(57)【要約】【課題】被加熱物の温度検知精度が十分に得られない状況下であっても調理性能を大幅に改善可能にすること。【解決手段】サーミスタ４は、トッププレート上の被加熱物の温度を検知する。電力量検出部２７は、加熱コイル２を含む誘導加熱手段の入力電力を積算する。被加熱部判定基準記憶部３４は、電力量検出部２７による入力電力積算値及びサーミスタ４による検知温度の相関関係を、被加熱物についての情報（調理種類、鍋底の反りなどの情報）を得るための判定基準値情報として記憶している。被加熱部検知部２９は、判定基準値情報と入力電力積算値及びサーミスタ４による検知温度とを比較した結果に基づいて被加熱物についての情報を取得して出力する。加熱出力制御手段３６は、被加熱物検知部２９からの出力並びに操作・表示部３５による設定出力を出力制御情報として受けると共に、その出力制御情報に基づいて誘導加熱手段による加熱出力を制御する動作を行う。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器が載置されるトッププレートと、
前記調理容器を誘導加熱するための加熱コイル及びこの加熱コイルに高周波電流を供給するインバータ回路から成る誘導加熱手段と、
この誘導加熱手段による加熱出力などの調理条件を設定するための操作手段と、
前記誘導加熱手段の入力電力または入力電流を積算する電力積算手段と、
被加熱物の温度を前記トッププレートを介して検知する温度検知手段と、
前記電力積算手段による積算値及び前記温度検知手段による検知温度の相関関係を被加熱物についての情報を得るための判定基準値情報として記憶した情報記憶手段と、
この情報記憶手段に記憶された判定基準値情報と前記電力積算手段による積算値及び前記温度検知手段による検知温度とを比較した結果に基づいて被加熱物についての情報を取得して出力する被加熱物検知手段と、
この被加熱物検知手段からの出力並びに前記操作手段による設定出力を出力制御情報として受けると共に、その出力制御情報に基づいて前記誘導加熱手段による加熱出力を制御する動作を行う加熱出力制御手段とを備えたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記加熱出力制御手段は、前記温度検知手段による検知温度または調理時間に対応した複数種類の加熱出力制御パターンを記憶して成り、前記被加熱物検知手段からの出力に応じて前記複数種類の加熱出力制御パターンの何れかを選択すると共に、前記誘導加熱手段による加熱出力を選択された加熱出力制御パターンに基づいて制御することを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記被加熱物検知手段は、前記電力積算手段による積算値と前記温度検知手段による検知温度との関係を示す特性曲線の曲率に基づいて調理容器内の収納物の種類を判断することを特徴とする請求項１または２記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記被加熱物検知手段は、前記温度検知手段による検知温度の単位時間当たりの変化量に対応した前記電力積算手段による積算値の変化量、または、前記電力積算手段による積算値の単位時間当たりの変化量に対応した前記温度検知手段による検知温度の変化量との関係に基づいて被加熱物についての情報を取得することを特徴とする請求項１ないし３の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記被加熱物検知手段は、前記温度検知手段による検知温度が所定量変化する毎に前記電力積算手段の積算値に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成、または、前記電力積算手段の積算値が所定量変化する毎に前記温度検知手段による検知温度に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成とされることを特徴とする請求項１ないし４の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記加熱出力制御手段には湯沸しを行うための制御モードが設定され、
前記被加熱物検知手段は、当該湯沸し用の制御モードが選択された状態では、前記温度検知手段の検知温度と前記電力積算手段の積算値とに基づいて被加熱物を所定の目標加熱温度まで温度上昇させるのに必要な加熱出力量を予測すると共に、その予測結果を前記加熱出力制御手段に対して出力制御情報として与えることを特徴とする請求項１ないし５の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
請求項６記載の誘導加熱調理器において、
前記湯沸し用の制御モードは、前記温度検知手段の検知温度が上昇するのに応じて前記誘導加熱手段による加熱出力を漸減させる制御モードであることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記操作手段には、設定された加熱出力を表示する機能、並びに実際の加熱出力が前記加熱出力制御手段により変更されたときにこれを表示する機能が設けられることを特徴とする請求項１ないし７の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記操作手段には、炒め物調理コースを選択するための操作部が設けられ、
前記加熱出力制御手段は、前記炒め物調理コースが選択された状態では、被加熱物の温度が通常加熱時より高くなるように制御することを特徴とする請求項１ないし８の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
請求項９記載の誘導加熱調理器において、
前記操作手段には、前記炒め物調理コース選択機能の他に、加熱出力設定機能、揚げ物調理コース選択機能が設定され、
前記加熱出力制御手段は、前記炒め物調理コースが選択された状態では、被加熱物の温度が前記加熱出力設定機能により加熱出力が設定された状態並びに前記揚げ物調理コースが選択された状態より高くなるように制御することを特徴とする記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、加熱コイル及びインバータ回路を用いて被加熱物を誘導加熱する誘導加熱調理器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
誘導加熱調理器においては、その加熱出力を被加熱物の温度に基づいてフィードバック制御することが行われており、この場合には、被加熱物の温度を検知するためにサーミスタなどの温度センサが利用される。但し、誘導加熱調理器にあっては、その清掃性の向上やデザイン性を考慮して所謂スムーストップ仕様とされるのが一般的であり、このため、温度センサは、トッププレートの下面にこれと伝熱的に配置され、以てトッププレート上に載置された被加熱物の温度を当該トッププレートを介して検知する形態とされる。ところが、トッププレートは、一般的に４ｍｍ程度の板厚の耐熱強化ガラス製であって熱伝導性が悪いため、被加熱物の温度検知を精度良く行うことができないという背景があり、これが調理性能に悪影響を及ぼすという事情があった。
【０００３】
このような事情に対処するために、従来では、トッププレートの下面に温度センサを配置した誘導加熱調理器において、トッププレート上に載置された鍋内の水の沸騰状態を、温度センサにより検知された温度勾配と加熱動作開始後の経過時間とに基づいて判別するようにしたものが考えられている（例えば、特許文献１参照）。また、従来では、トッププレートの下面に温度センサを配置した誘導加熱調理器において、天ぷらのような揚げ物調理を行う場合の油温制御を当該温度センサの検知温度に基づいて行う場合に、その検知温度の勾配に基づいて設定出力の制御を行うことにより揚げ物調理に適した調理性能を得る構成とすることが考えられている（例えば、特許文献２参照）。
【０００４】
【特許文献１】
特公平６−７５４２５号公報
【０００５】
【特許文献２】
特公平６−６５１４４号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従来構成のものでは、被加熱物の実際の温度を、温度センサからの温度検知情報と時間情報のみにより推定する方式であるため、調理物の量や鍋とトッププレートとの間の接触状態（例えば鍋底の反り具合）などの影響により検知温度の誤差が大きくなることが避けられず、結果的に調理性能を十分に向上させることが困難になるという問題点があった。また、例えば、使用者が天ぷらのような揚げ物調理を行なう際に、誤って通常の加熱モード（一定加熱出力で調理を行うモード）で調理開始した場合には、鍋内の油の温度が無闇に上昇してしまう可能性があった。
【０００７】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、被加熱物の温度検知精度が十分に得られない状況下であっても調理性能を大幅に改善可能になるなどの効果を奏する誘導加熱調理器を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の発明は、上記目的を達成するために、調理容器が載置されるトッププレートと、前記調理容器を誘導加熱するための加熱コイル及びこの加熱コイルに高周波電流を供給するインバータ回路から成る誘導加熱手段と、この誘導加熱手段による加熱出力などの調理条件を設定するための操作手段と、前記誘導加熱手段の入力電力または入力電流を積算する電力積算手段と、被加熱物の温度を前記トッププレートを介して検知する温度検知手段と、前記電力積算手段による積算値及び前記温度検知手段による検知温度の相関関係を被加熱物についての情報を得るための判定基準値情報として記憶した情報記憶手段と、この情報記憶手段に記憶された判定基準値情報と前記電力積算手段による積算値及び前記温度検知手段による検知温度とを比較した結果に基づいて被加熱物についての情報を取得して出力する被加熱物検知手段と、この被加熱物検知手段からの出力並びに前記操作手段による設定出力を出力制御情報として受けると共に、その出力制御情報に基づいて前記誘導加熱手段による加熱出力を制御する動作を行う加熱出力制御手段とを備えた構成としたものである。
【０００９】
この構成によれば、調理容器を使用した調理動作時、つまり誘導加熱手段による被加熱物（調理容器及びこれの収納された調理物）の誘導加熱時には、その誘導加熱手段の入力電力または入力電流が電力積算手段により積算されると共に、被加熱物の温度が温度検知手段により検知される。この電力積算手段による積算値は、被加熱物の加熱のために実際に消費されたエネルギーに相当するものであり、また、温度検知手段による検知温度は、調理動作の種類（具体的には、例えば、加熱対象が水である鍋物調理、加熱対象が油である揚げ物調理など）、鍋などの調理容器の種類や重量、調理容器の底部の反り具合（調理容器と温度検知手段との間の温度伝達状態）、調理物の量などに依存して変化するようになる。従って、斯様な電力積算手段による積算値と温度検知手段による検知温度との相関関係は、調理動作の種類、鍋などの調理容器の種類や重量、調理容器の底部の反り具合、調理物の量などにより異なるものであり、情報記憶手段には、このような相関関係が判定基準値情報として記憶されている。
【００１０】
そして、被加熱物検知手段においては、情報記憶手段に記憶された判定基準値情報と電力積算手段による積算値及び温度検知手段による検知温度とを比較した結果に基づいて、被加熱物についての情報（調理動作の種類、鍋などの調理容器の種類や重量、調理容器の底部の反り具合、調理物の量など）を取得して出力するようになる。また、加熱出力制御手段においては、上記被加熱物検知手段からの出力（被加熱物についての情報）並びに操作手段による設定出力（加熱出力などの調理条件）を出力制御情報として受けると共に、その出力制御情報に基づいて誘導加熱手段による加熱出力を制御する動作を行うようになる。
【００１１】
従って、被加熱物の温度をトッププレートを介して検知する関係上、その検知温度の誤差が大きくなるという状況下にありながら、電力積算手段の積算値、つまり被加熱物の加熱のために実際に消費されたエネルギーと上記検知温度との相間関係に基づいて加熱出力を最適に制御可能になるものであり、以て調理性能の向上を実現可能になるものである。
【００１２】
この場合、請求項２記載の発明のように、前記加熱出力制御手段は、前記温度検知手段による検知温度または調理時間に対応した複数種類の加熱出力制御パターンを記憶して成り、前記被加熱物検知手段からの出力に応じて前記複数種類の加熱出力制御パターンの何れかを選択すると共に、前記誘導加熱手段による加熱出力を選択された加熱出力制御パターンに基づいて制御する構成とすることができる。
この構成によれば、予め設定された複数種類の加熱出力制御パターンのうち、被加熱物検知手段から出力される被加熱物についての情報（調理動作の種類、鍋などの調理容器の種類や重量、調理容器の底部の反り具合、調理物の量など）に応じた制御パターンが選択され、その加熱出力制御パターンに基づいて誘導加熱手段による加熱出力が制御されることになる。従って、複数種類の加熱出力制御パターンを予め適宜に設定しておくことにより、加熱出力の制御を最適に行い得るようになる。
【００１３】
請求項３記載の発明のように、前記被加熱物検知手段は、前記電力積算手段による積算値と前記温度検知手段による検知温度との関係を示す特性曲線の曲率に基づいて調理容器内の収納物の種類を判断する構成であっても良い。
一般的に、調理容器内に水が収納された状態、つまり加熱対象が水である鍋物調理時においては、その加熱のために実際に消費されたエネルギーを示す電力積算手段による積算値と、温度検知手段による検知温度との関係を示す特性曲線は、直線状を呈することになる。また、調理容器内の収納物が水以外のものであった場合、上記特性曲線は、その収納物の種類に応じて異なるようになる。従って、被加熱物検知手段においては、上記特性曲線の曲率に基づいて調理容器内の収納物の種類を的確に判断できることになる。
【００１４】
請求項４記載の発明のように、前記被加熱物検知手段を、前記温度検知手段による検知温度の単位時間当たりの変化量に対応した前記電力積算手段による積算値の変化量、または、前記電力積算手段による積算値の単位時間当たりの変化量に対応した前記温度検知手段による検知温度の変化量との関係に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成としても良い。
【００１５】
請求項５記載の発明のように、前記被加熱物検知手段を、前記温度検知手段による検知温度が所定量変化する毎に前記電力積算手段の積算値に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成、または、前記電力積算手段の積算値が所定量変化する毎に前記温度検知手段による検知温度に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成としても良い。
この構成によれば、被加熱物についての情報を取得する動作が、温度検知手段による検知温度が所定量変化する毎、または、電力積算手段の積算値が所定量変化する毎、つまり所定時間が経過する毎に反復して行われることになるから、加熱出力の最適制御を行う上で有益になる。
【００１６】
請求項６記載の発明のように、前記加熱出力制御手段に湯沸し用の制御モードを設定し、前記被加熱物検知手段を、当該湯沸し用の制御モードが選択された状態では、前記温度検知手段の検知温度と前記電力積算手段の積算値とに基づいて被加熱物を所定の目標加熱温度まで温度上昇させるのに必要な加熱出力量を予測すると共に、その予測結果を前記加熱出力制御手段に対して出力制御情報として与える構成とすることもできる。
この構成によれば、誘導加熱手段による加熱出力が湯沸し用の制御モードにて制御される状態では、被加熱物（このような湯沸し時には、やかんのような調理容器に収納された水）を目標加熱温度まで温度上昇させるのに必要な加熱出力量が予測され、加熱出力制御手段は、その予測結果に基づいて誘導加熱手段による加熱出力を制御するようになる。このため、水の沸騰がする直前には、加熱出力が自動的に抑制されるようになり、以て水の沸騰間際において過大な加熱出力による加熱動作が行われてしまって沸騰水の吹きこぼれを招く事態を未然に防止できるようになる。
【００１７】
このような湯沸し用の加熱制御を行う場合、請求項７記載の発明のように、前記湯沸し用の制御モードは、前記温度検知手段の検知温度が上昇するのに応じて前記誘導加熱手段による加熱出力を漸減させるものとすることができる。
この構成によれば、加熱中の水が沸騰状態に近づくに連れて加熱出力が漸減されることになるから、沸騰水の吹きこぼれを確実に防止する上で有益になる。
【００１８】
請求項８記載の発明のように、前記操作手段に対し、設定された加熱出力を表示する機能、並びに実際の加熱出力が前記加熱出力制御手段により変更されたときにこれを表示する機能を設ける構成としても良い。
この構成によれば、操作手段において設定された加熱出力が表示されると共に、その後の調理動作時において実際の加熱出力が加熱出力制御手段により変更されたときには、その変更後の加熱出力が表示されるから、使用者側においては、調理動作の実際の進行状況に応じて加熱出力を修正する操作を自身の判断で行い得るようになる。つまり、例えば、揚げ物調理時において加熱出力制御手段によって加熱出力を減少させる制御が行われた場合において、使用者側でそのような出力減少制御が不要と判断したときには加熱出力を上げる操作を行い得るようになるから、実際に調理を行なう場合に有益になる。
【００１９】
請求項９記載の発明は、前記操作手段に、炒め物調理コースを選択するための操作部を設けた上で、前記加熱出力制御手段を、前記炒め物調理コースが選択された状態では、被加熱物の温度が通常加熱時より高くなるように制御する構成としたものである。
この構成によれば、高温度での加熱が要求される炒め物調理を効果的に行ない得るようになる。
【００２０】
この場合、請求項１０記載の発明のように、前記操作手段に、前記炒め物調理コース選択機能の他に、加熱出力設定機能、揚げ物調理コース選択機能を設定した上で、前記加熱出力制御手段を、前記炒め物調理コースが選択された状態では、被加熱物の温度が前記加熱出力設定機能により加熱出力が設定された状態並びに前記揚げ物調理コースが選択された状態より高くなるように制御する構成とすることもできる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を誘導加熱調理器（ＩＨクッキングヒータ）に適用した一実施例について図面を参照しながら説明する。
図２には要部の断面構造が概略的に示されている。この図２において、トッププレート１は、４ｍｍ程度の板厚の耐熱強化ガラス製のもので、その下方部に周知の加熱コイル２が設置される。トッププレート１上には加熱コイル２と対応した位置に金属性の調理容器３が載置されるものである。また、トッププレート１の下面には、加熱コイル２による被加熱物（調理容器３及びこれの収納された調理物）の温度を検知するためのサーミスタ４（温度検知手段に相当）が伝熱的に取り付けられた構造となっている。
【００２２】
図１には全体の電気的構成が示されている。この図１において、直流電源回路５は、交流電源６の出力を全波整流するための整流スタック７と、その整流出力を平滑化するための平滑コンデンサ８とによって構成されている。この直流電源回路５から給電されるハーフブリッジ型のインバータ回路９は、前記加熱コイル２と共に本発明でいう誘導加熱手段を構成するものである。このインバータ回路９は、平滑コンデンサ８と並列に、ＩＧＢＴ１０、１１の直列回路並びに共振用のコンデンサ１２、１３の直列回路をそれぞれ接続すると共に、ＩＧＢＴ１０、１１の共通接続点とコンデンサ１２、１３の共通接続点との間に当該コンデンサ１２、１３との各間で直列共振回路を形成するようにして前記加熱コイル２を接続した構成となっている。尚、ＩＧＢＴ１０、１１の各コレクタ・エミッタ間にはフライホイールダイオード（符号なし）がそれぞれ接続される。
【００２３】
インバータ電圧位相検知回路１４は、インバータ回路９の出力端子（ＩＧＢＴ１０、１１の共通接続点）から出力されるインバータ電圧Ｖｉｖを検出し、この検出したインバータ電圧Ｖｉｖを位相比較回路１５へ出力する。また、コンデンサ電圧位相検知回路１６は、コンデンサ１２、１３の共通接続点の電圧、つまり当該コンデンサ１２、１３を流れるインバータ電流と位相的に相関するコンデンサ電圧Ｖｃ  を検出し、この検出した電圧Ｖｃ  を位相比較回路１５へ出力する。
【００２４】
位相比較回路１５は、インバータ電圧Ｖｉｖ及びコンデンサ電圧Ｖｃ  の位相を比較することにより各入力信号の位相差を示す位相差信号Ｖｐ１を出力するものであり、その位相差信号Ｖｐ１は差分比較回路１７に与えられる。また、位相差設定回路１８は、可変設定できる位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  を入力電力決定のための入力電力調整用信号として出力する構成となっており、その位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  は差分比較回路１７に与えられる。
【００２５】
差分比較回路１７は、位相比較回路１５から出力される位相差信号Ｖｐ１と、位相差設定回路１８において可変設定された位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  との大小を比較して、その比較結果を２値信号Ｖｐ２として電圧制御発振器（以下ＶＣＯと称する）１９へ出力する。即ち、差分比較回路１７は、Ｖｐ１＞Ｖｓｅｔ  であればＶｐ２を大きくし、Ｖｐ１≦Ｖｓｅｔ  であればＶｐ２を小さくする。
【００２６】
ＶＣＯ１９は、インバータ電圧Ｖｉｖ及びコンデンサ電圧Ｖｃ  の位相差が前記位相差設定回路１８によって可変設定された位相差となるようにインバータ回路９の発振周波数を制御するための周波数制御手段であり、差分比較回路１７からの出力信号に応じて発振周波数を変化させる。
【００２７】
尚、一般的なアナログ回路としてのＶＣＯは、入力電圧に応じて発振周波数が変化するものであるが、ここでのＶＣＯ１９は、回路動作をデジタル的にシミュレートしたものであり、差分比較回路１７より与えられる比較結果に応じて発振周波数を変化させる構成となっている。
【００２８】
駆動回路２０はＶＣＯ１９からの信号に基づいてＩＧＢＴ１０、１１を交互にオンオフ動作させる。このようにＩＧＢＴ１０、１１が交互にオンオフ動作すると、加熱コイル２とコンデンサ１２、１３の一方とが交互に直列共振状態を呈するようになり、これにより加熱コイル２が高周波電力を発生してトッププレート１上に載置された調理容器３を誘導加熱する。
【００２９】
初期回路２１はインバータ回路９の出力電圧と位相的に相関するインバータ電圧Ｖｉｖと、インバータ回路９の出力電流と位相的に相関するコンデンサ電圧Ｖｃ  との位相差を初期設定するための手段であり、電源が投入されると初期信号を位相差設定回路１８に与える。この場合、位相差設定回路１８は、上記初期信号が与えられると、インバータ電圧Ｖｉｖ及びコンデンサ電圧Ｖｃ  の位相差が基準の位相差となるような位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  を出力した状態を呈する構成となっている。これにより、入力電力が所定の初期設定電力（例えば、トッププレート１上に載置された調理容器３が鉄製の鍋である場合には１００Ｗ程度）となるように設定される。尚、このような初期設定電力での動作は調理開始初期のきわめて短い時間だけ行なわれるものである。
【００３０】
カレントトランスＣＴ（１）は、交流電源６からの入力電流Ｉｉｎを検出するために、当該交流電源６と直流電源回路５との間の通電路を一次導体とした状態で設けられている。入力電流検知回路２２は、カレントトランスＣＴ（１）の二次側出力に基づいて入力電流Ｉｉｎに応じた電圧レベルの電流検知信号を出力するものであり、その電流検知信号を、負荷状態検知回路２３に与えると共に、Ａ／Ｄ変換部２６ｂを介して電力量検出部２７に与える。
【００３１】
負荷状態検知回路２３は、入力電流検知回路２２からの電流検知信号に基づいてトッププレート１上に載置された被加熱物（調理容器３）が適正な負荷であるか否かを検知する。
ここで、上記負荷状態検知回路２３における検知動作について図３を参照して説明する。図３は、位相差設定回路１８から出力される位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  に対する入力電流Ｉｉｎを負荷の状態例えば被加熱物の材質毎に示した特性図である。具体的に説明すると、同図曲線ａは無負荷状態の特性曲線であり、同図曲線ｂはアルミニウム製の調理容器についての特性曲線であり、同図曲線ｃは非磁性のステンレス製の調理容器についての特性曲線であり、同図曲線ｄは鉄製の調理容器についての特性曲線である。
【００３２】
ここで図３の横軸には位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  を示しているが、この位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  が大きくなるに応じてインバータ電圧Ｖｉｖとコンデンサ電圧Ｖｃ  との位相差が大きくなる。例えば、位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  が０Ｖであるときには位相差９０°と対応し、位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  が４Ｖのときには位相差１３０°と対応する。また、位相差が９０°であるときには、入力電力が例えば３ｋＷに設定され、位相差が１３０°であるときには入力電力が例えば２００Ｗに設定される。
【００３３】
負荷状態検知回路２３は、負荷の状態を判断するための所定の幅を有するしきい値、即ち、図３に示すようなしきい値Ｉｓ１及びＩｓ２（Ｉｓ１＜Ｉｓ２）を設定しており、これらのしきい値Ｉｓ１及びＩｓ２と入力電流検知回路２２によって検知した入力電流Ｉｉｎの値とを比較する。具体的には、負荷状態検知回路２３は、入力電流Ｉｉｎの値がしきい値Ｉｓ１を下回る場合には、トッププレート１上に載置された被加熱物が鉄製若しくは非磁性のステンレス製の調理容器であると判断する。また、入力電流Ｉｉｎの値がしきい値Ｉｓ１しきい値Ｉｓ２との間であるときには、トッププレート１上に載置された被加熱物がアルミニウム製の調理容器であると判断する。さらに、入力電流Ｉｉｎの値がしきい値Ｉｓ２より大きい場合には無負荷状態であると判断し検出信号を出力する。
【００３４】
図１において、タイマ回路２４は、所定のタイマ時間例えば３秒に設定されており、負荷状態検知回路２３からの検知信号を入力すると、３秒経過後に初期回路２１を動作させることにより再び負荷検出動作を実行する。
【００３５】
一方、ＩＧＢＴ１０、１１の共通接続点（インバータ回路９の出力端子）と加熱コイル２との間にも、その間の通電路を一次導体とした状態のカレントトランスＣＴ（２）が設けられている。インバータ電流検知回路２５は、カレントトランスＣＴ（２）の二次側出力に基づいてインバータ電流に応じた電圧レベルの電流検知信号を出力するものであり、その電流検知信号をＡ／Ｄ変換部２６ｂによりデジタル値の信号に変換した後に位相差設定回路１８に与えることによりインバータ電流の最大値を制限する。また、電源電圧検知回路２８は、交流電源６の電圧を検知し、その電源電圧検知信号をＡ／Ｄ変換部２６ｂによりデジタル値の信号に変換した後に電力量検出部２７に与える。
【００３６】
この電力量検出部２７は、入力電流を時間的に積分することにより入力電力を積算し、その電力積算値を被加熱物検知部２９（被加熱物検知手段に相当）に与える。尚、電力量検出部２７は、電源電圧が一定であることを前提に入力電力を算出する構成のものであり、電源電圧が変動する場合には、電源電圧検知回路２８から与えられる電源電圧信号を加味して入力電力の算出を行なうことになる。
【００３７】
電圧信号発生回路３０は、サーミスタ４の抵抗値変化を当該サーミスタ４による検知温度に応じたレベルの電圧信号に変換して出力するものであり、その電圧信号はＡ／Ｄ変換部３１によりデジタル値の信号に変換されて被加熱物温度判定部３２に与えられる。この被加熱物温度判定部３２は、Ａ／Ｄ変換部３１からの電圧信号に基づいてサーミスタ４による実際の検知温度（被加熱物の温度）を示す温度信号を発生するものであり、その温度信号は、被加熱物検知部２９並びに後述する火力設定部３３に与えられる。
【００３８】
被加熱物判定基準記憶部３４（情報記憶手段に相当）には、電力量検出部２７による電力積算値及びサーミスタ４による検知温度（被加熱物温度判定部３２の出力）の相関関係が、被加熱物についての情報を得るための後述する判定基準値情報として記憶されており、その判定基準値情報を被加熱物検知部２９に与える構成となっている。
【００３９】
被加熱物検知部２９は、被加熱物判定基準記憶部３４に記憶された判定基準値情報と、電力量検出部２７からの電力積算値及び被加熱物温度判定部３２からの温度信号とを比較した結果に基づいて、被加熱物についての情報（調理動作の種類（例えば、加熱対象が水である鍋物調理、加熱対象が油である揚げ物調理など）、調理容器３の種類や重量、調理容器３の底部の反り具合、調理物の量など）を取得して出力するためのものであり、その情報取得の具体例については後で詳述する。
【００４０】
操作・表示部３５（操作手段に相当）は、加熱出力（入力電力）や調理時間などの調理条件の設定、複数種類の中から選択可能な加熱調理コースの設定、加熱調理の開始及び停止などの操作を行うために設けられたもので、このような操作機能の他に、設定された加熱出力、調理時間、加熱調理コースの表示、調理動作中にあるか否かなどを表示する機能、並びに後述する加熱出力制御手段３６により実際の加熱出力が変更されたときにこれを表示する機能が設定されている。
【００４１】
この場合、上記加熱調理コースとしては、一定の加熱出力で調理開始する通常加熱コースの他に、例えば、炒め物調理コース、揚げ物調理コース、湯沸しコースが設定されており、操作・表示部３５には、炒め物調理、揚げ物調理、湯沸しの各コースを選択するためのキースイッチ（例えば「炒め物キー」、「天ぷらキー」、「湯沸しキー」）が操作部として設けられていると共に、加熱調理の開始及び停止を行なうためのスタートキーやストップキー並びに加熱出力や調理時間を設定する操作ダイヤルなども設けられている。尚、通常加熱コースについては、上記スタートキーが操作されたときに自動的に選択される構成となっている。
【００４２】
加熱出力制御手段３６は、前記火力設定部３３とこれの出力を受ける火力比較回路３７とにより構成されている。これらのうち火力設定部３３は、被加熱物検知部２９からの出力並びに操作・表示部３５による設定出力を出力制御情報として受けると共に、その出力制御情報及び被加熱物温度判定部３２からの温度信号に基づいて加熱コイル２による加熱出力の制御、並びに操作・表示部３５での表示制御を行う構成となっている。具体的には、火力設定部３３は、操作・表示部３５による設定出力（設定された調理条件や加熱調理コースに応じた加熱出力）を、被加熱物温度判定部３２からの温度信号をフィードバックしながら設定する構成のもので、その設定加熱出力を被加熱物検知部２９が取得した被加熱物についての情報に基づいて変更する機能を備えており、さらに、変更後の設定加熱出力を操作・表示部３５において表示させる機能を備えている。
【００４３】
この場合、火力設定部３３は、サーミスタ４による検知温度に対応した複数種類の加熱出力制御パターンを記憶しており、被加熱物検知部２９からの設定出力に応じて上記複数種類の加熱出力制御パターンの何れかを選択するようになっている。図４には、このような加熱出力制御パターンの具体例が示されている。尚、このような加熱出力制御パターンは、調理時間に対応した形態のものとしても良いものである。
【００４４】
即ち、図４（ａ）に示す加熱出力制御パターン▲１▼は、加熱温度のオーバーシュートを抑止した制御パターンであり、サーミスタ４による検知温度が電力抑制開始温度（例えば１４０℃）に到達するまで最大入力電力（例えば３ｋＷ）を維持し、電力抑制開始温度に到達後は、検知温度が上昇するのに応じて入力電力を漸減させ、その検知温度が制御温度Ｔｃｏｎとなったときに入力電力を零にする形態となっている。
【００４５】
尚、上記制御温度Ｔｃｏｎは、加熱調理コースとして炒め物調理コース以外のものが設定されたときに例えば２２０℃とされ、炒め物調理コースが設定されたときに２４０℃とされる構成となっている。
【００４６】
図４（ｂ）に示す加熱出力制御パターン▲２▼は、加熱速度（加熱温度の上昇速度）を優先した制御パターンであり、サーミスタ４による検知温度が制御温度Ｔｃｏｎより所定温度（例えば５５℃）だけ低い電力抑制開始温度に到達するまで最大入力電力（３ｋＷ）を維持し、電力抑制開始温度に到達後は、検知温度が上昇するのに応じて入力電力を漸減させ、その検知温度が制御温度Ｔｃｏｎとなったときに入力電力を零にする形態となっている。
【００４７】
図４（ｃ）に示す加熱出力制御パターン▲３▼は、入力電力（加熱出力）を所定量だけ抑制した制御パターンであり、サーミスタ４による検知温度が前記パターン▲１▼より低い値の電力抑制開始温度（例えば８０℃）に到達するまで最大入力電力より低い状態の所定入力電力（例えば２ｋＷ）を維持し、電力抑制開始温度に到達後は、検知温度が上昇するのに応じて入力電力を漸減させ、その検知温度が制御温度Ｔｃｏｎとなったときに入力電力を零にする形態となっている。
【００４８】
図４（ｄ）に示す加熱出力制御パターン▲４▼は、最大入力電力での加熱を前記パターン▲１▼より穏やかに行なうための制御パターンであり、サーミスタ４による検知温度が前記加熱出力制御パターン▲１▼より低く且つ前記加熱出力制御パターン▲３▼より高い値の電力抑制開始温度（例えば１００℃）に到達するまで最大入力電力（３ｋＷ）を維持し、電力抑制開始温度に到達後は、検知温度が上昇するのに応じて入力電力を漸減させ、その検知温度が制御温度Ｔｃｏｎとなったときに入力電力を零にする形態となっている。
【００４９】
また、火力比較回路３７は、火力設定部３３において選択された加熱出力制御パターンと、入力電流検知回路２２及び電源電圧検知回路２８からＡ／Ｄ変換部２６ａ及び２６ｂを通じて与えられる電流検知信号及び電源電圧信号により示される実際の入力電力とを比較し、その比較出力を位相差設定回路１８に与える構成となっている。このような比較出力を受けた位相差設定回路１８は、当該比較出力に応じた位相差設定電圧Ｖｓｅｔ  を出力することにより、入力電力を上記選択された加熱出力制御パターンとなるように制御する。
【００５０】
尚、本実施例においては、位相比較回路１５、差分比較回路１７、位相差設定回路１８、ＶＣＯ１９、初期回路２１、負荷状態検知回路２３、タイマ回路２４、Ａ／Ｄ変換部２６ａ、２６ｂ及び３１、電力量検出部２７、被加熱物検知部２９、被加熱物温度判定部３２、被加熱物判定基準記憶部３４、加熱出力制御手段３６によりインバータ出力制御回路３８を構成しているが、このインバータ出力制御回路３８は、ＲＩＳＣアーキテクチャのＣＰＵコアを有するマイクロコンピュータ（ＲＩＳＣマイコン）によって構成されている。
【００５１】
さて、被加熱物検知部２９は、被加熱物判定基準記憶部３４からの判定基準値情報と、電力量検出部２７からの電力積算値及び被加熱物温度判定部３２からの温度信号（サーミスタ４による検知温度）とを比較した結果に基づいて、被加熱物についての情報（調理動作の種類、調理容器３の種類や重量、調理容器３の底部の反り具合、調理物の量など）を取得する機能が設定されたものであるが、以下においては、その情報取得原理について説明する。
【００５２】
即ち、調理動作時の積算入力電力（電力量検出部２７からの電力積算値）とサーミスタ４による検知温度との関係を示す特性曲線は、その調理の種類及び調理容器３の底部の反り具合に応じて異なる状態となるものである。図５には、このような特性曲線の具体例が示されている。この図５の特性曲線には、５種類の被加熱物サンプルを、トッププレート１上において一定の入力電力で加熱したときの積算入力電力と検知温度との関係が示されている。被加熱物のサンプルとしては、被調理物が入っていない無負荷状態の調理容器（特性曲線を「空焚き」と表記）、水を収納した調理容器３（特性曲線を「水負荷」と表記）、底部に反りがなく且つ天ぷら用の油を収納した調理容器３（特性曲線を「天ぷら鍋反りなし」と表記）、底部に２ｍｍ程度の反りがあり且つ天ぷら用の油を収納した調理容器３（特性曲線を「天ぷら鍋反り（２ｍｍ）」と表記）、少量の炒め油を収納した調理容器３（特性曲線を「野菜炒め」と表記）を用意した。
【００５３】
この図５から理解できるように、「水負荷」の場合（鍋物調理が行われる場合に相当）は、検知温度が積算入力電力の増加に応じて緩やかに且つ直線的に上昇し、「野菜炒め」の場合（炒め物調理が行われる場合に相当）は、検知温度が積算入力電力の増加に応じて急激に上昇することになり、「空焚き」の場合（調理容器３が無負荷で加熱される状態に相当）は、「野菜炒め」の場合よりさらに急激に上昇することになる。また、「天ぷら鍋反りなし」及び「天ぷら鍋反り（２ｍｍ）」の場合（揚げ物調理が行われる場合に相当）については、何れの場合も検知温度が積算入力電力の増加に応じて二次関数的に上昇することになるが、「天ぷら鍋反り（２ｍｍ）」の場合は、検知温度の上昇が「天ぷら鍋反りなし」に比べて遅れる傾向を示す。この傾向は、調理容器３の底部に反りがある場合には、その調理容器３とサーミスタ４との間の熱抵抗係数が大きくなるために発生する。
【００５４】
このような特性が存在する結果、サーミスタ４による検知温度が所定温度（例えば図５中に示した２５ｄｅｇ．）だけ上昇する期間の積算入力電力を参照することにより、調理の種類（鍋物調理、揚げ物調理、炒め物調理）、揚げ物調理時における調理容器３の反りの有無を示す情報を取得できることになる。
【００５５】
本実施例における被加熱物検知部２９は、図５に示した特性に鑑み、上記のような情報を以下のような手法により取得している。
即ち、被加熱物検知部２９は、サーミスタ４による検知温度の傾きを検知することにより、被加熱物が少量の炒め油を収納した調理容器３であるか否か、つまり、調理種類が炒め物調理であるか否かを判定する。具体的には、サーミスタ４による検知温度が、入力電力（加熱出力）が一定とされた所定の温度計測期間、例えば、調理動作開始後に予め設定された計測待機時間（例えば１０秒）を経過した時点から一定時間（例えば２０秒）が経過するまでの期間において設定温度範囲（例えば１０ｄｅｇ．）を越えて上昇した場合には、被加熱物が少量の炒め油を収納した調理容器３であって調理種類が炒め物調理であると判定する。また、上記のような温度計測期間におけるサーミスタ４の検知温度の変化幅が上記設定温度範囲（１０ｄｅｇ．）以下であった場合には、調理種類が炒め物調理以外のものであると判定する。
【００５６】
被加熱物検知部２９は、調理の種類が炒め物調理以外のものであると判定した場合には、以下のようにして調理の種類を判定する。即ち、図６は、実際の調理動作時における積算入力電力とサーミスタ４による検知温度との関係のモデルを示すものである。被加熱物検知部２９は、この図６中に示した所定期間での積算入力電力、具体的には、サーミスタ４による検知温度が、調理動作開始後に所定の待機時間（例えば２０秒）が経過した時点から２５℃だけ上昇するまでの期間の入力電力を時間積分した積算入力電力Ｊの大小により、調理の種類が鍋物調理及び揚げ物調理に何れであるか判定すると共に、揚げ物調理であった場合の調理容器３の反りの有無を判定する。
【００５７】
例えば、積算入力電力Ｊが２４０ｋＷ・ｓ以上の場合には、被加熱物が水負荷であって調理種類が鍋物調理であると判定する。また、積算入力電力Ｊが１７０ｋＷ・ｓ未満の場合には、被加熱物が天ぷら用の油を収納した調理容器３であって調理種類が揚げ物調理であると判定すると共に、その調理容器３の底部に反りがないと判定する。さらに、積算入力電力Ｊが１７０ｋＷ・ｓ以上で２４０ｋＷ・ｓ未満の場合には、被加熱物が天ぷら用の油を収納した調理容器３であって調理種類が揚げ物調理であると判定すると共に、その調理容器３の底部に反りがあると判定する。
【００５８】
また、揚げ物調理時において調理容器３の底部に反りがあるか否かの判定は、調理動作開始後の所定時点からの積算入力電力とサーミスタ４の検知温度の上昇値との関係に基づいて判定することも可能である。具体的には、調理動作開始後の所定時点（例えば１０秒後）からの積算入力電力が所定値になったときに、サーミスタ４の検知温度の上昇値が所定のしきい値温度以上であった場合に、これを調理容器３の底部に反りがあると判定することができる。
【００５９】
被加熱物検知部２９は、調理種類が鍋物調理であるか、それ以外の調理であるかを、調理動作時の積算入力電力とサーミスタ４による検知温度との関係を示す特性曲線の直線性を参照する手法によっても判定する構成となっている。即ち、被加熱物検知部２９は、調理動作開始後に所定の待機時間（例えば２０秒）が経過した時点でのサーミスタ４による検知温度を基準温度として設定すると共に、その時点での積算入力電力を記憶する。また、被加熱物検知部２９は、サーミスタ４による検知温度が上記基準温度から５℃刻みで上昇した各タイミングでの積算入力電力を逐次記憶する。そして、検知温度が例えば１０℃上昇する期間における積算入力電力を、複数の期間にわたって比較し、その比較結果に基づいて上記の特性曲線の直線性を調べ、その結果に基づいて被加熱物が水負荷であるか否か（調理種類が鍋物調理であるか否か）を判定する。
【００６０】
このような判定についての具体例を述べると以下のようになる。つまり、図７の特性曲線は、被加熱物が、底部に２ｍｍ程度の反りがあり且つ天ぷら用の油を収納した調理容器３である場合の積算入力電力とサーミスタ４による検知温度との関係を示すものである。この図７の例では、サーミスタ４による検知温度が基準温度（４１℃）から５℃刻みで上昇した各時点での積算入力電力が得られることになり、検知温度が１０℃上昇する期間における積算入力電力を示すデータとして、
ΔＴ１  ＝（５３−２０）×３ｋＷ・ｓ
ΔＴ２  ＝（６６−３６）×３ｋＷ・ｓ
ΔＴ３  ＝（７３−５３）×３ｋＷ・ｓ
ΔＴ４  ＝（８６−６６）×３ｋＷ・ｓ
が得られることになる。
【００６１】
このようなデータの最初の二つを足した値ΣΔａ（＝ΔＴ１  ＋ΔＴ２  ）と、後の二つを足した値ΣΔｂ（＝ΔＴ３  ＋ΔＴ４）とを比較することにより、上記特性曲線の直線性を調べ、以て被加熱物が水負荷であるか否かを判定する。例えば、
ΣΔａ×０．９≦ΣΔｂ
の関係にあるときに水負荷と判定する。但し、図７の例では、ΣΔａ＝６３×３ｋＷ・ｓ、ΣΔｂ＝４０×３ｋＷ・ｓとなって、
ΣΔａ×０．９＞ΣΔｂ
の関係になるから、水負荷以外であると判定されることになる。
【００６２】
尚、被加熱物判定基準記憶部３４には、被加熱物検知部２９において上述したような種々の判定を行うために必要な判定基準値情報（電力量検出部２７による電力積算値（積算入力電力）及びサーミスタ４による検知温度の種々の相関関係）が記憶されているものである。
【００６３】
さて、図８ないし図１３には、インバータ出力制御回路３８による制御内容のうち本発明の要旨に関係した部分が示されており、以下これについて関連した作用と共に説明する。尚、以下の説明においては、加熱出力制御パターン▲１▼〜▲４▼をそれぞれ単に制御パターン▲１▼〜▲４▼と略称する。
【００６４】
図８には全体の制御内容が示されている。この図８において、初期状態では、被加熱物検知部２９において制御パターン▲１▼（図４（ａ）参照）を設定するものであり（ステップＳ０）、これにより加熱出力制御手段３６内の火力設定部３３が当該制御パターン▲１▼を選択した状態となる。この初期設定状態では、操作・表示部３５に設けられたスタートキー、「炒め物キー」、「天ぷらキー」、「湯沸しキー」の操作により、通常加熱コース、炒め物調理コース、揚げ物調理コース、湯沸しコースの何れかによる調理動作を開始する。
【００６５】
通常加熱コースによる調理動作開始時には、制御温度Ｔｃｏｎ  を２２０℃に設定し（ステップＳ１）、負荷判定処理ルーチンＳ２を実行する。炒め物調理コースによる調理動作開始時には、制御温度Ｔｃｏｎ  を２４０℃に設定し（ステップＳ３）、負荷判定処理ルーチンＳ２を実行する。尚、この負荷判定処理ルーチンＳ２の実行後には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲２▼（図４（ｂ）参照）を設定するステップＳ４を実行するものであり、これにより火力設定部３３が当該制御パターン▲２▼を選択した状態となる。
【００６６】
揚げ物調理コースによる調理動作開始時には、前記負荷判定処理ルーチンＳ２と同じ内容の負荷判定処理ルーチンＳ５を実行した後に、天ぷら制御ルーチンＳ６が実行され、湯沸しコースによる調理動作開始時には、湯沸し制御ルーチンＳ７が実行される。これら制御ルーチンＳ６及びＳ７のうち、天ぷら制御ルーチンＳ６は、サーミスタ４による検知温度が設定温度となったときに加熱出力を低減させるなどの制御を行う周知のものであるが、本発明の要旨と直接関係しないので説明を省略する。また、湯沸し制御ルーチンＳ７は、加熱対象の水が沸騰したときに吹きこぼれる事態を未然に防止した制御を行うためのものであり、その内容は図９に示されている。
【００６７】
図９において、湯沸し制御ルーチンＳ７は、加熱パターン▲１▼が設定された状態で開始されるものであり（ステップＡ１）、最大加熱出力つまり最大入力電力（３ｋＷ）での加熱動作が行われる（ステップＡ２）。この後には、所定時間（例えば２０秒）が経過するまで待機し（ステップＡ３）、その時間が経過したときには、サーミスタ４による検知温度をＴａとして記憶する（ステップＡ４）。この後には、電力量検出部２７において積算入力電力の演算を開始し（ステップＡ５）、サーミスタ４による検知温度が第１の目標温度である例えば６５℃に到達するまで待機する（ステップＡ６）。
【００６８】
検知温度が６５℃に到達したときには、入力電力を２ｋＷに低減させ（ステップＡ７）、この後にサーミスタ４による検知温度が第２の目標温度である例えば９０℃に到達するまで待機する（ステップＡ８）。そして、検知温度が９０℃に到達したときには、入力電力を１ｋＷに低減させる（ステップＡ９）。
以上のような制御が行われる結果、サーミスタ４による検知温度の上昇と共に入力電力が漸減されることになる。
【００６９】
上記のように入力電力を１ｋＷに低減させたときには、その後に所定時間（例えば２０秒）が経過するまで待機し（ステップＡ１０）、その時間が経過したときにはサーミスタ４による検知温度をＴｂとして記憶する（ステップＡ１１）。次いで、電力量検出部２７において、加熱動作の開始２０秒後から今までの期間（検知温度がＴａからＴｂまで上昇した期間）における積算入力電力Ｊを計算する（ステップＡ１２）。
【００７０】
この後には、計算した積算入力電力Ｊとサーミスタ４による前記検知温度Ｔａ及びＴｂに基づいて、被加熱物である調理容器３内の水を所定の目標加熱温度（１００℃）まで温度上昇させるのに必要な入力電力量を予測するためのステップＡ１３を実行する。このステップＡ１３においては、上記入力電力量を、入力電力が１ｋＷの状態を何秒間継続すれば被加熱物が目標加熱温度になるかという「１ｋＷ加熱時間（ｔ１ｋＷ）」として計算するものであり、その計算は次式により行われる。
ｔ１ｋＷ＝（Ｊ／１）×｛（１００−Ｔｂ｝／（Ｔｂ−Ｔａ））
尚、（Ｊ／１）の項の「１」は、その単位が［ｋＷ］であり、また積算入力電力Ｊの単位は［ｋＷ・Ｓ］であるから、従って、ｔ１ｋＷの単位は［ｓ］つまり［秒］になる。
【００７１】
ｔ１ｋＷを計算した後には、入力電力（加熱出力）を１ｋＷに低減させた後にｔ１ｋＷ［秒］が経過するまで待機し（ステップＡ１４）、ｔ１ｋＷ［秒］が経過したときには、入力電力を保温入力（例えば３００Ｗ）に低減させる（ステップＡ１５）。この後には、入力電力を３００Ｗに変更してから設定時間が経過するまで待機し（ステップＡ１６）、その設定時間が経過したときには湯沸し制御ルーチンＳ５を終了する。
【００７２】
要するに、このような制御が行われる結果、湯沸しコースによる加熱調理が行われる状態、つまり、入力電力（加熱出力）が湯沸し用の制御モードにて制御される状態では、被加熱物（調理容器３（例えばやかん）に収納された水）を目標加熱恩である１００℃まで温度上昇させるのに必要な入力電力量（加熱出力量）が予測され、加熱出力制御手段３６は、その予測結果に基づいて入力電力を制御するようになる。このため、水の沸騰がする直前には、入力電力が自動的に抑制されるようになり、以て水の沸騰間際において過大な入力電力による加熱動作が行われてしまって沸騰水の吹きこぼれを招く事態を未然に防止できるようになる。また、被加熱物の温度が上昇するの応じて入力電力が段階的に漸減される構成となっているから、沸騰水の吹きこぼれを確実に防止する上で有益になる。
【００７３】
一方、負荷判定処理ルーチンＳ２の内容は図１０ないし図１３に示されている。  即ち、負荷判定処理ルーチンＳ２の開始後には、まず、図１０に示すように、サーミスタ４からの温度信号に基づいてスタート時温度Ｔ（調理動作開始時の温度）を検知する（ステップＥ１）。次いで、スタート時温度Ｔが設定されている制御温度（Ｔｃｏｎ  ）以上か否かを判断し（ステップＥ２）、制御温度以上であった場合には制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００７４】
これに対してスタート時温度Ｔが制御温度以下であった場合には、そのスタート時温度Ｔのレベルに応じて異なる制御を行う。具体的には、Ｔ≦８０℃の場合には、図１１に示す制御処理（Ａ）を実行し、８０℃＜Ｔ＜１５０℃の場合には図１２に示す制御処理（Ｂ）を実行し、１５０℃≦Ｔの場合には図１３に示す制御処理（Ｃ）を実行する。
【００７５】
Ｔ≦８０℃の場合に実行される制御処理（Ａ）の内容を示す図１１においては、まず、被加熱物検知部２９において制御パターン▲１▼（図４（ａ）参照）を設定するステップＢ１を実行するものであり、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲１▼を選択した状態で調理動作を開始させるようになる。
【００７６】
調理動作開始後には、被加熱物が少量の炒め油を収納した調理容器３であるか否かを判定するために、サーミスタ４による検知温度の傾きを検知する（ステップＢ２）。尚、このような検知温度の傾きの具体的検知手法は前述した。次いで、検知した温度傾きに基づいて、被加熱物が少量の炒め油を収納した調理容器３であるか否か（調理種類が炒め物調理であるか否か）を判断する（ステップＢ３）。
【００７７】
ステップＳで「ＹＥＳ」と判断した場合には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲３▼（図４（ｃ）参照）を設定するものであり（ステップＢ４）、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲３▼を選択した状態、つまり入力電力を抑制した状態で調理動作を続行させるようになる。
【００７８】
この後には、サーミスタ４による検知温度の傾きが予め決められた基準傾きより緩やかか否かを判断し（ステップＢ５）、緩やかであった場合、つまり入力電力が不足していると考えられる場合には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲１▼へ戻すものであり（ステップＢ６）、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲１▼に基づいて入力電力を制御した状態で調理動作を続行させるようになる。
【００７９】
また、検知温度の傾きが基準傾き以上であった場合には、制御パターン▲３▼での調理動作を、サーミスタ４による検知温度が制御温度以上になるまで続行させ（ステップＢ７）、検知温度が制御温度以上となった場合には制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００８０】
上述したステップＢ６の実行後、つまり制御パターン▲１▼での調理動作が行われた状態では、サーミスタ４による検知温度が制御温度以上になったか否かを判断し（ステップＢ８）、「ＹＥＳ」と判断したときには制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００８１】
これに対して、サーミスタ４による検知温度が制御温度に到達していない状態では、その検知温度が１８０℃以上になるまで待機し（ステップＢ９）、１８０℃以上になったときには検知温度が制御温度以上になったか否かを再度判断する（ステップＢ１０）。尚、このステップＢ１０が最初に実行される段階では、検知温度＜制御温度の関係にあるため当該ステップＢ１０で「ＮＯ」と判断されることになる。
【００８２】
ステップＢ１０で「ＮＯ」と判断されたときには、サーミスタ４による検知温度の傾きが予め設定された傾きである例えば２℃／１０ｓ以下であるか否かを判断し（ステップＢ１１）、「ＮＯ」と判断したときにはステップＢ１０を再実行する。つまり、検知温度の傾きを判断するためのステップＢ１１は、当該検知温度が１８０℃以上・制御温度未満の状態時に実行されるものである。そして、ステップＢ１０及びＢ１１の何れかで「ＹＥＳ」と判断した場合には、制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００８３】
一方、前記ステップＢ３で「ＮＯ」と判断した場合、つまり、調理種類が炒め物調理以外であると判断した場合には、被加熱物が水負荷であるか否かを判断する（ステップＢ１２）。このような判断は、例えば、調理動作時の積算入力電力とサーミスタ４による検知温度との関係を示す特性曲線の直線性を参照する手法（これの詳細については前述した）によって行う。そして、水負荷であると判断したとき、つまり調理種類が鍋物調理であると判断したときには、前記ステップＢ８以降の制御を実行する。
【００８４】
これに対して、水負荷でないと判断したときには、サーミスタ４による検知温度の傾き検知を終了する（ステップＢ１３）。尚、このように水負荷でないと判断した状態は、調理種類が揚げ物調理であると想定される状態である。そして、ステップＢ１３の実行後には、積算入力電力Ｊが、
１７０ｋＷ・ｓ≦Ｊ＜２４０ｋＷ・ｓ
の関係にあるか否かを判断する。
【００８５】
ここで、前述したように、積算入力電力Ｊが１７０ｋＷ・ｓ以上で２４０ｋＷ・ｓ未満の状態は、被加熱物が天ぷら用の油を収納した調理容器３であって調理種類が揚げ物調理であると共に、その調理容器３の底部に反りがあると判定できるものであり、このように判定した場合（ステップＢ１４で「ＹＥＳ」）には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲３▼（図４（ｃ）参照）を設定するものであり（ステップＢ１５）、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲３▼を選択した状態、つまり入力電力を抑制した状態で調理動作を続行させるようになる。
【００８６】
この後には、入力電力（加熱出力）がそれまでの入力電力から所定量以上落ちたか否かを判断し（ステップＢ１６）、落ちていない状態では、サーミスタ４による検知温度が制御温度以上になったか否かを判断する（ステップＢ１７）。その検知温度が制御温度以上となった場合には制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行するが、検知温度が制御温度未満の状態ではステップＢ１６を再実行する。
【００８７】
また、入力電力がそれまでの入力電力から所定量以上落ちたときには、操作・表示部３５における実際の加熱出力表示を変更し（ステップＢ１８）、使用者による加熱出力（入力電力）変更操作が行われたか否かを判断する（ステップＢ１９）。その操作が行われなかった場合にはステップＢ１７へ移行するが、操作が行われた場合には、被加熱物検知部２９において元の制御パターン▲１▼を設定し直すものであり（ステップＢ２０）、これにより、火力設定部３３が、当該制御パターン▲１▼を選択した状態、つまり入力電力を元の状態に戻して調理動作を続行させるようになる。尚、ステップＢ２０の実行後には、操作・表示部３５における実際の加熱出力表示を元の状態に戻し（ステップＢ２１）、この後にステップＢ１７へ移行する。
【００８８】
一方、ステップＢ１４で「ＮＯ」と判断した場合、つまり、被加熱物が天ぷら用の油を収納した調理容器３であって、当該調理容器３の底部に反りがないと想定される場合には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲１▼（図４（ａ）参照）または制御パターン▲４▼（図４（ｄ）参照）を設定し（ステップＢ２２）、この後に前記ステップＢ８以降の制御を実行する。尚、ステップＢ２２においては、例えば、調理動作開始後においてサーミスタ４による検知温度が所定温度幅だけ上昇する期間における積算入力電力が所定のしきい値電力以上であった場合（つまり、負荷量が相対的に大きい場合）に、制御パターン▲１▼を選択し、その積算入力電力が当該しきい値電力未満であった場合に制御パターン▲４▼を選択するという処理を行うものである。
【００８９】
８０℃＜Ｔ＜１５０℃の場合に実行される制御処理（Ｂ）の内容を示す図１２においては、まず、被加熱物検知部２９において制御パターン▲４▼（図４（ｄ）参照）を設定するステップＣ１を実行するものであり、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲４▼を選択した状態で調理動作を開始させるようになる。
【００９０】
調理動作開始後には、被加熱物が少量の炒め油を収納した調理容器３であるか否かを判定するために、サーミスタ４による検知温度の傾きを検知する（ステップＣ２）。尚、このような検知温度の傾きの具体的検知手法は前述した。次いで、検知した温度傾きに基づいて、被加熱物が少量の炒め油を収納した調理容器３であるか否か（調理種類が炒め物調理であるか否か）を判断する（ステップＣ３）。
【００９１】
調理種類が炒め物調理であると判断した場合には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲３▼（図４（ｃ）参照）を設定するものであり（ステップＣ４）、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲３▼を選択した状態、つまり入力電力を抑制した状態で調理動作を続行させるようになる。この後には、制御パターン▲３▼での調理動作を、サーミスタ４による検知温度が制御温度以上になるまで続行させ（ステップＣ５）、検知温度が制御温度以上となった場合には制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００９２】
一方、前記ステップＣ３で「ＮＯ」と判断した場合、つまり、調理種類が炒め物調理以外であると判断した場合には、被加熱物が揚げ物調理を行なっている反り鍋であるか否か（天ぷら油を収納した状態の調理容器３の底部に反りがあるか否か）を判断し（ステップＣ６）、反り鍋であると判断した場合には、被加熱物検知部２９において制御パターン▲３▼（図４（ｃ）参照）を設定する前記ステップＣ４へ移行し、反り鍋でないと判断した場合（鍋物調理、或いは反りのない調理容器で揚げ物調理が行われている状態と想定される場合）には、制御パターン▲１▼（図４（ａ）参照）を設定するステップＣ７へ移行する。
【００９３】
尚、このような反り鍋か否かの判断は、被加熱物検知部２９において以下のような手法で行う。即ち、調理動作開始後の所定時点（例えば１０秒後）からの積算入力電力Ｊ′が所定値になったときに、サーミスタ４の検知温度の上記所定時点からの上昇値ｔ（ｄｅｇ．）が所定のしきい値温度Ｐ以上であった場合に、これを調理容器３の底部に反りがある状態と判定することができる。図１４には、このような判定に使用されるデータテーブル（これは被加熱物判定基準記憶部３４に判定値基準情報として記憶されている）の一例を示す。
【００９４】
この図１４の（Ａ）及び（Ｂ）項には、積算入力電力Ｊ′が１００ｋＷ・ｓ、１２０ｋＷ・ｓ、１５０ｋＷ・ｓ、２００ｋＷ・ｓ、２５０ｋＷ・ｓ、３００ｋＷ・ｓの各状態のしきい値温度Ｐが、それぞれ１４ｄｅｇ．、２０ｄｅｇ．、３５ｄｅｇ．、７０ｄｅｇ．、８０ｄｅｇ．、１００ｄｅｇ．であることを示している。そして、ｔ≧Ｐの関係にあるときには、天ぷら鍋、フライパンなどの調理容器３に被調理物がほとんど入っていない無負荷（空焚き）状態であると判断するものであり、これによりステップＣ４で制御パターン▲３▼が設定され、ｔ＜Ｐの関係にあるときには、調理容器３に被調理物が入っていると判断するものであり、これによりステップＣ７で制御パターン▲１▼が設定されることになる。
【００９５】
尚、ここでは、無負荷（空焚き）か否かの判定結果に基づいて制御パターン▲１▼若しくは▲３▼の何れかを設定する構成としたが、各積算入力電力Ｊ′についての温度上昇値ｔとしきい値温度Ｐとの関係に図１４（Ｃ）項のような条件（フライパンに野菜などの被調理物が入っている状態、または調理容器３が反りのない天ぷら鍋である状態が想定される）を付加し、前記（Ｂ）項の条件を満足したときに制御パターン▲３▼を設定し、この（Ｃ）項の条件を満足したときのみ制御パターン▲１▼を設定し、これら両条件を満足していないときには、制御パターンの変更設定を行わない構成（反り鍋と想定され、制御パターン▲４▼を維持する構成）とすることもできる。さらに、図１４（Ｄ）のような条件を付加し、このような条件が満たされたとき（例えば、調理容器３内に水が入っている状態が想定される）には、制御パターン▲１▼を設定する構成とすることもできる。
【００９６】
ステップＣ７の実行後には、サーミスタ４による検知温度が１８０℃以上になるまで待機し（ステップＣ８）、１８０℃以上になったときには検知温度が制御温度以上になったか否かを再度判断する（ステップＣ９）。尚、このステップＣ９が最初に実行される段階では、検知温度＜制御温度の関係にあるため当該ステップＣ９で「ＮＯ」と判断されることになる。
【００９７】
ステップＣ９で「ＮＯ」と判断されたときには、サーミスタ４による検知温度の傾きが予め設定された傾きである例えば２℃／１０ｓ以下であるか否かを判断し（ステップＣ１０）、ここで「ＮＯ」と判断したときにはステップＣ９を再実行する。つまり、検知温度の傾きを判断するためのステップＣ１０は、当該検知温度が１８０℃以上・制御温度未満の状態時に実行されるものである。そして、ステップＣ９及びＣ１０の何れかで「ＹＥＳ」と判断した場合には、制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００９８】
１５０℃≦Ｔの場合に実行される制御処理（Ｃ）の内容を示す図１３においては、まず、被加熱物検知部２９において制御パターン▲１▼（図４（ａ）参照）を設定するステップＤ１を実行するものであり、これにより火力設定部３３が、当該制御パターン▲１▼を選択した状態で調理動作を開始させるようになる。この後には、サーミスタ４による検知温度が制御温度以上になるまで待機し（ステップＤ２）、制御温度以上となったときには、制御パターン▲２▼を設定するための前記ステップＳ４（図８参照）へ移行する。
【００９９】
尚、上記図１０ないし図１３中には示さなかったが、制御パターン▲３▼による調理動作の実行期間（つまり、入力電力を抑制した期間）において、以下のような条件が成立したときには制御パターン▲１▼による調理動作を行う状態へ移行する構成となっている。即ち、制御パターン▲３▼による調理動作へ移行した後の所定期間においてサーミスタによる検知温度が所定温度以上低下したときには、制御パターン▲１▼による調理動作へ移行する。
【０１００】
また、サーミスタ４による検知温度が４０℃以上・１２０℃以下の状態において、１０ｄｅｇ．刻みの積算入力電力を算出し、各温度帯において図１５に一例を示すデータテーブル（これは被加熱物判定基準記憶部３４に判定値基準情報として記憶されている）のような条件となったときに制御パターン▲１▼による調理動作へ移行する。尚、図１４のデータテーブルにおいて、条件（Ａ）は、揚げ物調理が底部に反りのない調理容器３により行われている状態に相当し、条件（Ｂ）は、鍋物調理が行われている状態に相当するものである。
【０１０１】
要するに、このような制御が行われる結果、以下に述べるような作用・効果を奏することができる。
即ち、調理容器３を加熱コイル２により誘導加熱する調理動作時には、そのときの入力電力（加熱出力）が電力量検出部２７により積算されると共に、被加熱物（調理容器３及びその収納物）の温度がサーミスタ４により検知される。この電力量検出部２７による積算入力電力は、被加熱物の加熱のために実際に消費されたエネルギーに相当するものであり、また、サーミスタ４による検知温度は、調理動作の種類（具体的には、例えば、加熱対象が水である鍋物調理、加熱対象が油である揚げ物調理など）、鍋などの調理容器３の種類や重量、調理容器３の底部の反り具合（調理容器３とサーミスタ４との間の温度伝達状態）、調理物の量などに依存して変化するようになる。従って、斯様な積算入力電力と検知温度との相関関係は、調理動作の種類、調理容器３の種類や重量、調理容器３の底部の反り具合、調理物の量などにより異なるものであり、被加熱物判定基準記憶部３４には、このような相関関係が判定基準値情報として記憶されている。
【０１０２】
そして、被加熱物検知部２９においては、被加熱物判定基準記憶部３４に記憶された判定基準値情報と上記積算入力電力及び検知温度とを比較した結果に基づいて、被加熱物についての情報、具体的には、調理種類（炒め物調理、鍋物調理、揚げ物調理）を示す情報、並びに揚げ物調理であった場合に調理容器３の底部に反りがあるか否かの情報を取得して出力するようになる。また、加熱出力制御手段３６においては、上記被加熱物検知部２９からの出力（被加熱物についての情報）並びに操作・表示部３５による設定出力（加熱出力などの調理条件）を出力制御情報として受けると共に、その出力制御情報に基づいて入力電力（加熱コイル２による加熱出力）を制御する動作を行うようになる。
【０１０３】
従って、被加熱物の温度をトッププレート１を介して検知する関係上、その検知温度の誤差が大きくなるという状況下にありながら、電力量検出部２７による積算入力電力、つまり被加熱物の加熱のために実際に消費されたエネルギーと、サーミスタ４による検知温度との相間関係に基づいて入力電力を最適に制御可能になるものであり、以て調理性能の向上を実現可能になるものである。
【０１０４】
この場合、揚げ物調理が行われている状態で調理容器３の底部に反りがあるとの情報を取得したときには、入力電力が自動的に抑制される制御が行われる構成となっている。このため、例えば通常加熱コースの設定で誤って天ぷらのような揚げ物調理を開始させたような状況下でも、調理容器３内の油の温度が無闇に上昇してしまうことがなくなる。
【０１０５】
また、加熱出力制御手段３６内の火力設定部３３には、サーミスタ４による検知温度に対応した複数種類の加熱出力制御パターン▲１▼〜▲４▼が記憶されており、被加熱物検知部２９からの出力に応じて上記加熱出力制御パターン▲１▼〜▲４▼の何れかが選択されると共に、入力電力が選択された加熱出力制御パターンに基づいて制御する構成となっている。この結果、複数種類の加熱出力制御パターン▲１▼〜▲４▼を予め適宜に設定しておくことにより、加熱出力の制御を最適に行い得るようになる。
【０１０６】
被加熱物検知部２９は、積算入力電力とサーミスタ４による検知温度との関係を示す特性曲線の曲率に基づいて調理容器内の収納物が水であるか否かを判断する構成となっているから、調理動作の種類が鍋物調理であるかそれ以外の料理であるかという情報を正確に取得できるようになる。
【０１０７】
調理動作時において実際の加熱出力が加熱出力制御手段３６により変更されたときには、操作・表示部３５において表示された状態の設定加熱出力が変更後の加熱出力に変更される構成となっているから、使用者側においては、調理動作の実際の進行状況に応じて加熱出力を修正する操作を自身の判断で行い得るようになる。つまり、例えば、揚げ物調理時において加熱出力制御手段３６によって加熱出力を減少させる制御が行われた場合において、使用者側でそのような出力減少制御が不要と判断したときには加熱出力を上げる操作を行い得るようになるから、実際に調理を行なう場合に有益になる。
【０１０８】
操作・表示部３５には、炒め物調理コースを選択するための炒め物キーが操作部として設けられており、この炒め物キーにより炒め物調理コースが選択された状態では、加熱出力制御手段３６が、被加熱物の温度を通常加熱時より高くなるように制御する構成となっているから、高温度での加熱が要求される炒め物調理を効果的に行ない得るようになる。尚、このような炒め物調理コースの選択機能は、本発明の請求項１に記載した構成と無関係に設定することができるものである。
【０１０９】
（他の実施の形態）
本発明は上記した実施例に限定されるものではなく、以下に述べるような変形或いは拡大が可能である。
被加熱物検知部２９を、サーミスタ４による検知温度が所定量変化する毎に、電力量検出部２７による積算入力電力に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成、または、電力量検出部２７による積算入力電力が所定量変化する毎にサーミスタ４による検知温度に基づいて被加熱物についての情報を取得する構成としても良い。この構成によれば、被加熱物についての情報を取得する動作が、サーミスタ４による検知温度が所定量変化する毎、または、電力量検出部２７による積算入力電力が所定量変化する毎、つまり所定時間が経過する毎に反復して行われることになるから、加熱出力の最適制御を行う上で有益になる。
【０１１０】
【発明の効果】
本発明は以上の説明から明らかなように、被加熱物の温度を検知するために、トッププレートを介して検知する温度検知手段を利用する構成でありながら、被加熱物についての情報（例えば、調理の種類、調理容器の底部の反り具合など）を、電力積算手段による入力電力または入力電力の積算値と前記温度検知手段による検知温度との相関関係に基づいて得る構成としたから、被加熱物の温度検知精度が十分に得られない状況下であっても調理性能を大幅に改善可能になるなどの効果を奏するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例を示す全体の電気的構成図
【図２】要部の縦断面図
【図３】負荷状態検知回路による検知動作の内容を説明するための特性図
【図４】加熱出力制御パターンの具体例を示す図
【図５】調理動作時の積算入力電力とサーミスタによる検知温度との関係を示す特性曲線図
【図６】実際の調理動作時における積算入力電力とサーミス４による検知温度との関係のモデルを示す特性図
【図７】底部に反りがあり且つ天ぷら用の油を収納した調理容器を加熱する場合の積算入力電力とサーミスタ４よる検知温度との関係を示す特性図
【図８】制御内容を示すフローチャートその１
【図９】制御内容を示すフローチャートその２
【図１０】制御内容を示すフローチャートその３
【図１１】制御内容を示すフローチャートその４
【図１２】制御内容を示すフローチャートその５
【図１３】制御内容を示すフローチャートその６
【図１４】調理容器の底部に反りがある状態を判定するときに使用されるデータテーブルの一例を示す図
【図１５】加熱制御パターンを変更設定する際に使用されるデータテーブルの一例を示す図
【符号の説明】
１はトッププレート、２は加熱コイル（誘導加熱手段）、３は調理容器、４はサーミスタ（温度検出手段）、９はインバータ回路（誘導加熱手段）、２３は負荷状態検知回路、２７は電力量検出部（電力積算手段）、２９は被加熱物検知部（被加熱物検知手段）、３２は被加熱物温度判定部、３３は火力設定部、３４は被加熱物判定基準記憶部（情報記憶手段）、３５は操作・表示部（操作手段）、３６は加熱出力制御手段、３７は火力比較回路、３８はインバータ出力制御回路を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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