(57)【要約】【目的】生体から検出される脈波を可聴音として出力することができる脈波検出装置を提供する。【解決手段】生体から発生する脈波を検出してその脈波を表す脈波信号ＳＭを出力する圧脈波センサ３０と、所定の可聴周波数を有する被変調波の周波数を、圧脈波センサ３０から出力される脈波信号ＳＭを変調信号として変調することにより、脈波信号ＳＭを可聴周波数域の信号に変換する信号変換手段７８と、信号変換手段７８により変換された信号を出力するスピーカ６２とを備える。圧脈波センサ３０により検出される脈波信号ＳＭはその一部分が可聴域よりも低いので、そのままでは音として聞くことはできないが、このようにすれば、脈波が可聴音に変換されてスピーカ６２から出力され、また、その音の周波数は脈波の大きさに対応して変化する。従って、スピーカ６２から出力される音の高低の変化に基づいて動脈硬化などの診断をすることができる。【選択図】                        図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体から発生する脈波を検出して該脈波を表す脈波信号を出力する脈波センサと、
該脈波センサから出力される脈波信号を、脈波信号の大きさと周波数との間の予め定められた関係を用いて可聴周波数域の信号に変換する信号変換手段と、
該信号変換手段により変換された信号を音として出力する音出力装置と
を含むことを特徴とする脈波検出装置。
【請求項２】
前記脈波センサから出力された脈波信号の大きさを正規化する信号正規化手段を備え、
前記信号変換手段は、該信号正規化手段により正規化された後の脈波信号を変換するものであることを特徴とする請求項１に記載の脈波検出装置。
【請求項３】
前記信号変換手段は、所定の可聴周波数を有する被変調波の周波数を、前記脈波信号を変調信号として変調するものであることを特徴とする請求項１または２に記載の脈波検出装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、生体から発生する脈波を検出する脈波検出装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
脈波の形状は動脈硬化、心筋症など種々の疾患の影響を受けるので、様々な診断に脈波の形状を利用することが提案されている（たとえば、非特許文献１参照）。たとえば、非特許文献１によると、動脈硬化によって脈波の形状には種々の変化が生じるが、まず、主峰（ｐｅｒｃｕｓｓｉｏｎ  ｗａｖｅ）より収縮期後期隆起（ｔａｉｄａｌ  ｗａｖｅ）が高くなることがあげられるとされている。
【０００３】
【非特許文献１】
増田善昭・金井寛著、「動脈脈波の基礎と臨床」、初版、共立出版株式会社、２０００年３月、ｐ．２８−５１
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
脈波を用いて診断を行う場合、通常は、検出した脈波はディスプレイやプリンタに表示され、表示された脈波から脈波の形状が判断される。ところで、生体の診断においては、心音や血流音が測定されることも多く、それら心音や血流音はスピーカや聴診器から音として出力される。心音は心臓の状態を診断する際に利用され、血流音は血管内の狭窄の有無など血管の状態を診断する際に利用される。一方、脈波も、心臓の状態や血管の状態を反映するものであることから、心音や血流音と同様に、脈波も音として出力されるとことが望まれる。
【０００５】
本発明は以上の事情を背景として為されたものであって、その目的とするところは、生体から検出される脈波を可聴音として出力することができる脈波検出装置を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
生体から検出される脈波の周波数帯域は、その一部分が可聴域よりも低いので、上記目的を達成するためには、脈波センサにより検出された脈波の周波数を可聴域の周波数に変換する必要がある。
【０００７】
すなわち、上記目的を達成するための本発明は、（ａ）生体から発生する脈波を検出してその脈波を表す脈波信号を出力する脈波センサと、（ｂ）その脈波センサから出力される脈波信号を、脈波信号の大きさと周波数との間の予め定められた関係を用いて可聴周波数域の信号に変換する信号変換手段と、（ｃ）その信号変換手段により変換された信号を音として出力する音出力装置とを含むことを特徴とする脈波検出装置である。
【０００８】
【発明の効果】
この発明によれば、信号変換手段により、脈波センサによって検出された脈波信号が、脈波信号の大きさと周波数との間の予め定められた関係により可聴周波数域の信号に変換されて、変換された信号が音出力装置から音として出力されるので、音出力装置から出力される音の周波数が脈波の大きさに対応して変化する。従って、音出力装置から出力される音の高低の変化に基づいて動脈硬化などの診断をすることができる。
【０００９】
【発明の他の態様】
ここで、好ましくは、前記脈波検出装置は、前記脈波センサから出力された脈波信号の大きさを正規化する信号正規化手段を備え、前記信号変換手段は、その信号正規化手段により正規化された後の脈波信号を変換するものである。このようにすれば、脈波センサから出力された脈波信号は、信号正規化手段により正規化されてその大きさの変動幅が一定とされることから、脈波センサから出力された脈波信号の絶対的な大きさが小さい場合であっても、音出力装置から出力される音の周波数は十分に大きく変化する。従って、脈波信号が全体的に小さい場合であっても、音出力装置から出力される音の高低の変化に基づいて脈波の形状が精度良く判断できる。
【００１０】
また、前記信号変換手段としては、所定の可聴周波数を有する被変調波の周波数を、前記脈波信号を変調信号として変調するものがある。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を説明する。まず、本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の一実施例の頸動脈波検出装置１０の回路構成を示すブロック図である。
【００１２】
頸動脈波検出装置１０には圧脈波検出プローブ１４が備えられ、圧脈波検出プローブ１４は、図２に示すように、頸部１２に装着バンド１６により装着される。圧脈波検出プローブ１４は、図３に詳しく示すように、容器状を成すセンサハウジング１８と、そのセンサハウジング１８を収容するケース２０と、センサハウジング１８を頸動脈２２の幅方向に移動させるためにそのセンサハウジング１８に螺合され且つケース２０内に設けられた図示しないモータによって回転駆動させられるねじ軸２４とを備えている。この圧脈波検出プローブ１４は、前記装着バンド１６により、センサハウジング１８の開口側が頸部１２の体表面２６に対向する状態で取り付けられる。
【００１３】
上記センサハウジング１８の内部には、ダイヤフラム２８を介して圧脈波センサ３０が相対移動可能かつセンサハウジング１８の開口端からの突出し可能に設けられており、これらセンサハウジング１８およびダイヤフラム２８等によって圧力室３２が形成されている。この圧力室３２内には、図１に示すように、空気ポンプ３４から調圧弁３６を経て圧力の高い空気が供給されるようになっており、これにより、圧脈波センサ３０は圧力室３２内の圧力に応じた押圧力で前記体表面２６に押圧される。
【００１４】
上記センサハウジング１８およびダイヤフラム２８は、圧脈波センサ３０を頸動脈２２に向かって押圧する押圧装置３８を構成しており、上記ねじ軸２４および図示しないモータは、圧脈波センサ３０が押圧される押圧位置をその頸動脈２２の幅方向に移動させる押圧位置変更装置すなわち幅方向移動装置４０を構成している。
【００１５】
上記圧脈波センサ３０の押圧面４２は、単結晶シリコン等によって形成された半導体チップから成る。その押圧面４２には、図４に示すように、複数個（本実施例では１５個）の半導体感圧素子（以下、感圧素子という）Ｅ（ａ），Ｅ（ｂ），…Ｅ（ｏ）が、頸動脈２２の幅方向すなわちねじ軸２４と平行な圧脈波センサ３０の移動方向において、その頸動脈２２の直径よりも長くなるように、且つ一定の間隔（たとえば０．６ｍｍ程度）で配列されている。
【００１６】
このように構成された圧脈波検出プローブ１４が、頸部１２において体表面２６の頸動脈２２上に押圧されることにより、圧脈波センサ３０の各感圧素子Ｅは、頸動脈２２から発生して体表面２６に伝達される圧力振動波すなわち頸動脈波を表す圧脈波を検出し、その圧脈波を表す圧脈波信号ＳＭをマルチプレクサ４４へ供給する。
【００１７】
マルチプレクサ４４は、後述する電子制御装置５０からの切替信号ＳＣに従って、圧脈波センサ３０に備えられた１５個の感圧素子Ｅからそれぞれ出力される圧脈波信号ＳＭを、所定の時間ずつ順次、Ａ／Ｄ変換器４６へ供給する。Ａ／Ｄ変換器４６は、供給された圧脈波信号ＳＭをデジタル信号に変換して電子制御装置５０へ供給する。
【００１８】
電子制御装置５０は、ＣＰＵ５２、ＲＯＭ５４、ＲＡＭ５６、および図示しないＩ／Ｏポート等を備えた所謂マイクロコンピュータであり、ＣＰＵ５２は、ＲＯＭ５４に予め記憶されたプログラムに従ってＲＡＭ５６の記憶機能を利用しつつ信号処理を実行することにより、空気ポンプ３４および調圧弁３６へ図示しない駆動回路を介して駆動信号を出力して圧力室３２内の圧力を調節し、また、圧脈波検出プローブ１４の幅方向移動装置４０を制御して圧脈波センサ３０の押圧位置を制御する。また、電子制御装置５０は、マルチプレクサ４４に脈拍周期よりも十分に短い周期に予め設定された周期で切替信号ＳＣを出力し、さらに、マルチプレクサ４４からＡ／Ｄ変換器４６を介して順次供給される脈波信号ＳＭを正規化する。そして、正規化後の脈波信号ＳＭを表示器５８に表示すると共に、正規化後の脈波信号ＳＭを可聴周波数域の信号に変換して増幅器６０へ出力する。増幅器６０に供給された信号は増幅された後、音出力装置として機能するスピーカ６２に供給されて、スピーカ６２から頸動脈波が音として出力される。
【００１９】
図５は、電子制御装置５０の制御機能の要部を説明する機能ブロック線図である。図５において、押圧位置制御手段７０は、圧脈波センサ３０の最適押圧位置を決定するため、まず、以下の押圧位置更新条件が成立するか否かを判断する。押圧位置更新条件は、押圧面４２に配列された複数の感圧素子Ｅのうちの最大圧力を検出する感圧素子Ｅ（以下、この素子を最大圧力検出素子ＥＭという）の配列位置が、配列の端を基準として、そこから所定数または所定距離内側までに位置することを条件とする。この押圧位置更新条件が成立した場合には、以下の押圧位置更新作動を実行する。すなわち、圧脈波センサ３０を体表面２６から一旦離隔させた後に、幅方向移動装置４０により押圧装置３８および圧脈波センサ３０を所定距離移動させ、続いて押圧装置３８により、圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰ（Ｈｏｌｄ  Ｄｏｗｎ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ）を、圧脈波センサ３０により押圧される動脈（すなわち頸動脈２２）の最低血圧よりも十分に小さい値に予め設定された第１押圧力ＨＤＰ１とする。そして、この押圧位置更新作動を実行した後、その状態で、再び前記押圧位置更新条件が成立するか否かを判断し、押圧位置更新条件が成立しなくなるまで、より好ましくは、最大圧力検出素子ＥＭが配列位置の略中央に位置するまで上記の作動および判断を実行する。このようにして、圧脈波センサ３０の最適押圧位置を決定する。なお、上記押圧位置更新条件における配列の端からの所定数または所定距離は、圧脈波センサ３０により押圧される動脈の直径に基づいて決定され、たとえば、その直径の１／４に設定される。
【００２０】
押圧力制御手段７２は、圧脈波センサ３０が押圧位置制御手段７０により最適押圧位置に位置させられた後、押圧装置３８による圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰを、所定の押圧力範囲内で拍動に対応して逐次変化させ、或いは所定の押圧力範囲内を比較的緩やかな一定速度で連続的に変化させる。そして、その押圧力ＨＤＰの変化過程で得られる頸動脈波に基づいて最適押圧力ＨＤＰＯを決定し、押圧装置３８による圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰをその最適押圧力ＨＤＰＯに維持する。ここで、最適押圧力ＨＤＰＯとは、たとえば、最大圧力検出素子ＥＭにより検出される頸動脈波の脈圧（すなわち頸動脈波の一拍分において最大圧力と最小圧力との差）が予め設定された最低脈圧以上となる押圧力ＨＤＰであり、この最低脈圧は、脈圧が小さすぎると頸動脈波が不明瞭になることから、頸動脈波が明確に検出できるような脈圧の最低値として実験に基づいて予め設定されている。
【００２１】
信号正規化手段７４は、押圧力制御手段７２により圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰが最適押圧力ＨＤＰに維持されている状態で最大圧力検出素子ＥＭにより逐次検出される脈波信号ＳＭの大きさを、一拍毎に、その脈波信号ＳＭが表す頸動脈波の振幅（すなわち最大値と最小値との差）が予め定められた基準値となるように正規化して、正規化脈波信号ＳＭｎを決定する。
【００２２】
脈波表示制御手段７６は、信号正規化手段７４により脈波信号ＳＭが正規化されて得られた正規化脈波信号ＳＭｎ、すなわち正規化された頸動脈波を表示器５８に表示させる。このように、頸動脈波が表示器５８に出力されると、出力された頸動脈波の形状を、動脈硬化などの疾患の診断に用いることができるが、本実施例では、さらに、以下に説明するように、頸動脈波の形状が音としても出力される。
【００２３】
信号変換手段７８は、正規化脈波信号ＳＭｎの大きさと周波数との間の予め定められた関係を用いて、信号正規化手段７４により脈波信号ＳＭが正規化されて得られた正規化脈波信号ＳＭｎを、連続的に可聴周波数域の信号すなわち可聴音信号ｆ（ｔ）に変換する。本実施例では、通信技術の周波数変調の技術を応用し、上記予め定められた関係として、正規化脈波信号ＳＭｎ（ｔ）を変調信号として被変調信号の周波数を変調する式１に示す関係を用いる。
【数１】
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式１において、ｔは時間、Ａは振幅、ωｃは被変調信号の角周波数、φ０は積分定数、ωｄは比例定数であり、これらは予め実験的に定められており、また、被変調信号の角周波数ωｃは可聴域の周波数（たとえば１０ｋＨｚ）とされ、ωｄは可聴音信号ｆ（ｔ）の周波数変動幅が十分に大きくなるように設定されている。
【００２４】
上記予め定められた関係として式１に示す関係を用いると、正規化脈波信号ＳＭｎが大きいほど可聴音信号ｆ（ｔ）の周波数は高くなり、正規化脈波信号ＳＭｎが小さいほど可聴音信号ｆ（ｔ）の周波数は低くなる。
【００２５】
脈音出力制御手段８０は、信号変換手段７８により得られた可聴音信号ｆ（ｔ）、すなわち可聴周波数域の信号に変換された頸動脈波の脈音を、増幅器６０に供給することにより、可聴周波数域の信号に変換された頸動脈波の脈音をスピーカ６２から出力させる。
【００２６】
スピーカ６２から出力される頸動脈波の脈音は、正規化脈波信号ＳＭｎ（ｔ）が大きいほど高い周波数であり、正規化脈波信号ＳＭｎ（ｔ）が小さいほど低い周波数であることから、スピーカ６２から出力される音の高低の変化により、頸動脈波の形状が判断でき、正常な形状の頸動脈波と異常な形状の頸動脈波とでは、出力される音の変化が異なるので、出力される音の変化から脈波の形状が正常であるか異常であるかを判断できる。従って、動脈硬化など、脈波の形状が変化する疾患が、スピーカ６２から出力される音によっても判断できる。
【００２７】
たとえば、健常者の頸動脈波には明確なダイクロテックノッチが生じることから、脈波の大きさはピークからダイクロテックノッチまで減少した後、再び一旦上昇してその後は漸減するので、スピーカ６２から出力される音は、ピークを表す高い音となり、続いて、音が少し低くなった後、再び音が高くなり、その後は次第に低音になる。それに対して、動脈硬化が進行していると頸動脈波はダイクロテックノッチが不明瞭になり、動脈硬化の進行が著しい場合にはダイクロテックノッチが消失するので、スピーカ６２から出力される音は、ピークを表す高い音となった後は次第に低音になり、音が一旦高くなることはない。
【００２８】
図６は、図５の機能ブロック線図に示した電子制御装置５０の制御作動を説明するフローチャートである。なお、このフローチャートを実行している間は、電子制御装置５０は、マルチプレクサ４４に切替信号ＳＣを逐次出力するとともに、マルチプレクサ４４から逐次供給される脈波信号ＳＭをＲＡＭ５６に逐次記憶する。
【００２９】
まず、押圧位置制御手段７０に相当するステップＳ１（以下、ステップを省略する。）乃至Ｓ３を実行する。Ｓ１では、空気ポンプ３４および調圧弁３６を制御することにより圧力室３２内の圧力を制御して、圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰを頸動脈２２の最低血圧よりも十分に小さい値に予め設定された第１押圧力ＨＤＰ１とする。
【００３０】
続くＳ２では、圧脈波センサ３０の押圧面４２に配列された感圧素子Ｅのうち最大圧力検出素子ＥＭの配列位置が、配列の端から所定数または所定距離内側までに位置するものであるかを条件とする押圧位置更新条件（ＡＰＳ起動条件）が成立したか否かを判断する。この判断が否定された場合には、後述するＳ４以降を実行する。
【００３１】
一方、Ｓ２の判断が肯定された場合、すなわち、圧脈波センサ３０の頸動脈２２に対する装着位置が不適切である場合には、続くＳ３において、ＡＰＳ制御ルーチンを実行する。このＡＰＳ制御ルーチンは、最大圧力検出素子ＥＭが感圧素子Ｅの配列の略中央位置となる最適押圧位置を決定するための制御であり、以下の連続的な作動により構成される。すなわち、ＡＰＳ制御ルーチンは、圧脈波センサ３０を一旦体表面２６から離隔させ、幅方向移動装置４０により押圧装置３８および圧脈波センサ３０を所定距離移動させた後、押圧装置３８により圧脈波センサ３０を再び前記第１押圧力ＨＤＰ１で押圧させ、その状態における最大圧力検出素子ＥＭが配列略中央位置にある感圧素子Ｅであるか否かを判断し、この判断が肯定されるまで上記作動を繰り返し実行する制御である。
【００３２】
上記Ｓ３において、圧脈波センサ３０の押圧位置を最適押圧位置とした場合、または、前記Ｓ２の判断が否定された場合には、Ｓ４において、その状態における最大圧力検出素子ＥＭを決定し、続いて押圧力制御手段７２に相当するＳ５において、ＨＤＰ制御ルーチンを実行する。このＨＤＰ制御ルーチンでは、押圧装置３８により圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰを前記第１押圧力ＨＤＰ１から連続的に増加させ、その押圧力増加過程で、前記Ｓ４で決定した最大圧力検出素子ＥＭによって検出される頸動脈波の脈圧が予め設定された最低脈圧以上となったか否かに基づいて最適押圧力ＨＤＰＯを決定し、圧脈波センサ３０の押圧力ＨＤＰをその決定した最適押圧力ＨＤＰＯに維持する。
【００３３】
続くＳ６では、前回このＳ６の判断が肯定されてから脈波信号ＳＭが一拍分供給されたか否か、あるいは初回の実行である場合には、このルーチンを開始してから脈波信号ＳＭが一拍分供給されたか否かを判断する。この判断が否定された場合には、Ｓ６を繰り返し実行する。一方、Ｓ６の判断が肯定された場合には、信号正規化手段７４に相当するＳ７において、前記Ｓ４で決定した最大圧力検出素子ＥＭにより検出された一拍分の脈波信号ＳＭを、その一拍分の脈波信号ＳＭの振幅が予め定められている基準値となるように正規化して、正規化脈波信号ＳＭｎを決定する。
【００３４】
続くＳ８は脈波表示制御手段７６に相当し、上記Ｓ７で得た正規化脈波信号ＳＭｎすなわち正規化した頸動脈波を表示器５８に表示する。
【００３５】
続くＳ９は信号変換手段７８に相当し、前記式１を用いて、前記Ｓ７で決定した一拍分の正規化脈波信号ＳＭｎを、角周波数ωＣを中心周波数とする可聴音信号ｆ（ｔ）に変換する。そして、脈音出力制御手段８０に相当するＳ１０において、Ｓ９で得た可聴音信号ｆ（ｔ）を増幅器６０に出力して、可聴周波数域の信号に変換した頸動脈波をスピーカ６２から出力させる。
【００３６】
続くＳ１１では、図示しない停止スイッチが操作されることにより、停止操作がされたか否かを判断する。この判断が否定された場合には、前記Ｓ６以下を繰り返し実行することにより頸動脈波の画面表示およびスピーカ６２からの出力を継続する。一方、Ｓ１１の判断が肯定された場合にはこのルーチンを終了する。
【００３７】
上述の実施例によれば、信号変換手段７８（Ｓ９）により、圧脈波センサ３０の最大圧力検出素子ＥＭによって検出された脈波信号ＳＭが、式１によって脈波信号ＳＭが大きいほど高い可聴周波数の信号に変換されて、それによって得られた可聴音信号ｆ（ｔ）がスピーカ６２から出力されるので、スピーカ６２から出力される音の周波数は頸動脈波の大きさに対応して変化する。従って、スピーカ６２から出力される音の高低の変化に基づいて動脈硬化などの診断をすることができる。
【００３８】
また、本実施例によれば、圧脈波センサ３０から出力された脈波信号ＳＭは、信号正規化手段７４（Ｓ７）により正規化されてその変動幅が一定とされることから、脈波センサ３０から出力された脈波信号ＳＭの絶対的な大きさが小さい場合であっても、スピーカ６２から出力される音の周波数は十分に大きく変化する。従って、脈波信号ＳＭが全体的に小さい場合であっても、スピーカ６２から出力される音の高低の変化に基づいて頸動脈波の形状が精度良く判断できる。
【００３９】
以上、本発明の一実施例を図面に基づいて説明したが、本発明は他の態様においても適用される。
【００４０】
例えば、前述の実施例の信号変換手段７８では、可聴周波数の被変調信号の周波数を脈波信号ＳＭにより変調する式１に示す関係を用いて脈波信号ＳＭを可聴域の信号に変換していたが、図７に示すように、脈波信号ＳＭの大きさと周波数との予め定められた線型な関係式を用いて脈波信号ＳＭを可聴域の信号に変換しても良い。
【００４１】
また、前述の実施例では、圧脈波センサ３０により検出された脈波信号ＳＭを正規化する信号正規化手段７４が設けられ、信号変換手段７８は正規化後の脈波信号ＳＭを可聴周波数の信号に変換していたが、信号正規化手段７４は設けられず、圧脈波センサ３０により検出された脈波信号ＳＭを直接可聴周波数の信号に変換しても良い。この場合には、脈波信号ＳＭの絶対値が小さい場合には、スピーカ６２から出力される音の周波数変動幅が小さくなるために、頸動脈波の形状の判断が前述の実施例よりも困難になるが、その一方で、周波数変動幅や平均的な音の高さから、圧脈波センサ３０により検出される脈波信号ＳＭの平均的な大きさを判断することができるので、スピーカ６２から出力される音から、圧脈波センサ３０の装着状態（装着位置や押圧力）を判断することができる。
【００４２】
また、前述の実施例では、脈波センサとして、感圧素子Ｅを押圧面４２に有してその感圧素子Ｅにより圧脈波を検出する型式の圧脈波センサ３０を用いていたが、脈波センサは前述の実施例のものに限定されない。たとえば、上下の電極間にシリコンダイアヤフラムを挟み込んだ半導体容量式圧力センサなど他の型式の圧脈波センサでもよく、また、容積脈波を検出する型式の脈波センサでもよい。容積脈波を検出する型式の脈波センサとしては、酸素飽和度測定用の光電脈波検出プローブ、脈拍検出などのために指尖部などに装着される光電脈波センサなどがある。
【００４３】
また、前述の実施例では、脈波を検出する部位が頸部１２であったが、上腕など生体の他の部位で脈波を検出しても良い。
【００４４】
また、前述の実施例では、スピーカ６２が音出力装置として機能していたが、スピーカ６２に代えてイヤホン、ヘッドホンが用いられても良い。なお、音出力装置への信号の供給は、有線により行われても無線により行われても良い。
【００４５】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明は前述の実施の形態に限定されず、当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例の頸動脈波検出装置の回路構成を示すブロック図である。
【図２】図１の圧脈波検出プローブが頸部に装着された状態を示す図である。
【図３】図１の圧脈波検出プローブを一部切り欠いて示す図である。
【図４】図１の圧脈波センサの押圧面に配列された感圧素子の配列状態を示す図である。
【図５】図１の頸動脈波検出装置における電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック線図である。
【図６】図５の機能ブロック線図に示した電子制御装置の制御作動を説明するフローチャートである。
【図７】脈波信号ＳＭの大きさと周波数との予め定められた線型な関係式を示す図である。
【符号の説明】
１０：頸動脈波検出装置
６２：スピーカ（音出力装置）
７４：信号正規化手段
７６：脈波表示制御手段
７８：信号変換手段
８０：脈音出力制御手段
【図１】
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【図２】
2004261320.tif 000005
【図３】
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【図４】
2004261320.tif 000007
【図５】
2004261320.tif 000008
【図６】
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【図７】
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