(57)【要約】【課題】構成枚数が少なく、小型で簡素にしやすく、高い結像性能を有するズーム方式を用いてビデオカメラやデジタルカメラの徹底的薄型化を図ること。【解決手段】物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａ（Ｇ１）と正の屈折力を有するレンズ群Ｂ（Ｇ２）を含み、レンズ群Ａとレンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、レンズ群Ｂは、物体側に凸形状の３枚のメニスカスレンズにて構成されているズームレンズ。【選択図】　　　　図１
2004102211.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側に凸形状の３枚のメニスカスレンズにて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【請求項２】
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、少なくとも１面の非球面を有し、接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記接合レンズ成分の全ての屈折面が同一の方向に凸形状を有し、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【請求項３】
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズと、物体側に凸形状の正メニスカス単レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【請求項４】
変倍にて移動するレンズ群に少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ。
【請求項５】
変倍にて移動するレンズ群に少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含み、前記レンズ成分の空気接触面は何れも非球面であることを特徴とするズームレンズ。
【請求項６】
変倍にて移動するレンズ群に、物体側から正レンズ、負レンズ、正レンズの順の接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ。
【請求項７】
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂには少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ズームレンズ及びそれを用いた電子撮像装置に関し、特に、ズームレンズ等の光学系部分の工夫により奥行き方向の薄型化を実現したズームレンズ及びそれを用いたビデオカメラやデジタルカメラ等の電子撮像装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、銀塩３５ｍｍフィルム（通称ライカ版）カメラに代わる次世代カメラとしてデジタルカメラ（電子カメラ）が注目されてきている。さらに、それは業務用高機能タイプからポータブルな普及タイプまで幅広い範囲でいくつものカテゴリーを有するようになってきている。
【０００３】
本発明においては、特にポータブルな普及タイプのカテゴリーに注目し、高画質を確保しながら奥行きの薄いビデオカメラ、デジタルカメラを実現する技術を提供することをねらっている。カメラの奥行き方向を薄くするのに最大のネックとなっているのは、光学系、特にズームレンズ系の最も物体側の面から撮像面までの厚みである。最近では、撮影時に光学系をカメラボディ内からせり出し携帯時に光学系をカメラボディ内に収納するいわゆる沈胴式鏡筒を採用することが主流になっている。
【０００４】
しかしながら、使用するレンズタイプやフィルターによって光学系沈胴時の厚みが大きく異なる。特にズーム比やＦ値等、仕様を高く設定するには、最も物体側のレンズ群が正の屈折力を有するいわゆる正先行型ズームレンズは、各々のレンズエレメントの厚みやデッドースペースが大きく、沈胴してもたいして厚みが薄くならない（特許文献１）。負先行型で特に２乃至３群構成のズームレンズはその点有利であるが、群内構成枚数が多かったり、エレメントの厚みが大きかったり、最も物体側のレンズが正レンズの場合も沈胴しても薄くならない（特許文献２）。現在知られている中で電子撮像素子用に適しかつズーム比、画角、Ｆ値等を含めた結像性能が良好で沈胴厚を最も薄くできる可能性を有するものの例として、特許文献３、特許文献４、特許文献５等のものがある。
【０００５】
第１群を薄くするには入射瞳位置を浅くするのがよいが、そのためには第２群の倍率を高くすることになる。一方、そのために第２群の負担が大きくなりそれ自身を薄くすることが困難になるばかりでなく、収差補正の困難さや製造誤差の効きが増大し好ましくない。薄型化、小型化を実施するには、撮像素子を小さくすればよいが、同じ画素数とするためには画素ピッチを小さくする必要があり、感度不足を光学系でカバーしなければならない。回折の影響も然りである。
【０００６】
【特許文献１】
特開平１１−２５８５０７号公報
【０００７】
【特許文献２】
特開平１１−５２２４６号公報
【０００８】
【特許文献３】
特開平１１−２８７９５３号公報
【０００９】
【特許文献４】
特開２０００−２６７００９号公報
【００１０】
【特許文献５】
特開２０００−２７５５２０号公報
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は従来技術のこのような状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、構成枚数が少なく、機構レイアウト上小型で簡素にしやすく、全変倍域にて安定した高い結像性能を有するズーム方式あるいはズーム構成を選択し、さらには、ズームレンズの各レンズエレメントやエアスペースを薄くして各群の総厚を薄くしたり、フィルター類の選択をも考慮して、ビデオカメラやデジタルカメラの徹底的薄型化を図ることである。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明のズームレンズでは、以下の１４種類のズームレンズの構成の何れかをあるいは複数手段を組み合わせて採用するとよい。
【００１３】
第１ズームレンズ（Ｉ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側に凸形状の３枚のメニスカスレンズにて構成されていることを特徴とするズームレンズ（Ｉ）。
【００１４】
第２ズームレンズ（ＩＩ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、少なくとも１面の非球面を有し、接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記接合レンズ成分の全ての屈折面が同一の方向に凸形状を有し、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ（ＩＩ）。
【００１５】
第３ズームレンズ（ＩＩＩ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズと、物体側に凸形状の正メニスカス単レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ（ＩＩＩ）。
【００１６】
第４ズームレンズ（ＩＶ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズと、正の単レンズの２成分３枚にて構成され、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ（ＩＶ）。
【００１７】
第５ズームレンズ（Ｖ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側の面が非球面で物体側に凸形状である正メニスカスレンズと負レンズと正レンズの３枚にて構成され、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ（Ｖ）。
【００１８】
第６ズームレンズ（ＶＩ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂからなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ（ＶＩ）。
【００１９】
第７ズームレンズ（ＶＩＩ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂからなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記接合レンズ成分の全ての屈折面が同一の方向に凸形状を有し、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ（ＶＩＩ）。
【００２０】
第８ズームレンズ（ＶＩＩＩ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、全体として３つの群からなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、接合レンズと両凸レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ（ＶＩＩＩ）。
【００２１】
第９ズームレンズ（ＩＸ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、全体として３つの群からなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズ成分と、正の単レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ（ＩＸ）。
【００２２】
第１０ズームレンズ（Ｘ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、全体として３つの群からなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、少なくとも物体側の面が非球面で物体側に凸形状である正メニスカスレンズと負レンズと正レンズの３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ（Ｘ）。
【００２３】
第１１ズームレンズ（ＸＩ）
変倍にて移動するレンズ群に接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上のレンズ成分、つまり、少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ（ＸＩ）。
【００２４】
第１２ズームレンズ（ＸＩＩ）
変倍にて移動するレンズ群に接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上のレンズ成分、つまり、少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含み、前記レンズ成分の空気接触面は何れも非球面であることを特徴とするズームレンズ（ＸＩＩ）。
【００２５】
第１３ズームレンズ（ＸＩＩＩ）
変倍にて移動するレンズ群に、物体側から正レンズ、負レンズ、正レンズの順の接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ（ＸＩＩＩ）。
【００２６】
第１４ズームレンズ（ＸＩＶ）
物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂには接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上のレンズ成分、つまり、少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ（ＸＩＶ）。
【００２７】
なお、上記ズームレンズ（ＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）については、「前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動する」の代わりに、「絞りが前記レンズ群Ｂと一体で移動する」と置き換えても可能である。また、本発明のズームレンズでは、レンズ群Ａについては４枚以下のレンズからなるものを対象とし、レンズ群Ａとレンズ群Ｂ以外のレンズ群は２枚以下のレンズからなるものを主として対象としている。
【００２８】
さらには、レンズ群Ａは、本発明のズームレンズの最も物体側に配置される場合を主として対象としている。
【００２９】
また、レンズ群Ｂにおける接合レンズは、物体側正レンズと負レンズから構成されるものを主として対象としているが、逆に、負レンズと像側正レンズの接合としてもよい。あるいは、この場合、レンズの順番を入れ換えて、物体側から順に、物体側正レンズ（単レンズ）、像側正レンズと負レンズの接合としてもよい。また、接合レンズ成分は、物体側正レンズと負レンズと像側正レンズの３枚とも接合レンズとしてもよく、つまり、接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上の接合レンズ成分を含む形としてもよい。
【００３０】
なお、本発明において、レンズとは、単一の媒質からなるレンズを一単位とし、接合レンズは複数のレンズからなるものとする。また、レンズ成分は、間に空気間隔を配さないレンズ群を意味し、単レンズ又は接合レンズを意味する。
【００３１】
以下、本発明において、上記構成をとる理由と作用を説明する。
【００３２】
奥行きの薄いカメラにおいては、撮影時に光学系をカメラボディ内からせり出し携帯時には光学系をカメラボディ内に収納するいわゆる沈胴式鏡筒を採用することが非常に効果的であるが、その際最も重要なことは、各レンズ群それぞれの厚みが薄いことである。
【００３３】
従来の比較的奥行きの小さいズームレンズでは、本発明のレンズ群Ａに相当するレンズ群は２枚で構成され、両者の間隔も収差補正可能な限り小さくされているが、変倍時の移動軌跡によっては径が大きくなり、そのために厚みが増加することがある。また、レンズ群Ｂは、構成枚数が多いか、群内の各レンズエレメントの厚みが厚い等で十分に薄くなっているとは言い難い。そこで、本発明においては、レンズ群Ｂにつき構成枚数を３枚としながらも、収差補正を良好なものにしている。
【００３４】
特に、ズームレンズ（Ｉ）のように、レンズ群Ｂを３枚共全て物体側に凸のメニスカスレンズで構成すれば、１枚当たりの厚みを薄くでき、また、光学全長に有利なように主点位置を配置でき、変倍全域にわたり良好な収差補正が可能となり好ましい。
【００３５】
ズームレンズ（ＩＩ）の場合は、レンズ群Ｂの倍率を収差補正可能な限り高くし、広角端から望遠端に至るまでのレンズ群Ａの動きを像側に凸の軌跡を取るような形にしておけば、特に広角時の入射瞳位置が浅くなるため、レンズ群Ａの径を小さくでき、ひいてはレンズ群Ａを薄くすることが可能になる。レンズ群Ｂについては、ズームレンズ（Ｉ）同様の構成であるが、レンズ群Ａをその移動軌跡の制約を加えて薄くした分、少なくとも１面は非球面とし、最も像側の正レンズの形状を自由として収差補正の自由度を持たせたものである。
【００３６】
ズームレンズ（ＩＩＩ）の場合は、ズームレンズ（Ｉ）をさらに規定し、レンズ群Ｂの３枚のレンズは、さらに収差補正に有利なように、物体側から正メニスカスレンズ、負メニスカスレンズ、正メニスカスレンズの順で配列する。ところで、レンズエレメントを接合すると、そのエレメント同士の偏心量を小さくしやすく、その他のエレメントとの相対的偏心敏感度を緩くするのに効果的である。したがって、レンズ群Ｂの３枚のレンズの中、物体側の２枚を接合すると、レンズ群Ｂ内の各エレメント間の偏心敏感度を収差補正上無理なく緩和することが可能となる。
【００３７】
ズームレンズ（ＩＶ）の場合は、レンズ群Ａの移動軌跡をズームレンズ（ＩＩ）のようにし、レンズ群Ｂについては、ズームレンズ（ＩＩＩ）同様の構成であるが、レンズ群Ａをその移動軌跡の制約を加えて薄くした分、最も像側の正レンズの形状に自由度を与え、収差補正をしやすくしたものである。
【００３８】
ズームレンズ（Ｖ）の場合は、ズームレンズ（ＩＶ）のレンズ群Ｂの接合を分離し、偏心敏感度よりも接合の分離と非球面導入による特にコマ収差の収差補正を重視した場合に相当する。
【００３９】
ズームレンズ（ＶＩ）の場合は、ズーム構成を２つの群のみに限定して薄型化し、レンズ群Ｂの接合面や最も像側の正レンズの屈折面の向きに自由度を与えたものである。もちろん、接合面の向きあるいは最も像側の正レンズの屈折面の向きを接合レンズ成分の空気接触面の向きと揃えた方が薄くするには有利である。
【００４０】
ズームレンズ（ＶＩＩ）の場合は、その前者に相当する。
【００４１】
ズームレンズ（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、（Ｘ）は、何れもレンズ群Ａ、レンズ群Ｂの他にもう１つのレンズ群を有する場合についてである。
【００４２】
ズームレンズ（ＶＩＩＩ）は、レンズ群Ｂが接合レンズと比較的パワーの強い両凸レンズの２成分３枚構成のケース、ズームレンズ（ＩＸ）は、レンズ群Ｂがそれぞれ物体側に凸の正メニスカスレンズと負メニスカスレンズの接合レンズ成分と正の単レンズの２成分３枚構成のケース、ズームレンズ（Ｘ）は、レンズ群Ｂが少なくとも物体側の面が非球面である物体側に凸の正メニスカスレンズと負レンズと正レンズの３枚構成のケースである。何れも、レンズ群Ｂを薄くできるため、カメラの薄型化に寄与できる。レンズ群Ａ、Ｂ以外のもう１つのレンズ群は、正の単レンズで構成するとよい。２つのレンズ群のみで構成した場合に比べ、さほど厚くならずに大口径比かあるいは射出側テレセントリック化を容易にする。
【００４３】
また、ズームレンズ（ＸＩ）では、ズームレンズ沈胴時の厚みを薄くするために、変倍にて移動するレンズ群の各レンズエレメントを接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上になるように、つまり、少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むように、できるだけ接合をしている。また、接合することにより、レンズ系組み立て精度を向上することができる。
【００４４】
また、ズームレンズ（ＸＩＩ）では、ズームレンズ（ＸＩ）に対して、さらに、接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上のレンズ成分の両端の空気接触面を非球面とすることで、接合によって劣化した収差補正能力をカバーしている。
【００４５】
また、ズームレンズ（ＸＩＩＩ）では、接合面の数が空気接触面の数と同じかそれ以上のレンズ成分を、物体側から正レンズ、負レンズ、正レンズと異符号レンズが交互に並ぶように構成したものとし、特に像面湾曲や色収差の補正が十分に行えるようにした。
【００４６】
なお、ズームレンズ（ＸＩ）からズームレンズ（ＸＩＩＩ）に用いられた方法は、あらゆるズームレンズ系の可動群に適用することが可能であり、ズームレンズ系の短縮化に寄与する。
【００４７】
ズームレンズ（ＸＩＶ）は、ズームレンズ（ＸＩ）からズームレンズ（ＸＩＩＩ）に用いられた方法を、物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズに用いたケースである。これにより、高いズーム比と明るいＦ値等を確保しつつ、収差補正を良好にしながら沈胴時の厚みを極限まで薄くしたズームレンズを実現できる。
【００４８】
また、３枚以上のレンズを接合した接合レンズ成分を用いる場合、その接合レンズ成分自体で発生する諸収差を補正するためには、各々の接合面にも相当の屈折力を持たせるとよい。
【００４９】
各々の接合面の屈折力を強くするために、接合面の両側のレンズの屈折率差を大きく取ると、接合面の曲率半径が小さくなりすぎるのを抑え、収差補正を行いやすくなる。
【００５０】
一方、接合面の両側のレンズの屈折率差が大きくなると、それに伴い接合面で不要な反射光が発生しやすくなる。
【００５１】
そこで、上記の接合レンズ成分の複数の接合面に、接合面での反射を抑制するコーティングを施すと、この不要な反射光の発生が低減し、より鮮明な像が得られる。具体的には、そのようなコーティングは多層膜により形成することができる。
【００５２】
以下に掲げる条件は、前記（Ｉ）から（Ｘ）までの各々それぞれがレンズ全系の小型化や収差補正をより有利に行うためのものである。何れか１つ以上満たすとよい。
【００５３】
（１）　　０．７５＜ＲＢ４／ＲＢ１＜４．０
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【００５４】
（２）　　０．００＜ｆＷ　／ＲＢ２＜２．０
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ＲＢ２の代わりにＲＢ４を用いる。
【００５５】
（３）　　０．００５＜ｄＢ　／ｆＷ　＜０．２
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ｄＢ　の代わりに物体側正レンズと接合レンズとの光軸上の空気間隔に置き換えるものとする。
【００５６】
（４）　　１．０＜ｆＢ３／ｆＷ　＜４．０
（５）　　０＜ｎＢ２−ｎＢ１＜０．４
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【００５７】
（６）　　１０＜νＢ１−νＢ２＜７０
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、νＢ１−νＢ２の代わりに接合したレンズ間のアッベ数差の絶対値に置き換えるものとする。
【００５８】
（７）　　４０＜νＢ１
（８）　　−０．０１＜（ΔθｇＦ）Ｂ１＜０．０８
（９）　　０．２≦（ｅｘｐ（Ｔ）／ｅｘｐ（Ｗ））／γ＜１
ただし、レンズ群Ａ、Ｂ以外のレンズ群を含む場合は除く。
【００５９】
以上において、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５、ＲＢ６はそれぞれレンズ群Ｂの物体側正レンズの物体側面、像側面、負レンズの物体側面、像側面、像側正レンズの物体側面、像側面の光軸上の曲率半径、ｆＷ　は広角端における全系の焦点距離、ｄＢ　はレンズ群Ｂの負レンズと像側正レンズとの光軸上の空気間隔、ｆＢ３はレンズ群Ｂの像側の正レンズの焦点距離、ｎＢ１、ｎＢ２はそれぞれレンズ群Ｂの物体側正レンズと負レンズの媒質のｄ線屈折率、νＢ１、νＢ２はそれぞれレンズ群Ｂの物体側正レンズと負レンズの媒質のｄ線基準アッベ数、（ΔθｇＦ）Ｂ１はレンズ群Ｂの物体側正レンズの媒質の異常分散性、ｅｘｐ（Ｗ）、ｅｘｐ（Ｔ）はそれぞれ広角端、望遠端におけるガウス像面から射出瞳位置までの距離、γは無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの変倍比（γ＞１）である。
【００６０】
なお、異常分散性の定義は以下の通りである。
【００６１】
各媒質（硝材）の異常分散性ΔθｇＦの定義は、
θｇＦ＝ＡｇＦ＋ＢｇＦ・νｄ　＋ΔθｇＦ
ただし、
θｇＦ＝（ｎｇ　−ｎＦ　）／（ｎＦ　−ｎＣ　）
νｄ　＝（ｎｄ　−１）／（ｎＦ　−ｎＣ　）
ここで、ＡｇＦ、ＢｇＦは、ガラスコード５１１６０５（株式会社オハラでの商品名ＮＳＬ７　θｇＦ＝０．５４３６、νｄ　＝６０．４９　）と、ガラスコード６２０３６３（株式会社オハラでの商品名ＰＢＭ２　θｇＦ＝０．５８２８、νｄ　＝３６．２６　）の２硝種で決まる直線の係数。
【００６２】
なお、前記（ＸＩ）から（ＸＩＶ）までのズームレンズについては、以下の条件（１８）から（２２）までの何れか１つ以上を満たすようにするとよい。
【００６３】
（１８）　　　−２＜（ＲＣＦ＋ＲＣＲ）／（ＲＣＦ−ＲＣＲ）＜０．５
ただし、ＲＣＦ、ＲＣＲはそれぞれ、変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の最も物体側の面と最も像側の面の光軸上の曲率半径である。
【００６４】
（１９）　　　０．７＜ＤＣ　／ｆＷ　＜１．６
ただし、ＤＣ　は変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の最も物体側の面と最も像側の面との光軸上での距離（面頂間の距離）である。
【００６５】
（２０）　　　０．００２＜Σ｛（１／Ｒｃｉ）−（１／Ｒｃａ）｝２　＜０．０５
ただし、Ｒｃｉは変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の物体側から第ｉ番目の接合面の光軸上の曲率半径、Ｒｃａ＝ｍ／｛Σ（１／Ｒｃｉ）｝、ここで、ｉ＝１，・・・，ｍである。
【００６６】
（２１）　　　　５×１０−５＜Σ｛（１／νｃｊ＋１）−（１／νｃｊ）｝２　＜４×１０−３
ただし、νｃｊは変倍にて移動するレンズ群の中でｎ個（ｎ≧３）のレンズ要素が連続で接合された接合レンズ成分の物体側から第ｊ番目のレンズ要素の媒質のアッベ数（ｄ線基準）、ここで、ｉ＝１，・・・，ｎ−１である。
【００６７】
（２２）　　　　０．０４＜Σ（ｎｃｊ＋１−ｎｃｊ）２　＜０．５
ただし、ｎｃｊは変倍にて移動するレンズ群の中でｎ個（ｎ≧３）のレンズ要素が連続で接合された接合レンズ成分の物体側から第ｊ番目のレンズ要素の媒質の屈折率（ｄ線基準）、ここで、ｉ＝１，・・・，ｎ−１である。
【００６８】
レンズ群Ｂに含まれる接合は、その接合レンズ成分内で収差係数をキャンセルして偏心敏感度を小さくするのが目的である。条件（１）と（２）は、それぞれ接合レンズの２つの空気接触面同士の曲率半径比と接合面の曲率半径を規定したものである。レンズ群Ｂに接合レンズ成分を含む場合は、条件（１）の上限の４．０を越えると、全系収差の球面収差・コマ収差・非点収差の補正には有利だが、接合による偏心敏感度の緩和の効果が少ない。下限の０．７５を越えると、全系収差の球面収差・コマ収差・非点収差の補正が困難になりやすい。
【００６９】
条件（２）もレンズ群Ｂに接合レンズ成分を含む場合に適用されるが、下限の０．００を越えると、軸上色収差・倍率色収差の補正には有利だが、球面収差の色収差が発生しやすく、特に、基準波長における球面収差が良好に補正できても、短波長の球面収差は著しくオーバーコレクト状態となり、画像における色のにじみの原因となるので好ましくない。また、接合レンズの厚みを厚くせざるを得ず、沈胴厚を薄くするのに足枷となる。上限の２．０を越えると、軸上色収差・倍率色収差が補正不足になりやすい。
【００７０】
条件（３）は、レンズ群Ｂの負レンズと像側正レンズの光軸上での空気間隔ｄＢ　を規定したものである。この間隔はある程度開かないと非点収差を十分補正しきれないが、レンズ群Ｂを薄くする目的の場合、これが足枷になる。したがって、コマ収差や非点収差の補正はレンズ群Ａ乃至Ｂの何れかの面に非球面を導入して補正する。それでも下限値の０．００５を越えると、コマ収差乃至非点収差は補正し切れなくなる。上限値の０．２を越えると、厚さが許容できない。
【００７１】
条件（４）は、レンズ群Ｂの像側の正レンズの焦点距離ｆＢ３を規定したものである。上限値の４．０を越えると、射出瞳位置が像面に接近しシェーディングを引き起こしやすく、また、レンズ群Ｂの像側正レンズの相対偏心敏感度が増大する。下限値の１．０を越えると、球面収差・コマ収差・非点収差が十分に補正し難く、小型で高いズーム比の確保も困難になる。
【００７２】
条件は（５）は、レンズ群Ｂの物体側正レンズと負レンズの媒質屈折率差を規定したもので、下限値の０を越えると、レンズ群Ｂ内接合レンズ成分と正の単レンズとの相対偏心敏感度を小さくする効果はあるが、コマ収差等の全体的な補正が困難になる。上限値の０．４を越えると、ズーム全域各収差の補正には有利であるが、レンズ群Ｂ内接合レンズ成分と正の単レンズとの相対偏心敏感度の改善には不利である。
【００７３】
条件（６）は、軸上・倍率色収差の補正に関する規定であって、特に接合にした場合は、接合面の曲率方向をできるだけ隣接する屈折面のそれに合わせるため、条件（６）の下限の１０を越えると、軸上色収差の補正不足を招く。上限の７０は現実に適した媒質が存在しないため設けたものである。
【００７４】
あるいは、条件（７）のように、レンズ群Ｂの正レンズ、特に物体側正レンズにアッベ数の非常に高い硝材を用いると、その正レンズ自身に異常分散性が正の媒質を、負レンズにできるだけ異常分散性が負の媒質を用いることができる。これにより２次スペクトルによる色収差が除去しやすい。
【００７５】
条件（８）は、２次スペクトルによる色収差補正のためにレンズ群Ｂの正レンズ、特に物体側の正レンズに正の大きな異常分散性を有する媒質を用いるとよいことを規定したもので、下限値の−０．０１を越えると、２次スペクトルによる色収差の補正は困難である。上限値の０．０８を越えると、現実に光学系に使用できる媒質がない。
【００７６】
条件（９）は、射出瞳位置に関する規定である。撮像素子に対する光線の入射角がシェーディングに関与するため垂直入射が理想であるが、レンズの小型化等でそれを達成することが困難である。一方、近年では、撮像素子の側で開口形状等を工夫することである程度の斜め入射に対応できるようになってきている。しかし、変倍による入射角の変化に対応することはできない。したがって、変倍による射出瞳位置の変動は極力小さくする必要がある。上限の１を越えると、広角端か又は望遠端にてシェーディングを引き起こしやすくなる。
【００７７】
条件（１８）は、変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分のシェープファクターを規定したものである。下限の−２を越えると、変倍比確保、若しくは、使用状態での全長（これは沈胴時の体積に関連する。）の短縮が困難になる。上限の０．５を越えると、非球面を導入しても球面収差、コマ収差の補正が困難になる。
【００７８】
条件（１９）は、変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の最も物体側の面と最も像側の面との光軸上での距離（厚み）を規定したものである。上限の１．６を越えると、沈胴時の全系の厚みが薄くならない。下限の０．７を越えると、各接合面の曲率半径を小さくできず、接合の効果を発揮できない（色収差等の補正）。
【００７９】
条件（２０）は、各接合面が収差補正効果を発揮するための条件で、その上限の０．０５を越えると、収差補正には有利であるが、条件（１９）の上限を越えやすくなる。下限値の０．００２を越えると、薄くするには有利であるが、収差補正効果を互いに相殺し好ましくない。
【００８０】
条件（２１）は、変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の色収差補正に関する規定である。その下限の５×１０−５を越えると、色収差補正が不十分であり、上限の４×１０−３を越えると、色収差補正が過剰になることがある。
【００８１】
条件（２２）は、変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の球面収差、コマ収差、像面湾曲補正に関する規定である。その下限の０．０４を越えると、球面収差、コマ収差補正が不十分で、ペッツバール和が負の大きな値になりやすく、上限の０．５を越えると、球面収差、コマ収差の高次成分が発生しやすく、ペッツバール和が正の大きな値になりやすい。なお、条件（２１）、（２２）は、正レンズが負レンズに対して屈折率が低くアッベ数が高いケースについてである。
【００８２】
なお、条件（１）から（９）まで、それぞれ各々についてさらに以下のように限定すれば、より薄型化・高性能化が可能である。
【００８３】
（１）’　１．１＜ＲＢ４／ＲＢ１＜３．５
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【００８４】
（２）’　０．０３＜ｆＷ　／ＲＢ２＜１．７
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ＲＢ２の代わりにＲＢ４を用いる。
【００８５】
（３）’　０．００８＜ｄＢ　／ｆＷ　＜０．１７
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ｄＢ　の代わりに物体側正レンズと接合レンズとの光軸上の空気間隔に置き換えるものとする。
【００８６】
（４）’　１．２＜ｆＢ３／ｆＷ　＜３．０
（５）’　０．０５＜ｎＢ２−ｎＢ１＜０．４
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【００８７】
（６）’　２５＜νＢ１−νＢ２＜７０
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、νＢ１−νＢ２の代わりに接合したレンズ間のアッベ数差の絶対値に置き換えるものとする。
【００８８】
（７）’　６０＜νＢ１
（８）’　０＜（ΔθｇＦ）Ｂ１＜０．０７
（９）’　０．３＜（ｅｘｐ（Ｔ）／ｅｘｐ（Ｗ））／γ＜０．９
ただし、レンズ群Ａ、Ｂ以外のレンズ群を含む場合は除く。
【００８９】
また、条件（１８）から（２２）まで、それぞれ各々についてさらに以下のように限定すれば、より薄型化・高性能化が可能である。
【００９０】
（１８）’　−１．４＜（ＲＣＦ＋ＲＣＲ）／（ＲＣＦ−ＲＣＲ）＜０．２
（１９）’　０．８＜ＤＣ　／ｆＷ　＜１．４
（２０）’　０．００４＜Σ｛（１／Ｒｃｉ）−（１／Ｒｃａ）｝２　＜０．０４
ただし、Ｒｃｉは変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の物体側から第ｉ番目の接合面の光軸上の曲率半径、Ｒｃａ＝ｍ／｛Σ（１／Ｒｃｉ）｝、ここで、ｉ＝１，・・・，ｍである。
【００９１】
（２１）’　　１×１０−４＜Σ｛（１／νｃｊ＋１）−（１／νｃｊ）｝２　＜３×１０−３
ただし、νｃｊは変倍にて移動するレンズ群の中でｎ個（ｎ≧３）のレンズ要素が連続で接合された接合レンズ成分の物体側から第ｊ番目のレンズ要素の媒質のアッベ数（ｄ線基準）、ここで、ｉ＝１，・・・，ｎ−１である。
【００９２】
（２２）’　　０．０５＜Σ（ｎｃｊ＋１−ｎｃｊ）２　＜０．４
ただし、ｎｃｊは変倍にて移動するレンズ群の中でｎ個（ｎ≧３）のレンズ要素が連続で接合された接合レンズ成分の物体側から第ｊ番目のレンズ要素の媒質の屈折率（ｄ線基準）、ここで、ｉ＝１，・・・，ｎ−１である。
【００９３】
さらに、条件（１）から（９）まで、それぞれ各々についてさらに以下のように限定すれば、ベストの薄型化・高性能化が可能である。
【００９４】
（１）”　１．２＜ＲＢ４／ＲＢ１＜３．０
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【００９５】
（２）”　０．０６＜ｆＷ　／ＲＢ２＜１．４
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ＲＢ２の代わりにＲＢ４を用いる。
【００９６】
（３）”　０．０１＜ｄＢ　／ｆＷ　＜０．１５
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ｄＢ　の代わりに物体側正レンズと接合レンズとの光軸上の空気間隔に置き換えるものとする。
【００９７】
（４）”　１．４＜ｆＢ３／ｆＷ　＜２．４
（５）”　０．１＜ｎＢ２−ｎＢ１＜０．３６
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【００９８】
（６）”　４０＜νＢ１−νＢ２＜７０
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、νＢ１−νＢ２の代わりに接合したレンズ間のアッベ数差の絶対値に置き換えるものとする。
【００９９】
（７）”　８０＜νＢ１
（８）”　０．０１＜（ΔθｇＦ）Ｂ１＜０．０６
（９）”　０．４＜（ｅｘｐ（Ｔ）／ｅｘｐ（Ｗ））／γ＜０．８
ただし、レンズ群Ａ、Ｂ以外のレンズ群を含む場合は除く。
【０１００】
条件条件（１８）から（２２）までは、それぞれ各々についてさらに以下のように限定すれば、ベストの薄型化・高性能化が可能である。
【０１０１】
（１８）”　−０．９＜（ＲＣＦ＋ＲＣＲ）／（ＲＣＦ−ＲＣＲ）＜−０．１
（１９）”　０．９＜ＤＣ　／ｆＷ　＜１．２
（２０）”　０．００６＜Σ｛（１／Ｒｃｉ）−（１／Ｒｃａ）｝２　＜０．０３
ただし、Ｒｃｉは変倍にて移動するレンズ群の中でｍ個（ｍ≧２）の接合面を有する接合レンズ成分の物体側から第ｉ番目の接合面の光軸上の曲率半径、Ｒｃａ＝ｍ／｛Σ（１／Ｒｃｉ）｝、ここで、ｉ＝１，・・・，ｍである。
【０１０２】
（２１）”　　２×１０−４＜Σ｛（１／νｃｊ＋１）−（１／νｃｊ）｝２　＜２×１０−３
ただし、νｃｊは変倍にて移動するレンズ群の中でｎ個（ｎ≧３）のレンズ要素が連続で接合された接合レンズ成分の物体側から第ｊ番目のレンズ要素の媒質のアッベ数（ｄ線基準）、ここで、ｉ＝１，・・・，ｎ−１である。
【０１０３】
（２２）”　　０．０６＜Σ（ｎｃｊ＋１−ｎｃｊ）２　＜０．３
ただし、ｎｃｊは変倍にて移動するレンズ群の中でｎ個（ｎ≧３）のレンズ要素が連続で接合された接合レンズ成分の物体側から第ｊ番目のレンズ要素の媒質の屈折率（ｄ線基準）、ここで、ｉ＝１，・・・，ｎ−１である。
【０１０４】
さらに加えると、条件（２）、（３）、（５）、（９）については、その何れか１つ以下のように限定してもよい。
【０１０５】
（２）’’’　０．２５＜ｆＷ　／ＲＢ２＜１．３
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ＲＢ２の代わりにＲＢ４を用いる。
【０１０６】
（３）’’’　０．０１＜ｄＢ　／ｆＷ　＜０．０３５
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は、ｄＢ　の代わりに物体側正レンズと接合レンズとの光軸上の空気間隔に置き換えるものとする。
【０１０７】
（５）’’’　０．２４＜ｎＢ２−ｎＢ１＜０．３６
ただし、像側正レンズを接合の対象とした場合は除く。
【０１０８】
（９）’’’　０．４５＜（ｅｘｐ（Ｔ）／ｅｘｐ（Ｗ））／γ＜０．７
ただし、レンズ群Ａ、Ｂ以外のレンズ群を含む場合は除く。
【０１０９】
ただし、開口絞りは、後記の実施例のように、レンズ群Ｂの物体側に配し、かつ、レンズ群Ｂと一体で移動する。
【０１１０】
ところで、レンズ群Ｂ内に導入する非球面については、レンズ群Ｂの物体側正レンズ、特にその物体側の屈折面に導入するのが、球面収差やコマ収差を補正するのに効果的であると同時に、レンズ群Ｂの負レンズの像側の屈折面には強い発散面が存在するためにこの群内で収差係数がキャンセルする方向となり、レンズ群Ｂの像側の正レンズとの相対偏心敏感度を小さくできる。また、構成枚数が少ない関係上、レンズ群Ｂの周辺部を通過する光線の収差（コマ収差）が残存しやすいため、像側の正レンズ、特にその像側の面にも非球面を導入するとよい。その非球面は、物体側接合レンズ成分との相対偏心敏感度が大きくならないようにするために、この非球面の光軸からの高さが絞り開放半径の半分に相当する範囲内での平均的曲率よりもその範囲外の方が強い曲率で像側へ凹形状の非球面とするのがよい。
【０１１１】
次に、レンズ群Ａは、以下の条件を満足しつつ（非球面を含む）負レンズと正レンズの２枚のみで構成すれば、色収差や各ザイデル軸外収差は良好に補正可能であるため、薄型化に貢献する。
【０１１２】
以下に掲げる条件は、各々それぞれがレンズ全系の小型化や収差補正をより有利に行うためのものである。何れか１つ以上満たすとよい。
【０１１３】
（１０）　　１．５５＜ｎＡ１＜１．９
（１１）　　２０＜νＡ１−νＡ２＜７０
（１２）　　−８＜（ＲＡ３＋ＲＡ４）／（ＲＡ３−ＲＡ４）＜−２
ただし、ｎＡ１、νＡ１、νＡ２　　はそれぞれレンズ群Ａの負レンズの媒質のｄ線屈折率、負レンズ、正レンズの媒質のｄ線基準アッベ数、ＲＡ３、ＲＡ４はレンズ群Ａの正レンズのそれぞれ物体側の面、像側の面の光軸上の曲率半径である。
【０１１４】
条件（１０）は、ペッツバール和補正に有利なようにレンズ群Ａの負レンズの屈折率を規定したものである。上限値の１．９を越えると、ペッツバール和が正の大きな値になりやすい。下限値の１．５５を越えると、コマ収差や歪曲収差の補正上不利になりやすい。
【０１１５】
条件（１１）は、変倍時における軸上・倍率色収差の変動に関して規定したものである。下限値の２０を越えると、軸上・倍率色収差の変動が大きくなりやすい。上限の７０は現実に適した媒質が存在しないため設けたものである。なお、νＡ１は５０以上が望ましい。
【０１１６】
条件（１２）は、レンズ群Ａの正レンズのシェープファクターを規定したものである。下限の２を越えると、非点収差の補正上不利になる他、変倍時の機械的干渉を回避するためにレンズ群Ｂとの間隔を余分に必要とする点も不利になる。上限の８を越えると、歪曲収差の補正が不利になりやすい。
【０１１７】
なお、条件（１０）から（１２）まで、それぞれ各々についてさらに以下のように限定すれば、より薄型化・高性能化が可能である。
【０１１８】
（１０）’　１．６０＜ｎＡ１＜１．９
（１１）’　２５＜νＡ１−νＡ２＜６０
（１２）’　−８＜（ＲＡ３＋ＲＡ４）／（ＲＡ３−ＲＡ４）＜−３．０
さらに、条件（１０）から（１２）まで、それぞれ各々についてさらに以下のように限定すれば、ベストの薄型化・高性能化が可能である。
【０１１９】
（１０）”　１．６５＜ｎＡ１＜１．８５
（１１）”　３０＜νＡ１−νＡ２＜５０
（１２）”　−８＜（ＲＡ３＋ＲＡ４）／（ＲＡ３−ＲＡ４）＜−３．７
以上、ズームレンズ部について沈胴厚を薄くしつつも結像性能を良好にする手段を提供した。
【０１２０】
次に、フィルター類を薄くする件について言及する。電子撮像装置には、通常、赤外光が撮像面に入射しないように一定の厚みのある赤外吸収フィルターを撮像素子よりも物体側に挿入している。これを厚みのないコーティングに置き換えることを考える。当然その分薄くなる訳だが、副次的効果がある。ズームレンズ系後方にある撮像素子よりも物体側に、波長６００ｎｍでの透過率（τ６００　）が８０％以上、７００ｎｍでの透過率（τ７００　）が８％以下の近赤外シャープカットコートを導入すると、吸収タイプよりも７００ｎｍ以上の近赤外領域の透過率が低く、かつ、相対的に赤側の透過率が高くなり、補色モザイクフィルターを有するＣＣＤ等の固体撮像素子の欠点である青紫側のマゼンタ化傾向がゲイン調整により緩和され、原色フィルターを有するＣＣＤ等の固体撮像素子並みの色再現を得ることができる。
【０１２１】
すなわち、
（１３）　　τ６００　／τ５５０　≧０．８
（１４）　　τ７００　／τ５５０　≦０．０８
を満たすことが望ましい。ただし、τ５５０　は波長５５０ｎｍでの透過率である。
【０１２２】
なお、条件（１３）、（１４）の何れかあるいは両方を以下のようにするとよりよい。
【０１２３】
（１３）’　τ６００　／τ５５０　≧０．８５
（１４）’　τ７００　／τ５５０　≦０．０５
さらに、条件（１３）、（１４）の何れかあるいは両方を以下のようにするとさらによい。特に両方を以下のようにすると最もよい。
【０１２４】
（１３）”　τ６００　／τ５５０　≧０．９
（１４）”　τ７００　／τ５５０　≦０．０３
ＣＣＤ等の固体撮像素子のもう１つの欠点は、近紫外域の波長５５０ｎｍに対する感度が人間の眼のそれよりもかなり高いことである。これも、近紫外域の色収差による画像のエッジ部の色にじみを目立たせている。特に光学系を小型化すると致命的である。したがって、波長４００ｎｍでの透過率（τ４００　）の５５０ｎｍでのそれ（τ５５０　）に対する比が０．０８を下回り、４４０ｎｍでの透過率（τ４４０　）の５５０ｎｍでのそれ（τ５５０　）に対する比が０．４を上回るような吸収体あるいは反射体を光路上に挿入すれば、色再現上必要な波長域を失わず（良好な色再現を保ったまま）、色にじみなどのノイズがかなり軽減される。
【０１２５】
すなわち、
（１５）　　τ４００　／τ５５０　≦０．０８
（１６）　　τ４４０　／τ５５０　≧０．４
を満たすことが望ましい。
【０１２６】
なお、条件（１５）、（１６）の何れかあるいは両方を以下のようにするとよりよい。
【０１２７】
（１５）’　τ４００　／τ５５０　≦０．０６
（１６）’　τ４４０　／τ５５０　≧０．５
さらに、条件（１５）、（１６）の何れかあるいは両方を以下のようにするとさらによい。特に両方を以下のようにすると最もよい。
【０１２８】
（１５）”　τ４００　／τ５５０　≦０．０４
（１６）”　τ４４０　／τ５５０　≧０．６
なお、これらのフィルターの設置場所は結像光学系と撮像素子の間がよい。
【０１２９】
一方、補色フィルターの場合、その透過光エネルギーの高さから、原色フィルター付きＣＣＤと比べ実質的感度が高く、かつ、解像的にも有利であるため、小型ＣＣＤを使用したときのメリットが大である。もう一方のフィルターである光学的ローパスフィルターについても、その総厚ｔＬＰＦ　（ｍｍ）が以下の条件を満たすようにするとよい。
【０１３０】
（１７）　　０．１５＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．４５
ただし、ａは撮像素子の水平画素ピッチ（単位μｍ）であり、５μｍ以下である。
【０１３１】
沈胴厚を薄くするには、光学的ローパスフィルターを薄くすることも効果的であるが、一般的にはモアレ抑制効果が減少して好ましくない。一方、画素ピッチが小さくなるにつれて結像レンズ系の回折の影響により、ナイキスト限界以上の周波数成分のコントラストは減少し、モアレ抑制効果の現象はある程度許容されるようになる。例えば、像面上投影時の方位角度が水平（＝０°）と±４５°方向にそれぞれ結晶軸を有する３種類のフィルターを光軸方向に重ねて使用する場合、かなりモアレ抑制効果があることが知られている。この場合のフィルターが最も薄くなる仕様としては、水平にａμｍ、±４５°方向にそれぞれＳＱＲＴ（１／２）　＊ａμｍだけずらせるものが知られている。このときのフィルター厚は、凡そ［１＋２＊ＳＱＲＴ（１／２）　］＊ａ／５．８８（ｍｍ）となる。ここで、ＳＱＲＴはスクエアルートであり平方根を意味する。これは、丁度ナイキスト限界に相当する周波数においてコントラストをゼロにする仕様である。これよりは数％乃至数十％程度薄くすると、ナイキスト限界に相当する周波数のコントラストが少し出てくるが、上記回折の影響で抑えるることが可能になる。
【０１３２】
上記以外のフィルター仕様、例えば２枚重ねあるいは１枚で実施する場合も含めて、条件（１７）を満足するのがよい。その上限値の０．４５を越えると、光学的ローパスフィルターが厚すぎ薄型化の妨げになる。下限値の０．１５を越えると、モアレ除去が不十分になる。ただし、これを実施する場合のａの条件は５μｍ以下である。
【０１３３】
ａが４μｍ以下なら、より回折の影響を受けやすいので
（１７）’　　０．１３＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．４２
としてもよい。
【０１３４】
また、水平画素ピッチと重ねるローパスフィルターの枚数に応じて、以下のようにしてもよい。
【０１３５】
（１７）”　０．３＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．４
ただし、３枚重ねかつ４≦ａ＜５（μｍ）のとき、
０．２＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．２８
ただし、２枚重ねかつ４≦ａ＜５（μｍ）のとき、
０．１＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．１６
ただし、１枚のみかつ４≦ａ＜５（μｍ）のとき、
０．２５＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．３７
ただし、３枚重ねかつａ＜４（μｍ）のとき、
０．１６＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．２５
ただし、２枚重ねかつａ＜４（μｍ）のとき、
０．０８＜ｔＬＰＦ　／ａ＜０．１４
ただし、１枚のみかつａ＜４（μｍ）のとき。
【０１３６】
画素ピッチの小さな電子撮像素子を使用する場合、絞り込みによる回折効果の影響で画質が劣化する。したがって、開口サイズが固定の複数の開口を有し、その中の１つをレンズ群Ａの最も像側のレンズ面とレンズ群Ｂの最も物体側のレンズ面の間の何れかの光路内に挿入でき、かつ、他の開口と交換可能とすることで像面照度の調節することができる電子撮像装置としておき、その複数の開口の中、一部の開口内に５５０ｎｍに対する透過率がそれぞれ異なり、かつ、８０％未満であるような媒体を有するようにして光量調節を行なうのがよい。あるいは、ａ（μｍ）／Ｆナンバー＜０．４となるようなＦ値に相当する光量になるように調節を実施する場合は、開口内に５５０ｎｍに対する透過率がそれぞれ異なりかつ８０％未満の媒体を有する電子撮像装置とするのがよい。例えば、開放値から上記条件の範囲外ではその媒体なしかあるいは５５０ｎｍに対する透過率が９１％以上のダミー媒質としておき、範囲内のときは回折の影響が出る程に開口絞り径を小さくするのではなく、ＮＤフィルターのようなもので光量調節するのがよい。
【０１３７】
また、その複数の開口をそれぞれ径をＦ値に反比例して小さくしたものにして揃えておき、ＮＤフィルターの代わりにそれぞれ周波数特性の異なる光学的ローパスフィルターを開口内に入れておくのでもよい。絞り込むにつれて回折劣化が大きくなるので、開口径が小さくなる程光学的ローパスフィルターの周波数特性を高く設定しておく。
【０１３８】
なお、広角端の開放Ｆ値と使用する画素ピッチａμｍとの関係において、Ｆ＞ａを満たす場合は、光学ローパスフィルターはなくてもよい。つまり、ズームレンズ系と撮像素子間の光路上の媒質は全て空気あるいは非結晶媒質のみとしてよい。回折と幾何収差による結像特性の劣化のために、折り返し歪みを発生させ得る周波数成分がほとんどないためである。
【０１３９】
また、本発明の場合、前玉径の小型化、射出瞳のテレセントリック性の考慮、ズーミングによるＦ値変化の抑制のために、開口絞りはレンズ群Ｂの物体側に配し、ズーミング時にはレンズ群Ｂと一体にて移動するようにしている。一方、望遠端時や沈胴時に開口絞りに最も接近するレンズ群Ａの最も像側のレンズ面は開口絞りに向かって凹面を向けているため、機械的干渉を避けるために、レンズ群Ａとレンズ群Ｂの間隔を多く必要とし、薄型化に不利である。そこで、特に画素ピッチが小さく回折の影響で開放時の結像性能が最も良いことを利用し、内径が固定の開口絞りとし、常に絞り開放状態での使用としてもよい。開口絞りに隣接するもう一方のレンズ面であるレンズ群Ｂの最も物体側のレンズ面は本開口絞りに向かって凸面を向けていることを利用し、レンズ面が開口絞り内径部を貫通するようにすると、絞りによる無駄なスペースがなく、光学系の全長短縮に寄与する。また、その開口絞りとはレンズ面を１つ以上隔てた光軸を含む何れかの空間（互いに凸面が向かい合っている空気間隔が相応しい。）に透過率が９０％以下の光学素子（できれば、入射面、射出面が共に平面がよい。）を配したり、透過率の異なる別の光学素子と入れ替える手段を持つとよい。
【０１４０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明のズームレンズの実施例１〜１７について説明する。実施例１〜１７の無限遠物点合焦時の広角端（ａ）、中間状態（ｂ）、望遠端（ｃ）でのレンズ断面図をそれぞれ図１〜図１７に示す。各図中、第１レンズ群はＧ１、絞りはＳ、第２レンズ群はＧ２、第３レンズ群はＧ３、赤外カット吸収フィルター、ローパスフィルター、ＣＣＤのカバーガラス等の平行平板群はＰ、ＣＣＤの像面はＩで示してある。なお、赤外カット吸収フィルターに代えて、透明平板の入射面に近赤外シャープカットコートとしたものを用いてもよいし、ローパスフィルターに直接近赤外シャープカットコートを施してもよい。
【０１４１】
実施例１のズームレンズは、図１に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１４２】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面、単体の正メニスカスレンズの両面の５面に用いられている。
【０１４３】
実施例２のズームレンズは、図２に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１４４】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面、単体の正メニスカスレンズの両面の５面に用いられている。
【０１４５】
実施例３のズームレンズは、図３に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、両凸正レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１４６】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面、両凸正レンズの両面の５面に用いられている。
【０１４７】
実施例４のズームレンズは、図４に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、両凸正レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１４８】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面の３面に用いられている。
【０１４９】
実施例５のズームレンズは、図５に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと、物体側に凸の負メニスカスレンズと物体側に凸の正メニスカスレンズの接合レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１５０】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の単体の正メニスカスレンズの両面、接合レンズの像面側の面の５面に用いられている。
【０１５１】
実施例６のズームレンズは、図６に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１５２】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の物体側の正メニスカスレンズの物体側の面、像面側の正メニスカスレンズの両面の５面に用いられている。
【０１５３】
実施例７のズームレンズは、図７に示すように、物体側に凸の正メニスカスレンズと、物体側に凸の負メニスカスレンズと、両凹負レンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、両凸正レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２、像面側に凸の正メニスカスレンズ１枚からなる正屈折力の第３レンズ群Ｇ３からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は像面側に凸状の軌跡を描いて若干移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になる。
【０１５４】
非球面は、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面、両凸正レンズの物体側の面の２面に用いられている。
【０１５５】
実施例８のズームレンズは、図８に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、両凸正レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２、物体側に凸の正メニスカスレンズ１枚からなる正屈折力の第３レンズ群Ｇ３からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干物体側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は像面側に若干移動する。
【０１５６】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの像面側の面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面の２面に用いられている。
【０１５７】
実施例９のズームレンズは、図９に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、両凸正レンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２、両凸正レンズ１枚からなる正屈折力の第３レンズ群Ｇ３からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は固定である。
【０１５８】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの像面側の面、第２レンズ群Ｇ２の両凸正レンズの物体側の面、第３レンズ群Ｇ３の両凸正レンズの像面側の面の３面に用いられている。
【０１５９】
実施例１０のズームレンズは、図１０に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズ２枚と、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと、両凸正レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２、両凸正レンズ１枚からなる正屈折力の第３レンズ群Ｇ３からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より像面側の位置になる。
【０１６０】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の２枚目の負メニスカスレンズの物体側の面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの物体側の面の２面に用いられている。
【０１６１】
実施例１１のズームレンズは、図１１に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズと両凸正レンズの３枚接合レンズからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１６２】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの最も物体側の面、最も像面側の面の４面に用いられている。
【０１６３】
実施例１２のズームレンズは、図１２に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズと両凸正レンズの３枚接合レンズからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１６４】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの最も物体側の面、最も像面側の面の４面に用いられている。
【０１６５】
実施例１３のズームレンズは、図１３に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズと両凸正レンズの３枚接合レンズからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１６６】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの最も物体側の面、最も像面側の面の４面に用いられている。
【０１６７】
なお、この実施例において、後記の数値データの絞りＳと第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面間の面間隔がマイナスの値となっているのは、第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面が絞りＳの開口内に入り込んでいるためである。
【０１６８】
実施例１４のズームレンズは、図１４に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズと両凸正レンズの３枚接合レンズからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１６９】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの両面、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの最も物体側の面、最も像面側の面の４面に用いられている。
【０１７０】
なお、この実施例において、後記の数値データの絞りＳと第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面間の面間隔がマイナスの値となっているのは、第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面が絞りＳの開口内に入り込んでいるためである。
【０１７１】
実施例１５のズームレンズは、図１５に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズと両凸正レンズの３枚接合レンズからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１７２】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの像面側の面、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの最も物体側の面、最も像面側の面の３面に用いられている。
【０１７３】
そして、この実施例においては、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの２つの接合面での反射を抑制するために、それらの接合面に多層膜によりなるマルチコーティングを施している。
【０１７４】
なお、この実施例において、後記の数値データの絞りＳと第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面間の面間隔がマイナスの値となっているのは、第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面が絞りＳの開口内に入り込んでいるためである。
【０１７５】
実施例１６のズームレンズは、図１６に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズと　両凸正レンズとからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は広角端から中間状態へは像面側に移動し、中間状態から望遠端へは略固定しており、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１７６】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの像面側の面、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの最も物体側の面の２面に用いられている。
【０１７７】
そして、この実施例においては、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの接合面での反射を抑制するために、その接合面に多層膜によりなるマルチコーティングを施している。
【０１７８】
なお、この実施例において、後記の数値データの絞りＳと第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面間の面間隔がマイナスの値となっているのは、第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面が絞りＳの開口内に入り込んでいるためである。
【０１７９】
実施例１７のズームレンズは、図１７に示すように、物体側に凸の負メニスカスレンズと、物体側に凸の正メニスカスレンズとからなる負屈折力の第１レンズ群Ｇ１、開口絞りＳ、物体側に凸の正メニスカスレンズと物体側に凸の負メニスカスレンズと両凸正レンズの３枚接合レンズからなる正屈折力の第２レンズ群Ｇ２からなり、広角端から望遠端に変倍する際は、第１レンズ群Ｇ１は像面側に凸状の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端より若干像面側の位置になり、第２レンズ群Ｇ２は開口絞りＳと一体に物体側に移動する。
【０１８０】
非球面は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズの像面側の面、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの最も物体側の面、最も像面側の面の３面に用いられている。
【０１８１】
そして、この実施例においては、第２レンズ群Ｇ２の３枚接合レンズの２つの接合面での反射を抑制するために、それらの接合面に多層膜によりなるマルチコーティングを施している。
【０１８２】
なお、この実施例において、後記の数値データの絞りＳと第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面間の面間隔がマイナスの値となっているのは、第２レンズ群Ｇ２の入射側凸面が絞りＳの開口内に入り込んでいるためである。
【０１８３】
以下に、上記各実施例の数値データを示すが、記号は上記の外、ｆは全系焦点距離、ωは半画角、ＦＮＯはＦナンバー、ＷＥは広角端、ＳＴは中間状態、ＴＥは望遠端、ｒ１　、ｒ２　…は各レンズ面の曲率半径、ｄ１　、ｄ２　…は各レンズ面間の間隔、ｎｄ１、ｎｄ２…は各レンズのｄ線の屈折率、νｄ１、νｄ２…は各レンズのｄ線基準のアッベ数である。なお、非球面形状は、ｘを光の進行方向を正とした光軸とし、ｙを光軸と直交する方向にとると、下記の式にて表される。
【０１８４】
ｘ＝（ｙ２　／ｒ）／［１＋｛１−（Ｋ＋１）（ｙ／ｒ）２　｝１／２　］＋Ａ４ｙ４　＋Ａ６ｙ６　＋Ａ８ｙ８　＋　Ａ１０ｙ１０
ただし、ｒは近軸曲率半径、Ｋは円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０　はそれぞれ４次、６次、８次、１０次の非球面係数である。
【０１８５】
2004102211.tif 000003
2004102211.tif 000004
【０１８６】
2004102211.tif 000005
2004102211.tif 000006
【０１８７】
2004102211.tif 000007
2004102211.tif 000008
【０１８８】
2004102211.tif 000009
2004102211.tif 000010
【０１８９】
2004102211.tif 000011
2004102211.tif 000012
【０１９０】
2004102211.tif 000013
2004102211.tif 000014
【０１９１】
2004102211.tif 000015
2004102211.tif 000016
【０１９２】
2004102211.tif 000017
2004102211.tif 000018
【０１９３】
2004102211.tif 000019
2004102211.tif 000020
【０１９４】
2004102211.tif 000021
2004102211.tif 000022
【０１９５】
2004102211.tif 000023
2004102211.tif 000024
【０１９６】
2004102211.tif 000025
2004102211.tif 000026
【０１９７】
2004102211.tif 000027
2004102211.tif 000028
【０１９８】
2004102211.tif 000029
2004102211.tif 000030
【０１９９】
2004102211.tif 000031
2004102211.tif 000032
【０２００】
2004102211.tif 000033
2004102211.tif 000034
【０２０１】
2004102211.tif 000035
2004102211.tif 000036
【０２０２】
以上の実施例１〜１４の無限遠物点合焦時の収差図をそれぞれ図１８〜図３１に示す。これらの収差図において、（ａ）は広角端、（ｂ）は中間状態、（ｃ）は望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す。各図中、“ＦＩＹ”は像高を表す。
【０２０３】
次に、上記各実施例１〜１０における条件（１）〜（１７）の値を示す。
2004102211.tif 000037
2004102211.tif 000038
【０２０４】
また、上記各実施例１１〜１７における条件（１）〜（２２）の値を次に示す。
2004102211.tif 000039
2004102211.tif 000040
【０２０５】
なお、実施例１〜１７のローパスフィルターの総厚ｔＬＰＦ　は何れも１．０００（ｍｍ）で３枚重ねで構成するものとしている。もちろん、上述の実施例は、例えばローパスフィルターを１枚で構成する等、前記した構成の範囲内で種々変更可能である。
【０２０６】
ここで、有効撮像面の対角長Ｌと画素間隔ａについて説明しておく。図３２は、撮像素子の画素配列の１例を示す図であり、画素間隔ａでＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）の画素あるいはシアン、マゼンダ、イエロー、グリーン（緑）の４色の画素（図３２）がモザイク状に配されている。有効撮像面は撮影した映像の再生（パソコン上での表示、プリンターによる印刷等）に用いる撮像素子上の光電変換面内における領域を意味する。図中に示す有効撮像面は、光学系の性能（光学系の性能が確保し得るイメージサークル）に合わせて、撮像素子の全光電変換面よりも狭い領域に設定されている。有効撮像面の対角長Ｌは、この有効撮像面の対角長である。なお、映像の再生に用いる撮像範囲を種々変更可能としてよいが、そのような機能を有する撮像装置に本発明のズームレンズを用いる際は、その有効撮像面の対角長Ｌが変化する。そのような場合は、本発明における有効撮像面の対角長Ｌは、Ｌのとり得る範囲における最大値とする。
【０２０７】
また、赤外カット手段については、赤外カット吸収フィルターと赤外シャープカットコートとがあり、赤外カット吸収フィルターはガラス中に赤外吸収体が含有される場合で、赤外シャープカットコートは吸収でなく反射によるカットである。したがって、前記したように、この赤外カット吸収フィルターを除去して、ローパスフィルターに直接赤外シャープカットコートを施してもよいし、ダミー透明平板上に施してもよい。
【０２０８】
この場合の近赤外シャープカットコートは、波長６００ｎｍでの透過率が８０％以上、波長７００ｎｍでの透過率が１０％以下となるように構成することが望ましい。具体的には、例えば次のような２７層の層構成からなる多層膜である。ただし、設計波長は７８０ｎｍである。
【０２０９】
2004102211.tif 000041
2004102211.tif 000042
【０２１０】
上記の近赤外シャープカットコートの透過率特性は図３３に示す通りである。
【０２１１】
また、ローパスフィルターの射出面側には、図３４に示すような短波長域の色の透過を低滅する色フィルターを設けるか若しくはコーティングを行うことで、より一層電子画像の色再現性を高めている。
【０２１２】
具体的には、このフィルター若しくはコーティングにより、波長４００ｎｍ〜７００ｎｍで透過率が最も高い波長の透過率に対する４２０ｎｍの波長の透過率の比が１５％以上であり、その最も高い波長の透過率に対する４００ｎｍの波長の透過率の比が６％以下であることが好ましい。
【０２１３】
それにより、人間の目の色に対する認識と、撮像及び再生される画像の色とのずれを低減させることができる。言い換えると、人間の視覚では認識され難い短波長側の色が、人間の目で容易に認識されることによる画像の劣化を防止することができる。
【０２１４】
上記の４００ｎｍの波長の透過率の比が６％を越えると、人間の目では認識され難い単波長城が認識し得る波長に再生されてしまい、逆に、上記の４２０ｎｍの波長の透過率の比が１５％よりも小さいと、人間の認識し得る波長城の再生が低くなり、色のバランスが悪くなる。
【０２１５】
このような波長を制限する手段は、補色モザイクフィルターを用いた撮像系においてより効果を奏するものである。
【０２１６】
上記各実施例では、図３４に示すように、波長４００ｎｍにおける透過率を０％、４２０ｎｍにおける透過率を９０％、４４０ｎｍにて透過率のピーク１００％となるコーティングとしている。
【０２１７】
前記した近赤外シャープカットコートとの作用の掛け合わせにより、波長４５０ｎｍの透過率９９％をピークとして、４００ｎｍにおける透過率を０％、４２０ｎｍにおける透過率を８０％、６００ｎｍにおける透過率を８２％、７００ｎｍにおける透過率を２％としている。それにより、より忠実な色再現を行っている。
【０２１８】
また、ローパスフィルターは、像面上投影時の方位角度が水平（＝０°）と±４５°方向にそれぞれ結晶軸を有する３種類のフィルターを光軸方向に重ねて使用しており、それぞれについて、水平にａμｍ、±４５°方向にそれぞれＳＱＲＴ（１／２）　×ａだけずらすことで、モアレ抑制を行っている。ここで、ＳＱＲＴは前記のようにスクエアルートであり平方根を意味する。
【０２１９】
また、ＣＣＤの撮像面Ｉ上には、図３５に示す通り、シアン、マゼンダ、イエロー、グリーン（緑）の４色の色フィルターを撮像画素に対応してモザイク状に設けた補色モザイクフィルターを設けている。これら４種類の色フィルターは、それぞれが略同じ数になるように、かつ、隣り合う画素が同じ種類の色フィルターに対応しないようにモザイク状に配置されている。それにより、より忠実な色再現が可能となる。
【０２２０】
補色モザイクフィルターは、具体的には、図３５に示すように少なくとも４種類の色フィルターから構成され、その４種類の色フィルターの特性は以下の通りであることが好ましい。
【０２２１】
グリーンの色フイルターＧは波長ＧＰ　に分光強度のピークを有し、
イエローの色フィルターＹｅ　は波長ＹＰ　に分光強度のピークを有し、
シアンの色フィルターＣは波長ＣＰ　に分光強度のピークを有し、
マゼンダの色フィルターＭは波長ＭＰ１とＭＰ２にピークを有し、以下の条件を満足する。
【０２２２】
５１０ｎｍ＜ＧＰ　＜５４０ｎｍ
５ｎｍ＜ＹＰ　−ＧＰ　＜３５ｎｍ
−１００ｎｍ＜ＣＰ　−ＧＰ　＜−５ｎｍ
４３０ｎｍ＜ＭＰ１＜４８０ｎｍ
５８０ｎｍ＜ＭＰ２＜６４０ｎｍ
さらに、グリーン、イエロー、シアンの色フィルターはそれぞれの分光強度のピークに対して波長５３０ｎｍでは８０％以上の強度を有し、マゼンダの色フィルターはその分光強度のピークに対して波長５３０ｎｍでは１０％から５０％の強度を有することが、色再現性を高める上でより好ましい。
【０２２３】
上記各実施例におけるそれぞれの波長特性の一例を図３６に示す。グリーンの色フィルターＧは５２５ｎｍに分光強度のビークを有している。イエローの色フィルターＹｅ　は５５５ｎｍに分光強度のピークを有している。シアンの色フイルターＣは５１０ｎｍに分光強度のピークを有している。マゼンダの色フィルターＭは４４５ｎｍと６２０ｎｍにピークを有している。また、５３０ｎｍにおける各色フィルターは、それぞれの分光強度のピークに対して、Ｇは９９％、Ｙｅ　は９５％、Ｃは９７％、Ｍは３８％としている。
【０２２４】
このような補色フイルターの場合、図示しないコントローラー（若しくは、デジタルカメラに用いられるコントローラー）で、電気的に次のような信号処理を行い、
輝度信号
Ｙ＝｜Ｇ＋Ｍ＋Ｙｅ　＋Ｃ｜×１／４
色信号
Ｒ−Ｙ＝｜（Ｍ＋Ｙｅ　）−（Ｇ＋Ｃ）｜
Ｂ−Ｙ＝｜（Ｍ＋Ｃ）−（Ｇ＋Ｙｅ　）｜
の信号処理を経てＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）の信号に変換される。
【０２２５】
ところで、上記した近赤外シャープカットコートの配置位置は、光路上のどの位置であってもよい。また、ローパスフィルターの枚数も前記した通り２枚でも１枚でも構わない。
【０２２６】
さて、以上のような本発明の電子撮像装置は、ズームレンズで物体像を形成しその像をＣＣＤ等の電子撮像素子に受光させて撮影を行う撮影装置、とりわけデジタルカメラやビデオカメラ、情報処理装置の例であるパソコン、電話、特に持ち運びに便利な携帯電話等に用いることができる。以下に、その実施形態を例示する。
【０２２７】
図３７〜図３９は、本発明によるズームレンズをデジタルカメラの撮影光学系４１に組み込んだ構成の概念図を示す。図３７はデジタルカメラ４０の外観を示す前方斜視図、図３８は同後方斜視図、図３９はデジタルカメラ４０の構成を示す断面図である。デジタルカメラ４０は、この例の場合、撮影用光路４２を有する撮影光学系４１、ファインダー用光路４４を有するファインダー光学系４３、シャッター４５、フラッシュ４６、液晶表示モニター４７等を含み、カメラ４０の上部に配置されたシャッター４５を押圧すると、それに連動して撮影光学系４１、例えば実施例１のズームレンズを通して撮影が行われる。撮影光学系４１によって形成された物体像が、近赤外カットコートをダミー透明平板上に施してなる赤外カット吸収フィルターＩＦ、光学的ローパスフィルターＬＦを介してＣＣＤ４９の撮像面上に形成される。このＣＣＤ４９で受光された物体像は、処理手段５１を介し、電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター４７に表示される。また、この処理手段５１には記録手段５２が接続され、撮影された電子画像を記録することもできる。なお、この記録手段５２は処理手段５１と別体に設けてもよいし、フロッピーディスクやメモリーカード、ＭＯ等により電子的に記録書込を行うように構成してもよい。また、ＣＣＤ４９に代わって銀塩フィルムを配置した銀塩カメラとして構成してもよい。
【０２２８】
さらに、ファインダー用光路４４上にはファインダー用対物光学系５３が配置してある。このファインダー用対物光学系５３によって形成された物体像は、像正立部材であるポロプリズム５５の視野枠５７上に形成される。このポリプリズム５５の後方には、正立正像にされた像を観察者眼球Ｅに導く接眼光学系５９が配置されている。なお、撮影光学系４１及びファインダー用対物光学系５３の入射側、接眼光学系５９の射出側にそれぞれカバー部材５０が配置されている。
【０２２９】
このように構成されたデジタルカメラ４０は、撮影光学系４１が広画角で高変倍比であり、収差が良好で、明るく、フィルター等が配置できるバックフォーカスの大きなズームレンズであるので、高性能・低コスト化が実現できる。
【０２３０】
なお、図３９の例では、カバー部材５０として平行平面板を配置しているが、パワーを持ったレンズを用いてもよい。
【０２３１】
以上の本発明のズームレンズ及びそれを用いた電子撮像装置は例えば次のように構成することができる。
【０２３２】
〔１〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側に凸形状の３枚のメニスカスレンズにて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【０２３３】
〔２〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、少なくとも１面の非球面を有し、接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記接合レンズ成分の全ての屈折面が同一の方向に凸形状を有し、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【０２３４】
〔３〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズと、物体側に凸形状の正メニスカス単レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【０２３５】
〔４〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズと、正の単レンズの２成分３枚にて構成され、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【０２３６】
〔５〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側の面が非球面で物体側に凸形状である正メニスカスレンズと負レンズと正レンズの３枚にて構成され、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【０２３７】
〔６〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂからなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【０２３８】
〔７〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂからなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、接合レンズ成分を含む全体として３枚のレンズにて構成され、前記接合レンズ成分の全ての屈折面が同一の方向に凸形状を有し、前記レンズ群Ａが広角端から望遠端にかけて像面側に凸状の軌跡で移動することを特徴とするズームレンズ。
【０２３９】
〔８〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、全体として３つの群からなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、接合レンズと両凸レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【０２４０】
〔９〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、全体として３つの群からなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、物体側に凸形状の正メニスカスレンズと物体側に凸形状の負メニスカスレンズの接合レンズ成分と、正の単レンズの２成分３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【０２４１】
〔１０〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、全体として３つの群からなり、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂは、物体側から順に、少なくとも物体側の面が非球面で物体側に凸形状である正メニスカスレンズと負レンズと正レンズの３枚にて構成されていることを特徴とするズームレンズ。
【０２４２】
〔１１〕　変倍にて移動するレンズ群に少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ。
【０２４３】
〔１２〕　変倍にて移動するレンズ群に少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含み、前記レンズ成分の空気接触面は何れも非球面であることを特徴とするズームレンズ。
【０２４４】
〔１３〕　変倍にて移動するレンズ群に、物体側から正レンズ、負レンズ、正レンズの順の接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ。
【０２４５】
〔１４〕　物体側より順に、負の屈折力を有するレンズ群Ａと正の屈折力を有するレンズ群Ｂを含み、前記レンズ群Ａと前記レンズ群Ｂが移動することにより変倍するズームレンズにおいて、前記レンズ群Ｂには少なくとも３枚のレンズを各々接合させた接合レンズ成分を含むことを特徴とするズームレンズ。
【０２４６】
〔１５〕　前記接合レンズ成分の複数の接合面に、該接合面での反射を抑制するコーティングを施したことを特徴とする上記１１、１２、１３、１４の何れか１項記載のズームレンズ。
【０２４７】
〔１６〕　前記コーティングが多層膜により形成されていることを特徴とする上記１５記載のズームレンズ。
【０２４８】
〔１７〕　上記１から１６の何れか１項記載のズームレンズ、及び、その像側に配された電子撮像素子を備えたことを特徴とする電子撮像装置。
【０２４９】
【発明の効果】
本発明により、沈胴厚が薄く収納性に優れ、かつ、高倍率でも結像性能の優れたズームレンズを得ることができ、ビデオカメラやデジタルカメラの徹底的薄型化を図ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の電子撮像装置に用いられるズームレンズの実施例１の無限遠物点合焦時の広角端（ａ）、中間状態（ｂ）、望遠端（ｃ）でのレンズ断面図である。
【図２】実施例２のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図３】実施例３のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図４】実施例４のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図５】実施例５のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図６】実施例６のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図７】実施例７のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図８】実施例８のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図９】実施例９のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１０】実施例１０のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１１】実施例１１のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１２】実施例１２のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１３】実施例１３のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１４】実施例１４のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１５】実施例１５のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１６】実施例１６のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１７】実施例１７のズームレンズの図１と同様のレンズ断面図である。
【図１８】実施例１の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図１９】実施例２の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２０】実施例３の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２１】実施例４の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２２】実施例５の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２３】実施例６の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２４】実施例７の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２５】実施例８の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２６】実施例９の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２７】実施例１０の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２８】実施例１１の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図２９】実施例１２の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図３０】実施例１３の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図３１】実施例１４の無限遠物点合焦時の収差図である。
【図３２】電子撮像素子にて撮影を行う場合の有効撮像面の対角長と画素間隔について説明するための図である。
【図３３】近赤外シャープカットコートの一例の透過率特性を示す図である。
【図３４】ローパスフィルターの射出面側に設ける色フィルターの一例の透過率特性を示す図である。
【図３５】補色モザイクフィルターの色フィルター配置を示す図である。
【図３６】補色モザイクフィルターの波長特性の一例を示す図である。
【図３７】本発明によるズームレンズを組み込んだデジタルカメラの外観を示す前方斜視図である。
【図３８】図３７のデジタルカメラの後方斜視図である。
【図３９】図３７のデジタルカメラの断面図である。
【符号の説明】
Ｇ１…第１レンズ群
Ｇ２…第２レンズ群
Ｇ３…第３レンズ群
Ｓ…開口絞り
Ｐ…平行平板群
ＩＦ…赤外カット吸収フィルター
ＬＦ…ローパスフィルター
ＣＧ…カバーガラス
Ｉ…像面
Ｅ…観察者眼球
４０…デジタルカメラ
４１…撮影光学系
４２…撮影用光路
４３…ファインダー光学系
４４…ファインダー用光路
４５…シャッター
４６…フラッシュ
４７…液晶表示モニター
４９…ＣＣＤ
５０…カバー部材
５１…処理手段
５２…記録手段
５３…ファインダー用対物光学系
５５…ポロプリズム
５７…視野枠
５９…接眼光学系
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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