(57)【要約】【課題】流体中で構造体が流体に対してその構造体が有する長尺部の中心軸線と直交する方向へ相対移動した際に受ける形状抗力を確実に減少させる抗力減少機能付き構造体を提供する。【解決手段】抗力減少機能付き構造体としてのゴルフクラブにおける長尺部たるシャフト４の円周面上にはシャフト４の長手方向に沿ってリブ状をなす凸部５が２本設けられている。前記両凸部５は、シャフト４の中心軸線Ｏから見て該シャフト４のスイング方向（流体中の相対移動方向）における前方側淀み点Ｐを位置角度β＝０°の位置とした場合のβ＝−５２．５°とβ＝＋５２．５°の左右対称な位置に設けられている。従って、スイング時にはシャフト４に働く平均抗力係数や変動抗力係数が前記凸部５の存在により大幅に減少する。【選択図】　　　図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心軸線と直交する断面の外郭形状が略円形状で且つその周面に凸部が設けられた長尺部を有し、該長尺部が流体中で流体に対して中心軸線と直交する方向へ相対移動した際には、前記長尺部の円周近傍に発達する境界層に対して前記凸部が変化を生じさせる抗力減少機能付き構造体において、
前記中心軸線から見て前記長尺部の相対移動方向における前方側淀み点を０°の位置とした場合の位置角度β≒−１８０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋１８０°の範囲内における少なくとも位置角度β≒−６０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋６０°の範囲内の所定角度位置に前記凸部を設けた抗力減少機能付き構造体。
【請求項２】
前記凸部が、少なくとも位置角度β＝−５７．５°〜−４７．５°及びβ＝＋４７．５°〜＋５７．５°に設けられたことを特徴とする請求項１に記載の抗力減少機能付き構造体。
【請求項３】
前記凸部が、塗料の塗布により形成されたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抗力減少機能付き構造体。
【請求項４】
前記長尺部が、基端側にグリップを有するスポーツ用具用のシャフトであることを特徴とする請求項１から請求項３のうちのいずれか一項に記載の抗力減少機能付き構造体。
【請求項５】
前記凸部を、前記シャフトの少なくとも先端側に形成していることを特徴とする請求項４に記載の抗力減少機能付き構造体。
【請求項６】
前記中心軸線と直交する断面の外郭形状において、少なくとも前記前方側淀み点を０°の位置とした場合の位置角度β＝−９０．０°〜＋９０．０°の範囲内の外郭形状が略半円状であることを特徴とする請求項１から請求項５のうちのいずれか一項に記載の抗力減少機能付き構造体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えばシャフトを有するゴルフクラブ等のような長尺部を有する構造体にあって、長尺部が流体中を中心軸線と直交する方向へ相対移動した際に、その流体との間で形状に依存する形状抗力（圧力抵抗）を減少させることのできる抗力減少機能付き構造体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、この種の抗力減少機能付き構造体としては、例えば特開平９−２９９５２６号公報に開示された円柱部材（第１従来技術）や特開２０００−２８８１４０号公報に開示された円柱部材（第２従来技術）が知られている。
【０００３】
まず、第１従来技術における円柱部材は、その円周面の全面に所定形状をなす複数の凸部が形成されており、例えば空気中で径方向へ速く動いた際には、それらの凸部により空気の相対流を攪拌、拡散させ、空気流が円柱部材の裏側に回り込んでカルマン渦の発生を抑制する構成とされている。
【０００４】
一方、第２従来技術における円柱部材は、その円周面上における凸部の形成位置が、前記第１従来技術の場合と異なり、次のような所定範囲に限定されている。即ち、流体に対する相対移動方向における円周面上の先端を基準点とし、基準点から９０°を越え１８０°以下の範囲内の所定角度の位置にのみ、凸部が形成されている。そして、空気等の流体中で径方向へ速く動いた際には、その凸部により流体の剥離点を下流側に移動させ、円柱部材の前後における圧力分布の非対称性を緩和し、形状抗力を減少させる構成とされている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、第１従来技術では、円柱部材の円周面の全面にわたって複数の凸部が形成されているため、形成された凸部により空気抵抗が増えることもあり、結果として形状抗力を極端に減少させることができないことがあった。一方、第２従来技術においては、第１従来技術に比べ幾分かは形状抗力を減少させる効果が認められる。しかし、円周面上に凸部のない平滑表面円柱（図５中にＳｍｏｏｔｈと表示）と比較してみた場合、第２従来技術（図５中、β＝−９２．５°及び＋９２．５°等の３例を表示）でも、形状抗力の大きさに対応する変動風圧係数に顕著な減少があるとはいえず、さらなる改善が望まれていた。
【０００６】
この発明は前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、流体中で構造体が流体に対してその構造体が有する長尺部の中心軸線と直交する方向へ相対移動した際に受ける形状抗力を確実に減少させることを可能にすることにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１記載の発明では、中心軸線と直交する断面の外郭形状が略円形状で且つその周面に凸部が設けられた長尺部を有し、該長尺部が流体中で流体に対して中心軸線と直交する方向へ相対移動した際には、前記長尺部の円周近傍に発達する境界層に対して前記凸部が変化を生じさせる抗力減少機能付き構造体において、前記中心軸線から見て前記長尺部の相対移動方向における前方側淀み点を０°の位置とした場合の位置角度β≒−１８０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋１８０°の範囲内における少なくとも位置角度β≒−６０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋６０°の範囲内の所定角度位置に前記凸部を設けたことを要旨とした。
【０００８】
請求項２に記載の発明では、請求項１記載の発明において、前記凸部が、少なくとも位置角度β＝−５７．５°〜−４７．５°及びβ＝＋４７．５°〜＋５７．５°に設けられたことを要旨とした。
【０００９】
請求項３記載の発明では、請求項１又は２に記載の発明において、前記凸部が、塗料の塗布により形成されていることを要旨とした。
請求項４記載の発明では、請求項１〜３のうちいずれか１項に記載の発明において、前記長尺部が、基端側にグリップを有するスポーツ用具用のシャフトであることを要旨とした。
【００１０】
請求項５記載の発明では、請求項４記載の発明において、前記凸部を、前記シャフトの少なくとも先端側に形成していることを要旨とした。
請求項６記載の発明では、請求項１〜５のうちいずれか１項に記載の発明において、前記中心軸線と直交する断面の外郭形状において、少なくとも前記前方側淀み点を０°の位置とした場合の位置角度β＝−９０．０°〜＋９０．０°の範囲内の外郭形状が略半円状であることを要旨とした。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明をゴルフクラブに具体化した一実施形態を図１〜図９に基づいて説明する。
【００１２】
図１に示すように、本実施形態に係る抗力減少機能付き構造体としてのゴルフクラブ１は、グリップ２と、ヘッド３と、長尺部としてのシャフト４とから構成されている。グリップ２は、ゴルフクラブ１をスイングする際に両手で握る部分であり、皮革やゴム等の材質で形成されている。また、ヘッド３は、ゴルフクラブ１の頭部であり、木、アルミニウム等の材質で形成されている。
【００１３】
シャフト４は、スチール、グラスファイバー、アルミニウム等の材質で形成されており、図２に示すように略円筒の棒状の外観を呈している。即ち、前記シャフト４は、その中心軸線Ｏと直交する断面の外郭形状が円形状をなしている。具体的には、シャフト４は、グリップ２側（基端側）の外径（例えば１４ｍｍ）を最大径とし、ヘッド３側（先端側）の外径（例えば８．５ｍｍ）を最小径とした先細形状の長尺部であり、シャフト４の中央近傍での外径は約１０ｍｍである。
【００１４】
また、図２及び図３において、矢印Ａは、シャフト４の移動方向、具体的には、テイクバックのトップからインパクトまでの振りおろしの過程（ダウンスイング）の際のシャフト４の移動方向を示している。即ち、図３に示すように、シャフト４は、円周面上の一点、つまりシャフト４の中心軸線Ｏから見て該シャフト４の空気（流体）に対する相対移動方向における前方側淀み点Ｐを進行方向の先端としてダウンスイングが行われる。
【００１５】
そして、本実施形態では、前記シャフト４の円周面上における所定角度位置に、該シャフト４の長手方向に沿ってリブ状をなす凸部５が２本設けられている。即ち、シャフト４の中心軸線Ｏから見て該シャフト４の前記相対移動方向における前方側淀み点Ｐを位置角度β（以下、βと略す）＝０°の位置とした場合のβ＝−５２．５°とβ＝＋５２．５°の左右対称な位置に前記両凸部５は設けられている。ちなみに、本実施形態において前記両凸部５は、帯状金属片がシャフト４の周面に対して後付けにより一体化されたものである。
【００１６】
ここで、前記凸部５の形成位置をβ＝−１０２．５°〜−３２．５°の範囲内及びβ＝＋３２．５°〜＋１０２．５°の範囲内において変えたときの、空力特性の変化を図４〜９に示す。実験は、財団法人日本建築総合試験所所有の幅１．８ｍ×高さ１．３ｍのエッフェル型吹出式風洞で行われた。尚、実験では、直径Ｄ＝９１ｍｍ×長さ６００ｍｍの円柱型をした塩化ビニールパイプを長尺構造体の模型（以下、「円柱」という。）Ｓとして用い、凸部５は２本の直径ｄ＝１．５ｍｍφのステンレス棒を接着剤でかかる円柱Ｓの表面に貼り付けることにより設けた。凸部５と円柱Ｓの直径の比はｄ／Ｄ＝１．６％であり、実験風速はＶ＝９．５ｍ／ｓであった。
【００１７】
図４は凸部５の付いた円柱Ｓ周りの平均風圧係数
【００１８】
【数１】
2004033481.tif 000003
の分布を示す。平均風圧係数とは、風圧（物体の表面に作用する風による圧力）の時間平均値を接近風の速度圧で基準化した係数をいう。ここで、
【００１９】
【数２】
2004033481.tif 000004
は各測定点における平均風圧と基準静圧との差圧、ｑは円柱Ｓの風上側に置いたピトー静圧管で得られる速度圧である。尚、図示していないが、図４において、各円柱Ｓの表面上には各位置角度βの位置に凸部５が設けられているものとする。
【００２０】
さて、図４より次のことがわかる。即ち、凸部５が比較的風上側にあるとき、
【００２１】
【数３】
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は凸部５の位置で不連続に負圧が大きくなった。β≧＋９２．５°及びβ≦−９２．５°の場合には凸部５の影響を受けずに平滑表面円柱（図４中、Ｓｍｏｏｔｈと表示）の分布とよく似ていた。凸部５によって負圧が最も大きくなるのはβ＝−５７．５°及び＋５７．５°の場合で、凸部５の直後で
【００２２】
【数４】
2004033481.tif 000006
を示し、背面圧は最も小さくなる。流れの剥離が生じると後流域では風圧分布がほぼ一様になると考えられるが、β＝−５７．５°〜−４２．５°及び＋４２．５°〜＋５７．５°では一旦剥離した流れが凸部５の直後で再付着し、後方で再び剥離すると考えられる。
【００２３】
図５は円柱Ｓの周面上に貼り付けられる凸部５の位置をβ＝−１０２．５°〜−３２．５°及びβ＝＋３２．５°〜＋１０２．５°の範囲内で変化させた場合の変動風圧係数分布Ｃｐ’＝ｐ’／ｑを示している。変動風圧係数とは、風圧変動の標準偏差を接近風の速度圧で基準化した係数をいう。ここでｐ’は変動風圧の標準偏差である。尚、図示していないが、図５において、各円柱Ｓの表面上には各位置角度βの位置に凸部５が設けられているものとする。
【００２４】
図５より次のことが分かる。即ち、Ｃｐ’はβ＝−５７．５°〜−４７．５°及び＋４７．５°〜＋５７．５°の範囲で全体的に小さくなり、β＝−８７．５°〜−６７．５°及び＋６７．５°〜＋８７．５°の範囲で大きくなった。後者の場合、特に背面でのＣｐ’の増大が顕著であった。β＝−１０２．５°〜−９２．５°及びβ＝＋９２．５°〜＋１０２．５°ではＣｐ’は平滑表面円柱（Ｓｍｏｏｔｈ）とほぼ同じ分布になった。
【００２５】
図６〜８は、空気力係数の一部である平均抗力係数ＣＤ、変動抗力係数ＣＤ’及び変動揚力係数ＣＬ’の値をそれぞれ示したものである。空気力係数とは、抗力や揚力などの空気力を接近風の速度圧と物体の代表面積で基準化した係数をいう。平均抗力係数とは、風方向の空気力（物体全体に作用する風の力。ここでは抗力）の時間平均値を接近風の速度圧と物体の代表面積で基準化した係数をいう。変動抗力係数とは、風方向の空気力（抗力）変動の標準偏差を接近風の速度圧と物体の代表面積で基準化した係数をいう。変動揚力係数とは、風直角向の空気力（揚力）変動の標準偏差を接近風の速度圧と物体の代表面積で基準化した係数をいう。瞬間風圧係数Ｃｐｉ（ｔ）の分布から円柱Ｓに働く瞬間空気力係数の抗力成分ＣＤ（ｔ）と揚力成分ＣＬ（ｔ）を求め、それらの時系列の平均値から平均抗力係数ＣＤを、また時系列の標準偏差から変動抗力係数ＣＤ’及び変動揚力係数ＣＬ’を得た。
【００２６】
図６は、平均抗力係数ＣＤの凸部５の位置角度βによる変化を示す。図中の破線は平滑表面円柱（Ｓｍｏｏｔｈ）の値ＣＤＳ＝１．２５である。ＣＤはβ＝−３２．５°及び＋３２．５°のときにＣＤＳとほぼ等しく、βの増加に伴って漸減している。そして、β＝−５７．５°及び＋５７．５°で最小値０．５６（ＣＤＳの０．４５倍）を示した後、不連続に増大してβ＝−６２．５°及び＋６２．５°でＣＤＳとほぼ等しい値を示した。また、β＝−８７．５°〜−６７．５°及び＋６７．５°〜＋８７．５°の範囲でＣＤＳよりも大きくなり、β≦−９２．５°及びβ≧＋９２．５の範囲においては、ＣＤがＣＤＳよりも小さくなり、βの増加に伴い三度にわたりＣＤＳに漸近した。ＣＤの最大値はβ＝−７２．５°及び＋７２．５°のときでＣＤ＝１．６５（ＣＤＳの１．３２倍）の値を示した。この付近では、背面負圧の増加がＣＤの増加の主な原因であることが図４からわかる。一方、ＣＤが最小値を示す付近では背面圧力が小さくなることと凸部５直後の強い負圧が抗力を減少させている。
【００２７】
図７及び８は、変動抗力係数ＣＤ’及び変動揚力係数ＣＬ’のβによる変化を示す。ＣＤ’及びＣＬ’はともにＣＤの傾向とよく似ている。ＣＤ’はβ＝−５７．５°及び＋５７．５°のとき最小値ＣＤ’＝０．０２（ＣＤＳ’の０．１４倍）、及びβ＝−８２．５°及び＋８２．５°のとき最大値ＣＤ’＝０．２４（ＣＤＳ’の１．７１倍）を示した。ＣＬ’はβ＝−５７．５°及び＋５７．５°のとき最小値ＣＬ’＝０．０８（ＣＬＳ’の０．１４倍）、及びβ＝−７２．５°及び＋７２．５°のとき最大値ＣＬ’＝０．８４（ＣＬＳ’の１．５０倍）を示した。
【００２８】
得られた実験結果より、シャフト４に相当する円柱Ｓが空気中で空気に対して中心軸線と直交する方向へ相対移動した際には、前記円柱Ｓの円周近傍に発達する境界層は凸部５の位置によって図９に示すように４つに分類されうる。図９（ａ）は凸部５がβ＝−４２．５°〜−３２．５°及びβ＝＋３２．５°〜＋４２．５°のときで、凸部５上で剥離した流れは直後で再付着して境界層を発達させ、平滑表面円柱（Ｓｍｏｏｔｈ）とほぼ同じ位置で再剥離し、結果として凸部５の影響をあまり受けない。
【００２９】
図９（ｂ）はβ＝−５７．５°〜−４７．５°及びβ＝＋４７．５°〜＋５７．５°のときで、凸部５上で剥離した流れが円柱Ｓのアフターボディーとの干渉で剥離流れの挙動が抑制されて、凸部５直後で強い負圧が生じ、後流では渦の発生が不活発であり、円柱Ｓ表面近くを流れるせん断層が後流側で再剥離する。図９（ｃ）はβ＝−８７．５°〜−６２．５°及びβ＝＋６２．５°〜＋８７．５°のときで、凸部５上で剥離した流れが再付着せず、後流域で強い渦を発生する。図９（ｄ）はβ≦−９２．５及びβ≧＋９２．５のときで、円柱Ｓ表面で剥離した流れが形成する後流域に凸部５があり、その凸部５の影響をあまり受けない。
【００３０】
以上の実験結果より次のような知見を得た。β≒−６０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋６０°の範囲内に凸部５を付けると、第２従来技術（β＝−９２．５°及びβ＝＋９２．５°等）よりも抗力が小さくなる。β≒−６０°〜−４５°及びβ≒＋４５°〜＋６０°の範囲内に凸部５を付けると抗力が平滑表面円柱（Ｓｍｏｏｔｈ）の半分程度になる。このとき同時に変動空気力も小さく、円柱Ｓが受ける空気力は非常に小さくなり、空力的にも安定していると考えられ、これらの結果は工学の応用に有益である。
【００３１】
従って、本実施形態によれば、次のような効果を得ることができる。
（１）シャフト４の周面上に、その中心軸線Ｏから見てダウンスイング時等におけるシャフト４の空気に対する相対移動方向の前方側淀み点Ｐを位置角度β＝０°とした場合のβ＝−５２．５°とβ＝＋５２．５°の左右対称な位置に２本の凸部５を設けた。従って、これらの凸部５により、シャフト４は空気中での空気に対する相対移動時の形状抗力を大幅に減少させることができる。その結果、ゴルフクラブ１のダウンスイング等におけるスピードを速くすることができる。
【００３２】
（２）前記凸部５は帯状金属片をシャフト４の周面上に後付けにより一体化する構成とされているため、前記（１）に示す効果を有するゴルフクラブ１を容易且つ安価に製造することができる。
【００３３】
（３）前記凸部５はシャフト４の長手方向に沿ってリブ状をなすように設けられているため、ダウンスイング時に最も速い速度で振り抜かれるシャフト４の先端側においても確実に形状抗力を減少させることができる。
【００３４】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・前記実施形態では、凸部５をシャフト４の周面上における所定角度位置に帯状金属片を後付けにより貼り付けたものであるが、凸部５は、型押し、流し込み、盛り上げ等の適当な技法によって、構造体の長尺部と一体的に形成しても良い。また塗料、メッキ、ペイント、シルク印刷、製版印刷又は錆等によって凸部５を形成してもよく、更に、表面に凸部５が形成されたシートをシャフト４に貼り付けすることにより形成しても良い。このようにした場合には、前記実施形態における効果に加えて、シャフト４の表面に塗布する装飾用の塗料等を利用して凸部５を形成することができるため、容易に且つ安価に凸部５を形成することができるだけでなく、製造設備を簡素化することができるという効果を有する。
【００３５】
・さらに、上記実施形態では、構造体としてゴルフクラブ１を用い、そのシャフト４の表面に凸部５を形成したものを示したが、構造体としては、バット、釣竿等のように基端側にグリップを有したスポーツ用具等であって、空気中で一定方向に速いスピードで動かすものであっても良い。このようにした場合にも、前記実施形態における効果が得られる。
【００３６】
・さらに、アンテナのシャフト、電線、電柱、パンタグラフ等、円周面のまわりに流速の速い風が一定方向に流れる可能性がある構造体の長尺部に、凸部５を形成するようにしてもよい。このようにした場合には、前記実施形態における効果に加えて、負圧の発生を極力抑えることができるため、空気の速い流れに対する耐久性が向上するという効果が得られる。
【００３７】
・さらに、上記実施形態では、流体として空気を用いた場合を示したが、空気以外の気体及び液体を用いてもよい。すなわち、水中で速いスピードで動かすもの、あるいは、円周面のまわりに流速の速い液体が一定方向に流れる可能性がある構造体（例えば液体が流れる導管に突き刺された温度計）に凸部５を形成するようにしてもよい。このようにした場合には、前記実施形態における効果だけでなく、液体の速い流れに対する耐久性の向上という効果も得られる。
【００３８】
・さらに、上記実施形態では、帯状の凸部５をシャフト４の長手方向に連続して形成するものを示したが、長手方向に対して部分的に形成するようにしてもよく、断続的に複数の凸部を形成するようにしてもよい。また、ゴルフクラブ１をスイングする際、シャフト４の先端側（ヘッド３側）ほど速度が速いため、凸部５を部分的に形成する場合には、シャフト４の先端側のみに形成しても良い。このようにした場合には、前記実施形態における効果に加え、シャフト４をスイングさせる際、速度の最も速いシャフト４の先端側において形状抗力が減少するため、スイングスピードを確実に且つ大きく上昇させることができる。
【００３９】
・また、中心軸線Ｏと直交する断面の外郭形状は、円形状に限られない。楕円等の略円形状であっても構わない。また、中心軸線Ｏと直交する外郭形状は、前方側淀み点を０°の位置とした場合の−９０．０°〜＋９０．０°の範囲内が略半円状であっても良い。このようにした場合にも、前記実施形態における効果が得られる。
【００４０】
・さらに、凸部５の断面形状は特に限定されるものではなく、例えば円形、楕円形、又は多角形等であっても構わない。また、シャフト４に代表される長尺部は、その中心軸線と直交する断面の外郭形状が円形状等であればよい。即ち、長尺部の基端部から先端部に至るまで断面積が等しい円柱形状のもの、先端にかけて断面積が徐々に小さくなる円錐形状（先細形状）のもの、先端にかけて徐々に断面積が大きくなる先太形状のもの、又はそれらの結合されたものであっても良い。このようにした場合にも、前記実施形態における効果が得られる。
【００４１】
・また、凸部５の位置角度βは、β＝−５２．５°とβ＝＋５２．５°の二位置に限らない。即ち、β≒−６０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋６０°の範囲内における所定角度の位置であればよい。β≒−６０°〜−４５°及びβ≒＋４５°〜＋６０°の範囲内における所定角度の位置であればさらによい。β＝−５７．５°〜−４７．５°及びβ＝＋４７．５°〜＋５７．５°の範囲内における所定角度の位置であれば特によい。
【００４２】
・また、凸部５の設置位置は、位置角度β≒−６０°〜−４２．５°及びβ≒＋４２．５°〜＋６０°の範囲内のみならず、位置角度β≒−１８０°〜−６０°及びβ≒＋６０°〜＋１８０°の範囲内にさらに設けられていても良い。このようにした場合にも、前記実施形態における効果が得られる。
【００４３】
【発明の効果】
請求項１〜６記載の抗力減少機能付き構造体によれば、流体中で構造体が流体に対してその構造体が有する長尺部の中心軸線と直交する方向へ相対移動した際に受ける形状抗力を確実に減少させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明をゴルフクラブに具体化した一実施形態の斜視図。
【図２】ゴルフクラブのシャフトを切断した要部斜視図。
【図３】ゴルフクラブのシャフトの断面を示す断面図。
【図４】ゴルフクラブのシャフトにおける凸部と平均風圧係数との関係を示す説明図。
【図５】ゴルフクラブのシャフトにおける凸部と変動風圧係数との関係を示す説明図。
【図６】ゴルフクラブのシャフトにおける凸部と平均抗力係数との関係を示すグラフ。
【図７】ゴルフクラブのシャフトにおける凸部と変動抗力係数との関係を示すグラフ。
【図８】ゴルフクラブのシャフトにおける凸部と変動揚力係数との関係を示すグラフ。
【図９】図９（ａ）乃至図９（ｄ）はゴルフクラブのシャフトにおける凸部と剥離層との関係を示す説明図。
【符号の説明】
１　ゴルフクラブ（抗力減少機能付き構造体）
４　シャフト（長尺部）
５　凸部
Ｏ　シャフトの中心軸線
Ｐ　前方側淀み点
β　位置角度
【図１】
2004033481.tif 000007
【図２】
2004033481.tif 000008
【図３】
2004033481.tif 000009
【図４】
2004033481.tif 000010
【図５】
2004033481.tif 000011
【図６】
2004033481.tif 000012
【図７】
2004033481.tif 000013
【図８】
2004033481.tif 000014
【図９】
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