(57)【要約】【課題】比較的強い消脱臭作用を長時間持続することができる消脱臭材を提供すること。【解決手段】５０質量％以上の炭化物及び／又は乾留物を含有する多孔質体に、鉄（ＩＩ）化合物、有機酸及びポリアミノカルボン酸とからなる鉄（ＩＩ）組成物が含有されてなる消脱臭材。【選択図】　　　なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
５０質量％以上の炭化物及び／又は乾留物を含有する多孔質体に、鉄（ＩＩ）化合物、有機酸及びポリアミノカルボン酸とからなる鉄（ＩＩ）含有組成物が含有されてなる消脱臭材。
【請求項２】
鉄（ＩＩ）含有組成物を含む水溶液を多孔質体の表面に塗布、又は含浸させることで該組成物が多孔質体に含有されている請求項１に記載の消脱臭材。
【請求項３】
多孔質体と鉄（ＩＩ）含有組成物とを含む懸濁液を固化させることで該組成物が多孔質体に含有されている請求項１に記載の消脱臭材。
【請求項４】
多孔質体が、炭化物及び／又は乾留物のみからなり、これらが、木材、竹材、果実種子、種子の皮及び樹脂からなる群より選ばれる少なくとも一種の材料から得られたものである請求項１乃至３のいずれかの項に記載の消脱臭材。
【請求項５】
多孔質体が、炭化物及び／又は乾留物５０〜７０質量％と雲母、長石、スカポライト群及び沸石からなる群より選ばれる少なくとも一種の中空球状セラミックス５０〜３０質量％とからなる請求項１乃至４のいずれかの項に記載の消脱臭材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、消臭、脱臭材の改良に関し、特に高い消臭及び脱臭作用の持続性が改良された消臭、脱臭材に関する。
【０００２】
【従来の技術】
消臭、脱臭剤としては、従来から活性炭やゼオライトが一般に良く知られており、また簡易、安価に提供できるなどの点から様々な分野で利用されている。近年、消脱臭に対する関心の高まりと共に、さらに高い消脱臭作用を示す製品の開発研究も活発に行われている。例えば、特公平７−１２４３１号公報には、鉄（ＩＩ）化合物を主成分として、これに有機酸とポリアミノカルボン酸を結合させた鉄（ＩＩ）含有組成物が提案されている。これによると、この組成物を例えば、活性炭などと混ぜて使用することで、活性炭などを単独で使用した場合と比べて、一定の脱臭効果を得るためには、活性炭の使用量を大幅に低減できるとされている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記鉄（ＩＩ）含有組成物は、強い消脱臭作用を示すものであるが、そのような消脱臭作用は、長時間に渡って持続できることが望まれる。
本発明の課題は、比較的強い消脱臭作用を長時間持続することができる消脱臭材を提供することである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、５０質量％以上の炭化物及び／又は乾留物を含有する多孔質体に、鉄（ＩＩ）化合物、有機酸及びポリアミノカルボン酸とからなる鉄（ＩＩ）組成物が含有されてなる消脱臭材にある。
【０００５】
本発明者の研究により、炭化物及び／又は乾留物を主成分とする多孔質体に上記の鉄（ＩＩ）含有組成物を塗布などの方法で含有させた場合には、消脱臭作用が相乗的に強化させると共に、このような強い消臭、脱臭性能を長時間持続して発揮する消脱臭材が得られることを見出された。
本発明の消脱臭材に特に持続作用が付与されるメカニズムは明らかではないが、下記のように推測される。即ち、炭化物や乾留物に形成されている細孔は、活性炭やゼオライトの細孔（通常直径０．４〜１ｎｍのミクロ孔やそれより小さい直径のサブミクロ孔からなる）に比べ比較的大きい（通常直径１〜２５ｎｍのメソ孔やそれを超える直径のマクロ孔からなる）。そのため、活性炭などでは臭気物質はその細孔に一度吸着されるとそのままの状態では臭気物質の脱離は殆どなく、やがてそれらの細孔は塞がれ、もはや吸着作用を示さなくなり、所謂飽和状態になる。一方、比較的大きな細孔を有する炭化物などの場合には、細孔への比較的強い吸引作用を示すが、吸着力（保持力）は比較的弱く（吸着量は活性炭に比べて約１／１０以下）、従って、吸引されて細孔に入り込んだ臭気物質は細孔を通過し、再び細孔から放出（離脱）される、所謂呼吸作用が働く。そして臭気物質が細孔を通過する間に、鉄（ＩＩ）含有組成物に接触し、その吸着作用による吸着やその触媒作用による臭気物質の分解が起り、臭気物質全体量が減少する。即ち、炭化物などでは細孔中での臭気物質の移動が可能となり、この間継続的に吸着作用や触媒作用が働き、その結果、消脱臭効果が長時間持続して得られるものと考えられる。
【０００６】
【発明の実施の形態】
本発明の消脱臭材は、主成分としての炭化物及び／又は乾留物を含有する多孔質体に鉄（ＩＩ）含有組成物が含まれてなるものである。
鉄（ＩＩ）含有組成物としては、前記特公平７−１２４３１号公報に記載されている組成物を用いることができる。具体的には、鉄（ＩＩ）含有組成物は、鉄（ＩＩ）化合物、有機酸及びポリアミノカルボン酸とからなる。鉄（ＩＩ）化合物の例としては、硫酸第一鉄、塩化第一鉄、硝酸第一鉄、臭化第一鉄、ヨウ化第一鉄、硫酸第一鉄アンモニウム（モール塩）などの鉄（ＩＩ）無機塩、没食子酸第一鉄、リンゴ酸第一鉄、及びフマル酸第一鉄などの鉄（ＩＩ）有機酸塩を挙げることができる。これらは、一種又は２種以上を併用することができる。
【０００７】
有機酸としては、例えば、オキシ酸（例えば、オキシカルボン酸類）およびそれらのエステルを挙げることができる。このような具体例としては、クエン酸、イソクエン酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、ヒドロキシ酪酸、酒石酸モノエチル、クエン酸モノエチル、グリコン酸、ケトグリコン酸、サリチル酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、２，４−ジヒドロキシ安息香酸、没食子酸などを挙げることができる。これらは塩の形態であってもよく、またマレイン酸などのようなポリカルボン酸類を使用することもできる。これらは、一種又は２種以上を併用することができる。
【０００８】
ポリアミノカルボン酸としては、例えば、エチレンジアミン四酢酸、トランスシクロヘキサンジアミン四酢酸、１，２−ジアミノプロパン四酢酸、グリコールエーテルジアミン四酢酸、及びジエチレントリアミン五酢酸を挙げることができる。これらは、ナトリウム塩、カリウム塩、及びアンモニウム塩などの塩の形態にあってもよい。これらは、一種又は２種以上を併用することができる。
【０００９】
鉄（ＩＩ）化合物中の鉄（ＩＩ）と有機酸成分との混合比率（質量比）は、通常１：０．０１〜１：０．８であり、好ましくは１：０．０１〜１：０．１、より好ましくは１：０．０１〜１：０．０４である。
またポリアミノカルボン酸成分の使用量は、有機酸成分に対して通常１〜１００質量％であり、好ましくは１０〜７５質量％である。
【００１０】
鉄（ＩＩ）含有組成物には、ミョウバンを添加してもよい。ミョウバンの添加で消脱臭機能を安定化させることができる。ミョウバンとしては、例えば、カリミョウバン、ナトリウムミョウバン、及びアンモニウムミョウバンを挙げることができる。ミョウバンの添加量は、鉄（ＩＩ）化合物中の鉄（ＩＩ）に対して、通常重量比で１；１０〜１０：１の範囲であり、好ましくは、１０：２〜１０：５の範囲である。
【００１１】
鉄（ＩＩ）含有組成物は、上記の鉄（ＩＩ）化合物、有機酸、及びポリアミノカルボン酸、そして必要によりミョウバンを加えて溶解し、水溶液として調製することもできる、あるいは溶解後、噴霧乾燥、凍結乾燥などの方法で粉末化し、固形物として調製することもできる。
【００１２】
本発明の消脱臭材に用いる多孔質体は、主成分として炭化物及び／又は乾留物を含むものである。従って、本発明で用いる多孔質体は、炭化物及び／又は乾留物のみ（１００％）で形成されていてもよいが、多孔質体として、炭化物及び／又は乾留物５０〜７０質量％、好ましくは６０〜７０質量％と雲母、長石、スカポライト群及び沸石からなる群より選ばれる少なくとも一種の中空球状セラミックス５０〜３０質量％、好ましくは４０〜３０質量％とから形成されたものであることが好ましい。
【００１３】
多孔質体を構成する炭化物又は乾留物は、炭化又は乾留により有機物を炭（主に炭素成分からなる）として取り出したものであって炭化又は乾留により製造されたものであればよい。品質の点から炭化物であることが好ましい。炭化又は乾留可能な材料としては、例えば、木材（通常炭として利用している木材、例、樫、楢、ブナ、クヌギ）、竹材（例、孟宗竹）、果実種子（例、コーヒー豆）、種子の皮（例、籾殻、椰子殻）、及び廃棄物（例、おから、コーヒーカス、ビールカス、所謂残飯などの生ゴミなど）などの植物系の材料；石炭類、コークス、石油・石炭ピッチ、石油残さなどの鉱物系の材料；フェノール樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、シリコーン樹脂、及びポリ酢酸ビニル樹脂などの合成樹脂材料；その他、レーヨン、海藻（又は／及び海草）、及びタイヤなどを挙げることができる。これらの材料の形状は特に問わない。従って、天然素材そのままでも良いし、例えば、木材であれば鋸屑などであってもよい。勿論、商品としての炭化物又は乾留物を利用することもできる。これらの中では、炭化物及び／又は乾留物は、木材、竹材、果実種子、種子の皮及び樹脂から得られたものであることが好ましい。特に好ましくは、木材、竹材、及び種子の皮である。
【００１４】
中空球状セラミックスは、雲母、長石、スカポライト群及び沸石からなる群より選ばれた少なくとも一種からなる。このセラミックは、これらの鉱物を加熱して鉱物に含まれる結晶水の作用により中空球状に発泡させたものであり、従って、軽量で断熱性に優れている。なお、微小中空球体の製造法は既に知られており、本発明においても、例えば、（中原桂子、守屋喜郎著「多孔性セラミックの開発」１９９１年、２００２年発行、第４章（２１９〜２２９頁）、（株）シーエムシー出版）に記載されている方法を利用することで製造できる。中空球状セラミックは、雲母、長石、スカポライト群及び沸石の中から選ばれる一種からなるものでも良いし、二種以上が混合されてなるものでも良いが、本発明では、これらの成分が全て混合して含まれたものであることより好ましい。本発明では、雲母、長石、スカポライト群及び沸石からなる群より選ばれた少なくとも一種の材料、好ましくはこれらの全ての材料を少なくとも６０質量％以上含むことが好ましく、更に好ましくは、８０質量％以上含むことである。このようなセラミックスは、既に市販されており、本発明においてもこれらを利用することができる。市販品の例としては、例えば、ＡＳＢ（アルミノ・シリケート・バルーン）（（株）リボール製）を挙げることができる。因みに、この製品の主要成分は、二酸化ケイ素（ＳｉＯ２＝５５〜５６．９質量％）と酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３＝３０．２〜３４．５質量％）である。
【００１５】
本発明で用いる多孔質体には更にロックウール、カーボンファイバー、及びグラスウールなどの繊維質材料を含有させることができる。好ましくは、ロックウール及び／又はカーボンファイバーである。これらの繊維質材料を含有させることにより、例えば、多孔質体をボード状などの平板形状に成型した場合などにより高い強度を付与させることができ、また耐火性能、吸音性能を更に向上させることができる。これらの材料は、炭化物及び／又は乾留物とセラミックスの合計質量に対して１〜１５質量％含有されていることが好ましく、更に好ましくは３〜１０質量％である。
【００１６】
本発明で用いる多孔質体の製造は、例えば、以下の方法で行うことができる。まず、上記炭化物及び／又は乾留物、セラミックス、バインダ樹脂及び必要ににより繊維質材料を前述の混合量比で混合する。混合に際して、炭化物及び／又は乾留物、及びセラミックスは微粒子状であることが好ましく、その粒子径は、いずれも１００メッシュ〜２００メッシュであることが好ましく、更に好ましくは１３０メッシュ〜１８０メッシュである。メッシュは、１インチ（２５．４ｍｍ）当たりのふるいの網の目数をいい、ＪＩＳ　Ｚ　８８０１−１９９４「試験用ふるい」の規格に準拠するものである。炭化物及び／又は乾留物とセラミックスは、上記範囲のふるいを通過する粒子径を有しているものであれば良いが、粒子は、その粒子径ができる限り揃っていることが好ましい。また炭化物及び／又は乾留物とセラミックスは、共にほぼ同じ粒子径であることが均一分散を達成でき、安定した品質（特に、高強度）の製品を得るためにも好ましい。
【００１７】
バインダ樹脂は前述の合成樹脂材料の中から一種以上を用いることができるが、フェノール樹脂を用いることが好ましい。フェノール樹脂は、比較的低温で炭化でき、硬化物とすることができる。そして原料である炭化物及び／又は乾留物と同質化する。即ち、バインダ樹脂としてのフェノール樹脂も後述する加熱工程で加熱され、炭化して多孔質構造を形成し、原料としての炭化物及び／又は乾留物と区別がつかなくなる。バインダ樹脂は、炭化物及び／又は乾留物とセラミックスとの混合物（繊維質材料などを含有させる場合には、更にこれらの材料を含む）の全量に対して１０〜４０質量％、更に好ましくは、１５〜３０質量％含むように用いること好ましい。バインダ樹脂は液状でも個体（粉末）でも良い。これらの材料の混合は混練機などを用いて従来の方法で行うことができる。材料は全部を一緒に混合しても良いし、順次混合しても良い。混合順序も特に制限はない。混合は、均一に行われていれば良く、特に混合時間の制限はない。
【００１８】
次に得られた混合物は、そのまま所定の大きさに固めた塊状としても良いし、あるいは成型物として作成する場合には、所望の形状に圧縮成型することもできる。圧縮成型は、所望の型に上記で得られた混合物を充填し、圧力を加えることで行うことができる。例えば、ボードなどの板状型に成型する場合には、室温下（１５〜２５℃程度）、４０〜１００Ｐａの圧力で行うことが好ましい。さらに好ましくは６０〜９０Ｐａの圧力で行う。圧縮成型時間は、成型物の形状によって異なるが、通常５分以下であり、好ましくは０．５〜３分である。
【００１９】
得られた塊状物あるいは成型物は、１８０〜２８０℃の温度で加熱（焼き入れ）する。加熱温度は、好ましくは２００〜２５０℃、更に好ましくは２００〜２３０℃である。加熱時間は塊状物あるいは成型物の形状によって異なるが、通常３〜５時間であり、好ましくは、３．５〜４．５時間である。この加熱工程で前述のようにバインダ樹脂は炭化されるため、例えば、フェノール樹脂を用いた場合でも炭化により無害化することができる。
【００２０】
以上のようにして得られる多孔質体は、例えば、成型物（特に、ボード）として調製する場合には、その嵩比重（嵩密度）が０．５〜０．７ｇ／ｃｍ３の範囲にあるように調整することが好ましい。このように調整された成型物は、軽量で硬質であると共に高い吸湿性、吸着性を示すと共に不燃性（耐火性）を示す。多孔質体の形状も特に問わない。従って、塊状のままでもよいし、成型物を所定の形状に加工しても良い。あるいはまた多孔質体を粉砕することで粉末状とし、これを再度固めることもできる。本発明では、多孔質体は、成型物として得た後、特にボードなどの板状体として利用することが有利である。
【００２１】
本発明の消脱臭材は、水溶液状態の鉄（ＩＩ）含有組成物を多孔質体に塗布、散布、あるいは含浸などの方法を利用して含有させて、調製することができる。また粉末状の鉄（ＩＩ）含有組成物を、粉砕した多孔質体と混合し、成形することで成形体として調製することができる。本発明の消脱臭材は、多孔質体に鉄（ＩＩ）含有組成物を塗布、あるいは含浸させることにより調製されたものであることが好ましい。鉄（ＩＩ）含有組成物の多孔質体への塗布、散布、あるいは含浸させる量は、特に制限はなく、通常多孔質体１００質量部に対して鉄（ＩＩ）含有組成物の水溶液（例えば、第一鉄イオン濃度として約４６〜４８ｇ／Ｌ含有物）を０．００１〜３０質量部であり、好ましくは、０．０１〜２０質量部である。
【００２２】
本発明の消脱臭材は、強い消脱臭作用を持続的に発揮できるものであり、従って、常時においの発生しやすい部屋、場所、あるいはにおいの発生する物質を収容する容器などの材料として有利に利用することができる。本発明では、多孔質体を所望の大きさに成型し、これに鉄（ＩＩ）含有組成物を塗布、あるいは含浸させることで調製した成型物（特に、ボードなどの板状体）として利用することが好ましい。このような形態で利用できるものの好ましい用途としては、例えば、内装（例えば、壁、間仕切り、天井）、トイレ（例えば、移動トイレ、便器）、玄関（例えば、下駄箱）、冷蔵庫、家具（例えば，ベット）、浴室や洗面所、キッチン（例えば、生ゴミ用箱、排水口のヌメリ取り）、ゴミ収集場所、エレベーター、動物飼育用舎（例えば、畜舎）、下水処理施設などを挙げることができる。
【００２３】
【実施例】
以下に実施例及び比較例を記載して本発明をさらに具体的に説明する。
【００２４】
［実施例１］
多孔質成型体の作製
炭化物（椰子殻：１５０メッシュ）５０質量部、セラミックス（商品名：ＡＳＢ、（株）リボール製、１５０メッシュ）５０質量部、及びフェノール樹脂（商品名：ノボラック、群栄化学工業（株）製）２０質量部を混練機に導入して１分間混合した。得られた混合物を長方形状の成型型に充填して、圧力７８．４Ｐａで３秒間プレス成型した。次いで得られた成型物をオーブン（窯）に入れて２５０℃で３．５時間焼き入れして、１００（縦）ｍｍ×１００（横）ｍｍ×１５（厚さ）ｍｍの長方形の多孔質成型体（ボードＢ１）を得た（嵩密度：０．６７０ｇ／ｃｍ３）。
【００２５】
消脱臭材の作製
得られた多孔質成型体Ｂ１（１９．５ｍｇ）の表面全体に、鉄（ＩＩ）含有組成物（商品名：塗料用エフニカ、主要組成：硫酸第一鉄１モルに対してクエン酸０．０１４モル及びエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）０．００３モルを加えてなる水溶液（第一鉄イオン濃度４７．７５ｇ／Ｌ）、ミナト産業株式会社）３ｍｇを塗布し、本発明の消脱臭材を調製した。
【００２６】
得られた消脱臭材に対して、下記に示す（１）硫化水素（Ｈ２Ｓ）吸着試験を行い、その性能を評価した。
（１）硫化水素（Ｈ２Ｓ）吸着試験
容積１０Ｌのガス封入用袋にテスト用サンプルとして本発明の消脱臭材を入れ、さらに１２５０ｐｐｍの硫化水素（Ｈ２Ｓ）濃度に調整したガスをガス封入袋に１０Ｌ封入し、所定時間毎にガス封入袋からガス吸引器（ガステック株式会社製）でガスを吸引し、ガス封入袋内の硫化水素濃度（ｐｐｍ）をガス検知管（ガステック株式会社製）で測定し、評価した。その評価結果を表１に示す。
【００２７】
比較対照に、テスト用サンプルとして活性炭（１ｍｇ）を用いた場合（比較例１）、及び上記Ｂ１と同じ大きさのアクリル板（４５ｍｇ）に同量の鉄（ＩＩ）含有組成物を塗布したものを用いた場合（比較例２）についても上記と同様な方法で評価した。それらの評価結果を表１に併記する。
【００２８】
【表１】
2004033507.tif 000002
【００２９】
表１に示す結果から、本発明の消脱臭材（実施例１）は、１４８時間経過後においても硫化水素に対して吸着・分解性能を示し、しかも大きく硫化水素の濃度が減少していることがわかる。一方、活性炭の場合（比較例２）には、２４時間後には、その吸着性能などが飽和状態に達して、それらの性能を示さなくなる。またアクリル板にエフニカを塗布した場合（比較例３）、即ち、鉄（ＩＩ）含有組成物のみの場合には、１４８時間経過後においても硫化水素の濃度が減少しているが、本発明の消脱臭材と比べるとその効果は劣っている。
【００３０】
［実施例２］
本発明の消脱臭材の作製
実施例１で得た多孔質成型体で厚みの異なるボードＢ２（２０．９ｍｇ）を用いたこと、及び実施例１と同じ鉄（ＩＩ）含有組成物２ｍｇを塗布したこと以外は、同様にして本発明の消脱臭材を調製した。
【００３１】
得られた消脱臭材に対して、下記に示す（２）アンモニア（ＮＨ３）吸着試験を行い、その性能を評価した。
（２）アンモニア吸着試験
容積１０Ｌのガス封入用袋にテスト用サンプルとして上記本発明の消脱臭材を入れ、さらに２５０ｐｐｍのアンモニア濃度に調整したガスをガス封入袋に１０Ｌ封入し、上記（１）硫化水素吸着試験と同様な方法で所定時間経過後のアンモニア濃度（ｐｐｍ）を測定し、評価した。その評価結果を表２に示す。
【００３２】
比較対照に、テスト用サンプルとして活性炭（１ｍｇ）を用いた場合（比較例３）、及び上記Ｂ１と同じ大きさのアクリル板（４５ｍｇ）に実施例２と同量の鉄（ＩＩ）含有組成物を塗布したものを用いた場合（比較例４）についても上記と同様な方法で評価した。それらの評価結果を表２に併記する。
【００３３】
【表２】
2004033507.tif 000003
【００３４】
表２に示す結果から、本発明の消脱臭材（実施例２）は、１時間経過後においはアンモニア濃度は大きく減少し、１４８時間経過後においてもさらに減少していることがわかる。一方、活性炭の場合（比較例３）には、１時間経過後には殆どアンモニア濃度が減少していない。またアクリル板にエフニカを塗布した場合（比較例４）、即ち、鉄（ＩＩ）含有組成物のみの場合には、１時間経過後には強い吸着性を示すが、その後は、殆どアンモニア濃度の減少は見られない。
【００３５】
［実施例３］
本発明の消脱臭材の作製
実施例１で得た多孔質成型体で厚みの異なるボードＢ３（１００（縦）ｍｍ×１００（横）ｍｍ×１５（厚さ）ｍｍ）８５ｍｇを用いたこと、及び実施例１と同じ鉄（ＩＩ）含有組成物１５ｍｇを塗布したこと以外は、同様にして本発明の消脱臭材を調製した。
【００３６】
［実施例４］
本発明の消脱臭材の作製
実施例１で得た多孔質成型体で厚みの異なるボードＢ３（１００（縦）ｍｍ×１００（横）ｍｍ×１５（厚さ）ｍｍ）８５ｍｇを用いたこと、及びこれに鉄（ＩＩ）含有組成物（商品名：エフニカクリアコート、主要組成：硫酸第一鉄１モルに対してクエン酸０．０１４モル及びエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）０．００３モルを加えてなる水溶液、ミナト産業株式会社）０．０５ｍｇを含浸させたこと以外は、同様にして本発明の消脱臭材を調製した。
【００３７】
得られた本発明の消脱臭材に対して、下記に示す（３）アンモニア（ＮＨ３）吸着試験を行い、その性能を評価した。
（３）アンモニア吸着試験
容積５Ｌのガス封入用袋（ポリエステルヒートシールバッグ）にテスト用サンプルとして上記本発明の消脱臭材を入れ、さらに９０ｐｐｍのアンモニア濃度に調整したガス（濃度９．５〜１０．５質量％のアンモニア水から９０ｐｐｍの濃度に調整したガス）をガス封入袋に５Ｌ封入し、所定時間毎にガス封入袋からガス吸引器（ガステック株式会社製）でガスを吸引し、ガス封入袋内のアンモニア濃度（ｐｐｍ）をガス検知管（商品名：３Ｌａ、３Ｌ、３Ｈ、３ＨＭ、ガステック株式会社製）を用いて測定し、評価した。その評価結果を表３に示す。
【００３８】
比較対照に、テスト用サンプルとして、実施例３の多孔質成型体のボードＢ３を用いた場合（比較例５）、及び実施例３において、多孔質成型体の代わりに同じ形状の発泡スチロール板（０．８ｍｇ）用いて作製した消脱臭材を用いた場合（比較例６）についても上記と同様な方法で評価した。それらの評価結果を表３に併記する。
【００３９】
【表３】
2004033507.tif 000004
【００４０】
表３に示す結果から、鉄（ＩＩ）含有組成物をボードＢ３に塗布して作製した本発明の消脱臭材の場合（実施例３）、及び鉄（ＩＩ）含有組成物をボードＢ３に含浸させて作製した本発明の消脱臭材の場合（実施例４）には、ボードＢ３のみの場合（比較例５）及び発泡スチロールのボードに鉄（ＩＩ）含有組成物を塗布して作製した場合（比較例６）、即ち、鉄（ＩＩ）含有組成物単独で使用した場合に比べて、非常に短時間でアンモニア臭を吸着（又は消臭）できることがわかる。
【００４１】
【発明の効果】
本発明の消脱臭材は、強い消脱臭作用を示すと共に、このような性能を長時間持続できるため、これを臭気物質が常時浮遊しているような場所に置くことで消脱臭効果が持続的に得られる。特に多孔質体は軽量でり、かつ強度も強く、従って、消脱臭作用を示すボードなどの材料として有利に用いることができる。