１０乃至図１２は請求項１に係る電動リールの第三実施形態を示し、図１０に於て、１０１はフレーム１０３の左右両側に側板１０５，１０７が装着されたリール本体、１０９はスプールで、側板１０７の下方に、後述する手動巻取り駆動機構１１１のハンドル１１３がリール本体１０１の前後方向へ回転可能に装着されている。
【００３３】
上記スプール１０９は、その一端側が、当該スプール１０９内にこれと軸線を同じくしてフレーム１０３にビス止めされた筒状のモータケース１１５の外周に軸受１１７を介して回転可能に支持されており、他端側は、スプール１０９に固定したブラケット１１９とフレーム１０３との間に装着された軸受１２１によって、リール本体１に回転自在に支持されている。
【００３４】
そして、モータケース１１５内に、これと軸線を一致させてスプールモータ１２３が組み込まれており、その左モータ軸１２５はフレーム１０３に突設した筒状の軸受装着部１２７内に一方向クラッチ１２９を介して支持されている。そして、フレーム１０３を挿通して側板１０５内に引き出されるスプールモータ１２３のリード線１３１の挿通孔にパッキン１３３が装着され、更にフレーム１０３とモータケース１１５の当接部位に１本のＯ−リング１３４がモータケース１１５と同心上に介装されて、モータケース１１５の水密性が確保されている。
【００３５】
而して、一方向クラッチ１２９は、スプールモータ１２３の正転時にフリー回転状態となってスプール１０９の巻取り駆動を可能とすると共に、ハンドル操作による釣糸の巻取り駆動時にモータ軸の回転を阻止するもので、斯かる一方向クラッチ１２９の働きによって、ハンドル１１３の巻取り動力がスプール１０９に伝達可能となっている。
【００３６】
そして、図１１に示すように本実施形態に於て、スプールモータ１２３の右モータ軸１３５はモータケース１１５から突出せず、当該モータケース１１５に突設した凸状の支持部１３６内に軸受１３７を介して支持されている。そして、上記側板１０７とブラケット１１９との間に、手動巻取り駆動機構１１１からの巻取り動力を後述する遊星減速機構１３８に伝達させる回転駆動軸１３９が右モータ軸１３５と同軸上に取り付けられており、当該回転駆動軸１３９は、２つの軸受１４１，１４３を介してブラケット１１９と側板１０７に回転自在に支持されている。
【００３７】
スプールモータ１２３の右モータ軸１３５側に装着された遊星減速機構１３８は、３つの減速機構１４５，１４７，１４９によって構成され、この遊星減速機構１３８は、スプールモータ１２３の巻取り駆動力を第１の減速機構１４５で減速させた後、更に第２，第３の減速機構１４７，１４９で減速させてスプール１０９に伝達するもので、図１１及び図１２に示すように本実施形態は、第１の減速機構１４５にマグネット非接触動力伝達機構を用いたことを特徴とする。
【００３８】
即ち、図１１に於て、１５１は円盤状の取付ブラケット１５３を介して右モータ軸１３５に装着された磁性回転体で、当該磁性回転体１５１は、既述した第一実施形態の磁性回転体３９ａと同様、強磁性金属からなる円筒に、右モータ軸１３５に対して４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなり、当該磁性回転体１５１は支持部１３６内に配置されて、従来の遊星歯車機構に於ける太陽歯車に相当する。
【００３９】
そして、従来の遊星歯車機構の遊星歯車に相当する複数の磁性回転体１５５が、支持部１３６の外周に所定間隔を開けて配置され、更に当該各磁性回転体１５５と所定間隔を開けて、従来の内歯歯車に相当する磁性回転体１５７がスプール１０９の内周に取り付けられており、磁性回転体１５５は強磁性金属よりなる円筒に、上記磁性回転体１５１の着磁方向と交差するように４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造からなり、磁性回転体１５１の回転に伴い磁性回転体１５５が磁気で回転する。
【００４０】
同様に、磁性回転体１５７は強磁性金属よりなる円筒に、磁性回転体１５５の着磁方向と交差するように４５°の角度でＮ極とＳ極が所定間隔を以って交互に着磁された構造となっている。
また、図１０及び図１１に示すように第２の減速機構１４７は、右モータ軸１３５と同軸上に支持部１３６と後述する第３のキャリア１５９との間に架け渡された支持軸１６１に回転可能に取り付く第１の太陽歯車１６３と、当該太陽歯車１６３に噛合する複数の遊星歯車１６５とからなり、各遊星歯車１６５はスプール１０９の内周に設けた内歯歯車１６７に常時噛合するように構成されている。
【００４１】
同様に、第３の減速機構１４９は、支持軸１６１に回転可能に支持された第２の太陽歯車１６９と、当該太陽歯車１６９に噛合する複数の遊星歯車１７１とからなり、各遊星歯車１７１も内歯歯車１６７に常時噛合した構造となっている。
【００４２】
そして、図１１に示すように既述した磁性回転体１５７は第１のキャリア１７３に支持軸１７５と取付ブラケット１７７を介して回転可能に支持されており、当該キャリア１７３は、既述した太陽歯車１６３と一体回転可能に連結されている。
また、複数の遊星歯車１６５は第２のキャリア１７９に支持されており、当該キャリア１７９は既述した太陽歯車１６９と一体回転可能に連結されている。
【００４３】
更にまた、複数の遊星歯車１７１は第３のキャリア１５９に支持されており、当該キャリア１５９は係止ピン１８１を介して回転駆動軸１３９に連結されている。
一方、図１０中、１８３は回転駆動軸１３９上に装着されたドラグ装置で、当該ドラグ装置１８３は、釣糸の繰り出しで回転するスプール１０９に制動力を付与し乍ら、スプール１０９の釣糸繰出し方向への回転を許容する制動作用を与えると共に、この制動作用を利用してスプール１０９をスプールフリー状態と釣糸巻取り状態とに切り換えるクラッチ作用を奏する機能を有し、回転駆動軸１３９上の側板１０７にドラグ力調節用のドラグレバー１８５が取り付けられている。
【００４４】
ドラグ装置１８３は、回転駆動軸１３９に回転可能に嵌合支持された収容体１８７と、当該収容体１８７と噛合してこれと一体回転するワッシャ１８９，１９０と、回転駆動軸１３９に回止め嵌合されたワッシャ１９１と、リール本体１０１の側板１０７に対して前後方向へ回動可能に装着されたレバー形状のドラグレバー１８５と、当該ドラグレバー１８５の前後方向への回動操作でワッシャ１８９，１９０，１９１を押圧するように移動する押圧機構と、ワッシャ１８９，１９０，１９１の制動面間に介装されたライニング材１９３とを備え、ワッシャ１８９，１９０，１９１及びライニング材１９３は凹状の収容体１８７内に収容されて、回転駆動軸１３９の軸方向に移動自在とされている。
【００４５】
そして、上記押圧機構は、ドラグレバー１８５に回止め嵌合された第１のカム部材１９５と、当該カム部材１９５と係合し且つドラグレバー１８５の回動操作に伴うカム部材１９５の回転によって回転駆動軸１３９の軸方向に移動する第２のカム部材１９７と、当該カム部材１９７に保持され且つ当該カム部材１９７と共に軸方向に移動する押圧部材１９９と、回転駆動軸１３９に回転可能に嵌合支持されてワッシャ１９０を押圧する押圧体２０１と、押圧部材１９９と押圧体２０１との間に介装され且つ押圧部材１９９によって押圧移動される板ばね２０３と軸受１４３とで構成されている。そして、前記カム部材１９５，１９７は、側板１０７に形成された平面視筒状の支持部材２０５内に収容され、この支持部材２０５によって回転駆動軸１３９の軸方向に移動可能に支持されている。
【００４６】
また、カム部材１９５は、上記支持部材２０５の内面に軸方向に沿って形成された回止め溝２０７と係合することによりその回転が規制され、更にまた、軸受１４３は、既述したように回転駆動軸１３９の端部を回転可能に支持すると共に、回転駆動軸１３９に対して軸方向に移動でき、そして、板ばね２０３は回転駆動軸１３９の外周に嵌合されて、回転駆動軸１３９の軸方向に移動できるようになっている。
【００４７】
そして、前記収容体１８７の小径部の外周にピニオン２０９が一体回転可能に嵌合し、そして、当該ピニオン２０９に、手動巻取り駆動機構１１１のドライブギヤ２１１が噛合している。
手動巻取り駆動機構１１１は、ハンドル１１３と、当該ハンドル１１３が取り付くハンドル軸２１３と、これに回止め嵌合されたドライブギヤ２１１とで構成されている。
【００４８】
そして、ハンドル軸２１３の挿入先端側に、スプールモータ１２３でスプール１０９を巻取り駆動した際に、これに連動してハンドル軸２１３が回転しないように逆転防止装置（図示せず）が設けられており、スプールモータ１２３でスプール１０９を巻取り駆動した際に、ハンドル軸２１３の回転が当該逆転防止装置で阻止されて、スプールモータ１２３の駆動力が遊星減速機構１３８を介してスプール１０９のみに伝達されるようになっている。
【００４９】
本実施形態に係る電動リール２１５はこのように構成されているから、ドラグレバー１８５を作動方向に操作すると、当該ドラグレバー１８５に回止め嵌合するカム部材１９５が回転し、これに伴いカム部材１９７が回転駆動軸１３９の軸方向に移動する。この結果、軸受１４３，板ばね２０３，押圧体２０１が軸方向に移動し、押圧体２０１によってワッシャ１８９，１９０，１９１が押圧され、これにより各ワッシャ１８９，１９０，１９１が回転駆動軸１３９の軸方向へスライドして各制動面同士がライニング材１９３を介して圧接されると共に、ワッシャ１８９が収容体１８７に所定の押圧力で圧接される。そして、この時の押圧力がワッシャ１８９から回転駆動軸１３９に作用することにより、押圧体２０１を含む押圧機構の構成要素が回転駆動軸１３９に摩擦結合されて、スプール１０９に所定のドラグ力が発生する。
【００５０】
而して、このドラグ力の強弱の調節は、ドラグレバー１８５の操作量に応じて変化する。
そして、このように所定のドラグ力が発生した状態でハンドル１１３を巻取り操作すると、これに連動するドライブギヤ２１１によってピニオン２０９が回転するため、当該ピニオン２０９と一体の収容体１８７が回転し、この収容体１８７の回転が押圧機構の摩擦結合力に応じて回転駆動軸１３９に伝達されて、回転駆動軸１３９に連結されたキャリア１５９が反時計回りに回転する。
【００５１】
この時、遊星歯車１７１は反時計回りに自転すると共に公転し、内歯歯車１６７を反時計回りに増速した状態で回転駆動する。これにより、スプール１０９は釣糸巻取り方向に回転駆動することとなる。
また、スプールモータ１２３を駆動させると、右モータ軸１３５に装着された磁性回転体１５１は時計回りに回転する。これにより、磁性回転体１５５が反時計回りに回転駆動すると共に、時計回りに公転し、第２の太陽歯車１７１が時計回りに回転するが、この回転方向では、逆転防止装置によって収容体１８７の回転が阻止されるため、ピニオン２０９は回転せず、ハンドル軸２１３の回転が阻止される。
【００５２】
この結果、回転駆動軸１３９及びキャリア１５９は回転せず、太陽歯車１６９が時計回りに回転することで、当該キャリア１５９に支持された遊星歯車１７１は、太陽歯車１６９の周りを公転することなく一定位置で反時計回りに自転することとなる。
而して、この状態で遊星歯車１７１の反時計回りの回転運動は内歯歯車１６７に減速されて伝達され、スプール１０９が釣糸巻取り方向に回転して釣糸が巻き取られることとなる。そして、既述したようにこの巻取り操作時に、逆転防止装置の作用でハンドル１１３が連動回転せず、また、釣糸繰出し時に急激なスプール逆転力が発生しても、逆転防止装置によってハンドル１１３の逆転が阻止される。
【００５３】
一方、ドラグレバー１８５を非作動方向に回転操作していけば、ドラグ力が順次弱まり、そして、ドラグレバー１８５を同方向へ十分に回転操作すると、スプール１０９は恰もクラッチＯＦＦの如きスプールフリー状態となって、仕掛けの自由落下により釣糸をスプール１０９から繰り出すことができることとなる。
このように本実施形態は、遊星減速機構１３８を構成する第１の減速機構１４５をマグネット非接触動力伝達機構で構成したので、従来と異なり、スプールモータ１２３の右モータ軸１３５をモータケース１１５の外部に挿通させて、その挿通部分の右モータ軸１３５にシール部材を当接させる必要がない。
【００５４】
従って、本実施形態によっても、図１の実施形態と同様、シール部材と右モータ軸１３５の接触抵抗がなくなって駆動ロスの低減を図れると共に、シール部材の摩耗による防水性の低下が皆無でモータケース１１５を完全水密状態とすることができるので、スプールモータ１２３の完全な防水が可能となって、電動リール２１５の耐久性が著しく向上することとなった。
【００５５】
尚、既述した各実施形態では、４５°の角度でＮ極とＳ極を交互に着磁させて磁性回転体を構成したが、着磁角度は４５°に限定されるものでないことは勿論、例えば左モータ軸や右モータ軸と平行にＮ極とＳ極を交互に着磁させてもよい。但し、基本的に角度が付いていれば磁性回転体が滑らかに回転するため、磁性回転体を構成するに当たり、所定の着磁角度を付けることが好ましい。
【００５６】
【発明の効果】
以上述べたように、請求項１に係る発明によれば、モータケースを挿通してスプールモータの駆動出力軸が外部に突出しないため、モータケースの防水を図るために駆動出力軸の挿通部分にシール部材を装着する必要がなくなる。
従って、シール部材と駆動出力軸との接触抵抗がなくなって駆動ロスの低減を図ることができると共に、シール部材の摩耗による防水性の低下が皆無で、モータケースを完全水密状態とすることができるため、スプールモータの完全な防水が可能となって電動リールの耐久性が著しく向上することとなった。
【図面の簡単な説明】
【図１】請求項１の第一実施形態に係る電動リールの要部切欠き平面図である。
【図２】マグネット非接触動力伝達機構の構造を示す電動リールの側面図である。
【図３】マグネット非接触動力伝達機構の構造を示す電動リールの要部断面図である。
【図４】マグネット非接触動力伝達機構の構造を示す電動リールの要部拡大断面図である。
【図５】マグネット非接触動力伝達機構の要部拡大斜視図である。
【図６】マグネット非接触動力伝達機構の要部拡大斜視図である。
【図７】マグネット非接触動力伝達機構を用いたクラッチ機構の要部拡大断面図である。
【図８】マグネット非接触動力伝達機構の構造を示す請求項１の第二実施形態に係る電動リールの要部断面図である。
【図９】マグネット非接触動力伝達機構の要部拡大側面図である。
【図１０】請求項１の第三実施形態に係る電動リールの要部切欠き平面図である。
【図１１】マグネット非接触動力伝達機構の構造を示す電動リールの要部拡大断面図である。
【図１２】マグネット非接触動力伝達機構の要部拡大斜視図である。
【符号の説明】
３，１０１　リール本体
９　スプール軸
１１，１０９　スプール
１３，１２３　スプールモータ
１３ｂ　左モータ軸
１５，１１３　ハンドル
１７，１１５　モータケース
２１　蓋体
２３　Ｏ−リング
２９　パッキン
３５，１３６　支持部
３９　動力伝達機構
３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，７９，８１，１５１，１５５，１５７　磁性回転体
５７　遊星減速機構
５９　クラッチレバー
６１　クラッチ機構
６５，２１１　ドライブギヤ
７１，２０９　ピニオン
７７　遊星歯車支持体
８３　回転センサ
９１，２１５　電動リール
１１１　手動巻取り駆動機構
１３８　遊星減速機構
１４５　第１の減速機構
１３５　右モータ軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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