(57)【要約】【課題】管継手の管接続作業を妨げることなく、継手本体とナットの回転を簡易に防止することのできる管継手の構造を提供する。【解決手段】継手本体１２１と、該継手本体に対して回転可能に取り付けられ、回転操作により管を接続可能とする回転操作部材１２２とを有する管継手１２０であり、前記継手本体に設けられた第１の係合構造と、前記回転操作部材に設けられた第２の係合構造と、前記第１の係合構造及び前記第２の係合構造に対して共に外部から着脱可能に前記回転操作部材の回転方向に係合する回転防止具１３０とを有することを特徴とする。回転防止具１３０は、防止具本体１３１と、保持アーム１３２とを備えている。【選択図】          図１
2004150611.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
継手本体と、該継手本体に対して回転可能に取り付けられ、回転操作により管を接続可能にする回転操作部材とを有する管継手において、前記継手本体に設けられた第１の係合構造と、前記回転操作部材に設けられた第２の係合構造と、前記第１の係合構造及び前記第２の係合構造に対して共に外部から着脱可能に前記回転操作部材の回転方向に係合する回転防止具とを有することを特徴とする管継手。
【請求項２】
前記第１の係合構造は、前記継手本体に設けられた係合穴であり、前記第２の係合構造は、前記係合穴と同じ回転角度に合わせたときに前記係合穴に臨む開口であることを特徴とする請求項１に記載の管継手。
【請求項３】
前記開口は、前記回転操作部材の端縁に設けられた切り欠き部であることを特徴とする請求項２に記載の管継手。
【請求項４】
前記回転防止具は、前記第１の係合構造及び前記第２の係合構造に係合する防止具本体と、該防止具本体を前記継手本体若しくは前記回転操作部材に保持する保持手段とを有することを特徴とする請求項１に記載の管継手。
【請求項５】
前記保持手段は、前記継手本体若しくは前記回転操作部材の外面を前記回転方向に抱持した姿勢で弾性係合可能な保持アームを含むことを特徴とする請求項４に記載の管継手。
【請求項６】
前記継手本体若しくは前記回転操作部材には、前記保持アームに係合可能に構成され、前記回転方向に伸びるガイド溝が設けられていることを特徴とする請求項５に記載の管継手。
【請求項７】
前記回転操作部材と螺合するリテーナが設けられ、該リテーナの内部に管を挿入した状態で前記回転操作部材を前記リテーナにねじ込むことにより前記リテーナが管を締め付けるように構成されていることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の管継手。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の管継手を有することを特徴とするバルブ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は管継手及びバルブに係り、特に、管継手に管を接続した状態で、管継手の継手本体に接続された管とが回転可能に構成されるタイプの管継手に適用する場合に好適な構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、管継手として、管の端部を挿入して、継手本体に対して回転可能に取り付けられたナットを回転させることによって管を接続固定するように構成されたものが使用されている。このような管継手としては、管を接続固定した状態で、継手本体と管とが回転可能に構成される構造を有するものがある。
【０００３】
例えば、継手本体に対して回転自在に取り付けられた管接続部を備えていて、この管接続部に相互に螺合するナットとリテーナとが設けられ、ナットを回転させることによってリテーナが管を締め付けるように構成された管継手が知られている。この管接続部の構成例としては、ナットにテーパ雌ネジ部を設けるとともに、リテーナには、ナットに螺合していくとテーパ雌ネジ部の押し出し作用により押圧されて内面から突出するコマ部材を設けたものがある。この管接続部においては、上記リテーナの内部に管の端部を挿入し、ナットを回転させると、リテーナがナット内に徐々にねじ込まれていき、それに伴ってコマ部材がナットのテーパ雌ネジ部によりリテーナの内面から突出し、管の外周面を締め付けるため、管接続部と管とが接続固定される。なお、この管接続部の管締付構造は、例えば以下の特許文献１に記載されている。
【０００４】
【特許文献１】
特開平１０−２３１９６７号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記のような管継手をバルブの両端部に設けた場合、管をバルブの管継手に接続して設置した後にバルブを操作しようとして力を加えると、バルブと管とが回転可能に構成されているため、バルブが管の軸線周りに回転し、バルブの開閉操作が困難になるという問題点がある。このような事態は、管やバルブ内に高圧の流体を流す場合には、高い内圧によってバルブと管の間の回転抵抗が増大するために生じないが、管路内に流体が流れていない場合や流体の内圧が低い場合には、バルブは管に対して容易に回転するので、バルブを壁面に固定するなどの追加工事が必要になる。
【０００６】
また、上記のような構造の管継手ではなくても、継手本体の端部に回転可能なナットを設けた管継手においては、操作性が損なわれ、場合によっては密封性が失われるといった不安感を与えてしまう恐れがある。
【０００７】
そこで本発明は上記問題点を解決するものであり、その課題は、管継手の管接続作業を妨げることなく、継手本体とナットの回転を簡易に防止することのできる管継手の構造を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために本発明の管継手は、継手本体と、該継手本体に対して回転可能に取り付けられ、回転操作により管を接続可能とする回転操作部材とを有する管継手において、前記継手本体に設けられた第１の係合構造と、前記回転操作部材に設けられた第２の係合構造と、前記第１の係合構造及び前記第２の係合構造に対して共に外部から着脱可能に前記回転操作部材の回転方向に係合する回転防止具とを有することを特徴とする。
【０００９】
この発明によれば、回転防止具を、第１の係合構造及び第２の係合構造に共に回転方向に係合させることによって、継手本体と回転操作部材との相対的な回転を防止することができる。ここで、回転防止具は上記係合構造に対して外部から着脱可能に係合できるように構成されているため、管接続作業時においては回転防止具を取り付けずに回転操作部材を回転させて作業を行い、管の接続が完了した時点で、回転防止具を外部から上記係合構造に係合させ、回転操作部材の回転を防止することができる。したがって、管接続作業に支障を与えずに、簡単に回転操作部材の回転を防止することができる。
【００１０】
本発明において、前記第１の係合構造は、前記継手本体に設けられた係合穴であり、前記第２の係合構造は、前記係合穴と同じ回転角度に合わせたときに前記係合穴に臨む開口であることが好ましい。これによれば、回転防止具を第２の係合構造である開口を通して第１の係合構造である係合穴に挿入するだけで、回転防止具を介して継手本体と回転操作部材とを回転方向に係合させ、相対的な回転を防止することができる。したがって、第１の係合構造及び第２の係合構造並びに回転防止具を簡易な構造としコンパクトに構成できる。ここで、上記の開口としては、前記回転防止具に対して回転操作部材の回転方向に係合可能であり、かつ、その開口を通して継手本体の係合穴に対して外部からアクセス可能なものであれば、如何なる開口形状を備えていてもよい。したがって、回転操作部材の端部に形成された切り欠き部であってもよく、回転操作部材を貫通する貫通孔であっても構わない。
【００１１】
本発明において、前記開口は、前記回転操作部材の端縁に設けられた切り欠き部であることが好ましい。これによれば、第２の係合構造である上記の開口が回転操作部材の端縁に設けられた切り欠き部であることにより、回転操作部材の端縁に加工を施すだけでよいので簡単に設けることができるとともに、この切り欠き部に対応する第１の係合構造は回転操作部材の端縁近傍に形成されることとなるので、当該第１の係合構造を外部から視認可能に構成する設計も十分可能になるため、当該設計により、視認可能とされた第１の係合構造と第２の係合構造とが合わせやすくなることから、回転防止具の取り付け作業を容易に行うことが可能になる。
【００１２】
本発明において、前記回転防止具は、前記第１の係合構造及び前記第２の係合構造に係合する防止具本体と、該防止具本体を前記継手本体若しくは前記回転操作部材に保持するための保持手段とを有することが好ましい。これによれば、防止具本体によって継手本体と回転操作部材の双方に係合して両者の相対的な回転を防止するとともに、防止具本体を保持手段によって継手本体若しくは回転操作部材に保持することができるので、回転防止具の外れ事故を防止でき、より確実に継手本体と回転操作部材との相対的な回転を防止できる。保持手段としては、後述する保持アーム以外に、継手本体若しくは回転操作部材に回転防止具を保持可能な任意の手段、例えば、回転防止具と継手本体との螺合構造などが含まれる。
【００１３】
本発明において、前記保持手段は、前記継手本体若しくは前記回転操作部材の外面を前記回転方向に抱持した姿勢で弾性係合可能な保持アームを含むことが望ましい。これによれば、継手本体若しくは回転操作部材に対して保持アームを弾性係合させることができるため、防止具本体を継手本体若しくは回転操作部材に対して容易に着脱可能に取り付けることができる。特に、保持アームは、継手本体若しくは回転操作部材の外面を回転方向に抱持した姿勢で弾性係合するので、回転防止具の取り付け及び取り外しに複雑な操作が必要なくなる。また、回転方向に伸びる保持アームの弾性係合により保持力を発生させるため、継手本体や回転操作部材の形状を変更しなくても保持力を発生させることが可能になる（例えば、回転方向に湾曲したＣ字形状のアームによって継手本体若しくは回転操作部材をつかむように係合保持させることが可能である。）から、管継手の構造を簡易なものとすることができ、回転防止具を装着しない通常構造からの改造が容易になる。さらに、保持アームを、継手本体若しくは回転操作部材の外面に沿った形状とすることができるので、装着状態において回転防止具をコンパクトに構成できる。
【００１４】
本発明において、前記継手本体若しくは前記回転操作部材には、前記保持アームに係合可能に構成され、前記回転方向に伸びるガイド溝が設けられていることが好ましい。保持アームに係合可能な回転方向に伸びるガイド溝が設けられていることによって、保持アームの装着姿勢がガイド溝によって案内されるので、回転防止具の着脱がさらに容易になるとともに、ガイド溝による保持アームの案内機能によって回転防止具をスムーズに回転させることが可能になるため、継手本体と回転操作部材のうちの一方に回転防止具を係合させ、当該一方とともに回転防止具を他方に対して相対的に回転させることによって、他方に対しても回転防止具を係合させるといった手順で装着することができる。
【００１５】
本発明において、前記回転操作部材と螺合するリテーナが設けられ、該リテーナの内部に管を挿入した状態で前記回転操作部材を前記リテーナにねじ込むことにより前記リテーナが管を締め付けるように構成されていることが好ましい。これによれば、回転操作部材をリテーナにねじ込むことによって管が締め付け固定される。このとき、回転操作部材及びリテーナが共に継手本体に対して回転可能に構成されていれば、継手本体と管とが相対的に回転可能に構成されることになるが、本発明の回転防止具を用いることによって継手本体と管との回転が防止される。
【００１６】
また、本発明のバルブは、上記いずれか１項に記載の管継手を有することを特徴とする。
【００１７】
【発明の実施の形態】
次に、添付図面を参照して本発明に係る管継手及びバルブの実施形態について詳細に説明する。図１は本発明に係るバルブの全体構成を示す概略正面図、図２は管継手１２０の縦断面図（図１のＡ−Ａ断面図）（Ａ）及び正面図（図１のＢ方向に見た平面図）、図３は回転防止具１３０を示す図（ａ）〜（ｃ）、図４は弁箱及び回転操作部材の正面図並びに弁箱の一部断面平面図である。
【００１８】
このバルブ１００は、バルブ本体１１０と、このバルブ本体１１０の両端にそれぞれ設けられた管継手１２０，１２０とを有する。バルブ本体１１０は、弁箱１１１と、この弁箱１１１に収容された図示しない弁体１１２と、この弁体１１２に接続された弁軸１１３と、弁軸１１３に取り付けられたハンドル１１４とを有する。バルブとしては、仕切り弁、ボール弁、バタフライ弁、逆止弁など、任意の形式の弁構造を適用することができる。また、ハンドル１１４についても、図示例のダイヤル型ハンドルのほかに、レバー型ハンドルなどを用いることができる。
【００１９】
管継手１２０は、継手本体１２１と、この継手本体１２１に対して回転可能に取り付けられた回転操作部材（ナット）１２２と、この回転操作部材１２２に螺合するリテーナ１２３とを有する。継手本体１２１は、弁箱１１１と一体に構成されている。継手本体１２１の外周面には、図４に示すように環状溝１２１ｓが形成され、この環状溝１２１ｓには図２に示すように保持リング１２４が装嵌されている。
【００２０】
回転操作部材１２２は略円筒形状に構成され、継手本体１２１に対して外側から回転自在に装着されている。回転操作部材１２２の内周面には軸線方向（図示左右方向）に傾斜したテーパ状の雌ネジ部１２２ａが形成されている。また、回転操作部材１２２の継手本体１２１側の端部１２２ｂは、上記保持リング１２４に軸線方向に係合し、これによって、回転操作部材１２２が継手本体１２１から外れないように構成されている。継手本体１２１と回転操作部材１２２との間には、これらの内側に、支持スペーサ１２７及び可撓性を有する密封リング（Ｏリング）１２８が介挿されている。
【００２１】
リテーナ１２３は略円筒形状に構成され、その外周面上には雄ネジ部１２３ａが形成されている。雄ネジ部１２３ａは、回転操作部材１２２の雌ネジ部１２２ａに螺合される。リテーナ１２３の外周面における雄ネジ部１２３ａが形成されている領域には、リテーナ１２３の内外に貫通する貫通部が設けられ、この貫通部の内部にコマ部材１２５が嵌合保持されている。コマ部材１２５の表面には雄ネジ部１２３ａとほぼ整合した雄ネジ部が形成されている。コマ部材１２５は上記貫通部内において軸線周りに回転可能に収容されている。コマ部材１２５は、図２に示す状態、すなわちリテーナ１２３が回転操作部材１２２に深く螺合していない状態では、上記雄ネジ部１２３ａの表面からやや外側に突出した状態で上記貫通部内に収容されているが、後述するように、図５に示すようにリテーナ１２３が回転操作部材１２２に深く螺合した状態では、回転操作部材１２２の雌ネジ部１２２ａによって内側に押圧されることにより、リテーナ１２３の内周面から内側にやや突出した状態で上記貫通部に収容されるように構成されている。
【００２２】
リテーナ１２３には、上記雄ネジ部１２３ａの先端側に隣接した位置に弾性材料で構成された表示リング１２６が装着されている。この表示リング１２６は回転操作部材１２２やリテーナ１２３と外観（色彩又は模様）が異なるように構成されている。
【００２３】
図２に示すように、上記継手本体１２１の外周面には係合穴１２１ｃが形成されている。この係合穴１２１ｃは、継手本体１２１の正面側及び背面側にそれぞれ設けられている。係合穴１２１ｃは平面視円形に構成されている。また、継手本体１２１の外周面には回転操作部材１２２の回転方向に伸びるガイド溝１２１ｄが形成されている。このガイド溝１２１ｄは、本実施形態の場合、全周に亘り環状に構成される。また、ガイド溝１２１ｄは、係合穴１２１ｃと軸線方向の同一位置に形成され、係合穴１２１ｃに連通している。
【００２４】
一方、回転操作部材１２２には、図４に示すように、その継手本体１２１側の端部に、回転操作部材１２２の内外方向に貫通する開口として、切り欠き部１２２ｃが形成されている。切り欠き部１２２ｃは、図示例の場合、円弧状の切り欠き縁を備えたものとなっている。ここで、回転操作部材１２２が継手本体１２１に取り付けられている場合に、上記係合穴１２１ｃと上記切り欠き部１２２ｃとは、その軸線方向の位置が相互に同一となるように形成されている。すなわち、回転操作部材１２２を回転させて継手本体１２１の係合穴１２１ｃと、回転操作部材１２２の切り欠き部１２２ｃとの回転角度を一致させることにより、切り欠き部１２２ｃは係合穴１２１ｃに臨むように構成されている。より具体的には、切り欠き部１２２ｃと係合穴１２１ｃとは、上記のように回転角度を一致させたときに、相互に同心位置に配置されるように形成されている。
【００２５】
上記係合穴１２１ｃ及びガイド溝１２１ｄには、回転防止具１３０が外側から着脱可能に装着されている。回転防止具１３０は、図３に示すように、防止具本体１３１と、保持アーム１３２とを有する。防止具本体１３１には、上記係合穴１２１ｃ及び切り欠き部１２２ｃ内に挿入可能な係合部１３１ａが設けられる。また、この係合部１３１ａの先端から突出した突起１３１ｂが形成されている。一方、保持アーム１３２は、防止具本体１３１に固定されているとともに、防止具本体１３１の両側部からそれぞれ両側に張り出し、それぞれが防止具本体１３１の先端側に湾曲した形状となり、全体としてＣ字形状に構成される。保持アーム１３２は弾性変形可能に構成され、好ましくは弾性を備えた金属素材で形成される。
【００２６】
以上説明した構成を有する本実施形態においては、管継手１２０において、回転防止具１３０を取り外した状態（図１の右側に図示された管継手の状態）とし、図２に示すように回転操作部材１２２に対してリテーナ１２３が浅く螺合している状態で、図５に示す管１０をリテーナ１２３の内側に挿入し、管１０の端部を、密封リング１２８よりも深い位置であって、継手本体１２１の内部にある位置（好ましくは継手本体１２１の内周面段差に突き当たる位置）に到達させる。次に、リテーナ１２３を回転操作部材１２２に対してある程度の抵抗が感じられるまでねじ込む。その後、工具を用いるなどして回転操作部材１２２を回転させることにより、リテーナ１２３のねじ込み深さを増大させていく。すると、リテーナ１２３に装着されているコマ部材１２５が回転操作部材１２２のテーパ状の雌ネジ部１２２によって徐々に内側に押し付けられ、その一部がリテーナ１２３の内周面から突出し、管１０の外周面に食い込みながら回転していく。そして、リテーナ１２３に装着されていた表示リング１２６が回転操作部材１２２の端縁に隠れて見えなくなるまでねじ込みを続けると、図５に示すように、回転操作部材１２２及びリテーナ１２３によって管１０の端部がしっかりと固定される。なお、この状態では、リテーナ１２３の端部によって支持スペーサ１２７が継手本体１２１側に押し付けられ、これによって密封リング１２８が管１０の外周面上にしっかりと密着するので、管継手１２０と管１０との間の密封性を確保することが可能になる。
【００２７】
上記のように管１０を管継手１２０に接続したとき、継手本体１２１と、回転操作部材１２２、リテーナ１２３及び管１０とは、密封リング１２８を介して圧接されているだけであるので、前者と後者とは相互に軸線周りに回転可能な状態となっている。管継手１２０と管１０内に高圧の流体を流すことによって内圧が上昇すれば、前者と後者は相互に回転しなくなるが、内圧が低ければ回転可能な状態は変わらない。
【００２８】
上記の状態で、回転防止具１３０を継手本体１２１及び回転操作部材１２２に係合させることによって、前者と後者とを回転不能な状態に固定することができる。すなわち、回転防止具１３０の防止具本体１３１の係合部１３１ａを、回転操作部材１２２の切り欠き部１２２ｃを通して継手本体１２１の係合穴１２１ｃに挿入することにより、回転防止具１３０を介して継手本体１２１と回転操作部材１２２とが回転方向に相互に規制された状態となる。
【００２９】
上記の回転防止具１３０を装着する場合の手順としては、例えば、以下のような方法が挙げられる。まず、回転防止具１３０の保持アーム１３２を上記ガイド溝１２１ｄの内部に挿入されるように押し付けながら、上記防止具本体１３１の係合部１３１ａを回転操作部材１２２の切り欠き部１２２ｃに係合させる。この状態では、保持アーム１３２が継手本体１２１を抱きかかえるように装着されることにより、防止具本体１３１は継手本体１２１に押し付けられる方向の弾性力を保持アーム１３２から受ける。このとき、防止具本体１３１が継手本体１２１の係合穴１２１ｃに未だ係合していない場合には、回転操作部材１２２を回転させることによって、切り欠き部１２２ｃに係合した回転防止具１３０もまた共に回転し、やがて防止具本体１３１の係合部１３１ａが係合穴１２１ｃに遭遇し、上記保持アーム１３２の弾性力によって係合部１３１ａが係合穴１２１ｃに嵌合する。
【００３０】
上記のように、切り欠き部１２２ｃに回転防止具１３０を係合させたとき、回転防止具１３０が係合穴１２１ｃに未だ嵌合していなければ、回転防止具１３０は回転操作部材１２２とともに回転可能となっているが、このとき、防止具本体１３１の先端に設けられた突起１３１ｂはガイド溝１２１ｄに係合しているため、回転防止具１３０を回転方向にスムーズかつ安定した姿勢で、回転操作部材１２２に係合させたまま回転させることができる。そして、ガイド溝１２１ｄは上記係合穴１２１ｃに連通しているため、突起１３１ｂはガイド溝１２１ｄ内から係合穴１２１ｃにそのまま移動し、これによって回転防止具１３０の係合部１３１ａは係合穴１２１ｃの内部に円滑に導入される。
【００３１】
上記のようにして一旦装着された回転防止具１３０は、保持アーム１３２によって保持されているため、その係合が外れたり脱落したりすることがなくなる。また、回転防止具１３０を取り外す場合には、防止具本体１３１の頭部（図示例ではつかみやすくするために係合部１３１ａよりもやや大きな外形（外径）を有する。）をつかんで引き抜くことによって、保持アーム１３２の弾性力に逆らって保持アーム１３２を広げ、容易に取り外すことができる。
【００３２】
図８は、上記実施形態のバルブ１００を配管に接続した使用状態を示す斜視図である。この図に示すように、バルブ１００の両端に形成された管継手１２０にそれぞれ配管を接続した場合、そのままでは、バルブ１００は配管に対して配管の軸線周りに回転可能な状態となっている。したがって、この状態では、バルブ１００のハンドル１１４を回転させようとすると、バルブ１００が配管の軸線周りに回転してしまい、ハンドル１１４の回転操作が困難になるという問題点がある。ところが、上記の回転防止具１３０を装着することによって、バルブ１００の弁箱１１１と一体化された継手本体１２１と、配管及びリテーナ１２３に固定された回転操作部材１２２との相対的な回転が防止されるので、支障なくハンドル１１４を回転操作することが可能になる。なお、回転防止具１３０の係合部１３１ａを係合させるべき係合穴１２１ｃは、継手本体１２１の前面と背面とにそれぞれ設けられているので、配管が壁面に沿って配設されている場合にバルブ１１０を如何なる姿勢で設置するときでも、どちらか一方の係合穴が必ず壁面に正対しない方向に向くので、回転防止具１３０の取付を壁に妨げられずに行うことができる。
【００３３】
図６は、上記実施形態とは異なる回転防止具１３０′を備えた構成例を示す管継手１３０′の断面図である。この管継手１３０′においては、上記係合穴１２１ｃに対応する係合穴１２１ｃ′及び回転防止具１３０′以外の構成は上記実施形態と同様であるので、同一部分には同一符号を付し、それらの説明は省略する。なお、この回転防止具１３０′には、上記実施形態の保持アームは設けられておらず、したがって、継手本体１２１′にも、保持アームをガイドするためのガイド溝は形成されていない。
【００３４】
この構成例では、継手本体１２１′に設けられた係合穴１２１ｃ′の内面には雌ネジ部が形成されている。また、回転防止具１３０′には、防止具本体１３１′に上記と同様の係合部１３１ａ′が形成されているとともに、係合部１３１ａ′の先端に保持手段としての保持螺合部１３２′が形成されている。この保持螺合部１３２′には、上記係合穴１２１ｃ′の内面に形成された雌ネジ部と螺合可能に構成された雄ネジ部が設けられている。また、防止具本体１３１′の頭部には、工具などを係合させることによって回転防止具１３０′を回転させることのできる回転操作用係合構造（係合溝や係合凹部など）１３１ｂ′が設けられている。
【００３５】
この構成例では、継手本体１２１′の係合穴１２１ｃ′と回転操作部材１２２の切り欠き部１２２ｃ（図示せず）との回転角度を合わせることによって、係合穴１２１ｃ′の直上位置に切り欠き部が配置される。そして、この状態で、回転防止具１３０′を、切り欠き部を通して係合穴１２１ｃ′の内部に挿入し、工具などを回転操作用係合構造１３１ｂ′に係合させ、回転防止具１３０′を回転させることにより、保持螺合部１３２′の雄ネジ部を係合穴１２１ｃ′の雌ネジ部に螺合させる。これによって、回転防止具１３０′が継手本体１２１′及び回転操作部材１２２に対して共に回転方向に係合するため、回転操作部材１２２を継手本体１２１′に対して回転しないように固定できる。また、この構成例では、回転防止具１３０′と係合穴１２１ｃ′とが螺合によって連結されるので、回転防止具１３０′の係合状態が解除されたり、回転防止具１３０′が脱落したりすることが防止される。
【００３６】
図７は、上記実施形態とは異なる別の構成例を示す断面図である。この構成例の管継手１２０″では、継手本体１２１″にガイド溝を設けない点、及び、回転操作部材１２２″にガイド溝１２２ｄ″を設けた点、並びに、回転防止具１３０″の構造以外の構成は上記実施形態と同様であるので、同一部分には同一符号を付し、それらの説明は省略する。この構成例においては、継手本体１２１″に上記実施形態と同様の係合穴１２１ｃ″を設け、回転操作部材１２２″の外周面には回転方向に伸びるガイド溝１２２ｄ″を形成してある。ガイド溝１２２ｄ″は、全周に亘る環状溝であることが好ましい。
【００３７】
回転防止具１３０″は、防止具本体１３１″と、保持アーム１３２″とを有する。防止具本体１３１″には、上記実施形態と同様の係合部１３１ａ″が設けられる。保持アーム１３２″は、防止具本体１３１″の係合部１３１ａ″に対してややずれた位置に設けられ、回転操作部材１２２″の上記ガイド溝１２２ｄ″と係合するように構成される。なお、この係合部１３１ａ″の先端に上記実施形態と同様の突起を設けることが好ましい。この場合には、継手本体１２１″の外周面に、上記係合穴１２１ｃに連通する環状のガイド溝を別途設けることが望ましい。このガイド溝は、上記突起を案内することにより、装着時における回転操作部材１２２の切り欠き部に係合した回転停止具１３０″の回転姿勢を安定させる。
【００３８】
この構成例では、保持アーム１３２″が回転操作部材１２２″に保持される点で上記実施形態とは異なるが、保持アーム１３２″によって回転保持具１３０″（の保持具本体１３１″）が継手本体１２１″（の係合穴１２１ｃ″）及び回転操作部材１２２″（の切り欠き部）に係合された状態に保持される点は上記実施形態と同様であり、この点によって得られる作用効果についても同様である。
【００３９】
尚、本発明の管継手及びバルブは、上述の図示例にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、回転防止具に対して回転方向に係合する開口として、上記切り欠き部の代わりに貫通孔を設けてもよい。
【００４０】
【発明の効果】
以上、説明したように本発明によれば、必要なときに管継手の継手本体と回転操作部材との相対的回転を簡単に防止することができる。特に、管を管継手に接続した状態で、継手本体と管とが相対的に回転可能に構成される場合に、継手本体と管との相対的回転を防止することができるので、バルブの回動を阻止し、その操作性を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る管継手及びバルブの実施形態の構造を示す概略正面図である。
【図２】図１に示すＡ−Ａ線に沿った断面を示す部分断面図（Ａ）及び図１のＢ方向に見た部分平面図（Ｂ）である。
【図３】上記回転防止具の正面図（ａ）、平面図（ｂ）及び側面図（ｃ）である。
【図４】上記管継手の継手本体及び回転操作部材を示す正面図及び平面図である。
【図５】上記実施形態の管継手を管と接続した状態を示す断面図である。
【図６】上記実施形態と異なる構成例を示す回転防止具の正面図（ａ）及び管継手の断面図（ｂ）である。
【図７】上記実施形態と異なる別の構成例を示す管継手の断面図である。
【図８】上記実施形態のバルブを配管に接続した状態を示す使用状態説明図である。
【符号の説明】
１００…バルブ、１２０…管継手、１２１…継手本体、１２１ｃ…係合穴、１２１ｄ…ガイド溝、１２１ｓ…環状溝、１２２…回転操作部材、１２２ａ…雌ネジ部、１２２ｂ…端部、１２２ｃ…切り欠き部１２２ｃ、１２３…リテーナ、１２４…保持リング、１２５…コマ部材、１３０…回転防止具、１３１…防止具本体、１３１ａ…係合部、１３１ｂ…突起、１３２…保持アーム
【図１】
2004150611.tif 000003
【図２】
2004150611.tif 000004
【図３】
2004150611.tif 000005
【図４】
2004150611.tif 000006
【図５】
2004150611.tif 000007
【図６】
2004150611.tif 000008
【図７】
2004150611.tif 000009
【図８】
2004150611.tif 000010