(57)【要約】【課題】回転体の動不釣合の大きさと角度位置を原状の振動ベクトルから算定する。【解決手段】回転体を支える軸受において振動センサによる測定によって得られた原状の振動ベクトル（大きさ、角度位置）を、軸受間隔長と回転体の任意に設定された二修正面間隔長の比に基づいたベクトル演算方法により得られる回転体の動不釣合ベクトル（大きさ、角度位置）から比不釣合を算定する。【選択図】  図２
2004184383.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転機械又は動釣合試験装置の二つの軸受にて検出される回転体の動不釣合に起因する振動ベクトル値（変位、速度、加速度等の大きさ及び角度位置）をデータとして、試し錘を回転体に付加した試運転は行わないで、該機械・装置の軸受間隔長と回転体の任意に設定する動不釣合の二修正面間隔長の比を用いる本発明のベクトル演算方法による回転体の動不釣合ベクトル（大き
さ及び角度位置）の算定方法。
【請求項２】
本発明の軸受間隔と修正面間隔の比を用いる動不釣合ベクトル演算方法を直接・間接的に利用・装荷する計算機（パソコン）、測定機器及び試験装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、回転体の動不釣合ベクトルの算定方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来は、回転体の動不釣合の検出方法おいては、回転体の未知の動不釣合による遠心力を受ける軸受にて原状の振動ベクトル（変位、速度、又は加速度の大きさと角度位置）を検出した後、更に運転を停止し、回転体に試し錘を付加して再運転することを数回繰り返すことが必要とされ、試し錘の付加によって変化する振動ベクトルを検出して、影響係数法などを用いた計算により回転体の
動不釣合を算定する方法がとられている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、従来の動不釣合の算定のためには、複数回の運転の停止、分解、試し錘の付加、組立、試運転、振動ベクトルの変化の測定が必要とされる負担を解消し、試し錘を付加しない原状の振動ベクトルの測定のみによって回転体の
動不釣合が得られる算定方法を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、回転体の原状の運転状態における、回転体の両側の軸受にて測定された振動ベクトル値（変位、速度、又は加速度の大きさと角度位置）を基に、本発明の軸受間隔長と修正面間隔長の比を用いたベクトル図計算方法に基づく演算により回転体の動不釣合ベクトル値（大きさと角度位置）を算定すること
を特徴とする。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
（イ）図１（立体図）において、軸受Ｂ１，Ｂ２のＸ軸方向において測定された振動ベクトル（変位、速度、加速度の大きさと角度位置）をＸ１，Ｘ２とする。  この振動ベクトルＸ１，Ｘ２が軸受の変位（ｘ：Ｘ１，Ｘ２）の場合、軸受Ｂ１，Ｂ２に掛かる回転体の不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２は次の強制振動の運動方程式により得られる。
2004184383.tif 000003
ここに、Ｍ１，２：軸受Ｂ１，Ｂ２に掛かる慣性質量  ［Ｎｓ２／ｍ］
但し、
2004184383.tif 000004
▲１▼式の解よりＦ１，Ｆ２の大きさは次式で表される。
2004184383.tif 000005
ここに、    ｉ：１，２、以下同じ。
Ｃｃｉ：軸受Ｂ１，Ｂ２の臨界粘性減衰係数  ［Ｎ・ｓ／ｃｍ］
（ロ）回転体の動不釣合は回転軸に直角な任意の二面（二修正面）に集約できるから、回転体の両側面を二修正面Ｉ、ＩＩとして修正面間隔長をｂ［ｃｍ］とする。  また、両修正面から両側の軸受１，２までの間隔長をａ１及びａ２［ｃｍ］とする。  次式に示すこの三つの間隔長の比を軸受・修正面間隔比とする。      即ち、
軸受・修正面間隔比：ａ１：ｂ：ａ２  ［ｃｍ］            −−▲５▼
（ハ）（図２の紙面は、Ｘ軸と直角に交わるＹ方向の面に一致し、Ｚは紙面に直角な方向を表す）
図２に、▲４▼式で得たＦ１，Ｆ２ベクトル［Ｎ］を任意の単位の長さに換算して図示する。  また、Ｆ１，Ｆ２ベクトルの回転体のＸ軸（基準点）に対する角度位置：θ１，θ２は、Ｆ１，Ｆ２（力）［Ｎ］に対する測定された振動ベクトルＸ１，Ｘ２（変位）の角度位置［ｒａｄ］の遅れ角度：を補正して得られる。  αｉは次式による。
2004184383.tif 000006
（ニ）図２に表示したＦ１，Ｆ２ベクトルの矢印の先端を結ぶ線分の長さをｂ’とし、この線分ｂ’を両側に延長して、Ｆ１側の延長線の長さをａ１’及びＦ２側の延長線の長さをａ２’として、これら三線分の長さの比は▲２▼式の軸受・修正面間隔比と等しく設定する。    即ち、
ａ１’：ｂ’：ａ２’＝ａ１：ｂ：ａ２  ［ｃｍ］          −−▲７▼
（ホ）次に、図２の線分ａ１’、ａ２’の先端と回転軸心Ｚを結ぶ線分ＦＩ、ＦＩＩがＦ１，Ｆ２（不釣合遠心力）ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）に対応する回転体の二修正面Ｉ、ＩＩの動不釣合ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）として得られる。
（ヘ）ＦＩ、ＦＩＩ動不釣合ベクトルの力の大きさ［Ｎ］は図２上のベクトルの任意の単位の長さの比から次式で得られる。
2004184383.tif 000007
（ト）ＦＩ、ＦＩＩ動不釣合［Ｎ］に相当する比不釣合の大きさｅＩ，ＩＩ［μｍ］は▲８▼式の値を次式に代入してで得られる。
ＦＩ＝ＭＩｅＩω２、ＦＩＩ＝ＭＩＩｅＩＩω２  ［Ｎ］    −−▲９▼
ここに、
2004184383.tif 000008
（チ）上記（イ）から（ト）までの手順と軸受・修正面間隔比の▲５▼，▲７▼式に基づく図２のベクトル図による計算方法は本発明の特徴であり、図２のベクトル図の計算手順に倣った三角関数、三角法の正弦法則・余弦法則等による数値計算方法の適用、また速度・加速度の測定ベクトル値に対してももちろん本発明は有効である。
（リ）次に図１（立体図）に示す回転体の二修正面Ｉ、ＩＩの間隔長を変更する場合（ｂを１／２とした例）の動不釣合は、図２に示すようにｂ’は不変のまま、Ｆ１側の延長線分の長さａ１″及びＦ２側の延長線分の長さａ２″に延長して、これら三線分の長さの比は次式に示す比を満足するように、ａ１″、ａ２″の長さを設定する。
ａ１″：ｂ’：ａ２″＝（ａ１＋（１／４）ｂ）：（１／２）ｂ：（ａ２＋（１／４）ｂ）  −−▲１１▼
（ヌ）次に、図２の線分ａ１″、ａ２″の先端と回転軸心Ｚを結ぶ線分ＦＩ’、ＦＩＩ’がＦ１，Ｆ２（不釣合遠心力）ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）に対応する回転体の二修正面Ｉ、ＩＩのの間隔長をｂの１／２とした場合の動不釣合ベクトル（大きさの比、角度位置）として得られる。
（ル）図２のＦＩ’、ＦＩＩ’ベクトルの長さを基に、▲８▼，▲９▼，▲１０▼式に倣った計算により修正面間隔が（１／２）ｂの二修正面に対応する動不釣合の比不釣合の大きさｅＩ’，ｅＩＩ’が得られる。
【０００６】
【発明の効果】
本発明は回転体の動不釣合を、軸受で検出される原状の振動ベクトルから算定できる故、試し錘の付加による変化の検出が不要になるので、動不釣合の測定時間が飛躍的に短縮される。  回転体が大型になるほど短縮メリットも大きくなる。  また、石油化学プラント、原子力発電所等の危険物等を扱う区域内での不釣合修正・釣合試験や不釣合振動の監視を容易にするので安全上にも貢献できるものであり、また、事故防止にも役立つものである。
工場における釣合試験においても測定に関する時間・電力・労力・設備等の負担を軽減できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態を示すイメージ図である。
【図２】本発明の動不釣合のベクトル演算方法の一計算例を示す図である。
【符号の説明】
ａ１，ａ２  ：  修正面と軸受間の長さ
ｂ          ：  修正面の間隔の長さ
ｌ１，ｌ２  ：  回転体の重心と軸受間の長さ
Ｌ          ：  軸受間隔の長さ
Ｒ          ：  回転体
Ｇ          ：  回転体の重心位置
Ｉ，ＩＩ    ：  回転体の修正面
Ｘ          ：  Ｘ方向軸、回転体の角度基準点
Ｙ          ：  Ｙ方向軸
Ｚ          ：  Ｚ方向軸、回転軸の中心
【図１】
2004184383.tif 000009
【図２】
2004184383.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成15年1月29日(2003.1.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
（イ）図１（立体図）において、軸受Ｂ１，Ｂ２のＸ軸方向において測定された振動ベクトル（変位、速度、加速度の大きさと角度位置）をＸ１，Ｘ２とする。
この振動ベトルＸ１，Ｘ２が軸受の変位（ｘ：Ｘ１，Ｘ２）の場合、軸受Ｂ１，Ｂ２に掛かる回転体の不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２は次の強制振動の運動方程式により得られる。
2004184383.tif 000011
▲１▼式の解よりＦ１，Ｆ２の大きさは次式で表される。
2004184383.tif 000012
（ロ）回転体の動不釣合は回転軸に直角な任意の二面（二修正面）に集約できるから、回転体の両側面を二修正面Ｉ、ＩＩとして修正面間隔長をｂ［ｃｍ］とする。  また、両修正面から両側の軸受１，２までの間隔長をａ１及びａ２［ｃｍ］とする。  次式に示すこの三つの間隔長の比を軸受・修正面間隔比とする。
即ち、
2004184383.tif 000013
（ハ）（図２の紙面は、Ｘ軸と直角に交わるＹ方向の面に一致し、Ｚは紙面に直角な方向を表す）
図２に、▲４▼式で得たＦ１，Ｆ２ベクトル［Ｎ］を任意の単位の長さに換算して図示する。  また、Ｆ１，Ｆ２ベクトルの回転体のＸ軸（基準点）に対する角度位置：θ１，θ２は、Ｆ１，Ｆ２（力）［Ｎ］に対する測定された振動ベクトルＸ１，Ｘ２（変位）の角度位置［ｒａｄ］の遅れ角度：αｉを補正して得られる。
αｉは次式による。
2004184383.tif 000014
（ニ）図２に表示したＦ１，Ｆ２ベクトルの矢印の先端を結ぶ線分の長さをｂ’とし、この線分ｂ’を両側に延長して、Ｆ１側の延長線の長さをａ１’及びＦ２側の延長線の長さをａ２’として、これら三線分の長さの比は▲５▼式の軸受・修正面間隔比と等しく設定する。    即ち、
2004184383.tif 000015
（ホ）次に、図２の線分ａ１’、ａ２’の先端と回転軸心Ｚを結ぶ線分ＦＩ、ＦΠ  がＦ１，Ｆ２（不釣合遠心力）ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）に対応する回転体の二修正面Ｉ、ＩＩの動不釣合ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）として得られる。
（ヘ）ＦＩ、ＦＩＩ動不釣合ベクトルの力の大きさ［Ｎ］は図２上のベクトルの任意の単位の長さの比から次式で得られる。
2004184383.tif 000016
（ト）ＦＩ、ＩＩ動不釣合［Ｎ］に相当する比不釣合の大きさｅＩ，ＩＩ［μｍ］は▲８▼式の値を次式に代入してで得られる。
2004184383.tif 000017
ここに、
2004184383.tif 000018
（チ）上記（イ）から（ト）までの手順と軸受・修正面間隔比の▲５▼，▲７▼式に基づく図２のベクトル図による計算方法は本発明の特徴であり、図２のベクトル図の計算手順に倣った三角関数、三角法の正弦法則・余弦法則等による数値計算方法の適用、また速度・加速度の測定ベクトル値に対してももちろん本発明は有効である。
（リ）次に図１（立体図）に示す回転体の二修正面Ｉ、ＩＩの間隔長を変更する場合（ｂを１／２とした例）の動不釣合は、図２に示すようにｂ’は不変のまま、Ｆ１側の延長線分の長さをａ１”及びＦ２側の延長線分の長さをａ２”に延長して、これら三線分の長さの比は次式に示す比を満足するように、ａ１”、ａ２”の長さを設定する。
2004184383.tif 000019
（ヌ）次に、図２の線分ａ１”、ａ２”の先端と回転軸心Ｚを結ぶ線分ＦＩ’、ＦＩＩ’がＦ１，Ｆ２（不釣合遠心力）ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）に対応する回転体の二修正面Ｉ、ＩＩのの間隔長をｂの１／２とした場合の動不釣合ベクトル（大きさの比、角度位置）として得られる。
（ル）図２のＦＩ’，ＦＩＩ’ベクトルの長さを基に、▲８▼，▲９▼，▲１０▼式に倣った計算により修正面間隔が（１／２）ｂの二修正面に対応する動不釣合の比不釣合の大きさｅＩ’，ｅＩＩ’が得られる。




【手続補正書】
【提出日】平成15年6月18日(2003.6.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】発明の詳細な説明
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、回転体の動不釣合ベクトルの算定方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来は、回転機械の回転体の動不釣合の検出方法おいては、回転体の未知の動不釣合による遠心力を受ける軸受にて原状の振動ベクトル（変位、速度、又は加速度の大きさと角度位置）を検出した後、一旦運転を停止し、回転体に試し錘を付加して再運転して、試し錘の付加によって変化する振動ベクトルを測定することを数回繰り返すことが必要とされ、測定値を変換係数法などを用いた計算により回転体の動不釣合を算定する方法がとられている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、従来の動不釣合の算定のためには、複数回の運転の停止、分解、試し錘の付加、組立、試運転、振動ベクトルの変化の測定が必要とされる負担を解消し、試し錘を付加せずに原状の振動ベクトルの測定のみによって回転体の動不釣合が得られる算定方法を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、回転体の原状の運転状態における、回転体の両側の軸受にて測定された振動ベクトル値（変位、速度、又は加速度の大きさと角度位置）は、軸頚部に集約された回転体の動不釣合遠心力に相当するという本発明の観点から、軸受間隔長と修正面間隔長の比を用いたベクトル図計算方法に基づく演算により、回転体の動不釣合ベクトル値（大きさと角度位置）を算定することを特徴とする。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【０００６】
１．図１（立体図）は、本発明を適用できる回転機械の中、最も一般的な回転体Ｒを水平に二つの軸受Ｂ１，Ｂ２で支持された状態をモデル化して示すものである。
回転体の動不釣合によって生ずる不釣合遠心力は、回転体Ｒの主軸（Ｚ軸）の軸頚から軸受Ｂ１，Ｂ２に伝達され、軸受Ｂ１，Ｂ２に振動を起こす。
この軸受振動をＸ軸方向において測定される振動ベクトル値（変位、速度、加速度の大きさと角度位置）をＸ１，Ｘ２とする。  この振動ベクトルが軸受の変位（Ｘ１，Ｘ２［ｃｍ］）の場合、軸受Ｂ１，Ｂ２に作用する回転体の不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２による強制振動の運動方程式を、次式で表す。
2004184383.tif 000020
ここに、Ｍ１，２：軸受Ｂ１，Ｂ２に作用する慣性質量  ［Ｎｓ２／ｃｍ］
但し、
2004184383.tif 000021
Ｍ：回転体質量              ［Ｎｓ２／ｃｍ］
Ｃ１，２：軸受Ｂ１，Ｂ２の粘性減衰係数  ［Ｎ−ｓ／ｃｍ］
ｋ１，２：軸受Ｂ１，Ｂ２の水平方向のばね定数    ［Ｎ／ｃｍ］
ｋ１，２＝（ω  ｎ１，ｎ２）２Ｍ１，２  ［Ｎ／ｃｍ］  ……１−３
ω  ｎ１，ｎ２：軸受Ｂ１，Ｂ２の水平方向の固有振動数    ［ｒａｄ／ｓ］
ω：回転体の回転角速度      ［ｒａｄ／ｓ］
ｔ：時間        ［ｓ］
１−１式の解より不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２の大きさは次式で得られる。
2004184383.tif 000022
ここに、    ｉ：１，２、以下同じ。
Ｃｃｉ：軸受Ｂ１，Ｂ２の臨界粘性減衰係数  ［Ｎ−ｓ／ｃｍ］
【０００７】
２．不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２の大きさを求める別の方法として、回転体に分布する不釣合は、回転軸（主軸）に直角な任意の二面（修正面又は動釣合面という）に集約された動不釣合によって代表できること、また軸受で支えられる回転体の軸頚も回転体の一部であることから、「両軸受に作用する回転体の不釣合遠心力は、両軸頚部を動釣合面とする動不釣合による不釣合遠心力に相当する」という本発明の観点から、両軸受に作用する不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２の大きさ［Ｎ］は次式で表される。
Ｆ１，２＝Ｍ１，２ｅ１，２ω２      ［Ｎ］      ……２−１
ここに、ｅ１，２：軸受Ｂ１，Ｂ２（軸頚部）面の比不釣合  ［ｃｍ］
【０００８】
３．２−１式の比不釣合：ｅ１，２の大きさは１−１式に２−１式を代入した次の運動方程式により得られる。
2004184383.tif 000023
３−１式の解から比不釣合ｅ１，２の大きさは次式で得られる。
2004184383.tif 000024
【０００９】
４．Ｆ１，Ｆ２ベクトルの方向、即ち回転体のＸ軸（基準点）に対する角度位置：θ１，θ２はＦ１，Ｆ２（力）［Ｎ］に対する測定された振動ベクトルＸ１，Ｘ２（変位）の角度位置［ｒａｄ］に遅れ角度：αｉを補正して得られる。  αｉは次式による。
2004184383.tif 000025
【００１０】
５．１−４又は２−１式によって得られる軸受Ｂ１，Ｂ２（軸頚部）の不釣合遠心力ベクトルＦ１，Ｆ２値（大きさ、方向）から、回転体Ｒの区間ｂの動不釣合を求めることは、任意の動不釣合面の移動又は変更に相当すると観る本発明の特徴に基づき、以下に従って算定する。
回転体Ｒの区間ｂ［ｃｍ］の両側面を二修正面Ｉ，ＩＩ（修正面間隔長をｂとする）とする。  また、両修正面から両側の軸受１，２までの間隔長をａ１及びａ２［ｃｍ］とする。  即ち、
軸受・修正面間隔長比＝ａ１：ｂ：ａ２  ［ｃｍ］      ……５−１
【００１１】
６．ａ１＝ａ２の場合、（図２の紙面は、Ｘ軸と直角に交わるＹ方向の面に一致し、Ｚは紙面に直角な方向を表す）
図２に、１−４又は２−１，３−２式で得たＦ１，Ｆ２ベクトル値［Ｎ］を任意の単位の長さに換算して図示する。
次に、図２に表示したＦ１，Ｆ２ベクトルの矢印の先端を結ぶ線分の長さをｂ’とし、この線分ｂ’を両側に延長して、Ｆ１側の延長線の長さをａ１’及びＦ２側の延長線の長さをａ２’として、これら三線分の長さの比は５−１式の軸受・修正面間隔長比と等しく設定する。    即ち、
ａ１’：ｂ’：ａ２’＝ａ１：ｂ：ａ２  ［ｃｍ］        ……６−１
【００１２】
７．次に、図２の線分ａ１’、ａ２’の先端と回転軸心Ｚを結ぶ線分ＦＩ、ＦＩＩがＦ１，Ｆ２（不釣合遠心力）ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）に対応する回転体の二修正面Ｉ、ＩＩの動不釣合ベクトル（Ｎ，ｒａｄ）として得られる。
【００１３】
８．動不釣合遠心力ベクトル：ＦＩ、ＦＩＩの力の大きさ［Ｎ］は図２上のベクトルの任意の単位の長さの比から次式で得られる。
2004184383.tif 000026
【００１４】
９．動不釣合：ＦＩ、ＦＩＩ［Ｎ］に相当する比不釣合の大きさｅＩ，ＩＩ［ｃｍ］は８−１式の値を次式に代入してで得られる。
2004184383.tif 000027
ここに、
2004184383.tif 000028
【００１５】
１０．次に図１（立体図）に示す回転体の二修正面Ｉ、ＩＩの間隔長を変更する場合（ｂを１／２とした例）の動不釣合は、図２に示すようにｂ’は不変のまま、Ｆ１側の延長線分の長さをａ１”及びＦ２側の延長線分の長さをａ２”に延長して、これら三線分の長さの比は次式に示す比を満足するように、ａ１”、ａ２”の長さを設定する。  即ち、
ａ１”：ｂ’：ａ２”＝（ａ１＋（１／４）ｂ）：（１／２）ｂ：（ａ２＋（１／４）ｂ）……１０−１
【００１６】
１１．次に、図２の線分ａ１”、ａ２”の先端と回転軸心Ｚを結ぶ線分ＦＩ’、ＦＩＩ’がＦ１，Ｆ２（不釣合遠心力）ベクトル［Ｎ，ｒａｄ］に対応する回転体の二修正面Ｉ、ＩＩのの間隔長をｂの１／２とした場合の動不釣合ベクトル（大きさの比、角度位置）として得られる。
【００１７】
１２．修正面間隔が（１／２）ｂの二修正面に対応する動不釣合の比不釣合の大きさｅＩ’，ｅＩＩ’［ｃｍ］は、図２のＦＩ’、ＦＩＩ’ベクトルの長さを基に、８−１，９−１，９−２式に倣った計算により得られる。
【００１８】
１３．ａ１≠ａ２の場合の動不釣合算定は、前６項〜９項（ａ１＝ａ２の場合）で算定して得た動不釣合ベクトル：ＦＩ、ＦＩＩ値［Ｎ］を基に、公知の静力学の手法によって目的の修正面に振り分け、再合成して算定する。
また、不釣合遠心力ベクトル：Ｆ１，Ｆ２値［Ｎ］から直接的に動不釣合を算定する場合は、「両軸頚（軸受）面は回転体の動釣合面に相当する」という本発明の観点から、図３（立体図）及び図４に示すように、次項以降の静力学の原理を用いたベクトル図演算により回転体の動不釣合ベクトル：ＦＩ，ＦＩＩ値［Ｎ］を算定する。
【００１９】
１４．最初に、図３（立体図）に示すように原状のＦ１，Ｆ２の大きさ［Ｎ］を次式により目的とする動釣合面（修正面）：Ｉ，ＩＩに振り分けて分力ベクトル値を求める。
2004184383.tif 000029
【００２０】
１５．次に、１４−１，２，式の分力ベクトルの合成力ベクトル：ＦＩベクトル、及び１４−３，４式の分力ベクトルの合成力ベクトル：ＦＩＩベクトル、即ち動釣合面：Ｉ、ＩＩの動不釣合ベクトルは、図４に示すように「力の平行四辺形」の法則に従うベクトル図演算、又は次の「力の三角形」の公式によって得られる。
2004184383.tif 000030
【００２１】
１６．前項で得られた動不釣合遠心力：ＦＩ，ＦＩＩ［Ｎ］に対応するの比不釣合の大きさｅＩ，ｅＩＩ［ｃｍ］は８−１，９−１，９−２式に倣った計算により得られる。
【００２２】
【実施例】
上記の「発明の実施の形態」に示す計算手順、及び図２及び図４に示すベクトル図による計算方法は、本発明の特徴であり、図２及び図４のベクトル図の計算手順に倣った三角関数、三角法の正弦法則・余弦法則等による数値計算方法の適用も有効であり、また、速度・加速度の測定ベクトル値に対しても有効である。
また、動釣合試験装置及びフィールドバランス試験機の演算装置に対しても本発明のベクトル演算の適用は有効である。
【００２３】
【発明の効果】
本発明は回転機械の動不釣合を、軸受で検出される原状の振動ベクトル値から直接的に算定できる故、フィールドバランスにおいて試し錘の付加による変化の検出のための試運転が不要になるので、動釣合作業が簡略化され、測定時間が短縮される。回転体が大型になるほど短縮メリットも大きくなる。また、石油化学プラント、原子力発電所等の危険物等を扱う区域内での不釣合修正・釣合試験や不釣合振動の監視を容易にするので安全上にも貢献できるものである。
回転機械の製造工場における動釣合試験においても本発明の適用は、測定に要する時間の短縮、測定手順の簡略化、また電力・労力・設備等の負担の軽減を図ることに有効である。


【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】図面の簡単な説明
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態を示すイメージ図である。
【図２】本発明の動不釣合ベクトル演算方法のａ１＝ａ２の場合の実施例を示す。
【図３】本発明の動不釣合ベクトル演算方法のａ１≠ａ２の場合のイメージ図である。
【図４】本発明の動不釣合ベクトル演算方法のａ１≠ａ２の場合の実施例を示す。
【符号の説明】
ａ１，ａ２    ：  修正面と軸受間の長さ
ｂ            ：  修正面の間隔の長さ
ｌ１，ｌ２    ：  回転体の重心と軸受間の長さ
Ｂ１，Ｂ２    ：  回転軸の軸頚部を支える軸受部
Ｌ            ：  軸受間隔の長さ
Ｒ            ：  回転体の主要部
Ｇ            ：  回転体の重心位置
Ｉ，ＩＩ      ：  回転体の修正面（動釣合面）
Ｘ            ：  Ｘ方向軸、回転体の角度基準点
Ｙ            ：  Ｙ方向軸
Ｚ            ：  Ｚ方向軸、回転軸（主軸）の中心


【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2004184383.tif 000031
【図２】
2004184383.tif 000032
【図３】
2004184383.tif 000033
【図４】
2004184383.tif 000034
【手続補正書】
【提出日】平成15年7月11日(2003.7.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
３．２−１式の比不釣合：ｅ  １，２の大きさは１−１式に２−１式を代入した次の運動方程式により得られる。
2004184383.tif 000035
３−１式の解から比不釣合ｅ  １，２の大きさは次式で得られる。
2004184383.tif 000036
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
１５．次に、１４−１，２，式の分力ベクトルの合成力ベクトル：ＦＩベクトル、及び１４−３，４式の分力ベクトルの合成力ベクトル：ＦＩＩベクトル、即ち動釣合面：、ＩＩの動不釣合ベクトルは、図４に示すように「力の平行四辺形」の法則に従うベクトル図演算、又は「力の三角形」の公式に従う次式よって得られる。
2004184383.tif 000037
【手続補正書】
【提出日】平成15年10月16日(2003.10.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
３．２−１式の比不釣合：ｅ１，２の大きさは１−１式に２−１式を代入した次の運動方程式により得られる。
2004184383.tif 000038
３−１式の解から比不釣合ｅ１，２の大きさは次式で得られる。
2004184383.tif 000039