(57)【要約】【課題】簡単で廉価な構成で迂回通信路を確保できるようにすること。【解決手段】回線制御部５は、経路障害によりＡＤＳＬモデム６の回線接続ができなくなった場合には、アナログモデム７によって回線接続を行い、ＩＰルーティング部４から渡されたＩＰパケットをアナログモデム７に渡し、アナログ電話網１０を経由したＩＰパケットの通信路を確保する。回線制御部５は、ＡＤＳＬモデム６を介した通信路が復旧したと判断した場合、アナログモデム７に対して回線切断の指示を出すとともに、ＩＰルーティング部４から渡されたＩＰパケットはＡＤＳＬモデム６へ渡すように切り替えを行う。【選択図】　図１
2004134907.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物理的な通信路を用いて複数の通信装置間でデータ通信を行うデータ通信システムにおいて、
物理的な通信路を介して複数の通信装置間で第１の形態の通信を行う第１の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間で第２の形態の通信を行う第２の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記第１の通信手段によって行う前記複数の通信装置間でのデータ通信に障害が生じた場合に、前記第１の通信手段による通信から前記第２の通信手段による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間でのデータ通信を行う通信制御手段とを備えて成ることを特徴とするデータ通信システム。
【請求項２】
前記第１の通信手段はｘＤＳＬモデムであり、前記第２の通信手段はアナログモデムであることを特徴とする請求項１記載のデータ通信システム。
【請求項３】
前記第１の通信手段はｘＤＳＬモデムであり、前記第２の通信手段はターミナルアダプタであることを特徴とする請求項１記載のデータ通信システム。
【請求項４】
物理的な通信路を用いて複数の通信装置間で行うデータ通信を制御するデータ通信制御装置において、
物理的な通信路を介して複数の通信装置間で第１の形態の通信を行う第１の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間で第２の形態の通信を行う第２の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記第１の通信手段によって行う前記複数の通信装置間でのデータ通信に障害が生じた場合に、前記第１の通信手段による通信から前記第２の通信手段による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間でのデータ通信を行う通信制御手段とを備えて成ることを特徴とするデータ通信制御装置。
【請求項５】
前記第１の通信手段はｘＤＳＬモデムであり、前記第２の通信手段はアナログモデムであることを特徴とする請求項４記載のデータ通信制御装置。
【請求項６】
前記第１の通信手段はｘＤＳＬモデムであり、前記第２の通信手段はターミナルアダプタであることを特徴とする請求項４記載のデータ通信制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、通信路を介して複数の通信装置間でデータ通信を行うデータ通信システム及び複数の通信装置間のデータ通信を制御すると共に前記データ通信システムに適したデータ通信制御装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ：非対称デジタル通信網）システムやＳＤＳＬ（Ｓｙｍｍｅｔｒｉｃ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ：対称デジタル通信網）システム等のｘＤＳＬシステムが開発されている。
ｘＤＳＬシステムは、安価に高速な通信が実現できるが、高い周波数帯域を使うためにノイズに弱いという欠点がある。
【０００３】
通常は通信が保たれていても、ノイズ源となる機器の電源が投入されたり、他の通信方式による通信が始まって干渉を受けたりすることにより、不特定な時間に極端に回線速度が低下したり、回線が切断されたりすることがある。
このため信頼性を必要とされる通信に用いる場合は、バックアップ用の通信路を確保する手段が必要となる。
従来、バックアップ用の通信路を確保する方法として、例えば特許文献１に記載された方法が考えられている。これにより、バックアップ用の通信路を確保することができるため、干渉による回線切断等の発生を防止することが可能になる。
【０００４】
【特許文献１】
特開２００２−２４７１９１号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献１記載の方法では、バックアップ用の通信路を確保するために、物理的に複数の通信路を設けて、通信装置間の通信路を物理的に切り換えることにより、障害等が発生した通信路を迂回させるようにしている。
したがって、複数の物理的な通信路が必要になるため、システム構成が複雑になると共に高価になるという問題がある。
【０００６】
本発明は、簡単で廉価な構成で迂回通信路を確保できるようにすることを課題としている。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、物理的な通信路を用いて複数の通信装置間でデータ通信を行うデータ通信システムにおいて、物理的な通信路を介して複数の通信装置間で第１の形態の通信を行う第１の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間で第２の形態の通信を行う第２の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記第１の通信手段によって行う前記複数の通信装置間でのデータ通信に障害が生じた場合に、前記第１の通信手段による通信から前記第２の通信手段による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間でのデータ通信を行う通信制御手段とを備えて成ることを特徴とするデータ通信システムが提供される。
通信制御手段は、物理的な通信路を介して第１の通信手段によって行う複数の通信装置間でのデータ通信に障害が生じた場合に、前記第１の通信手段による通信から第２の通信手段による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間でのデータ通信を行う。
【０００８】
また、本発明によれば、物理的な通信路を用いて複数の通信装置間で行うデータ通信を制御するデータ通信制御装置において、物理的な通信路を介して複数の通信装置間で第１の形態の通信を行う第１の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間で第２の形態の通信を行う第２の通信手段と、前記物理的な通信路を介して前記第１の通信手段によって行う前記複数の通信装置間でのデータ通信に障害が生じた場合に、前記第１の通信手段による通信から前記第２の通信手段による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間でのデータ通信を行う通信制御手段とを備えて成ることを特徴とするデータ通信制御装置が提供される。
通信制御手段は、物理的な通信路を介して第１の通信手段によって行う複数の通信装置間でのデータ通信に障害が生じた場合に、前記第１の通信手段による通信から第２の通信手段による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路を介して前記複数の通信装置間でのデータ通信を行う。
【０００９】
尚、前記第１の通信手段はｘＤＳＬモデムであり、前記第２の通信手段はアナログモデムであるように構成してもよい。
また、前記第１の通信手段はｘＤＳＬモデムであり、前記第２の通信手段はターミナルアダプタであるように構成してもよい。
【００１０】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明の第１の実施の形態に係るデータ通信システム及びデータ通信制御装置のブロック図である。尚、本第１の実施の形態では、特定の２地点間をインターネット経由で接続するＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ：非対称デジタル通信網）モデムによる通信をアナログモデムによる通信でバックアップする例を挙げている。
【００１１】
図１において、データ通信制御装置であるＡＤＳＬルータ２は、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ　Ａｒｅａ　Ｎｅｔｗｏｒｋ）内の端末（通信装置）１との間でＩＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）パケットの送受信を行うインタフェース手段としてのＬＡＮインタフェース部３と、ＡＤＳＬサービスを具備する加入者回線９と接続されデータ信号と音声信号とを混合及び分配可能にするスプリッタ手段としてのＤＳＬ（Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ）スプリッタ８と、ＤＳＬスプリッタ８で分離されたＡＤＳＬ信号を使いＡＤＳＬ回線の接続制御およびＡＤＳＬ回線を経由したＩＰパケットの送受信を行う第１の通信手段としてのＡＤＳＬモデム６と、ＤＳＬスプリッタ８で分離されたアナログ信号を使いアナログ回線の接続制御およびアナログ回線を経由したＩＰパケットの送受信を行う第２の通信手段としてのアナログモデム７と、ＡＤＳＬモデム６の回線接続状態を監視してアナログモデム７に対して回線接続／切断の指示を行うと共にＩＰルーティング部４からのＩＰパケットをＡＤＳＬモデム６またはアナログモデム７に対して振り分けを行う通信制御手段としての回線制御部５と、ＬＡＮインタフェース部３および回線制御部５から受信したＩＰパケットを予め定められたルーティング規則に基づいてルーティング処理を行うルーティング手段としてのＩＰルーティング部４とを備えている。
【００１２】
加入者回線９は、アナログ電話網１０やインターネット１１、ＡＤＳＬルータ１２を介して、端末（通信装置）１３に接続される。
図１において、ＡＤＳＬルータ２はＡＤＳＬサービスを具備する加入者回線９を介してインターネット１１に接続し、ＡＤＳＬルータ２と同じ構成を持ち、端末１３とＬＡＮ接続されているＡＤＳＬルータ１２との間でＩＰパケットの送受信を行うものとする。
【００１３】
ＡＤＳＬルータ２にはＡＤＳＬルータ１２および端末１３に対するルーティングテーブルが予め登録されているものとする。また、同様にＡＤＳＬルータ１２には、ＡＤＳＬルータ２および端末１に対するルーティングテーブルが予め登録されているものとする。
加入者回線９に接続されたＤＳＬスプリッタ８では、加入者回線９のアナログ信号を音声帯域とＡＤＳＬ信号帯域に分離／混合し、音声帯域はアナログモデム７に、ＡＤＳＬ信号帯域はＡＤＳＬモデム６にそれぞれ供給する。
【００１４】
ＡＤＳＬモデム６はＡＤＳＬ回線の接続制御を行い、ＡＤＳＬ回線を定常的に接続状態に保とうと動作する。アナログモデム７は、回線制御部５からの指示でアナログ回線の接続／切断制御を行う。
端末１からＩＰパケットを含むＬＡＮフレームを受信したＬＡＮインタフェース部３は、ＬＡＮフレーム内からＩＰパケットを取りだし、ＩＰルーティング部４へ渡す。ＩＰルーティング部４では、ＩＰパケットの宛先アドレスを参照し、端末１３宛てであれば回線制御部５へ渡す。
【００１５】
回線制御部５では、ＡＤＳＬモデム６の回線接続状態を検出し、ＡＤＳＬ回線が接続されていれば、ＩＰパケットをＡＤＳＬモデム６へ渡す。ＡＤＳＬモデム６から加入者回線９に送出されたＩＰパケットは、インターネット１１を介してＡＤＳＬルータ１２に届き、ＡＤＳＬルータ１２内のルーティングテーブルに登録されている通りに端末１３へ送られる。
【００１６】
一方、端末１３から端末１宛てに送られたＩＰパケットは、前述の手順とは逆の手順を辿ってＡＤＳＬモデム６に届き、回線制御部５に渡される。回線制御部５は、ＩＰパケットをＩＰルーティング部４へ渡し、ＩＰルーティング部４は、ＩＰパケットの宛先アドレスを参照し、端末１宛てであることを確認してＬＡＮインタフェース部３へ渡す。ＬＡＮインタフェース部３は、ＩＰパケットをＬＡＮフレームにカプセル化し、端末１へ渡す。
以上が、通常の状態で行われるＩＰパケット通信の手順である。
【００１７】
次に、経路障害の発生によって回線接続を維持できなくなった場合等、通信状態の変更を行う場合の動作を説明する。
回線制御部５は、ＡＤＳＬモデム６の回線接続状態およびインターネットプロトコルによるＩＰパケットの到達確認を常に監視しており、経路障害によりＡＤＳＬモデム６の回線接続ができなくなったり、ＩＰパケットの到達確認が連続して失敗した場合には、アナログモデム７に対して回線接続の指示を出す。前記接続指示には、あらかじめ登録されているＡＤＳＬルータ１２のアナログ回線電話番号が含まれている。
【００１８】
回線制御部５は、アナログモデム７による回線接続が完了した後は、ＩＰルーティング部４から渡されたＩＰパケットをアナログモデム７に渡し、アナログ電話網１０を経由したＩＰパケットの通信路を確保する。同様にＡＤＳＬルータ１２からアナログモデム７に着信があった場合は、それ以降のＩＰパケットをアナログモデム７を介して送受信する。
【００１９】
回線制御部５は、アナログモデム７を介してＩＰパケットを送受信している間、ＡＤＳＬモデム６の回線接続状態を監視し、回線が接続されたらＡＤＳＬルータ１２宛てにＩＣＭＰのＥｃｈｏ　Ｒｅｑｕｅｓｔパケット（エコー要求メッセージ）を送信する。
回線制御部５は、前記エコー要求メッセージに対するＡＤＳＬルータ１２からの応答（ＩＣＭＰのＥｃｈｏ　Ｒｅｐｌｙパケット：エコー応答メッセージ）を確認した場合には、ＡＤＳＬモデム６を介した通信路が復旧したと判断し、アナログモデム７に対して回線切断の指示を出すとともに、ＩＰルーティング部４から渡されたＩＰパケットはＡＤＳＬモデム６へ渡すように切り替えを行う。
【００２０】
以上の動作により、特定の２地点間のＡＤＳＬ回線を使った通信路に障害が発生した場合には、アナログ回線を使って通信路を確保することが可能になる。
また、本第１の実施の形態によれば、迂回用通信路確保のため専用の物理的な回線を必要としない。ｘＤＳＬ通信は高い周波数帯域を使用するため、低い周波数帯域を使う他の通信方式と物理的に同一の線路で通信を行うことができる。例えば、ＡＤＳＬ通信とアナログモデム通信、ＶＤＳＬ通信とＩＳＤＮ通信などである。
【００２１】
一方で、高い周波数帯域を使うためにノイズ等の外的要因に影響を受けやすく、予期しない通信路の遮断が起こる場合がある。本実施の形態は線路そのものの障害を救済するものではなく、ｘＤＳＬ通信を低速ではあるがより安定な通信方式で補うことが目的であるので、迂回用通信線路を用いることなく回線コストの増大を抑えながら通信の信頼性を高めることができる。
また、システムの導入や廃止が容易である。システムを導入する場合には、新たな線路を用意する必要がないため、既存の回線の契約内容を変更するだけで利用が可能であり、配線工事の必要も生じないという効果を奏する。逆に、システムの利用を中止する場合も前記同様の効果を奏することが可能になる。
【００２２】
図２は、本発明の第２の実施の形態に係るデータ通信システム及びデータ通信制御装置のブロック図であり、図１と同一部分には同一符号を付している。
図２において、データ通信システムは、端末（通信装置）１、端末１に接続されるデータ通信制御装置としてのＶＤＳＬ（Ｖｅｒｙ　ｈｉｇｈ　ｓｐｅｅｄ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ）ルータ２２、加入者回線９を介してＶＤＳＬルータ２２に接続されるＩＳＤＮ網２１０及びインターネット１１、ＩＳＤＮ網２１０及びインターネット１１に接続されＶＤＳＬルータ２２と同様の構成であるＶＤＳＬルータ２１２、ＶＤＳＬルータ２１２に接続される端末（通信装置）１３とを備える構成である。
【００２３】
ＶＤＳＬルータ２２は、インタフェース手段としてのＬＡＮインタフェース部３、ルーティング手段としてのＩＰルーティング部４、通信制御手段としての回線制御部５、第１の通信手段としてのＶＤＳＬモデム２６、第２の通信手段としてのターミナルアダプタ２７、スプリッタ手段としてのＤＳＬスプリッタ８を備えている。
【００２４】
ＶＤＳＬルータ２２は、通常時のデータ通信をＶＤＳＬモデム２６で行い、ＶＤＳＬ通信に障害が発生した場合は、回線制御部５の制御により、ターミナルアダプタ２７でＩＳＤＮ回線２１０との接続制御とＩＳＤＮ通信を行うことにより迂回路を形成する。他の動作は図１と同様であるため、詳細な説明は省略する。本第２の実施の形態においても前記第１の実施の形態と同様の効果を奏する。
【００２５】
以上述べたように、前記各実施の形態によれば、物理的な通信路９を介して複数の通信装置（端末１、１３）間で第１の形態の通信（ｘＤＳＬ通信）を行うｘＤＳＬモデム６、２６と、前記物理的な通信路９を介して前記複数の通信装置（端末１、１３）間で第２の形態の通信（アナログ通信又はＩＳＤＮ通信）を行うアナログモデム７又はターミナルアダプタ２７と、前記物理的な通信路９を介してｘＤＳＬアダプタ６、２６によって行う前記複数の通信装置（端末１、１３）間でのデータ通信に障害が生じた場合に、ｘＤＳＬアダプタ６、２６による通信からアナログモデム７又はターミナルアダプタ２７による通信に切り替えることによって、異なる通信形態で、同じ前記物理的な通信路９を介して前記複数の通信装置（端末１、１３）間でのデータ通信を行う回線制御部５とを備えて成ることを特徴としている。
【００２６】
即ち、回線制御部５は、物理的な通信路９を介してｘＤＳＬアダプタ６、２６によって行う前記複数の通信装置（端末１、１３）間でのデータ通信に障害が生じたか否かを判断し、障害が生じたと判断した場合には、ｘＤＳＬアダプタ６、２６による通信からアナログモデム７又はターミナルアダプタ２７による通信に切り替える。回線制御部５は、物理的な通信路９を介してｘＤＳＬアダプタ６等によって行う前記複数の通信装置（端末１、１３）間でのデータ通信に障害が生じたか否かの検出に際しては、例えば、ＡＤＳＬモデム６の回線接続状態およびインターネットプロトコルによるＩＰパケットの到達確認を常に監視しておき、経路障害によりＡＤＳＬモデム６の回線接続ができなくなったり、ＩＰパケットの到達確認が連続して失敗した場合には、障害が発生したと判断するように構成することができる。
このような構成とすることにより、複数の物理回線を用意する必要がないため、簡単で廉価な構成で迂回通信経路を確保することが可能になる。
【００２７】
尚、前記各実施の形態では、ＡＤＳＬシステムやＶＤＳＬシステムの例で説明したが、ＲＡＤＳＬ（Ｒａｔｅ　ａｄａｐｔｉｖｅ　Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ）システム、ＨＤＳＬ（Ｈｉｇｈ　ｄａｔａ　ｒａｔｅ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ）システム、ＳＤＳＬ（Ｓｙｍｍｅｔｒｉｃ　Ｄｉｇｉｔａｌ　Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ　Ｌｉｎｅ）システム等のｘＤＳＬシステムをはじめとして、各種のデータ通信システムに適用することが可能である。この場合、データ通信制御装置であるＡＤＳＬルータ２やＶＤＳＬルータ２２にはＡＤＳＬ通信が可能なモデムであるＡＤＳＬモデム６やＶＤＳＬ通信が可能なモデムであるＶＤＳＬモデム２６を使用したが、ｘＤＳＬルータにはｘＤＳＬ通信が可能なモデムであるｘＤＳＬモデムが使用される。
【００２８】
【発明の効果】
本発明のデータ通信システムによれば、複数の物理回線を用意する必要がないため、簡単で廉価な構成で迂回通信路を確保することが可能になる。
また、本発明のデータ通信制御装置によれば、複数の物理回線を用意する必要がなく簡単で廉価な構成で迂回通信路を確保できるデータ通信システムを構築することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るデータ通信システム及びデータ通信制御装置のブロック図である。
【図２】本発明の第２の実施の形態に係るデータ通信システム及びデータ通信制御装置のブロック図である。
【符号の説明】
１、１３・・・通信装置としての端末
２、１２・・・データ通信制御装置としてのＡＤＳＬルータ
３・・・インタフェース手段としてのＬＡＮインタフェース部
４・・・ルーティング手段としてのＩＰルーティング部
５・・・通信制御手段としての回線制御部
６・・・第１の通信手段としてのＡＤＳＬモデム
７・・・第２の通信手段としてのアナログモデム
８・・・スプリッタ手段としてのＤＳＬスプリッタ
９・・・物理的な通信路としての加入者回線
１０・・・アナログ電話網
１１・・・インターネット
２２、２１２・・・データ通信制御装置としてのＶＤＳＬルータ
２６・・・第１の通信手段としてのＶＤＳＬモデム
２７・・・第２の通信手段としてのターミナルアダプタ
２１０・・・ＩＳＤＮ網
【図１】
2004134907.tif 000003
【図２】
2004134907.tif 000004