(57)【要約】      （修正有）【課題】操縦安定性と乗り心地性とを両立することができる緩衝器用潤滑油組成物、潤滑油添加剤、および緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性の調整方法を提供する。【解決手段】基油と、ペンタエリスリトールエステルと、を含有し、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）を応答性ＲＩとした場合に、下記式（１）の摩擦特性を有する、緩衝器用潤滑油組成物。ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５…（１）【選択図】図８
2022000490.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と、ペンタエリスリトールエステルと、を含有し、
微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）を応答性ＲＩとした場合に、下記式（１）の摩擦特性を有する、緩衝器用潤滑油組成物。
ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５  …（１）
【請求項２】
基油と、ペンタエリスリトールエステルと、を含有し、
微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）である応答性ＲＩが０．１以上であり、かつ、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満である、緩衝器用潤滑油組成物。
【請求項３】
応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（ＲＩ／Ｆａｖｅ）が２．０以上である、請求項１または２に記載の緩衝器用潤滑油組成物。
【請求項４】
応答性ＲＩが０．１５以上である、請求項３に記載の緩衝器用潤滑油組成物。
【請求項５】
前記ペンタエリスリトールエステルとして、ペンタエリスリトールテトラエステルと、ペンタエリスリトールテトラエステル以外のペンタエリスリトールエステルを有する、請求項１ないし４のいずれかに記載の緩衝器用潤滑油組成物。
【請求項６】
ペンタエリスリトールエステル中における、ペンタエリスリトールテトラエステルの配合比率が４０％以上である、請求項１ないし５のいずれかに記載の緩衝器用潤滑油組成物。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれかに記載の緩衝器用潤滑油組成物を含有する緩衝器。
【請求項８】
基油と、ペンタエリスリトールエステルとを含有する緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性の調整方法であって、
微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）を応答性ＲＩとした場合に、平均摩擦力Ｆａｖｅに対する応答性ＲＩをより高くするように、応答性ＲＩおよび微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅに基づいて、前記緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性を調整する、調整方法。
【請求項９】
前記緩衝器用潤滑油組成物が下記式（２）の摩擦特性を有するように、ペンタエリスリトールエステルを添加することで、前記緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性を調整する、請求項８に記載の調整方法。
ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５  …（２）
【請求項１０】
応答性ＲＩが０．１以上となり、かつ、平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満となるように、ペンタエリスリトールエステルを添加することで、前記緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性を調整する、請求項８に記載の調整方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、緩衝器用潤滑油組成物、緩衝器、および緩衝器用潤滑油の摩擦特性の調整方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、緩衝器の制振力は、バルブで発生する油圧減衰力と、ピストンロッドとオイルシールまたはピストンとシリンダの摺動部で発生する摩擦力とを合わせた力となることが知られている。また、緩衝器の制振力が大きい場合には操縦安定性は増すが乗り心地が悪化し、反対に、緩衝器の制振力が小さい場合には操縦安定性は悪化するが乗り心地が良好となることが知られている。そのため、近年では、乗り心地性に着目し、緩衝器用潤滑油に添加する摩擦調整剤を調整することで、緩衝器用潤滑油の摩擦力を小さくし、緩衝器の制振力を小さくする研究が行われてきた（たとえば非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】ショックアブソーバの技術動向とトライボロジー（中西  博、トライボロジスト  ２００９年（Ｖｏｌ．５４）９号  ５９８頁）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
緩衝器は往復運動により制振力を発揮するが、油圧減衰力が立ち上がるまでは一定時間がかかる一方、摩擦力は応答性が高いため、静止状態から滑り状態に移行する際や、微振幅時には、摩擦力が緩衝器の制振力の重要なファクターとなる。しかしながら、従来のように、乗り心地性に着目し、緩衝器用潤滑油の摩擦力を小さくしてしまうと、制振力も小さくなり、操縦安定性が悪化してしまうという問題があった。特に、近年は、整備された道路が多く、通常振幅よりも微振幅の振動が発生することが多いため、静止状態から滑り状態に移行する際や微振幅時において、操縦安定性と乗り心地性とを両立することができる緩衝器用潤滑油組成物が望まれていた。
【０００５】
本発明は、操縦安定性と乗り心地性とを両立することができる緩衝器用潤滑油組成物、緩衝器、緩衝器用潤滑油の摩擦特性の調整方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は下記（１）ないし（６）の緩衝器用潤滑油組成物を要旨とする。
（１）基油と、ペンタエリスリトールエステルと、を含有し、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）を応答性ＲＩとした場合に、下記式（１）の摩擦特性を有する、緩衝器用潤滑油組成物。
ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５  …（１）
（２）基油と、ペンタエリスリトールエステルと、を含有し、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）である応答性ＲＩが０．１以上であり、かつ、前記微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満である、緩衝器用潤滑油組成物。
（３）応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（ＲＩ／Ｆａｖｅ）が２．０以上である、上記（１）または（２）に記載の緩衝器用潤滑油組成物。
（４）応答性ＲＩが０．１５以上である、上記（３）に記載の緩衝器用潤滑油組成物。
（５）前記ペンタエリスリトールエステルとして、ペンタエリスリトールテトラエステルと、ペンタエリスリトールテトラエステル以外のペンタエリスリトールエステルを有する、上記（１）ないし（４）のいずれかに記載の緩衝器用潤滑油組成物。
（６）ペンタエリスリトールエステル中における、ペンタエリスリトールテトラエステルの配合比率が４０％以上である、上記（１）ないし（５）のいずれかに記載の緩衝器用潤滑油組成物。
【０００７】
また、本発明は下記（７）の緩衝器を要旨とする。
（７）上記（１）ないし（６）のいずれかに記載の緩衝器用潤滑油組成物を含有する緩衝器。
【０００８】
さらに、本発明は下記（８）ないし（１０）のいずれかの緩衝器用潤滑油の摩擦特性の調整方法を要旨とする。
（８）基油と、ペンタエリスリトールエステルとを含有する緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性の調整方法であって、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）を応答性ＲＩとした場合に、平均摩擦力Ｆａｖｅよりも応答性ＲＩが高くなるように、応答性ＲＩおよび微振動時の平均摩擦力Ｆａｖｅに基づいて、前記緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性を調整する、調整方法。
（９）前記緩衝器用潤滑油組成物が下記式（２）の摩擦特性を有するように、ペンタエリスリトールエステルを添加することで、前記緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性を調整する、上記（８）に記載の調整方法。
ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５  …（２）
（１０）応答性ＲＩが０．１以上となり、かつ、平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満となるように、ペンタエリスリトールエステルを添加することで、前記緩衝器用潤滑油組成物の摩擦特性を調整する、上記（８）に記載の調整方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、操縦安定性と乗り心地性とを両立することができる緩衝器用潤滑油組成物、潤滑油添加剤、および緩衝器用潤滑油の摩擦特性の調整方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】緩衝器の動作速度ごとの、減衰力における油圧力および摩擦力の割合を測定した結果を示すグラフである。
【図２】走行試験において測定した緩衝器の動作速度と変位を示すグラフである。
【図３】一般的な緩衝器用潤滑油における、緩衝器の動作速度と緩衝器用潤滑油の摩擦力との関係を説明するための図である。
【図４】緩衝器潤滑油のバネ性を説明するための図である。
【図５】本発明において目標とする緩衝器用潤滑油における、緩衝器の動作速度と緩衝器用潤滑油の摩擦力との関係を説明するための図である。
【図６】本実施形態に係る緩衝器用潤滑油の摩擦試験に用いた摩擦試験装置を説明するための図である。
【図７】図６に示す摩擦試験装置を用いて緩衝器用潤滑油の摩擦力を測定した結果を示す図である。
【図８】緩衝器用潤滑油の応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの関係を示すグラフである。
【図９】緩衝器用潤滑油の応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明に係る緩衝器用潤滑油組成物、緩衝器および緩衝器用潤滑油の摩擦特性の調整方法の実施形態を、緩衝器用潤滑油を例示して説明する。以下においては、まず、緩衝器の減衰力、油圧力、および摩擦力の関係について説明する。
【００１２】
緩衝器は、ピストンロッドの動きで、ピストンに取り付けられたバルブを通過する潤滑油により減衰力を発生させる装置であり、主に車両の安定性と乗り心地に影響を与えるものである。緩衝器の減衰力は、緩衝器用潤滑油がバルブを通過する際の圧力変化により生じる油圧力と、緩衝器用潤滑油とピストンの部材（オイルシール、ロッドガイド、ピストンバンドなど）との間で生じる摩擦力とから構成される。
【００１３】
緩衝器の減衰力を構成する緩衝器用潤滑油の油圧力と摩擦力との関係を調べたところ、以下のような関係を有することがわかった。すなわち、油圧力が発生しないようにバルブを外してバルブレスの緩衝器を準備し、摩擦力のみが発揮される状態とした。そして、通常の緩衝器（バルブを有し油圧力と摩擦力とが生じる緩衝器）とバルブレスの緩衝器（摩擦力のみが生じる緩衝器）において、緩衝器の動作速度ごとの減衰力を測定し、緩衝器の動作速度（ピストン速度）ごとに、油圧力および摩擦力がどの割合で発揮するかを測定した。図１は、当該測定結果を示すグラフであり、緩衝器の動作速度ごとの油圧力と摩擦力との比率を示す図である。図１に示すように、緩衝器の動作速度が３０ｍｍ／ｓ以下の極低速域においては、減衰力における摩擦力の割合が高くなり、一方、緩衝器の動作速度が３０ｍｍ／ｓよりも速い通常速域においては、減衰力における油圧力の割合が高くなることがわかった。
【００１４】
また、従来の緩衝器用潤滑油では、悪路においても一定の乗り心地性が得られるように、外部から入力される衝撃が大きい通常振動時（たとえば、緩衝器の動作速度が３０ｍｍ／ｓよりも速い通常振動時）に減衰力が大きくなるよう、通常振動時の摩擦力が小さくなる緩衝器用潤滑油が開発されてきた。しかしながら、近年、道路状況が改善され、緩衝器の動作速度が３０ｍｍ／ｓよりも速い通常振動が発生する頻度は減っている。たとえば、国道と同程度の凹凸を有する路面を再現したテストコースにおいて、排出量１．８Ｌの排気量の乗用車で、時速６０ｋｍで走行した走行試験において、変位センサーを緩衝器に並列に取り付け、２ｋＨｚ間隔で緩衝器の変位を測定し、緩衝器の動作速度と変位の周波数分布を計算した。その結果、図２（Ａ）に示すように、緩衝器の動作速度は５０％以上の割合で±３０ｍｍ／ｓ以下となり、最頻速度は±１０ｍｍ／s以下となった。また、図２（Ｂ）に示すように、少なくとも５０％の割合で、緩衝器の振幅が±１．５ｍｍ以下となった。本発明においては、緩衝器の動作速度が±３０ｍｍ／ｓ以下、または、振幅が±２．０ｍｍ以下の振動を「微振動」といい、また、ピストン速度が±３０ｍｍ／ｓよりも速く、かつ、振幅が±２．０ｍｍよりも大きい振動を「通常振動」という。
【００１５】
このように、道路状況の良い道路を走行する場合は、図２（Ａ），（Ｂ）に示すように、緩衝器の動作速度が±３０ｍｍ／ｓ以下、または、振幅が±２．０ｍｍ以下の微振動が高い頻度で発生する。そして、微振動時は、図１に示すように、減衰力のほとんどが摩擦力で構成され、微振動時の摩擦力を調整することが重要となる。具体的には、微振動は、体感性の少ない（乗り心地性への影響が少ない）微小な振動であるため、微振動時においては、摩擦力を小さくすることよりも、操縦安定性を高めるために摩擦力を大きくすることが好ましい。しかしながら、従来の緩衝器用潤滑油は、通常振動時の乗り心地性に着目して通常振動時の摩擦力が小さくなるように設計されており、その結果、微振動時の摩擦力も小さくなるという問題があった。これは、従来の緩衝器用潤滑油では、図３に示すように、通常振動時における摩擦力（通常振動時の平均摩擦力）が小さいほど、微振幅時における摩擦力（微振動時の平均摩擦力）が小さくなる傾向があるためである。たとえば、図３に示す例に示すように、従来例１の緩衝器用潤滑油は、通常振動時の平均摩擦力Ｆ１−２が従来例２，３の緩衝器用潤滑油における通常振動時の平均摩擦力Ｆ２−２，３−２よりも小さいため、従来例１の微振動時の平均摩擦力Ｆ１−１も、従来例２，３の微振動時の平均摩擦力Ｆ２−１，３−１よりも小さくなる。また反対に、微振動時の操縦安定性を高めるために、微振幅時の摩擦力が大きい緩衝器用潤滑油を用いた場合（たとえば図３の従来例３の緩衝器用潤滑油を用いた場合）、微振動時の摩擦力は大きくなり操縦安定性は高くなるが、通常振動時の摩擦力も大きくなり乗り心地性が悪化してしまうという問題が生じる。
【００１６】
また、緩衝器用潤滑油は、伸長収縮性を有し、緩衝器の動作方向が変化し、収縮状態から伸長状態へと向かう際に、あるいは伸長状態から収縮状態に向かう際に、バネのように作用する力が生じ、緩衝器に振動を付与することが分かってきている。たとえば、図４（Ａ）に、緩衝器の動作速度に応じた緩衝器の減衰力を測定した結果をリサージュ図形で表す。また、図４（Ｂ）に、図４（Ａ）のＢ部分の拡大図を示す。一般に、緩衝器の動作速度（あるいは緩衝器に入力される振動）がゼロであれば、緩衝器は減衰力を生じないため、緩衝器の減衰力はゼロとなる。しかしながら、緩衝器の減衰力は、図４（Ａ）に示すようにヒステリシスを有し、図４（Ｂ）に示すように、緩衝器の動作速度がゼロとなったタイミングにおいても減衰力がゼロとはならない。これは、緩衝器用潤滑油のバネ性（油柱剛性と注中泡）の作用により、緩衝器の動作速度がゼロの場合でも、緩衝器の振動を加速する方向の力（減衰力と反対方向の力）が生じるためと考えられる。また、図４（Ａ）に示すように、このような緩衝器用潤滑油のバネ性の作用は、通常振動時よりも微振動時に大きくなるため、微振動時に、緩衝器用潤滑油のバネ性により生じる力（減衰力と反対方向の力）を緩衝器用潤滑油の摩擦力で抑えることが重要となる。具体的には、図４（Ｂ）において斜線で示す加速エリア（減衰力が加速的に変化するエリア）が小さくなるように、あるいは加速度が大きくなる（加速応答角度が小さくなる）ように、微振動時において、緩衝器潤滑油が十分な摩擦力を発揮することが重要となる。
【００１７】
そこで、本発明では、操縦安定性と乗り心地性とを両立するために、通常振動時における摩擦力を大きくすることなく、微振動時における摩擦力を大きくすることができる緩衝器用潤滑油組成物を提供することを目的とする。具体的には、図５に示す実施例１，２の緩衝器用潤滑油のように、従来の緩衝器用潤滑油の従来例１と通常振動時の摩擦力が同程度である場合でも、微振動時における摩擦力の上昇率θ（緩衝器の動作速度の変化量ΔＶに対する緩衝器用潤滑油の摩擦力の変化量ΔＦの比（ΔＦ／ΔＶ））が、従来の緩衝器用潤滑油（従来例１）よりも高い緩衝器用潤滑油組成物を提供することを目的とする。言い換えると、緩衝器用潤滑油は、微振動時の平均摩擦力が大きいほど通常振動時の平均摩擦力も大きくなる傾向にあるため、微振動時の平均摩擦力に対して、微振動時の摩擦力の上昇率θが高い緩衝器用潤滑油組成物を提供することを目的とする。なお、図３は、一般的な緩衝器用潤滑油における、緩衝器の動作速度と緩衝器用潤滑油の摩擦力との関係を説明するための図であり、図５は、本発明の目的とする緩衝器用潤滑油における、緩衝器の動作速度と緩衝器用潤滑油の摩擦力との関係を説明するための図である。以下に、このような摩擦特性を有する緩衝器用潤滑油について説明する。
【００１８】
本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、（Ａ）基油と、（Ｂ）摩擦調整剤と、を有し、（Ｂ）摩擦調整剤は、（Ｂ１）ジチオリン酸亜鉛（以下、ＺｎＤＴＰともいう）と、（Ｂ２）ペンタエリスリトールとを含有する。
【００１９】
（Ａ）基油
本実施形態に係る緩衝器用潤滑油における基油は、鉱油及び／又は合成油である。鉱油や合成油の種類に特に制限はなく、鉱油としては、例えば、溶剤精製、水添精製などの通常の精製法により得られたパラフィン基系鉱油、中間基系鉱油又はナフテン基系鉱油などが挙げられる。また、合成油としては、例えば、ポリブテン、ポリオレフィン〔α−オレフィン（共）重合体〕、各種のエステル（例えば、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステルなど）、各種のエーテル（例えば、ポリフェニルエーテルなど）、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなどが挙げられる。 本発明においては、基油として、上記鉱油を一種用いてもよく、二種以上組み合わせて用いてもよい。また、上記合成油を一種用いてもよく、二種以上組み合わせて用いてもよい。更には、鉱油一種以上と合成油一種以上とを組み合わせて用いてもよい。
【００２０】
（Ｂ）摩擦調整剤
本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は摩擦調整剤を含有する。摩擦調整剤は、特に限定されないが、リン系、アミン系、またはエステル系などの種々の摩擦調整剤を含有することができる。摩擦調整剤の添加量を調整することで、緩衝器用潤滑油の摩擦係数を調整することができる。また、本実施形態に係る摩擦調整剤は、下記に説明するように、少なくとも（Ｂ１）ジチオリン酸亜鉛と（Ｂ２）ペンタエリスリトールエステルとを含有する。
【００２１】
（Ｂ１）ジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）
ＺｎＤＴＰは、一般に、下記化１で表される化合物であり、摩擦調整剤による摩擦係数の調整を補助する機能を有する。
【化１】
2022000490.tif 000003
［上記化１において、Ｒはそれぞれ個別の炭化水素基を示し、直鎖状の一級アルキル基、分枝状の二級アルキル基、またはアリール基が挙げられる。］
【００２２】
このように、ＺｎＤＴＰとしては、一級アルキル基、二級アルキル基、またはアリール基を有するものなど複数の種類（構造）が知られているが、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油では、以下に説明する２種類のＺｎＤＴＰを含有する。
【００２３】
すなわち、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、第１のＺｎＤＴＰとして、下記化２で示すＺｎＤＴＰを含有する。
【化２】
2022000490.tif 000004
［上記化２中、Ｒ１１〜Ｒ１４はアルキル基であり、当該アルキル基は第一級アルキル基および第二級アルキル基を有する。すなわち、Ｒ１１〜Ｒ１４のうち１つ以上３つ以下は第一級アルキル基であり、Ｒ１１〜Ｒ１４のうち残りは第二級アルキル基である。］
【００２４】
第１のＺｎＤＴＰにおいて、第一級アルキル基は、特に限定されず、たとえばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、イソアミル基、イソブチル基、２−メチルブチル基、２−エチルヘキシル基、２，３−ジメチルブチル基、２−メチルペンチル基などが挙げられるが、炭素数４〜１２のアルキル基（たとえばイソブチル基（炭素数４）や２−エチルヘキシル基（炭素数８）であることが好ましい。
【００２５】
また、第１のＺｎＤＴＰにおいて、第二級アルキル基は、特に限定されず、たとえばイソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、１−エチルプロピル基、２−エチルヘキシル基、４−メチル−２−ペンチル基などが挙げられるが、炭素数３〜６のアルキル基（たとえばイソプロピル基（炭素数３））であることが好ましい。
【００２６】
また、第１のＺｎＤＴＰにおいて、第一級アルキル基と第二級アルキル基の割合は、特に限定されないが、第二級アルキル基に対して、第一級アルキル基の割合が高い方が好ましい。
【００２７】
第１のＺｎＤＴＰの含有量は、特に限定されないが、緩衝器用潤滑油において０．１質量％以上含有することが好ましく、０．４質量％以上含有することがより好ましい。また、第１のＺｎＤＴＰの含有量は、緩衝器用潤滑油において４．０質量％以下とすることが好ましく、２．０質量％以下とすることがより好ましい。
【００２８】
このように、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油では、第一級アルキル基および第二級アルキル基の両方を有する第１のＺｎＤＴＰを含むことにより、摩擦調整剤を添加した場合に乗り心地性および操縦安定性に適した摩擦係数に容易に調整することができることに加えて、第一級アルキル基のみを有するＺｎＤＴＰ、および／または、第二級アルキル基のみを有するＺｎＤＴＰを含有する緩衝器用潤滑油と比べて、摩擦係数のバラツキを抑えることができ、乗り心地性をより向上することができる。
【００２９】
さらに、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、摩擦調整剤として、第１のＺｎＤＴＰとは異なる構造の、第２のＺｎＤＴＰを有する。第２のＺｎＤＴＰは、下記化３で表される。
【化３】
2022000490.tif 000005
［上記化３中、Ｒ２１〜Ｒ２４は第二級アルキル基である。すなわち、第２のＺｎＤＴＰは第一級アルキル基を有さず、第二級アルキル基のみを有する。］
【００３０】
第２のＺｎＤＴＰが有する第二級アルキル基の炭素数は、特に限定されず、たとえばイソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、１−エチルプロピル基、２−エチルヘキシル基、４−メチル−２−ペンチル基などが挙げられるが、第二級アルキル基として、炭素数３〜８のアルキル基（たとえばイソプロピル基（炭素数３）、２−エチルヘキシル基（炭素数８）、または、イソブチル基（炭素数４）など）が好ましい。
【００３１】
また、第２のＺｎＤＴＰの含有量は、特に限定されないが、第１のＺｎＤＴＰよりも少ない方が好ましく、ＺｎＤＴＰの添加量（第１のＺｎＤＴＰおよび第２のＺｎＤＴＰの合計量）に対して２０重量％以下となることが好ましい。
【００３２】
なお、ＺｎＤＴＰがどのようなアルキル基を含有しているかは、公知の測定方法により測定することができる。たとえば、Ｃ１３−ＮＭＲを用いてＺｎＤＴＰの構造を決定することもできるし、ＦＴ−ＩＲの指紋領域を用いてＰ−Ｏ−Ｃの吸収帯、Ｐ＝Ｓ  Ｐ−Ｓの吸収帯の特徴から、アルキル基が第一級アルキル基または第二級アルキル基であるかを分析することでＺｎＤＴＰの構造を決定することもできる。
【００３３】
（Ｂ１）ジチオリン酸として、第二級アルキル基のみを有する第２のＺｎＤＴＰを含有することで、第１のＺｎＤＴＰのみを含有する場合と比べて、乗り心地をより向上させることができる。具体的には、走行時における微振動を、第１のＺｎＤＴＰのみを含有する場合と比べて、より低減することができる。また、第２のＺｎＤＴＰを炭素数３〜８の第二級アルキル基を有するＺｎＤＴＰとすることで、微振幅（低速度）と通常振幅（高速度）における摩擦係数の差を小さくすることができ、乗り心地性を向上させることができる。
【００３４】
（Ｂ２）ペンタエリスリトールエステル
ペンタエリスリトールエステルは、４価の糖アルコールであり、ペンタエリスリトールが有する末端置換基である水酸基が脂肪酸残基とエステル結合している化合物である。ペンタエリスリトールエステルは、４つ全ての末端置換基が脂肪酸残基とエステル結合したペンタエリスリトールテトラエステルと、いずれかの末端置換基が脂肪酸残基とエステル結合した部分エステルであるペンタエリスリトールモノエステル、ペンタエリスリトールジエステルおよびペンタエリスリトールトリエステルとがある。以下においては、ペンタエリスリトールテトラエステルをＰＥ４Ｅ、ペンタエリスリトールトリエステルをＰＥ３Ｅ、ペンタエリスリトールジエステルをＰＥ２Ｅ、ペンタエリスリトールモノエステルをＰＥ１Ｅと略称して説明する。
【００３５】
本実施形態に係るペンタエリスリトールエステルにおいて、脂肪酸残基は、特に限定されず、たとえば、ステアリン酸残基やオレイン酸残基などのＣ６〜Ｃ２２の脂肪酸残基とすることができる。また、脂肪酸残基として、カプリル酸、カプリン酸、オレイン酸、ステアリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、リノール酸、アジピン酸、ペラルゴン酸、トール脂肪酸、ヤシ脂肪酸、ココナツ脂肪酸、牛脂脂肪酸を例示することもできる。
【００３６】
本実施形態に係る緩衝器用潤滑油において、（Ｂ２）ペンタエリスリトールエステルは、（ｂ２１）ＰＥ４Ｅと、（ｂ２２）ＰＥ４Ｅ以外のペンタエリスリトールエステル、すなわち、ＰＥ３Ｅ、ＰＥ２ＥまたはＰＥ１Ｅとを含有する。以下においては、（ｂ２２）ＥＰ４Ｅ以外のペンタエリスリトールエステルとして、ＰＥ２Ｅを用いて説明するが、ＰＥ４Ｅ以外のペンタエリスリトールエステルは、ＰＥ２Ｅに限定されず、ＰＥ３ＥやＰＥ１Ｅであってもよい。また、ＰＥ４Ｅ以外のペンタエリスリトールエステルとして、ＰＥ３ＥとＰＥ２Ｅの混合物、ＰＥ３ＥとＰＥ１Ｅの混合物、ＰＥ２ＥとＰＥ１Ｅの混合物、あるいは、ＰＥ３Ｅ、ＰＥ２ＥおよびＰＥ１Ｅの混合物を用いることもできる。
【００３７】
なお、ＰＥ４Ｅを製造する場合、ＰＥ４Ｅだけを製造することは技術的に困難であり、ＰＥ４ＥにＰＥ１Ｅ、ＰＥ２Ｅ、ＰＥ３Ｅが混在してしまう場合がある。そのため、「ペンタエリスリトールテトラエステル」として市販されているものであっても、ＰＥ４Ｅのみで構成されているのではなく、ＰＥ４Ｅを主に含むが、ＰＥ４Ｅの他に、ＰＥ３Ｅ、ＰＥ２Ｅ、あるいはＰＥ１Ｅなども含まれる。そのため、本発明に係る「ペンタエリスリトールテトラエステル」は、「ペンタエリスリトールテトラエステル」として市販されているペンタエリスリトールエステルの混合物としてもよいし、「ペンタエリスリトールテトラエステル」を８０％以上含むペンタエリスリトールエステルの混合物とすることもできる。同様の理由から、本発明に係る「ペンタエリスリトールジエステル」は、「ペンタエリスリトールジエステル」として市販されているペンタエリスリトールエステルの混合物としてもよいし、「ペンタエリスリトールジエステル」を８０％以上含むペンタエリスリトールエステルの混合物とすることができる。なお、ＰＥ１ＥおよびＰＥ３Ｅについても同様である。
【００３８】
（緩衝器潤滑油の摩擦特性）
本発明に係る緩衝器用潤滑油組成物は、上述したように、体感性の少ない（乗り心地に影響しない）微振動が入力された場合でも高い摩擦力を発揮することができ、かつ、体感性が大きい（乗り心地に影響する）通常振動が入力された場合には摩擦力を抑えることで、操縦安定性と乗り心地性とを両立することができる緩衝器用潤滑油組成物である。このような緩衝器用潤滑油組成物は、図５に示す実施例１，２の緩衝器用潤滑油のように、従来の緩衝器用潤滑油（従来例１）と比べて、通常振動時の平均摩擦力Ｆ１−２を大きくすることなく、微振動時において、緩衝器の動作速度の変化量ΔＶに対する緩衝器用潤滑油の摩擦力の変化量ΔＦの比（ΔＦ／ΔＶ）が高い緩衝器用潤滑油組成物であることを特徴とする。
【００３９】
本実施形態では、このような摩擦特性を有する緩衝器用潤滑油を、微振幅時におけるピーク摩擦力Ｆｓａおよび微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅに基づいて定義する。
【００４０】
ここで、微振幅時におけるピーク値Ｆｓａと平均摩擦力Ｆａｖｅは、たとえば、図６に示す摩擦試験装置１０を用いて測定することができる。図６は、本実施形態に係る摩擦試験装置１０の構成図である。摩擦試験装置１０は、図６に示すように、ピン・オン・ディスク型の摩擦試験装置であり、スライドベアリング１上に固定したディスク試験片２を電磁加振機３により往復運動させ、これにピン試験片４を押し当てて摺動させて生じた摩擦力を、ピン試験片４の固定軸５に取り付けたひずみゲージ６を用いて計測するものである。また、緩衝器の摩擦特性に影響する要素として緩衝器用潤滑油とオイルシールとの組み合わせがあるため、図６に示す摩擦試験装置１０では、緩衝器においてオイルシールとして使用されるアクリロニトリル・ブタジエンゴム（ＮＢＲ）をピン試験片４に用い、オイルリップ形状を模してピン試験片４の先端を１４０°の角度となるようにカットした。また、ディスク試験片２には、ピストンロッド表面に使用する硬質クロムめっき膜を用いた。なお、図６に示す例では、ＮＢＲのピン試験片４とクロムめっきされたディスク試験片２との間の摩擦力を測定しているが、銅ボールとクロムめっきされたディスク試験片２との間の摩擦力を測定してもよい。
【００４１】
図７は、上記摩擦試験装置１０を用いて、振幅±２．０ｍｍ、周波数１．５Ｈｚ、荷重２０Ｎおよび温度３０℃で、ピン試験片４とディスク試験片２とを往復させて、緩衝器用潤滑油の摩擦力を測定した結果を示す図である。図７においては、π／２および３π／２の位相において、ピン試験片４とディスク試験片２との動作方向が反転していることを示す。図７に示す例では、ピン試験片４とディスク試験片２の動作方向を反転するため、π／２および３π／２のタイミングで一時的に静止状態となり、その直後に、静止状態から滑り状態へと移行する。本実施形態に係る緩衝器用潤滑油組成物は、ペンタエリスリトールエステルを含有することで、摩擦特性として、図７に示すように、静止状態から滑り状態へと移行する際に摩擦力のピークを有する。このように、摩擦試験装置１０を用いることで、静止状態から滑り状態へと移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａと、微振動時における滑り状態の平均摩擦力Ｆａｖｅとを測定することができる。
【００４２】
さらに、本実施形態では、下記式（３）に示すように、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比を、緩衝器用潤滑油の応答性ＲＩとして定義する。
ＲＩ＝（Ｆｓａ−Ｆａｖｅ）／Ｆａｖｅ  ・・・（３）
【００４３】
そして、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、摩擦特性として、微振幅時における緩衝器用潤滑油の応答性ＲＩと、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとが、下記式（４）の関係を有することを特徴とする。
ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５  …（４）
【００４４】
図８は、本実施形態に含まれない緩衝器用潤滑油組成物（従来例Ｂ１〜Ｂ４および比較例Ｃ１，Ｃ２）および本実施形態に係る緩衝器用潤滑油組成物（実施例Ｓ１〜Ｓ９）における、微振幅時の応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの関係を示すグラフであり、縦軸に微振幅時の応答性ＲＩを、横軸に微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅを示す。また、図８においては、従来の緩衝器用潤滑油（Ｂ１〜Ｂ４）の摩擦特性を直線Ａとして示し、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油（Ｓ１〜Ｓ９）の摩擦特性を直線Ｂとして示す。また、上記式（４）のＲＩ＝１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５を示す線を直線Ｃとして示す。本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、ＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５という摩擦特性を有するものであり、図８においては、直線Ｃの上側の網掛けエリアにプロットされる緩衝器用潤滑油が該当する。
【００４５】
また、図８において、従来例Ｂ１は、基油のみの緩衝器用潤滑油の摩擦特性を示す。さらに、比較例Ｃ１，Ｃ２および実施例Ｓ１〜Ｓ９は、ペンタエリスリトールエステルとしてペンタエリスリトールジエステルおよび／またはペンタエリスリトールテトラエステルを含有する緩衝器用潤滑油である。具体的には、比較例Ｃ１は、ペンタエリスリトールエステルとしてペンタエリスリトールジエステルのみを有する緩衝器用潤滑油であり、比較例Ｃ２はペンタエリスリトールエステルとして、ペンタエリスリトールジエステルを８０％、ペンタエリスリトールテトラエステルを２０％配合した緩衝器用潤滑油である。同様に、実施例Ｓ１〜Ｓ９は、それぞれ、ペンタエリスリトールエステルにおけるペンタエリスリトールテトラエステルの割合が４０％，６０％，７０％，７５％，８０％，８５％，９０％，９５％，１００％となるように、ペンタエリスリトールジエステルとペンタエリスリトールテトラエステルとを配合した、緩衝器用潤滑油である。
【００４６】
図８に示すように、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油（実施例Ｓ１〜Ｓ９）は、従来の緩衝器用潤滑油Ｂ１〜Ｂ４と比べて、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅに対して、微振幅時の応答性ＲＩが高い緩衝器用潤滑油であり、微振幅時の応答性ＲＩが高いため、微振幅時でも高い摩擦力が得られ、微振幅時の操縦安定性を高めることができるとともに、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅが低いことから通常振幅時における平均摩擦力も低く抑えられる傾向があり乗り心地性を高めることもできる。また、図８に示す実施例Ｓ１〜Ｓ９のように、ペンタエリスリトールエステルにおいて、ペンタエリスリトールジエステルとペンタエリスリトールテトラエステルとの配合を調整することで、微振幅時の応答性ＲＩを調整することができ、緩衝器の用途やニーズに合わせて摩擦特性を調整することができる。なお、ペンタエリスリトールエステル以外の摩擦調整剤を添加することで、微振幅時の応答性ＲＩを調整する構成としてもよい。
【００４７】
また、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油では、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅに対する応答性ＲＩをより高くすることが好ましく、上記式（４）の摩擦特性に加えて、微振幅時の応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（ＲＩ／Ｆａｖｅ）が２．０以上とすることが好ましく、２．５以上とすることがより好ましい。
【００４８】
さらに、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油（実施例Ｓ１〜Ｓ９）は、上記式（４）に示す摩擦特性を有すれば、特に限定されないが、微振幅時における応答性ＲＩが０．１０以上であることが好ましく、０．１５以上であることがより好ましく、０．２０以上であることがさらに好ましい。微振幅時の応答性ＲＩは、微振幅時における操縦安定性に寄与するものであり、静止状態から滑り状態へと移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａが高ければ、その分、微振幅時における摩擦力は高くなり、微振幅時における操縦安定性は増加するためである。
【００４９】
加えて、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、図８に示すように、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満であることが好ましい。上述したように、緩衝器用潤滑油は、微振動時の平均摩擦力Ｆａｖｅが大きいほど通常振動時における平均摩擦力も大きくなる傾向にあり、通常振幅時の平均摩擦力が大きくなると、乗り心地性を損なうためである。
【００５０】
以上のように、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油は、摩擦調整剤として、（Ｂ２）ペンタエリスリトールエステルを含有し、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）を応答性ＲＩとした場合に、上記式（４）に示すＲＩ＞１．７５×Ｆａｖｅ−０．０５の摩擦特性を有する。これにより、本実施形態に係る緩衝器用潤滑油では、微振幅時の応答性ＲＩが高いため、微振幅時において高い摩擦力が得られるため、操縦安定性が高くなるとともに、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅが低いことから通常振幅時の平均摩擦力も低く抑えられる傾向にあり、乗り心地性も高めることができ、操縦安定性と乗り心地性を両立することが可能な潤滑油組成物を提供することができる。
【００５１】
以上、本発明の好ましい実施形態例について説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態の記載に限定されるものではない。上記実施形態例には様々な変更・改良を加えることが可能であり、そのような変更または改良を加えた形態のものも本発明の技術的範囲に含まれる。
【００５２】
たとえば、上述した実施形態に変えて、緩衝器用潤滑油を、微振幅時における、静止状態から滑り状態に移行する際の摩擦力のピーク値Ｆｓａおよび平均摩擦力Ｆａｖｅの差と、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅとの比（｛Ｆｓａ−Ｆａｖｅ｝／Ｆａｖｅ）である応答性ＲＩが０．１以上であり、かつ、微振幅時における平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満である摩擦特性を有する構成とすることができる。ここで、図９は、図８と同じ、緩衝器用潤滑油の応答性ＲＩと微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅとの関係を示すグラフであり、微振幅時の応答性ＲＩが０．１以上であり、かつ、微振幅時の平均摩擦力Ｆａｖｅが０．１２未満である摩擦特性を有する緩衝器用潤滑油を網掛けで示している。このような緩衝器用潤滑油も、上述した実施形態に係る緩衝器用潤滑油と同様に、通常振幅時の平均摩擦力を抑えながら、微振幅時の応答性ＲＩが高い摩擦特性を有するため、微振幅時において十分な摩擦力が得られ微振幅時の操縦安定性を高めることができるとともに、通常振幅時における摩擦力を抑えることができ乗り心地性を高めることができる。
【００５３】
また、上述した実施形態に加えて、潤滑油組成物において、ペンタエリスリトールエステルを「主にＰＥ４Ｅ」とする構成とすることができる。ここで、「主にＰＥ４Ｅである」ペンタエリスリトールエステルとは、ＰＥ１Ｅ、ＰＥ２Ｅ、ＰＥ３ＥおよびＰＥ４Ｅの中でＰＥ４Ｅの割合が最も多いもの、あるいは、ＰＥ４Ｅを５０％以上含むものを意味することができる。また、ＰＥ４Ｅを製造する場合、ＰＥ４Ｅだけを製造することは技術的に困難であり、ＰＥ１Ｅ、ＰＥ２Ｅ、ＰＥ３Ｅなどが混在してしまう。そのため、実際に、「ペンタエリスリトールテトラエステル」として市販されているものであっても、ＰＥ４Ｅのみで構成されているのではなく、ＰＥ４Ｅを主に含むが、ＰＥ４Ｅの他に、ＰＥ３Ｅ、ＰＥ２Ｅ、あるいはＰＥ１Ｅなども含まれる。そのため、「ＰＥ４Ｅ」として市販されているペンタエリスリトールエステルを、本発明における「主にＰＥ４Ｅである」ペンタエリスリトールエステルとして定義することもできる。
【００５４】
さらに、「主にＰＥ４Ｅ」であるペンタエリスリトールエステルは、以下のように定義することもできる。すなわち、ＰＥ４Ｅに加えて、ＰＥ３Ｅ、ＰＥ２Ｅ、ＰＥ１Ｅなども混在するペンタエリスリトールエステルについて、エステル基を測定し、エステル基の平均数が３よりも大きいペンタエリスリトールエステルを、「主にＰＥ４Ｅ」であるペンタエリスリトールエステルとして特定することもできる。また、ペンタエリスリトールエステルについて、水酸基を測定し、水酸基の平均数が１よりも小さいペンタエリスリトールエステルを、「主にＰＥ４Ｅ」であるペンタエリスリトールエステルとして特定することもできる。ペンタエリスリトールエステルのエステル基または水酸基の平均数は、たとえばガスクロマトグラフィー質量分析法や液体クロマトグラフィー質量分析法を用いて測定することができる。
【００５５】
また、このようなペンタエリスリトールエステルは、水酸基を有しないＰＥ４Ｅを主に含むが、水酸基を含むＰＥ３Ｅ、ＰＥ２Ｅ、ＰＥ１Ｅも一部含まれており、これら水酸基を含むペンタエリスリトールによる水酸基価が、０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることが好ましく、１．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることがより好ましく、１．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることがさらに好ましい。
【００５６】
緩衝器用潤滑油の水酸基価を０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上とすることで、ペンタエリスリトールの分解（ペンタエリスリトールの分解による緩衝器用潤滑油の劣化）を抑制し、緩衝器用潤滑油の耐摩耗性を向上することができる。特に、緩衝器用潤滑油の劣化を抑制する観点から、緩衝器用潤滑油の水酸基価は０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることが好ましく、１．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることがより好ましく、１．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることがさらに好ましい。
【００５７】
また、ペンタエリスリトールエステルを、０．５質量％以上含有し、より好ましくは１．０質量％以上含有する構成とすることもできる。ペンタエリスリトールエステルの含有量を０．２質量％以上とすることで、ＺｎＤＴＰを含有する緩衝器用潤滑油の摩擦係数の変動を抑制することができる。そのため、ペンタエリスリトールエステルの分解も考慮し、ペンタエリスリトールエステルを０．５質量％以上含有するものとし、好ましくは１．０質量％以上含有することができる。
【００５８】
また、ペンタエリスリトールエステルを２．０質量％以上含有する構成とすることも好ましい。ペンタエリスリトールエステルが存在しない場合、ＺｎＤＴＰが分解などにより減少してしまい、これにより緩衝器用潤滑油の摩擦係数が上昇し摩耗が発生してしまうためである。ペンタエリスリトールエステルを２．０質量％以上含有することで、ＺｎＤＴＰの減少を有効に抑制することができ、その結果、緩衝器用潤滑油の劣化を抑制することができる。
【００５９】
また、ペンタエリスリトールエステルを５．０質量％以上含有する構成とすることがさらに好ましい。これは、緩衝器用潤滑油の劣化を抑制するためには、緩衝器用潤滑油の水酸基価を０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上とすることが好ましいが、緩衝器用潤滑油に含まれるペンタエリスリトールエステルは、主に、水酸基を有しないペンタエリスリトールテトラエステルであり、緩衝器用潤滑油の水酸基価を０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上とするためには、ペンタエリスリトールエステルの含有量を５質量％以上とすることが好ましいためである。
【図１】
2022000490.tif 000006
【図２】
2022000490.tif 000007
【図３】
2022000490.tif 000008
【図４】
2022000490.tif 000009
【図５】
2022000490.tif 000010
【図６】
2022000490.tif 000011
【図７】
2022000490.tif 000012
【図８】
2022000490.tif 000013
【図９】
2022000490.tif 000014