(57)【要約】【課題】動脈瘤を確実に閉塞する事が可能な動脈瘤閉塞具を提供することを目的とする。【解決手段】本発明における動脈瘤閉塞具１は、血管３内に挿入して留置可能な管状構造体からなり、血管内の処置部に挿入された後、バルーンカテーテルなどによって外周方向に拡張される。これにより動脈瘤閉塞具１は血管３内の内壁に密着した状態で留置される。血管３内に配置された動脈瘤閉塞具１は、動脈瘤４の開口部５を閉塞し、動脈瘤内の血液を血栓化させ、器質化させる。【選択図】　　　　図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管内の動脈瘤を閉塞する動脈瘤閉塞具であって、
前記血管内に挿入して留置可能な管状構造体からなることを特徴とする動脈瘤閉塞具。
【請求項２】
前記管状構造体が外周方向への変形能を有することを特徴とする請求項１に記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項３】
前記管状構造体がその周面に多数の貫通孔を有することを特徴とする請求項１または２に記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項４】
前記管状構造体が多孔質膜要素により形成されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項５】
前記管状構造体がワイヤ要素を網目状にして管状にしたものにて形成されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項６】
前記管状構造体がワイヤ要素を螺旋コイル状にしたものにて形成されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項７】
前記管状構造体が金属、高分子材料またはそれらの組み合わせから作製されていることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項８】
前記管状構造体が自己拡張するものであることを特徴とする請求項１ないし７のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項９】
前記管状構造体が１０μｍないし１００μｍの厚さを有することを特徴とする請求項１ないし８のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１０】
前記微小貫通孔の直径は３０μｍないし２００μｍであることを特徴とする請求項３ないし９のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１１】
前記管状構造体の外周および／または内周に、合成管移植片または天然管移植片から形成される管状皮膜と、化学被覆と、抗血栓性被覆と、止血性被覆と、抗微生物性被覆と、細胞増殖性被覆を含む生理活性被覆と、からなる外部被覆群の中から選択された１以上の被覆を管状に装着することを特徴とする請求項１ないし１０のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１２】
前記管状構造体が、少なくとも１種の放射性材料を含んでいることを特徴とする請求項１ないし１１のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１３】
前記管状構造体自体が、生体内分解性高分子によって塗布コーティングされていることを特徴とする請求項１ないし１２のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１４】
前記管状構造体自体に薬物で直接被覆するまたは塗布コーティングする前記生体内分解性高分子に薬物を含有させたことを特徴とする請求項１３に記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１５】
前記管状構造体に対し、前記貫通孔よりも微細な孔を有する多孔質高分子フィルムで覆うようにしたことを特徴とする請求項３ないし１４のいずれかに記載の動脈瘤閉塞具。
【請求項１６】
前記多孔質高分子フィルムに薬物を含有、表面固定または前記多孔質高分子フィルム内へ薬物を包埋させたことを特徴とする請求項１５に記載の動脈瘤閉塞具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、血管内の動脈瘤治療に用いる動脈瘤閉塞具に関する。
【０００２】
【従来の技術】
血管内に生じる動脈瘤の治療はカテーテルや塞栓材料を用いることで血管内手術による塞栓治療が可能となり、手術侵襲の低減化により患者のＱＯＬ（治療の質）の向上がもたらされている。塞栓材の中で近年最も広く臨床現場で使用されているのはコイルと称される塞栓材料である。
【０００３】
前記コイルは、動脈瘤内で螺状に展開可能な白金からなるワイヤ要素であり、安全性と簡便性が高く、カテーテルを併用することで処置される。使用方法としては、まずカテーテル先端を血管内の処置部近傍へと導き、次いで、カテーテル先端からコイルを処置部に対し注入する。もしくは先端にコイルを有するガイドワイヤーをこのカテーテルを通じて処置部に挿入し、コイル部を離脱させて留置する。
【０００４】
図５はコイルが処置部に留置されて動脈瘤を閉塞している状況を示す概要図である。図に示すように血管１０の近傍にある動脈瘤１１に留置されたコイル１２は動脈瘤１１内にある程度の体積を埋め、コイル１２自体とコイル１２上に付着形成された血栓（図示しない）とにより、処置部への血流がある程度遮断される。これにより動脈瘤１１の開口部１３が閉塞され、動脈瘤の閉鎖治療が行われる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
塞栓治療は前記コイルの発明により、安全かつ有効に血管内手術での治療が可能となった。しかし、コイルを用いた治療が始まり１０年程が経過し、また近年の急速な適用例の増加により、問題点が徐々に現れてきた。
【０００６】
前記のような白金コイルを用いた動脈瘤治療では、まず瘤内がコイルで満たされ、開口部から瘤内への血液の流入が遮断される。続いて内部の血液がコイル上で血栓化され、さらに血管平滑筋細胞や繊維芽細胞の増殖により瘤内の血栓が器質化され、最終的に開口部が血管内皮細胞で覆われることで治癒される。しかしながら、実際の剖検例から長期間経過した処置部を観察すると、必ずしも開口部は封鎖されておらず、多くの場合、コイルは開口部で剥きだしのままで、コイルは血流にさらされていた。
【０００７】
この様な状態では、血管から瘤内へ血流が流入し、これにより再動脈瘤化、すなわち動脈瘤内で別の動脈瘤が発生する可能性が高い。またコイル表面に形成される血栓が剥離して血管に流出し、末梢血管が閉塞されて脳梗塞等を起こす可能性もある。
【０００８】
一方、器質化を促進させるためにコイルの改良が検討されている。例えば、コイル自体へのイオン注入、さらにイオン注入したコイル上にコラーゲンタンパクを塗布コーティングさせたコイル等が開発されており、動物実験では効果があると発表されてきた。
【０００９】
しかし、これはコイルの表面への細胞の接着を向上させたものでしかなく、血栓化を促すことはできるが、積極的に器質化を促進しているものではない。従って、最終的な閉塞効果には限界がある。さらに白金コイルに対するイオン注入が高価であるという問題もあり、現在まで普及していない。
【００１０】
さらにコイル表面へ細胞増殖因子や遺伝子の固定化などを施した表面修飾コイルが開発されているが、コイル自体が極めて細いワイヤからなるため、瘤内をコイルで満たし、開口部を完全に閉鎖させることは不可能に近い。また、動脈瘤が大きくなるほど必要なコイル数は増加し、極めて多額の医療費が必要になるという問題もある。
【００１１】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、コイルなどの従来の閉塞具よりも確実に動脈瘤を閉塞することが可能な動脈瘤閉塞具を提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、請求項１の発明は、血管内の動脈瘤を閉塞する動脈瘤閉塞具であって、前記血管内に挿入して留置可能な管状構造体からなることを特徴とする。
【００１３】
また請求項２の発明は、請求項１の発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体が外周方向への変形能を有することを特徴とする。
【００１４】
また請求項３の発明は、請求項１または２の発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体がその周面に多数の貫通孔を有することを特徴とする。
【００１５】
また請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体が多孔質膜要素により形成されることを特徴とする。
【００１６】
また請求項５の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体がワイヤ要素を網目状にして管状にしたものにて形成されることを特徴とする。
【００１７】
また請求項６の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体がワイヤ要素を螺旋コイル状にしたものにて形成されることを特徴とする。
【００１８】
また請求項７の発明は、請求項１ないし６のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体が金属、高分子材料またはそれらの組み合わせから作製されることを特徴とする。
【００１９】
また請求項８の発明は、請求項１ないし７のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体が自己拡張するものであることを特徴とする。
【００２０】
また請求項９の発明は、請求項１ないし８のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体が１０μｍないし１００μｍの厚さを有することを特徴とする。
【００２１】
また請求項１０の発明は、請求項３ないし９のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記微小貫通孔の直径が３０μｍないし２００μｍであることを特徴とする。
【００２２】
また請求項１１の発明は、請求項１ないし１０のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体の外周および／または内周に、合成管移植片または天然管移植片から形成される管状皮膜と、化学被覆と、抗血栓性被覆と、止血性被覆と、抗微生物性被覆と、細胞増殖性被覆を含む生理活性被覆と、からなる外部被覆群の中から選択された１以上の被覆を管状に装着するようにしたことを特徴とする。
【００２３】
また請求項１２の発明は、請求項１ないし１１のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体が、少なくとも１種の放射性材料を含んでいることを特徴とする。
【００２４】
また請求項１３の発明は、請求項１ないし１２のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体自体が、生体内分解性高分子によって塗布コーティングされていることを特徴とする。
【００２５】
また請求項１４の発明は、請求項１３の発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体自体に薬物で直接被覆するまたは塗布コーティングする前記生体内分解性高分子に薬物を含有させたことを特徴とする。
【００２６】
また請求項１５の発明は、請求項３ないし１４のいずれかの発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記管状構造体に対し、前記貫通孔よりも微細な孔を有する多孔質高分子フィルムで覆うようにしたことを特徴とする。
【００２７】
また請求項１６の発明は、請求項１５の発明にかかる動脈瘤閉塞具において、前記多孔質高分子フィルムに薬物を含有、表面固定または前記多孔質高分子フィルム内へ薬物を包埋させたことを特徴とする。
【００２８】
【発明の実施の形態】
図１は本発明に係る動脈瘤閉塞具の外観を示すものである。動脈瘤閉塞具１はその周面に多数の貫通孔２を持った中空の管状構造体からなり、例えば弾性変形機能を有するとともに高い強度を備えるポリイミドなどの高分子材料、あるいはステンレスやナイチノールなどの金属材料から構成される。ポリイミド等によって管状構造体を形成することにより、動脈瘤閉塞具１は外周方向への変形能を有する。好ましくは、管状構造体の直径は２〜５ｍｍ程度、また厚みは１０μｍないし１００μｍ程度である。
【００２９】
また前記動脈瘤閉塞具に形成されている貫通孔２は、好ましくは直径が３０μｍないし２００μｍ程度の微細な孔である。後述するように、前記貫通孔２は、血管内に留置された後に当該貫通孔２から内皮細胞が盛り上がって動脈瘤閉塞具１の内壁を覆うように作用するために形成されている。
【００３０】
なお動脈瘤閉塞具１を作成する一例としては、管状形成された構造体自体にレーザ加工等により貫通孔２を形成してもよいし、もしくは高分子材料からなる膜状のベースシートに穿孔加工した多孔質膜を管状になるように巻き取って形成する方法、あるいはディッピングなどにより作製した管状高分子材料をレーザー加工する等が考えられる。
【００３１】
図２は前記動脈瘤閉塞具１を血管内に留置した状態を示す概要図であり、また図３は図２の血管の断面側から見た概要図である。
【００３２】
この動脈瘤閉塞具１を血管内の処置部に留置する方法の一例を説明する。まず公知のカテーテルを用いて血管内の所望の位置に前記動脈瘤閉塞具１を挿入する。この時、バルーンカテーテル（膨らませ可能な小さな風船を先端にそなえたカテーテル）等により前記動脈瘤閉塞具１を内側から外周方向に拡張して血管内壁に密着させ所望の位置に係止することができる。これにより動脈瘤閉塞具１は処置部に対し確実に留置することができる。
【００３３】
なお上記実施の形態では、バルーンカテーテルにより動脈瘤閉塞具１を拡張するようにしているが、血管３内に導入された動脈瘤閉塞具１が自己拡張するようにしてもよい。例えば上述したように動脈瘤閉塞具１をベースシートを巻いて構成した管状構造体とすると、巻かれたベースシート自体がシート形状に戻ろうとする弾性変形機能により血管内での自己拡張を行うことができる。もしくは動脈瘤閉塞具１を形状記憶合金などで構成して自己拡張機能をもたせてもよい。
【００３４】
この実施の形態では、図２に示すように動脈瘤４の開口部５は動脈瘤閉塞具１の管壁により閉塞され、血液の漏出はほとんど防ぐことができる。この状態においては、時間経過にともない血管内皮細胞が前記貫通孔２を通じて動脈瘤閉塞具１内の内周面に堆積して一様な皮膜を形成し、これにより動脈瘤閉塞具１が血管内壁と一体的になることができる。
【００３５】
なお、上記のような内皮細胞が貫通孔２を通じて適度に内面形成されるためには、前記貫通孔２の直径の大きさを３０μｍないし２００μｍ程度にすることが好ましい。これ以上の大きさになると、動脈瘤４の開口部５への血液の流入の遮断が保てない。またこれ以上小さいと内皮細胞が貫通孔２から進出しにくいという問題があるためである。
【００３６】
前記動脈瘤閉塞具１の留置にともない、瘤内の血液は血管内の血液と断絶され、次いで血栓化および気質化させることができる。
【００３７】
なお、上記図２および図３については動脈瘤４内には何も処置を施していないが、従来のコイルによる閉塞処置を並行して行うようにしてもよい。この場合コイルに対する付着効果により血栓化の促進が期待できる。
【００３８】
［その他の実施の形態］
（１）動脈瘤閉塞具１を構成する管状構造体としては、高分子材料以外に例えば金属などで構成してもよい。例えば白金やステレンスチール、チタン、ニッケルチタン合金などを採用することが考えられる。さらに、これらの材料を組み合わせ、金属材料の骨格に高分子材料による管状体を一体化させることも考えられる。
【００３９】
また管状構造体の構成としては種々の変形例が考えられる。図４は動脈瘤閉塞具１の変形構成の一例を示す概要図である。この例では動脈瘤閉塞具１の形成として、図４（Ａ）に示すようにワイヤー要素を網目状にして管状に構成するようにしてもよい。また、図４（Ｂ）に示すようにワイヤー要素を螺旋コイル状に構成し、この螺旋コイル状にしたワイヤ要素を１以上用いて管状構造体としてもよい。
【００４０】
上記その他の実施形態では、ワイヤー要素による網目、もしくは螺旋コイルにおけるコイルの隙間が貫通孔として機能する。ただしこのように形成した貫通孔は孔サイズを小さくすることが困難である。このため、当該管状構造体に対しさらに微細な貫通孔を有する多孔質高分子フィルムなどで覆うようにしてもよい。
【００４１】
（２）前記動脈瘤閉塞具１には、その管状構造体上の被覆として、合成管移植片または天然管移植片から形成される管状被覆、もしくは化学被覆、抗血栓性被覆、止血性被覆、抗微生物性被覆、細胞増殖性被覆を含む生理活性被覆のうち少なくとも１以上からなる外部被覆を備えてもよい。
【００４２】
このような被覆は、例えば管状に形成した膜を前記動脈瘤閉塞具１に対し嵌装するようにして装着したり、またはシート状の被覆を巻き付けて装着することが考えられる。もちろん必要があれば前記動脈瘤閉塞具１の内面側に嵌装するようにしてもよい。このような被覆を施すことにより、各皮膜に応じた種々の医療効果を期待することができる。
【００４３】
（３）上述に示した（２）の実施の形態では、動脈瘤閉塞具１に対し皮膜を装着するようにしているが、動脈瘤閉塞具１を構成する管状構造体自体に生体内分解性高分子などを塗布コーティングするようにしてもよい。例えば前記ワイヤ要素により構成された網状の管状構造体であれば、各ワイヤー要素に対し生体内分解性高分子がコーティングされ、血液成分の付着等を抑制すること、または前記内皮細胞の付着等を円滑に促進することが期待できる。
【００４４】
（４）また、種々の医療効果をさらに高めるために、前記塗布コーティングされる生体内分解性高分子や被覆される多孔質高分子フィルムなどには各種薬物を含有させておいてもよい。また、動脈瘤閉塞具１を構成する管状構造体自体に薬物を直接被覆するようにしても良い。さらに、上記被覆される多孔質高分子フィルムに薬物を表面固定したり、多孔質高分子フィルム内に薬物を包埋するようにしても良い。この薬物としては例えば、例えば前述の皮膜と同じように抗血栓剤、止血剤、あるいは血栓の器質化を促進できる細胞増殖因子などの種々の医療効果が期待できる薬物を使用すればよい。さらに薬物以外に放射線材料を用いてもよい。例えば前記動脈瘤閉塞具１の管状構造体には移植後の組織内増殖を防ぐために少なくとも１種以上の放射性材料を含ませるようにしてもよい。これらの変形例は、治療例や治療部位などに応じて適宜選択実施されるのが好ましい。
【００４５】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、動脈瘤閉塞具を管状構造体としているため、血管内に留置して動脈瘤の開口部を確実に閉塞することができる。
【００４６】
また請求項２に記載の発明によれば、管状構造体が変形能を有するため、バルーンカテーテルなどを用いた拡張法により動脈瘤閉塞具の留置を行うことができる。
【００４７】
また請求項３に記載の発明によれば、時間の経過とともに貫通孔を通じて血管内壁側から内皮細胞が盛り上がり、管状構造体の内面に皮膜形成される。これにより動脈瘤閉塞具を血管と一体的にすることができる。
【００４８】
また、請求項８に記載の発明によれば、動脈瘤閉塞具が自己拡張するため、血管内の任意の処置部に対する留置作業が容易に行える。
【００４９】
また、請求項１１ないし１４、１６に記載の発明によれば、動脈瘤閉塞具に対しさらに種々の医療効果が期待できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の動脈瘤閉塞具の一例を示す概要図である。
【図２】本発明の動脈瘤閉塞具が血管内で留置された状態を示す概要図である。
【図３】図２の状態を血管断面側から見た概要図である。
【図４】本発明の動脈瘤閉塞具の他の例を示す概要図である。
【図５】従来の閉塞具を用いて閉塞処理を行った例を示す概要図である。
【符号の説明】
１　　動脈瘤閉塞具
２　　貫通孔
３　　血管
４　　動脈瘤
５　　開口部
１２　　コイル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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