(57)【要約】【課題】使用する人数或いは使用形態に応じて脚の位置を変更可能なテーブルを提供する。【解決手段】天板２の下面側に、レバー機構７１と嵌合溝６１とからなるストップ手段７を備え、ベース部材５とスライド部材６とからなるスライド機構４を設け、該スライド機構４には、下方に向けて延出する脚３を設け、上記スライド機構４によりスライド可能な上記脚３を、上記ストップ手段７により停止させて上記脚３の位置を変更可能とした。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板の下面側に、ストップ手段を備えるスライド機構を設け、該スライド機構には、下方に向けて延出する脚を設け、
上記スライド機構によりスライド可能な上記脚を、上記ストップ手段により停止させて上記脚の位置を変更可能としたことを特徴とするテーブル。
【請求項２】
スライド機構は、天板の下面側に止着する固定側のベース部材と、脚を設けた可動側のスライド部材とからなり、
上記ベース部材は、向き合わせに配置した一対のレール材と、該レール材の少なくとも一方の端部に配置されて当該端部を連結する間隔保持手段とからなる請求項１に記載のテーブル。
【請求項３】
スライド機構のベース部材とスライド部材との間に、摩擦軽減部材を介在させた請求項１または２に記載のテーブル。
【請求項４】
脚をヒンジ手段を介してスライド機構のスライド部材に設けて、脚をスライド可能且つ折り畳み可能にした請求項１ないし３の何れかに記載のテーブル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、食事や会議等に使用するテーブルに関し、特に、使用する人数に応じて脚の位置を変更可能なテーブルに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
食事や会議等に用いるテーブルは、一般に、矩形の天板の四隅に脚を備えており、天板を囲むように着席して利用している。
そして、このテーブルの脚は、収納時に折り畳み可能にして収納を容易にしたり、対となる脚の間に横桟を渡して安定性を増したりと、様々な工夫が施されている。
【０００３】
そして、テーブルの積み重ね及び設置作業を容易に行えるように、天板を支える脚を、天板に対して移動自在に構成したテーブルが、従来から知られている。（例えば、特許文献１参照。）。
【０００４】
【特許文献１】
特開平８−１００４８号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、着席する人数が少ない場合は、天板に対して自由な位置に着席することができるので支障がないが、人数が増えて、天板の長辺側のみならず、短辺側にも着席する場合には、短辺側に設けた脚が邪魔になっているのが現状である。
即ち、テーブルの脚は、一般に、折り畳み可能不可能に関わらず、天板の四隅に設けてある。このため、短辺側に着席する人は、テーブルの脚が邪魔になって、自分の足を天板の下に入れられず、落ち着いて着席できない。特に、一対の脚の間に横桟を渡してある場合は、尚更であり、テーブルから体が離れてしまい、使い物にならない。
また、複数のテーブルを組み合わせて利用する場合も、短辺側が並んだ位置には、着席したくない。
【０００６】
本発明は、使用する人数或いは使用形態に応じて脚の位置を変更可能なテーブルを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記に鑑み発明された本発明の請求項１に記載したテーブルは、天板の下面側に、ストップ手段を備えるスライド機構を設け、該スライド機構には、下方に向けて延出する脚を設け、上記スライド機構によりスライド可能な上記脚を、上記ストップ手段により停止させて上記脚の位置を変更可能としたものである。
請求項２に記載したテーブルは、請求項１の構成に加えて、スライド機構は、天板の下面側に止着する固定側のベース部材と、脚を設けた可動側のスライド部材とからなり、上記ベース部材は、向き合わせに配置した一対のレール材と、該レール材の少なくとも一方の端部に配置されて当該端部を連結する間隔保持手段とからなるものである。
請求項３に記載したテーブルは、請求項１または２の構成に加えて、スライド機構のベース部材とスライド部材との間に、摩擦軽減部材を介在させたものである。
請求項４に記載したテーブルは、請求項１ないし３の何れかの構成に加えて、脚をヒンジ手段を介してスライド機構のスライド部材に設けて、脚をスライド可能且つ折り畳み可能にしたものである。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、図面に基づいて本発明の一実施形態を説明する。
本発明に係るテーブル１は、天板２とスライド可能な脚３とを備えており、例えば、縦横比１：２の矩形の天板２に、椅子に座って利用可能な高さの脚３を備えている。尚、天板２の形状や大きさ、或いは脚３の高さは自由に設定でき、床に直接座る座卓形式のものであってもよい。
【０００９】
本発明に係るテーブル１の脚３は、天板２に対してスライド可能に設けてあり、図示の実施形態においては、天板２の長辺方向にスライドするように設けてある。
【００１０】
脚３を天板２に対してスライド可能に取り付けるスライド機構４は、例えば、図２〜９に示すように、天板２の下面に所定の間隔で向き合わせに配置した一対のレール材５１、５１からなる固定側のベース部材５と、このベース部材５に遊嵌する可動側のスライド部材６とからなる。
【００１１】
レール材５１は、天板２の下面に密着する基板部５２と、この基板部５２の外側側縁から下方に延出する側板部５３と、該側板部５３の下端から水平方向に延出する底板部５４とからなる長尺材であり、少なくとも、脚３のスライド距離に相当する長さを有する。
【００１２】
上記のようなレール材５１の側板部５３には、後述するスライド部材６を所望の位置で固定するためのストップ手段７を設ける。このストップ手段７は、例えば、図６に示すようなレバー機構７１と、後述するスライド部材６に設けた嵌合溝６１とによって構成する。即ち、レバー機構７１は、断面コ字形の固定金具７２に、一端に嵌合ピン７３ａを有すると共に他端に操作部７３ｂを有する揺動部材７３を、揺動可能に軸ピン７４で軸着して構成したものである。
【００１３】
尚、図面に示す実施形態では、ヘの字形に屈曲した丸棒片に下向きコの字形のの型材を溶接して形成してある。そして、揺動部材７３を一方向に付勢するバネなどにより構成した付勢手段を設けてもよいし、揺動部材７３の不要な揺動を規制する突起や嵌合爪等で構成した揺動規制手段を設けるようにしてもよい。
【００１４】
一方、上記のようなベース部材５にスライド自在に遊嵌するスライド部材６は、例えば、上面側が開口するいわゆるハット型鋼材からなる２本のスライドフレーム６２を、前記ベース部材５の間隔に対応させて平行に配置すると共に、該スライドフレーム６２の間に間隔を保持するために、２本のサブフレーム６３を同じく平行に配置して、ほゞ口字形に形成してある。
【００１５】
尚、図示の実施形態では、スライドフレーム６２の外端付近に外側のサブフレーム６３を、スライドフレーム６２の内端から奥まった位置に内側のサブフレーム６３を配置してある。このように構成すれば、前記したレール材５１とこのスライドフレーム６２とが遊嵌する距離を長く採ることができると共に、左右同じ部材を利用できる。
【００１６】
また、ベース部材５とスライド部材６との間には、滑りをよくするために、摩擦軽減部材８を介在させるとよい。そこで、図示の実施形態では、摩擦軽減部材８として球８１を介在させて、スライドを容易にさせている。具体的には、左右それぞれのベース部材５とスライド部材６との隙間に、おのおの２個づつ、計４個の球８１を挟み込ませ、これらの球８１が溢れ落ちないように、また偏在することなく所定の範囲内で転動するように、ベース部材５及びスライド部材６の所定の位置にダボ８２が設けてある。
【００１７】
更に、スライド部材６には、ストップ手段７のレバー機構７１に対応する嵌合溝６１を設ける。この嵌合溝６１は、スライド部材６の外側角部に、レバー機構７１の嵌合ピン７３ａが嵌合する幅及び長さで切り欠いて形成したものである。そして、図示の実施形態では、スライド部材６の長手方向にほゞ等間隔で３箇所に形成してある。即ち、スライド部材６の外端付近に第１嵌合溝６１Ａが、中程に第２嵌合溝６１Ｂが、終端から若干奥まった位置に第３嵌合溝６１Ｃが形成してあり、後述する脚３の位置を３箇所から選択することができる。即ち、脚３の位置を３段階に変更することができる。
【００１８】
そして、上記のようにしてスライド可能なスライド部材６には、一対の脚３を設ける。即ち、図示の実施形態においては、各スライドフレーム６２の外端から若干奥まった位置に、脚材として円柱或いは円筒材を起立状に固定している。尚、脚材は、円形ばかりではなく角形であってもよいし、金属や木材等で形成することができ、適宜な形状及び材質を採用することができる。
【００１９】
また、脚３は、スライド部材６に直接設けるばかりではなく、図示していないが、ヒンジ手段を介して取り付けることも可能である。即ち、適宜な構成のヒンジ手段を介してスライド部材６に脚３を取り付けることにより、折り畳み脚を備える折り畳み式のテーブル１とすることが可能である。
【００２０】
更に、本発明におけるベース部材５には、図１０ないし図１２に示すように、間隔保持手段９を設けることができる。この間隔保持手段９は、一対のレール材５１、５１の間隔が拡がるのを防止し、摩擦軽減部材８としての球８１の脱落を防ぐためのものである。即ち、ベニヤ合板等の天板２に対して木ねじＭ等によってベース部材５を固定した場合に、使用を重ねるにつれて木ねじＭが弛み、レール材５１、５１の間隔が拡がってしまうことがある。そして、レール材５１、５１の間隔が拡がると、レール材５１と該レール材５１に遊嵌したスライド部材６との間に介在させた球８１が脱落する恐れが発生する。
【００２１】
そこで、この実施形態は、木ねじＭが弛んでも、レール材５１、５１の間隔を保持できるように、間隔保持手段９を設けたものである。この間隔保持手段９は、鉄板等の剛体からなる板状の部材９１によって構成され、この板状部材９１の両端部に、打ち抜き或いは切欠状に係合部９２が形成してある。
【００２２】
係合部９２は、レール材５１側が開口して開口辺９２ａを形成すると共に、該開口辺９２ａに対向する底辺９２ｂを有し、更に底辺９２ｂと開口辺９２ａとを繋ぐ一組の第１起立辺９２ｃ及び第２起立辺９２ｄを備えている。起立辺のうち、内側の第１起立辺９２ｃは底辺９２ｂからほゞ垂直に起立しているが、外側の第２起立辺９２ｄは、外側に向って拡大するように傾斜して傾斜面ｊを形成している。
【００２３】
一方、上記のような間隔保持手段９を構成する板状部材９１の係合部９２に対応するように、レール材５１の端部には、係止部５５を形成する。この係止部５５は、レール材５１の基板部５２の端部に、外側の第１傾斜辺５５ａと内側の第２傾斜辺５５ｂとを有するＶ字状に形成した切欠である。また、係止部５５の内側の第２傾斜辺５５ｂが前記係合部９２の第２起立辺９２ｄに摺接するように斜面ｋが形成してある。
【００２４】
そして、天板２の下面側に、ベース部材５を形成するように、レール材５１を取付孔５６に通した木ねじＭにより天板２に固定すると共に、間隔保持手段９を取付孔９３に通した木ねじＮにより天板２に固定する。このとき、図１０に矢印で示す方向に、即ち内側に向けて間隔保持手段９の板状部材９１を移動させると、係合部９２の第２起立辺９２ｄと係止部５５の第２傾斜辺５５ｂとが摺接しているので、即ち傾斜面ｊと斜面ｋとの作用によりレール材５１に内向きの力が生じ当該レール材５１の位置を微調整することができる。
【００２５】
一方、長年の使用によりベース部材５を固定した木ねじＭが弛んで、レール材５１、５１の間隔が拡がろうとしても、板状部材９１の第２起立辺９２ｄとレール材５１の第２傾斜辺５５ｂとが係合しているので、レール材５１、５１の間隔が拡がることがない。従って、レール材５１とスライド部材６との間に介在させた球８１が脱落することもない。
【００２６】
図１２は、間隔保持手段９の他の実施形態を示す平面図である。この実施形態における間隔保持手段９は、鉄板等の板材９４を、対向する一対のレール材５１の端部に架橋して固定したものである。即ち、この実施形態による間隔保持手段９は、板材９４をレール材５１の端部に重ね合わせ、ビスＱによって相互に固定したものである。
【００２７】
この実施形態によっても、木ねじＭの弛みに起因するレール材５１の拡幅を確実に防止することができる。しかも、この実施形態では、間隔保持手段９を構成する板材９４及びレール材５１の加工が不要であるので、すこぶる簡便に間隔保持手段９を構成することができる。
【００２８】
尚、図１０ないし図１２に示した各実施形態では、板状部材９１または板材９４をレール材５１の両端、即ち、脚３のスライド方向の外側及び内側の双方に設けているが、内側または外側の何れか一方に設けてもよい。また、レール材５１と板材９４とを固定するビスＱに換えて、溶接等、他の固定手段を用いることもできる。
【００２９】
次に、本発明に係るテーブル１の使用法を簡単に説明する。ストップ手段７により第３嵌合溝６１Ｃを選択して脚３が外側に位置する状態を基本型とする。この基本型では、例えば、図１３（Ａ）に示すように、天板２の各長辺側に、各々２人づつ着席することができる。尚、図面において、Ｐは、着席者を示す。
【００３０】
次に、人数が２人増えた場合には、長辺側ばかりではなく短辺側にも着席する必要が生じる。しかしながら、従来のテーブル１の脚３の配置は、前記した基本型のように外側に位置していたので、短辺側に着席する人は、天板２の下に足を入れることができず、窮屈な思いを強いられていた。
【００３１】
そこで、本発明に係るテーブル１においては、人数が増えた場合には、脚３を内側に移動させる。即ち、第２の嵌合溝６１Ｂまたは第３の嵌合溝６１Ｃに嵌合ピン７３ａを嵌合させて、脚３がテーブル１の縁から奥まった位置になるようにする。すると、図１３（Ｂ）に示すように、長辺側のみならず、短辺側へも着席することができ、短辺側に着席した人も、テーブル１の下へ足を入れることができ、快適に利用することができる。
【００３２】
また、本発明に係る脚３を移動可能なテーブル１は、組み合わせて使用する場合にも極めて有効である。即ち、図１４に示すように、脚３を引っ込ませた２台のテーブル１、１を組み合わせて正方形とする場合には、何れの位置に着席しても、皆同じように足を延ばすことができる。
【００３３】
更に、図１５に示すように、複数台のテーブル１、１、…を組み合わせて使用する場合には、テーブル１、１、…の配置位置に応じて脚３の位置を適宜に選択するとよい。即ち、端部に配置するテーブル１の外側の脚３を内側に移動させ、例えば第２嵌合溝６１Ｂに嵌合ピン７３ａを嵌合させて、中間位置に前記脚３を位置させると共に、他の脚３を基本位置に配置すれば、快適性及び安定性並びに利便性を得ることができる。
【００３４】
以上本発明を図面の実施形態について説明したが、本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した構成を変更しない限り適宜に実施できる。例えば、図示の実施形態では、ストップ手段としてレバー機構を採用しているが、ネジ止め機構やクリックストップ機構等、他の止着機構を用いてもよい。
【００３５】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明は、天板の下面側に、ストップ手段を備えるスライド機構を設け、該スライド機構には、下方に向けて延出する脚を設け、上記スライド機構によりスライド可能な上記脚を、上記ストップ手段により停止させて上記脚の位置を変更可能としたので、着席する人数が増えた場合には、通常は四隅に位置している脚を、奥まった位置に後退させることができる。従って、矩形のテーブルにおいて、従来は脚が邪魔して着席することが困難であった短辺側へも着席することが可能になり、本発明のテーブルは実用的価値が極めて高いものである。
また、ベース部材を構成する一対のレール材の間隔を保持する間隔保持手段を設けるときは、ベース部材を固定している木ねじ等が弛むことがあっても、レール材の間隔が変わることがない。
更に、スライド機構に摩擦軽減部材を介在させれば、脚を設けたスライド部材を軽快にスライドさせることができる。
しかも、脚をヒンジ手段を介してスライド部材に設ければ、脚を折り畳み可能なテーブルとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るテーブルの主要部の斜視図である。
【図２】本発明に係るテーブルの主要部の平面図である。
【図３】本発明に係るテーブルの主要部の側面図である。
【図４】本発明に係るテーブルの主要部の正面図である。
【図５】スライド機構を示す斜視図である。
【図６】ストップ手段を示す断面図である。
【図７】スライド機構及びストップ手段を示す斜視図である。
【図８】ストップ手段を示す平面図である。
【図９】ストップ手段を示す正面図である。
【図１０】間隔保持手段の一実施形態を示す主要部の平面図である。
【図１１】間隔保持手段の一実施形態を示す主要部の斜視図である。
【図１２】間隔保持手段の他の実施形態を示す主要部の平面図である。
【図１３】本発明に係るテーブルの使用状態の説明図である。
【図１４】本発明に係るテーブルを２台並べた状態の説明図である。
【図１５】本発明に係るテーブルを口字状に並べた状態の説明図である。
【符号の説明】
１  テーブル
２  天板
３  脚
４  スライド機構
５  ベース部材
６  スライド部材
７  ストップ手段
８  摩擦軽減部材
９  間隔保持手段
５１  レール材
５２  基板部
５３  側板部
５４  底板部
６１  嵌合溝
６２  スライドフレーム
６３  サブフレーム
７１  レバー機構
７２  固定金具
７３  揺動部材
８１  球
９１  板状部材
９２  係合部
９４  板材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2004167122.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2004167122.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
2004167122.tif 000016
【図１５】
2004167122.tif 000017