(57)【要約】【課題】一芯光ファイバおよび二芯光ファイバを自由に接続できる光通信モジュールと、この光通信モジュールを備えた光通信システムを提供する。【解決手段】この光通信モジュールは、二つの一芯光ファイバ用光通信モジュールと、第２の検出装置１７、１７’と、第１の検出装置１７’’と、第１の制御装置１８と、第２の制御装置１８’とを備える。上記第１の検出装置１７’’および第２の検出装置１７、１７’の一方が、二芯光ファイバプラグの情報部１６を検出すると、情報部１６を検出した第２の検出装置側の光ファイバを、光信号の送信側の光ファイバに選定する信号が、第１および第２の制御装置１８，１８’に送られる。すると、信号を受けた第１および第２の制御装置１８，１８’が、発光素子５Ａまたは５Ｂを可動モードにし、かつ、受光素子６Ｂまたは６Ａを可動モードにする。【選択図】  図６
2004350189.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
発光素子と受光素子とを有する複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールと、
上記複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールのうちの少なくとも１つに挿入された光ファイバプラグの情報部に基づいて、光ファイバプラグの種類を検出する検出部と、
上記検出部の検出結果に基づいて、上記発光素子と上記受光素子の動作を制御する制御部と
を備えることを特徴とする光通信モジュール。
【請求項２】
請求項１に記載の光通信モジュールにおいて、
上記検出部は、
光ファイバプラグの種類を検出する光ファイバ検出手段と、
上記光ファイバ検出手段が、上記光ファイバプラグの種類を二芯光ファイバプラグと検出した場合、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバとを特定する特定手段と
を備えることを特徴とする光通信モジュール。
【請求項３】
請求項１に記載の光通信モジュールと、
上記情報部を備えた光ファイバプラグと、
この光ファイバプラグに接続された光ファイバと
を備えることを特徴とする光通信システム。
【請求項４】
請求項３に記載の光通信システムにおいて、
上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、
この二芯光ファイバプラグは、上記光通信モジュールに複数の姿勢で挿入でき、かつ、上記二芯ファイバプラグがいずれの姿勢で上記光通信モジュールに挿入されても、上記検出部が上記情報部に基づいて上記二芯光ファイバプラグの姿勢を検出できることを特徴とする光通信システム。
【請求項５】
請求項３に記載の光通信システムにおいて、
上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、
この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの片面、かつ、その片面の中心から偏った位置に設けられていることを特徴とする光通信システム。
【請求項６】
請求項３に記載の光通信システムにおいて、
上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、
この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの表面に形成された凹部であることを特徴とする光通信システム。
【請求項７】
請求項３に記載の光通信システムにおいて、
上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、
この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの両面に設けられて、この二芯光ファイバの上記光通信モジュールへの挿入姿勢を検出できることを特徴とする光通信システム。
【請求項８】
請求項７に記載の光通信システムにおいて、
上記情報部は、上記二芯光ファイバプラグの一面に設けられた大きな凹部と、上記二芯光ファイバプラグの他面に設けられた小さな凹部であることを特徴とする光通信システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、光信号を送受信することのできる光通信モジュールと、この光通信モジュールを用いた光通信システムに関し、より詳しくはプラスチック光ファイバ等のマルチモード光ファイバを伝送媒体とする家庭内通信や電子機器間通信、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）等に使用することの出来る光通信モジュールと、この光通信モジュールを用いた光通信システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）やＦＴＴＨ（Ｆｉｂｅｒ  Ｔｏ  Ｔｈｅ  Ｈｏｍｅ）、ＣＡＴＶ（Ｃａｂｌｅ  ＴＶ）などの普及に伴い、多チャンネル動画データの配信等が可能となり、家庭内においてもこれまでの低速な機器間伝送ではなくて、高速で長距離な伝送能力を持つ機器間伝送やネットワークが必要になってきている。このような高速で長距離な伝送が可能な方法としては、光ファイバによる通信が有力視されており、特に、使い勝手の良い点やコスト面から、家庭内のシステムへの適用が見込まれるプラスチックファイバを用いた光ファイバ通信の研究が盛んとなっている。そして、情報の伝送方式においては、二本の光ファイバを用いる場合が有力視され、また、一本の光ファイバを用いて伝送する場合には、同時に両方向からの伝送ができない半二重方式よりも、同時に両方向から伝送を行うことができる全二重方式が有力視されている。
【０００３】
更に、家庭内を光ファイバによってネットワーク化しようとした場合、例えば、機器間同士において光信号の伝送を行う際には、光通信モジュールが小型化できる一芯光ファイバを用いた光信号の伝送による通信が行われ、また、異なる部屋間にまたがる光信号の伝送を行う際には、長距離伝送が出来る二芯光ファイバを用いた光データ伝送による通信が行われることが想定される。すなわち、家庭内においてネットワーク化に利用される光通信システムは、一芯光ファイバと二芯光ファイバのそれぞれの光通信モジュールが混在した構成となることが考えられる。
【０００４】
尚、機器間同士で光信号の伝送による通信をする場合としては、例えば、ノートパソコンやＰＤＡなどの小型の機器同士はもちろんのこと、小型機器とディスクトップパソコンやビデオデッキなどの据え置き型機器との機器間における光信号の伝送による通信が考えられる。
【０００５】
また、小型の機器においてデータとなる光信号の伝送をするときには、機器が小型であることや、数ｍ程度の近くの位置にある小型機器や据え置き型機器等の機器間の光信号を伝送することが想定されるが、この場合、光通信モジュールを小型にすることが出来る一芯光ファイバによる伝送方式を用いることが望ましい。一方、部屋間同士で光信号の伝送をおこなう場合としては、主に、テレビあるいはビデオデッキなど各部屋の据え置き型機器同士における光信号の伝送が考えられ、この場合、隣り合う部屋同士においても数十ｍの長さを持った光ファイバによる光信号の伝送を確保しておく必要があることから、長距離伝送の可能な二芯光ファイバによる伝送方式を用いることが望ましい。
【０００６】
このように、機器間同士における光信号の伝送では、光通信モジュールを小型化することの出来る一芯光ファイバを使用する光通信モジュールを用い、部屋間同士における光信号の伝送では、長距離を伝送できる二芯光ファイバを使用する光通信モジュールを用いることにより家庭内をネットワーク化することが可能となる。
【０００７】
以上のことから、例えばディスクトップパソコンやビデオデッキといった据え置き型機器においては部屋間同士での光信号の伝送だけでなく、ＰＤＡなどの小型機器との機器間同士での光信号の伝送も必要となる。すなわち、据え置き型機器は、家庭内のネットワーク化における中継器の役割を持たせる必要があり、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバと接続が可能で、かつ、光通信モジュールを複数個備えておくことが必要となる。
【０００８】
次に、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバに接続可能な光通信モジュールを備えたビデオデッキ等の据え置き型機器における従来の光通信モジュールの構成について説明する。
【０００９】
一芯光ファイバおよび二芯光ファイバに接続可能な従来の光通信モジュールとしては、特開２０００−３０７５２４号公報（特許文献１）に記載されるものがある。
【００１０】
図８は、一芯光ファイバまたは二芯光ファイバに接続可能な光通信モジュールの構成を示した図である。以下に、図８を用いて、従来の光通信システムおよび光通信モジュールの接続方法に関する説明を行う。
【００１１】
この光通信システムの光通信モジュール１１５は、一芯光ファイバのプラグ１０９および二芯光ファイバのプラグ１１０との接続を兼用することのできる光ファイバコネクタ１１１を備え、この光通信システムは、一芯光ファイバのプラグ１０９と二芯光ファイバのプラグ１１０の形状に違いを持たせることにより、両方の光ファイバと光通信モジュール１１５の接続を正確に行うことができるようになっている。
【００１２】
この光通信システムでは、上記光通信モジュール１１５に二芯光ファイバ１１０が接続されると、光通信モジュール１１５の発光素子１０５および受光素子１０６によって光信号としての送信光１０７と受信光１０８’の送受信が行われるようになっている。詳細には、相手の光通信モジュールと光信号の送受信を行うために、二芯光ファイバプラグ１１０とコネクタ１１１の夫々に切り欠き部１１６および１１６’を設け、光通信モジュール１１５に挿入できる二芯光ファイバ１１０の向きを固定して、送信方向と受信方向を特定するようにしている。
【００１３】
一方、上記光通信モジュール１１５に一芯光ファイバ１０９が接続されると、光通信モジュール１１５の発光素子１０５および受光素子１０６’によって光信号としての送信光１０７と受信光１０８の送受信が行われるようになっている。詳細には、一芯光ファイバプラグ１０９の形状を大きくすることで、発光素子１０５および受光素子１０６’側の紙面の下側に位置するコネクタにのみ、一芯光ファイバプラグ１０９を挿入できるようにして、双方向で光信号の伝送を行うことが出来るようにしている。尚、図８において、１１２は、光学部品を示している。
【００１４】
上記受光素子１０６および１０６’は、ドライバＩＣ１１４に接続され、発光素子１０５は、ポストアンプ１１３に接続されている。光ファイバコネクタ１１１に、一芯光ファイバが挿入されると、受光素子１０６’とドライバＩＣ１１４とが接続される一方、二芯光ファイバが挿入されると、受光素子１０６とポストアンプ１１４とが接続されて、光信号の受信を行うことができるようになっている。従来の光通信モジュールは、このように、光ファイバの種類によって受光素子の切り替えができるようになっており、一芯光ファイバまたは二芯光ファイバのどちらの光ファイバがコネクタに接続された場合においても、光信号の伝送を行うことができるようになっている。
【００１５】
【特許文献１】
特開２０００−３０７５２４号公報（第７図）
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
先に述べた光通信システムにおいては、二芯光ファイバプラグとコネクタ部に切り欠きを設けたり、一芯光ファイバプラグの形状を大きくしたりして、上記コネクタに挿入される光ファイバプラグの向きや、光ファイバプラグが挿入されるコネクタの箇所が、限定される構成となっていた。
【００１７】
しかしながら、上記光通信システムでは、光ファイバプラグに対して光ファイバを挿入する向きや位置を、光ファイバを光通信モジュールに接続するたびに確認する必要が生じて、不便であるという問題がある。
【００１８】
そこで、本発明の目的は、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバが挿入される向きや位置が限定されず、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバを自由に接続できる光通信モジュールと、この光通信モジュールを備えた光通信システムを提供することにある。
【００１９】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１の発明の光通信モジュールは、
発光素子と受光素子とを有する複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールと、
上記複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールのうちの少なくとも１つに挿入された光ファイバプラグの情報部に基づいて、光ファイバプラグの種類を検出する検出部と、
上記検出部の検出結果に基づいて、上記発光素子と上記受光素子の動作を制御する制御部と
を備えることを特徴としている。
【００２０】
尚、一芯光ファイバ用の一芯光ファイバプラグには、通常、凹部等の表面形状や信号発信手段等から成る情報部を設けないが、この場合、凹部等の表面形状や信号発信手段等による情報部がない一芯光ファイバプラグそのものの形状を情報部とするものとする。というのも、一般的に、凹部等の表面形状や信号発信手段等による情報部がないという事実が、二芯光ファイバに対して一芯光ファイバプラグを特定する情報となっているからである。
【００２１】
上記発明の光通信モジュールによれば、光ファイバプラグが有する情報部を検出部で検出することによって、光通信モジュールに挿入された光ファイバプラグの種類（一芯光ファイバプラグと二芯光ファイバプラグの少なくとも一方）を検出すると共に、この光ファイバプラグに接続されている光ファイバのうちの光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバの検出を行うことができて、上記制御部で、光信号の送信を行う光ファイバ側の発光素子を可動モードにすると共に、光信号の受信を行う光ファイバ側の受光素子を可動モードにすることができる。このことから、光ファイバプラグが接続される位置がどのような位置であっても、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバを検出できるので、光ファイバプラグの種類によって光ファイバプラグが接続される場所が特定される従来の光通信モジュールとは異なり、光ファイバプラグが接続される場所が限定されることがなくて、光ファイバプラグを接続する位置の自由度を高くすることができる。
【００２２】
また、一実施形態の光通信モジュールは、
上記検出部は、
光ファイバプラグの種類を検出する光ファイバ検出手段と、
上記光ファイバ検出手段が、上記光ファイバプラグの種類を二芯光ファイバプラグと検出した場合、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバとを特定する特定手段と
を備えることを特徴としている。
【００２３】
上記実施形態の光通信モジュールによれば、上記光ファイバ検出手段によって、光ファイバプラグの種類を検出できると共に、上記光ファイバ検出手段が、上記光ファイバプラグの種類を二芯光ファイバと判別した場合において、上記特定手段によって、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバを検出できる。したがって、検出部の役割分担を行ったので、光ファイバプラグの種類の検出と、光信号の送信を行う光ファイバと光信号の受信を行う光ファイバの検出を迅速に行うことができる。
【００２４】
また、この発明の光通信システムは、
上記発明の光通信モジュールと、
上記情報部を備えた光ファイバプラグと、
この光ファイバプラグに接続された光ファイバと
を備えることを特徴としている。
【００２５】
上記発明の光通信システムによれば、情報部を備えた光ファイバプラグと、上記発明の光通信モジュールとを備えるので、上記発明の光通信システムを、どのような種類の光ファイバプラグでも、光通信モジュールに自由に接続できる自由度が高くて便利なシステムにすることができる。
【００２６】
また、一実施形態の光通信システムは、
上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、
この二芯光ファイバプラグは、上記光通信モジュールに複数の姿勢で挿入でき、かつ、上記二芯ファイバプラグがいずれの姿勢で上記光通信モジュールに挿入されても、上記検出部が上記情報部に基づいて上記二芯光ファイバプラグの姿勢を検出できることを特徴としている。
【００２７】
上記実施形態の光通信システムによれば、この二芯光ファイバプラグを、上記光通信モジュールに複数の姿勢（表側と裏側の両方）で挿入できるので、上記実施形態の光通信システムを、更に自由度が高いくて便利なシステムにすることができる。
【００２８】
また、一実施形態の光通信システムは、上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの片面、かつ、その片面の中心から偏った位置に設けられていることを特徴としている。
【００２９】
上記実施形態の光通信システムによれば、上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの片面、かつ、その片面の中心から偏った位置に設けられているので、例えば、情報部が設けられた側の光ファイバを、光送信方向の光ファイバ（または光受信方向の光ファイバ）にすることができて、光通信システムを簡単に構築できる。
【００３０】
また、一実施形態の光通信システムは、
上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの表面に形成された凹部であることを特徴としている。
【００３１】
上記実施形態の光通信システムによれば、上記情報部が、二芯光ファイバプラグの表面に形成された凹部であるので、上記情報部を簡単安価に形成できる。
【００３２】
また、一実施形態の光通信システムは、上記光ファイバプラグには、少なくとも一つの二芯光ファイバプラグが含まれ、この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの両面に設けられて、この二芯光ファイバの上記光通信モジュールへの挿入姿勢を検出できることを特徴としている。
【００３３】
上記実施形態の光通信システムによれば、この二芯光ファイバプラグの情報部は、この二芯光ファイバプラグの両面に設けられて、この二芯光ファイバの上記光通信モジュールへの挿入姿勢を検出できるので、この挿入姿勢に基づいて、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバを検出できる。
【００３４】
また、一実施形態の光通信システムは、上記情報部は、上記二芯光ファイバプラグの一面に設けられた大きな凹部と、上記二芯光ファイバプラグの他面に設けられた小さな凹部であることを特徴としている。
【００３５】
上記実施形態の光通信システムによれば、上記二つの表面形状を、二芯光ファイバプラグの一面に設けられた大きな凹部と、二芯光ファイバプラグの他面に設けられた小さな凹部で形成したので、上記大きな凹部で光ファイバの種類を検出でき、また、上記小さな凹部で、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバを検出できる。
【００３６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００３７】
図１は、機器間の間に構築されたネットワークの一部を示す概略図である。
【００３８】
このネットワークでは、据え置き型機器１Ａと据え置き型機器１Ｂとを二芯光ファイバ３Ｂにより接続すると共に、携帯機器２と据え置き型機器１Ｂを一芯光ファイバ３Ｄにより接続している。また、据え置き型機器１Ａは、図示しない据え置き型機器と二芯光ファイバ３Ａを介して接続されており、据え置き型機器１Ｂは、図示しない据え置き型機器と二芯光ファイバ３Ｃを介して接続されている。
【００３９】
上記据え置き型機器１Ａと、据え置き型機器１Ｂとは、数百ｍ離れた別の部屋に配置されており、二芯光ファイバ３Ｂによって、双方向に光信号の伝送が行われるようになっている。また、上記据え置き機器１Ｂと、携帯機器２とは同じ部屋に配置されており、一芯光ファイバ３Ｄによって、光信号の伝送が行われるようになっている。
【００４０】
上記据え置き型機器１Ａおよび１Ｂの夫々は、二芯光ファイバ接続用の光通信モジュール２個と一芯光ファイバ接続用の光通信モジュール１個を有する光通信モジュール４Ａおよび４Ｂを備え、携帯機器２は、１個の一芯光ファイバ接続用の光通信モジュール４Ｃを備えている。
【００４１】
このように、一般的に、据え置き型機器および携帯機器は、機器間を接続するための一芯光ファイバないし二芯光ファイバを接続する光通信モジュールを１個ないし複数個備えている。
【００４２】
例えば、携帯機器には、ある一つの据え置き型機器とのデータの送受信を行うことができる双方向通信が可能な送受信機能を備えた一芯光ファイバ用光通信モジュールを設ければ良い。というのも、携帯機器の場合は、機器が小型であるので、双方向通信が可能である一芯光ファイバ用光通信モジュールを用いることが望ましいからである。
【００４３】
一方、据え置き型機器においては、一般に、ネットワークを構築するときに、異なる部屋にある他の据え置き型機器との接続が必要になり、長距離の光信号の伝送が可能な二芯光ファイバを用いた機器間の接続を必要とするので、二芯光ファイバ接続用の光通信モジュールが最低でも１個ないし２個必要になる。更に、据え置き型機器においては、携帯機器とのデータの送受信を行うために、一芯光ファイバ通信が可能な光通信モジュールを最低でも１個必要とする。
【００４４】
ここでは、上記据え置き型機器を、家庭内のネットワーク化のために部屋間を光ファイバで接続する際の中継器として考えているが、上記据え置き型機器以外に専用の中継器を設けても良く、この場合、中継器と据え置き型機器との接続には、一芯光ファイバと二芯光ファイバのどちらを用いても良い。
【００４５】
次に、光通信システムを構成する光ファイバ、据え置き型機器および携帯機器についてこの順に説明を行う。
【００４６】
光通信システムにおいて、光ファイバといえば、主に、マルチモードのプラスチック光ファイバ（ＰＯＦ：Ｐｌａｓｔｉｃ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｆｉｂｅｒ）を指し、コア（ｃｏｒｅ）が、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）やポリカーボネート（ＰＣ）等の光透過性に優れたプラスチックから構成され、かつ、クラッド（ｃｌａｄ）が上記コアよりも屈折率の低いプラスチックで構成されているファイバを指す。
【００４７】
このようなプラスチック光ファイバでは、コア径を約２００μｍから約１ｍｍの大きさにできて、石英光ファイバと比較して大きくすることができるので、自由度が増して光通信モジュールとの結合調整を容易にでき、双方向通信リンクを安価に得ることができる。
【００４８】
尚、光通信システムに使用する光ファイバとして、コアが石英ガラスよりなり、クラッドがポリマーからなるＰＣＦや石英光ファイバを用いても良い。ＰＣＦや石英ファイバは、ＰＯＦに比べると価格が高い一方、伝送損失が小さく、伝送帯域が広いという利点があり、ＰＣＦや石英光ファイバを伝送媒体とすることにより、長距離通信や高速通信を行うことが出来る双方向通信リンクを得ることが出来る。
【００４９】
また、上記据え置き型機器は、例えば、テレビ、ビデオ、ディスクトップパソコン、プリンタ等の大型で比較的移動させる機会の少ない機器であり、携帯機器は、例えば、携帯情報端末（ＰＤＡ）、ビデオカメラ、ディジタルカメラなどの小型で比較的持ち運びを伴う機器である。
【００５０】
次に、光ファイバと機器を接続するために各機器に設けられた光通信モジュールを構成する各部品についての説明を行う。
【００５１】
光通信モジュールは、例えば、半導体レーザ（ＬＤ）や、発光ダイオード（ＬＥＤ）等の光源としての発光素子と、光を受光する受光素子と、光通信モジュールからの送信光を光ファイバと接続し、かつ、光ファイバからの受信光を光通信モジュールに接続する光学部品とを備える。
【００５２】
上記発光素子は、その光出射端面から光ファイバの方に光信号としての光を出射して、この光信号としての光を、光ファイバ中を伝播させるための素子である。
【００５３】
上記発光素子から出射される光の波長としては、プラスチック光ファイバを用いる場合には、プラスチック光ファイバに対して伝送損失が小さく、ＤＶＤ等に使用されている約６５０ｎｍ程度の波長を用いることが望ましく、ＰＣＦや石英光ファイバを用いる場合には、該光ファイバ中の伝播損失が小さくなるような波長であることが望ましい。
【００５４】
また、上記受光素子は、受光面で受信光を受光し、受光した変調光の強弱を電気信号に変換する機能を有する素子である。受光素子としては、受信光の波長域で感度の高いフォトダイオードが用いられる。例えば、上記プラスチック光ファイバを用いる場合に好適な波長６５０ｎｍの発光素子を使用する場合、フォトダイオードとして、シリコンを材料とするＰＩＮフォトダイオードやアバランシェフォトダイオード等が用いられる。
【００５５】
また、上記光学部品は、ガラス研磨やポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）等のプラスチックを成型することにより作製されている。例えば、光学部品としては、光ファイバからの出射光を集光するためのレンズや曲面形状を持ったミラー、または、送信光を光ファイバに結合させるためのレンズやプリズム等がある。これらの光学部品を適切に組み合わせて、光通信モジュールと光ファイバとの光信号の伝送を行っている。
【００５６】
上記光通信モジュールは、上記発光素子から出射した送信光を、上記光学部品を用いて光ファイバに入射させることができると共に、光ファイバからの受信光を、上記光学部品を介して上記受光素子で受信できるようになっており、双方向通信を行うことができるような構造になっている。
【００５７】
図２（ａ）は、一芯光ファイバ用光通信モジュールの概略図であり、図２（ｂ）は、本発明の一実施形態の二芯光ファイバ用の光通信モジュールの概略図である。
【００５８】
以下に、図２を用いて、据え置き型機器に搭載された光通信モジュールと光ファイバとの接続方法および光信号の伝送方法の説明を行うことにする。
【００５９】
図２（ａ）に示すように、上記一芯光ファイバ用光通信モジュールは、一芯光ファイバプラグ９を差し込む光ファイバコネクタ１１と、送信光７を出射する発光素子５と、光ファイバからの受信光８を受信する受光素子６と、送信光７を一芯光ファイバに入射させると共に、受信光８を受光素子６に入射させる光学部品１２と、ドライバＩＣ１３と、ポストアンプ１４とを備える。上記発光素子５および受光素子６は、夫々ドライバＩＣ１３およびポストアンプ１４に接続されている。
【００６０】
上記一芯光ファイバ用光通信モジュールに、一芯光ファイバプラグ９が接続されると、一芯光ファイバ用光通信モジュールは、一芯光ファイバのプラグ９が接続されたことを認識して、発光素子５および受光素子６の両方を動作させて、光ファイバ１５を介して、相手の光通信モジュールと双方向で光信号の伝送を行うようになっている。
【００６１】
また、図２（ｂ）に示すように、本発明の一実施形態の二芯光ファイバ用の光通信モジュールは、並列に配置された２個の一芯光ファイバ用光通信モジュール（図２（ａ）に示したもの）を備え、二本の光ファイバを束ねている二芯ファイバプラグ１０を接続できるようになっている。また、上記二芯光ファイバ用の光通信モジュールは、検出部の一例としての検出装置（図示せず）と、制御部の一例としての制御装置（図示せず）とを備えている。
【００６２】
二芯光ファイバプラグ１０を光ファイバコネクタ１１に差し込むと、二芯光ファイバプラグ１０の送信側と受信側を検出する上記検出装置が、送信側の光ファイバおよび受信側の光ファイバを特定し、上記検出装置からの信号を受けた上記制御装置が光信号の送受信伝送に使用する発光素子と受光素子の制御を行うようになっている。
【００６３】
例えば、二芯光ファイバプラグ１０をある姿勢で光ファイバコネクタ１１に差し込むと、発光素子５Ａが光ファイバ１６に送信信号７を出射できる可動モードになる一方、発光素子５Ｂは光を出射できない停止モードにされる。また、受光素子６Ｂが光ファイバ１７からの受信信号８を受光できる可動モードになる一方、受光素子６Ａは光を出射できない停止モードにされる。このようにして、相手の光通信モジュールと双方向で光信号の伝送を行うことができるように設定されている。
【００６４】
尚、図２（ｂ）において、１２は、光学部品であり、１３Ａは、発光素子５Ａ用のドライバＩＣであり、１４Ａは、受光素子６Ａ用のポストアンプである。また、１３Ｂは、発光素子５Ｂ用のドライバＩＣであり、１４Ｂは、受光素子６Ｂ用のポストアンプである。
【００６５】
上記二芯光ファイバ用の光通信モジュールは、一芯光ファイバ用光通信モジュール２個を並列に並べた主要構造を有している。このように、一芯光ファイバ用光通信モジュールを複数個並列に並べて光通信モジュールの主要構造を作成すると、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバの両方を接続することができて、汎用性が高く自由度が高い光通信モジュールおよび光通信システムを得ることができる。
【００６６】
図３は、本発明の他の実施形態の光通信モジュールを示す図である。この実施形態の光通信モジュールは、一芯光ファイバ用光通信モジュール５個を備え、５個の一芯光ファイバ用光通信モジュールは、並列に並べられている。上記５個の一芯光ファイバ用光通信モジュールの夫々は、発光素子と受光素子とを１つづつ備えている（これらの発光素子を、５Ａ，５Ｂ，５Ｃ，５Ｄ，５Ｅで示し、受光素子を、６Ａ，６Ｂ，６Ｃ，６Ｄ，６Ｅで示す）。
【００６７】
以下に、図３を用いて、二芯光ファイバと一芯光ファイバの両方を光通信モジュールに接続する場合における光信号の伝送方法を説明する。
【００６８】
尚、図３においては、簡単のため、光通信モジュールにおけるドライバＩＣと、ポストアンプの図示を省略することにする。また、図３において、１１は、光ファイバプラグを示し、１２は、光学部品を示すものとする。また、光ファイバプラグ１１は、繋がった一体構造をしているが、この発明は、複数（今の場合５個）の一芯光ファイバ用の光ファイバプラグを並列に配置した状態でつなげて一体にした場合でも、複数の別体の一芯光ファイバ用の光ファイバプラグから一体の光ファイバプラグを形成したものとする（これによって、図３に示す光通信モジュールが５つの一芯光ファイバ用光通信モジュールを備えるという表現に正当性をあたえるものである。）。
【００６９】
据え置き型機器は、部屋間伝送および機器間伝送においてその中継器としての役割を持つ場合があることを、図１を用いて説明したが、異なる部屋間の伝送においては、二芯光ファイバを用い、同じ部屋間の機器間伝送においては一芯光ファイバを用いることを想定すると、据え置き型機器においては二芯光ファイバ２本および一芯光ファイバ１本と接続することのできる光通信モジュールを備えることが好ましい。
【００７０】
この実施形態の光通信モジュールは、並列に並べられた５個の一芯光ファイバ用光通信モジュールを備え、二芯光ファイバ２本と一芯光ファイバ１本を接続できる構成になっている。図３に示すこの実施形態の光通信モジュールを用いた光ファイバの接続では、一本の一芯光ファイバ９を、上記光通信モジュールの一端にある一芯光ファイバ用光通信モジュール１５Ａに接続する一方、上記光通信モジュールの残りの４つの一芯光ファイバ用光通信モジュールを、２つの一芯光ファイバ用光通信モジュールから成る２組の二芯光ファイバ用の光通信モジュール１５Ｂ，１５Ｃと考えて、この光通信モジュール１５Ｂ，１５Ｃの夫々に、二組の二芯光ファイバ１０Ａ，１０Ｂを接続している。
【００７１】
また、上記実施形態の光通信モジュールは、検出部としての検出装置（図示せず）と、制御部としての制御装置（図示せず）とを備えている。上記検出装置は、各光ファイバの種類の判別を行い、信号を上記制御装置に出力するようになっている。また、上記制御装置は、上記検出装置からの信号を受けて、図示しないドライバＩＣとポストアンプを用いて発光素子と受光素子を制御するようになっている。
【００７２】
以下に、この光ファイバの種類の判別と各素子の制御について、この実施形態の光通信モジュールに、一本の一芯光ファイバ９と、二本の二芯光ファイバ１０Ａ，１０Ｂを接続する場合を例にとって説明することにする。
【００７３】
先ず、一芯光ファイバ９が、上記光通信モジュールの一端の光通信モジュール１５Ａに挿入されると、上記検出装置により一芯光ファイバの接続が検出されて、上記検出装置が、上記制御装置に信号を出力する。すると、上記制御装置が、図示しないドライバＩＣとポストアンプを制御して、発光素子５Ａおよび受光素子６Ａを可動モードにして、送信光７Ａが送信でき、かつ、受信光８Ａが受信できるようになる。
【００７４】
次に、二芯光ファイバ１０Ａが、光通信モジュール１５Ａの隣の光通信モジュール１５Ｂに挿入されると、上記検出装置が、二芯光ファイバ１０Ａが接続されたことと、送信方向として送信光７Ｂを生成する発光素子５Ｂを使用することと、受信方向として受信光８Ｂを受光する受光素子６Ｃを使用することを検出して、これらの情報を含んだ信号を、制御部の一例としての制御装置に出力する。すると、上記検出装置からの信号を受けた上記制御装置が、図示しないドライバＩＣとポストアンプを制御して、発光素子５Ｂおよび受光素子６Ｃを可動モードにする一方、発光素子５Ｃおよび受光素子６Ｂを停止モードにする。
【００７５】
最後に、二芯光ファイバ１０Ｂが、光通信モジュール１５Ｂの隣の光通信モジュール１５Ｃに挿入されると、上記検出装置が、二芯光ファイバ１０Ｂが接続されたことと、送信方向として送信光７Ｃを生成する発光素子５Ｄを使用することと、受信方向として受信光８Ｃを受光する受光素子６Ｅを使用することを検出し、これらの情報を含んだ信号を上記制御装置に出力する。すると、上記検出装置からの信号を受けた上記制御装置が、図示しないドライバＩＣとポストアンプを制御して、発光素子５Ｄおよび受光素子６Ｅを可動モードにする一方、発光素子５Ｅおよび受光素子６Ｄを停止モードにする。
【００７６】
図８における従来の光通信モジュールに示したように、光ファイバを特殊な形状にして接続位置を固定した構成においては、送信方向と受信方向が決まっているために、光ファイバが接続されたことを検出する検出部だけを設ければよいが、上記実施形態の光通信モジュールにおいては、一芯光ファイバや二芯光ファイバを自由に挿入でき、送信方向と受信方向も決まっていないので、光ファイバの種類だけでなく、送信方向と受信方向についても検出する必要がある。
【００７７】
尚、ここでは、一芯光ファイバを、光通信モジュールの一端にある一芯光ファイバ用光通信モジュールに挿入した後、続けて、２つの二芯光ファイバを、光通信モジュールの残りの４つの一芯光ファイバ用光通信モジュールに詰めた状態で挿入したが、一芯光ファイバを５つの光通信モジュールのうちの端から２番目の一芯用光モジュールに挿入しないかぎり、一芯光ファイバおよび二芯光ファイアを差し込む順序と差し込む場所はどのようなものであっても良く、このようにすると、一芯光ファイバ一本と二芯光ファイバ二本を差し込むことができる。
【００７８】
また、図３においては、５つの一芯光ファイバ用光通信モジュールを並列に配置した主要構造を有する上記実施形態の光通信モジュールに、１つの一芯光ファイバと２つの二芯光ファイバを挿入したが、この実施形態の光通信モジュールに一芯光ファイバ３本と二芯光ファイバ１本を挿入しても良い。また、５つ以外の複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールを並列に配置した主要構造を有するこの発明の光通信モジュールに、どのような数の一芯光ファイバと二芯光ファイバを挿入しても良く、この場合においても、上記実施形態の光通信モジュールの場合と同様に、検出装置と制御装置によって光ファイバの接続と、送信および受信の方向とを特定できて、光信号の伝送が可能な光通信システムを得ることができる。
【００７９】
このように、検出部としての検出装置により検出された送信方向および受信方向に基づいて、制御部としての制御装置で発光素子および受光素子の動作を制御する構成にすることで、光ファイバが接続される位置が限定されない自由度の高い光通信システムを得ることができる。
【００８０】
図４は、この発明の一実施形態の光通信システムの概略図である。この光通信システムは、一芯光ファイバ用光通信モジュール２つを並列に配置した主要構造を有するこの発明の一実施形態の光通信モジュールを備える。
【００８１】
以下に図４を用いて、上記光通信モジュールの検出部の説明を行う。
【００８２】
検出部は、（１）光ファイバが光通信モジュールに接続されたか否かを判断する機能と、（２）光ファイバ（一芯光ファイバと二芯光ファイバの少なくとも一方）がどのように接続されたかを判断する機能と、（３）二芯光ファイバが接続された場合、送信および受信方向を選定する機能とを有することが必須条件であるが、ここでは、例えば、板バネのような弾性部材と、この弾性部材の変化を機械的あるいは電気的に検出する装置によって光通信モジュールの検出部を形成し、光ファイバを接続した際の弾性部材の変化を機械的あるいは電気的に検出することにより、光通信モジュールに上記（１）、（２）および（３）の機能を持たせるようにしている。
【００８３】
図４の右側には、二芯光ファイバ用のプラグ１０（以下、二芯光ファイバプラグという）で束ねられた二本の光ファイバ２５，２６から成る二芯光ファイバ３０が示されている。上記二芯光ファイバプラグ１０は、二芯光ファイバを光通信モジュールに接続するコネクタとしての役割も有している。上記二芯光ファイバプラグ１０は、光通信モジュールの発光素子の送信光が入射する方の光ファイバ１０を判別するための情報部１６，１６’を備えている。
【００８４】
この実施形態の光通信システムでは、二芯光ファイバプラグ１０が光通信モジュールに接続された際、光通信モジュールに設けられた検出装置１７（Ａ，Ｂ）および１７’（Ａ、Ｂ）（後に詳述するが、１７Ａおよび１７Ａ’は、特定手段の一例としての第２の検出装置であり、１７Ｂおよび１７Ｂ’は、光ファイバ検出手段の一例としての第１の検出装置である。４つの装置、すなわち、第２の検出装置１７Ａ，１７Ａ’および第１の検出装置１７Ｂ，１７Ｂ’は、光モジュールの検出部を構成している。）が、上記二芯光ファイバプラグ１０に設けられた情報部１６，１６’の位置に基づいて、接続された光ファイバプラグが二芯光ファイバプラグであることと、二芯光ファイバ１０における送信方向および受信方向の光ファイバを選定するようになっている。
【００８５】
図５は、図４に示す光通信システムが備える光通信モジュールに適用できるファイバプラグを示す図である。詳細には、図５（ａ）は、プラグの片面に情報部を設けた二芯光ファイバプラグを示す図であり、図５（ｂ）は、プラグの両面に情報部を設けた二芯光ファイバプラグを示す図であり、図５（ｃ）は、一芯光ファイバプラグを示す図である。図５（ａ）、（ｂ）および（ｃ）においては、光ファイバの両端に配置された二つのファイバプラグが示されている。
【００８６】
以下に、主に、図５（図４も用いる）を用いて、光通信システムの構築と、情報部を用いた送受信方向の選定方法を説明する。
【００８７】
先ず、図５（ａ）に示すように、二芯光ファイバプラグ１０，１０’の片面に情報部を設けた場合には、例えば、二芯光ファイバプラグ１０，１０’の片面に情報部の一例としての凹部１６’，１６’を形成する。
【００８８】
尚、図５（ａ）に示す二芯光ファイバプラグの片面に凹部１６’を設けた場合には、二芯光ファイバの両端が二つの二芯光ファイバプラグ１０，１０’に接続された状態で、二芯光ファイバのうちの片方の光ファイバの両端に凹部１６’，１６’が位置しないように、つまり、二芯光ファイバの二本の光ファイバの夫々の片側に必ず凹部１６’が位置するように、２つの二芯光ファイバプラグ１０，１０’を二芯光ファイバに接続している。このようにして、夫々の二芯光ファイバプラグの凹部１６’の側の光ファイバを、光通信モジュールにおける可動発光素子側に配置できるようにしている。このようにすると、光ファイバがねじれた場合においても、二芯光ファイバと二芯光ファイバプラグとの接続不良を防止できて、正常に光信号（送信光７および受信光８）の伝送を行うことができる。
【００８９】
また、図４に示す光通信モジュールに、図５（ａ）に示す二芯光ファイバプラグ１０を接続すると、以下のように、送信方向の光ファイバと、受信方向の光ファイバが決定される。
【００９０】
図４において、図５（ａ）に示す二芯光ファイバのうちの凹部１６’側の光ファイバが、図４に示す第２の検出装置１７Ａ側の一芯用光通信モジュールに配置されるように、図５（ａ）に示す二芯ファイバプラグ１０を光通信モジュールに差し込むと、第２の検出装置１７Ａが、発光素子５Ａと、受光素子６Ｂが動作モードであると判断する。逆に、二芯光ファイバのうちの凹部１６’側の光ファイバが、第２の検出装置１７’Ａ側の一芯用光通信モジュールに配置されるように、図５（ａ）に示す二芯ファイバプラグ１０を光通信モジュールに差し込むと、第２の検出装置１７’Ａが、発光素子５Ｂと、受光素子６Ａが動作モードであると判断する。このように、図５（ａ）に示す二芯ファイバプラグ１０の情報部としての凹部１６’を基準にして、送信および受信方向の光ファイバを特定して、光信号の送受信を行う。
【００９１】
次に、図５（ｂ）に示すように、二芯光ファイバプラグ１０，１０’の両面に情報部を設けた場合には、例えば、二芯光ファイバの接続を検出するために、光ファイバプラグの一方の面に大きな凹部１６，１６を設けると共に、光ファイバプラグの反対側の面に小さな凹部１６’，１６’を設ける。上記凹部１６，１６’は、この実施形態における二芯光ファイバプラグ１０の情報部となっている。上記情報部のうちの大きな凹部１６は、光ファイバプラグの一方の面における二芯光ファイバにまたがる部分に対応する位置に１つ設けられる一方、上記情報部のうちの凹部１６’は、光ファイバプラグの反対側の面における二芯光ファイバのうちの一方の光ファイバのみの一部分に対応する位置に１つ設けられている。
【００９２】
尚、図５（ｂ）に示す二芯光ファイバプラグにおいては、二芯光ファイバの両端が二つの二芯光ファイバプラグに接続された状態で、二芯光ファイバのうちの片方の光ファイバの両端に小さな凹部１６’が位置しないように、つまり、二芯光ファイバの二本の光ファイバの夫々の片側に必ず小さな凹部１６’が位置するように、２つの二芯光ファイバプラグ１０，１０’を二芯光ファイバに接続している。このようにして、二芯光ファイバの両端の夫々において、二芯光ファイバプラグの小さな凹部１６’，１６’の側を、光通信モジュールにおける可動発光素子側に配置できるようにしている。このようにすると、光ファイバがねじれた場合においても、二芯光ファイバと二芯光ファイバプラグとの接続不良を防止できて、正常に光信号（送信光７および受信光８）の伝送を行うことができる。
【００９３】
また、図５（ｂ）に示す二芯光ファイバプラグ１０，１０’を採用した場合、光通信モジュールは、凹部１６，１６に基づいて、光ファイバが二芯光ファイバであることを検出している。
【００９４】
図５（ｂ）に示す場合においては、二芯ファイバプラグの両面に夫々形状が異なる小さな凹部１６’と、大きな凹部１６とを形成したので、この二芯光ファイバが光通信モジュールに接続されたとき、動作する発光素子と接続されている送信方向の光ファイバと、動作する受光素子と接続されている受信方向の光ファイバとを選定することができる。
【００９５】
図４に示す光通信モジュールに、図５（ｂ）に示す二芯光ファイバプラグ１０を接続すると、以下のように、送信方向の光ファイバと、受信の方向の光ファイバが決定される。
【００９６】
先ず、図５（ｂ）に示す二芯光ファイバに接続された二芯光ファイバが、図４に示す光通信モジュールに接続されると、光通信モジュールの光ファイバ検出手段の一例としての第１の検出装置１７Ｂおよび１７’Ｂが、共に大きな凹部１６を検出して、二芯光ファイバの接続を検出すると共に、特定手段の一例としての第２の検出装置１７Ａおよび１７Ａ’のどちらか一方が、小さな凹部１６’を検出して、送信方向および受信方向の光ファイバを検出するようになっている。そして、図４に示す検出信号２０、２０’が、第１の制御装置１８と第２の制御装置１８’（第１の制御装置１８と第２の制御装置１８’は、２つで光通信モジュールの制御部を構成している）に夫々送信されて、この検出信号２０、２０’を夫々受けた第１および第２の制御装置１８、１８’が、二芯光ファイバの接続および送信方向を認識して、駆動させる発光素子および受光素子を選定して、制御信号２１、２１’を、制御スイッチ１９、１９’に送信するようになっている。
【００９７】
詳細には、図５（ｂ）に示す二芯光ファイバプラグ１０の情報部１６’側の光ファイバを、図４に示す二芯用の光通信モジュールにおける第２の検出装置１７Ａおよび第１の検出装置１７Ｂ側の一芯光通信モジュールに配置するように、二芯光ファイバを、光通信モジュールに接続すると、第１の検出装置１７Ｂおよび第２の検出装置１７Ａが、夫々大きな凹部１６および小さな凹部１６’を検出し、検出信号２０を第１の制御装置１８に送信して、小さな凹部１６’側の光ファイバを、送信方向の光ファイバに割り当てる。一方、小さな凹部１６’が設けられなかった側では、第１の検出装置１７’Ｂが、大きな凹部１６を検出する反面、第２の検出装置１７’  Ａは、小さな凹部１６’を検出せず、検出信号２０’を第２の制御装置１８’に送信して、接続された光ファイバプラグが二芯光ファイバプラグであることを認識すると共に、小さな凹部１６’が設けられなかった側の光ファイバを、受信方向の光ファイバに割り当てる。すると、検出信号２０を受信した第１の制御装置１８が、送信方向を認識して、ドライバＩＣ（１３Ａ）を発光素子５Ａに接続させる制御信号２１を送信すると共に、検出信号２０’を受けた第２の制御装置１８’が、受信方向を認識して、ポストアンプ１４Ｂと受光素子６Ｂの接続を行うための制御信号２１’を送信する。
【００９８】
このように、電気信号を伝送することにより、二芯光ファイバに送信光７を送信でき、かつ、二芯光ファイバからの受信光８を受光できる光通信モジュールを作成することができる。
【００９９】
尚、受光素子６Ｂを動作させた第２の制御装置１８’は、検出信号２０’’’を第１の制御装置１８に送信し、検出信号２０’’’を受けた第１の制御装置１８が、光通信モジュールに接続されている光ファイバが、二芯光ファイバであることを認識するようになっている。
【０１００】
また、小さな凹部１６’側の光ファイバを、図４に示す光通信モジュールにおける第２の検出装置１７’Ａおよび第１の検出装置１７’Ｂ側の一芯光通信モジュールに配置するように、図５（ｂ）に示す二芯光ファイバプラグ１０を、光通信モジュールに接続した場合には、詳述しないが、第２および第１の検出装置１７（Ａ，Ｂ）、および、第２および第１の検出装置１７’（Ａ，Ｂ）が二芯光ファイバプラグ１０の二つの凹部１６，１６’の検出を行い、第１および第２の制御装置１８，１８’が、発光素子５Ｂおよび受光素子６Ａを動作させる制御を行うようになっている。このように、上記実施形態の光通信システムにおいては、二芯光ファイバプラグ１０のどちらの向きが接続されても、光信号の送受信を行うことができるようになっており、二芯ファイバプラグの挿入姿勢（表側および裏側）が限定されることがないようになっている。
【０１０１】
尚、図４において、１１は、光通信モジュールが備える光ファイバコネクタを示し、１２は、光通信モジュールが備える光学部品を示し、１３Ｂは、光通信モジュールが備える発光素子５Ｂ用のドライバＩＣを示し、１４Ａは、光通信モジュールが備える受光素子６Ａ用のポストアンプを示している。
【０１０２】
最後に、図５（ｃ）に示す一芯光ファイバについての説明を行う。
【０１０３】
図５（ｃ）に示した一芯光ファイバが図４に示す光通信モジュールのうちの第２および第１の検出装置１７（Ａ，Ｂ）が設けられた光通信モジュールに接続されると、第２および第１の検出装置１７（Ａ，Ｂ）が、力学的な力を検出することによって、一芯光ファイバプラグの接続を検出して、検出信号２０を第１の制御装置１８に送信する。すると、第１の制御装置１８が、発光素子５Ａおよび受光素子６Ａを動作モードにする制御信号２１を制御スイッチ１９の方に出力し、ドライバＩＣ（１３Ａ）とポストアンプ１４Ａの夫々と発光素子５Ａおよび受光素子６Ａが接続されて、発光素子５Ａおよび受光素子６Ａを動作モードにするようになっている。このように、電気信号を伝送することにより、一芯光ファイバに対して、双方向光通信が可能な光通信モジュールを得ることができる。
【０１０４】
尚、一芯光ファイバのプラグには、図５（ｃ）に示すように、情報部としての凹部が１つも設けられていないので、光通信モジュールに接続されたとき、この接続を、少なくとも一個凹部が設けられた二芯光ファイバの接続と容易に区別することができる。
【０１０５】
以上の構成により、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバのいずれが光通信モジュールに接続された場合においても、光信号の伝送が可能である光通信システムを得ることができる。
【０１０６】
図６は、本発明の他の実施形態の光通信システムを示す概略図である。
【０１０７】
図６に示す光通信システムの光通信モジュールは、二つの一芯光ファイバ用光通信モジュールを備え、また、検出部を構成する３つの検出装置、すなわち、２つの第２の検出装置１７、１７’と１つの第１の検出装置１７’’とを備えている。また、この光通信モジュールは、制御部を構成する２つの制御装置、すなわち、第１の制御装置１８と第２の制御装置１８’とを備えている。尚、第１の検出装置１７’’は、光ファイバ検出手段を構成しており、第２の検出装置１７、１７’は、２つで特定手段を構成している。また、この実施形態の光通信システムの二芯光ファイバプラグは、情報部としての凹部１６を備える。この凹部１６は、二芯光ファイバのうちの一方の光ファイバに対応する部分にかからないように、二芯光ファイバプラグの中心から他方の光ファイバに対応す部分にわたって形成されている。
【０１０８】
図４に示す実施形態の光通信システムにおいては、二芯光ファイバが光通信モジュールに接続されたことを検知するために、検出部としての検出装置１７（Ａ，Ｂ）および１７’（Ａ、Ｂ）を設けて、二芯光ファイバがどちらの向き（いずれの姿勢で）で接続されても光通信システムが動作できるようにしたが、図６に示す実施形態の光通信システムにおいては、一芯用光通信モジュール２つが並列に配置された主要構造を有する光通信モジュールの両方の一芯光通信モジュール側に第２の検出装置１７または１７’を配置すると共に、２つの一芯用光通信モジュールの中間に第１の検出装置１７’’を配置することによって、光ファイバの送受信方向の検出と、接続された光ファイバの種類の検出を行うようにしている。
【０１０９】
この実施形態では、第２および第１の検出装置１７および１７’’が、二芯ファイバプラグの情報部１６を検出する一方、第２の検出装置１７’が、情報部１６を検出しない場合、第２および第１の検出装置１７および１７’’が、二芯光ファイバ制御信号２０および２０’’を第１の制御装置１８に出力するようになっている。すると、第１の制御装置１８が、情報部１６側の光ファイバ５０を、送信方向の光ファイバとして認識して、ドライバＩＣ（１３Ａ）と発光素子５Ａの接続を行うための制御信号２１を、制御スイッチ１９の方に出力すると共に、受光素子６Ｂの動作を行うために、検出信号２０’’’を、反対側の光通信モジュールに設けられた第２の制御装置１８’に出力するようになっている。
【０１１０】
また、第２の検出装置１７’から、情報部１６が検出されなかったことを示す検出信号２０’と、第１の制御装置１８からの検出信号２０’’’を受けた第２の制御装置１８’が、情報部１６側と反対側の光ファイバを受信方向の光ファイバであると認識して、ポストアンプ１４Ｂと受光素子６Ｂの接続を行うための制御信号２１’を、制御スイッチ１９’の方に送信する。
【０１１１】
すると、上記制御信号２１受けたドライバＩＣ（１３Ａ）が、発光素子５Ａを動作モードにし、制御信号２１’を受けたポストアンプ１４Ｂが、受光素子６Ｂを動作モードにする。第２の検出装置１７’が、情報部１６としての凹部を検出しない場合、このように電気信号の伝送を行って、二芯光ファイバを介した送信光７および受信光８の送受信を行う。
【０１１２】
また、第２および第１の検出装置１７’および１７’’が、情報部１６を検出する一方、第２の検出装置１７が、情報部１６を検出しない場合においては、詳述しないが、ドライバＩＣ（１３Ｂ）が、発光素子５Ｂを動作モードにし、ポストアンプ１４Ａが、受光素子６Ａを動作モードにする。
【０１１３】
一方、一芯光ファイバが第２の検出装置１７側の一芯光ファイバ用光通信モジュールに接続されると、例えば、第２の検出装置１７が、力学的な力を検出して一芯光ファイバの接続を検出し、検出信号２０を第１の制御装置１８に送信する。すると、第１の制御装置１８が、発光素子５Ａおよび受光素子６Ａを動作モードにする制御信号２１を制御スイッチ１９の方に出力し、制御信号が、制御スイッチ１９を介してドライバＩＣ（１３Ａ）とポストアンプ１４Ａに出力される。そして、ドライバＩＣ（１３Ａ）とポストアンプ１４Ａが夫々、発光素子５Ａおよび受光素子６Ａを動作モードにする。以上の電気信号の伝送により、一芯光ファイバに対して、双方向光通信が可能な光通信モジュールを得ることができる。
【０１１４】
以上の構成により、一芯光ファイバおよび二芯光ファイバのいずれが光通信モジュールに接続された場合においても、光信号の伝送が可能である光通信システムを得ることができる。
【０１１５】
図７（ａ）は、図６に示す光通信モジュールに接続できる別の二芯光ファイバプラグの一方の面を示す図であり、図７（ｂ）は、図７（ａ）に示す光ファイバプラグの他方の面を示す図である。
【０１１６】
以下に、図７を用いて、二芯光ファイバの向きを検出制御する方法を説明する。
【０１１７】
図７（ａ），（ｂ）に示すように、二芯光ファイバの表面（上記一方の面を表面と定義）には大きな凹部１６を形成し、二芯光ファイバの裏面には小さな凹部１６’を形成して、二つの凹部に違いを持たせている。上記大きな凹部１６’と小さな凹部１６’は、情報部を構成している。このようにして、図５（ｂ）のときに用いた説明と同じように、送信および受信方向を特定することのできる構成としている。ここで、二芯光ファイバに設けられた大小の凹部１６および１６’は、二芯光ファイバにおける同じ光ファイバ側に設けてあり、かつ、図５（ｂ）の場合と同様に、２つの二芯光ファイバプラグを二芯光ファイバに接続したとき、二芯光ファイバのうちの一方の光ファイバの両端部が、二芯光ファイバプラグの凹部１６，１６’側にならないように、２つの二芯光ファイバプラグを二芯光ファイバに接続し、光信号の伝送方向が干渉しないような構成としている。以上のような構成により、光ファイバがねじれた場合においても光信号の伝送を正確に行うことが出来る。
【０１１８】
次に、図６および図７を用いて、送信および受信方向の特定方法を説明する。
【０１１９】
先ず、図６に示す第２の検出装置１７および１７’のどちらか一方が、二芯光ファイバプラグ１０の２つの凹部１６，１６’の両方の検出を行い、凹部１６’側の光ファイバ１５Ｄを、送信光７の生成側の光ファイバとして検出する。次に、図６に示す第１の検出装置１７’’が、大きな凹部１６の検出を行い、二芯用ファイバの接続を認識する。
【０１２０】
つまり、図７（ａ）に示す紙面に表面が表示されている方向で、二芯光ファイバが、二芯光通信モジュールに接続されると、図６に示した第２の検出装置１７および第１の検出装置１７’’が、凹部を検出して、光ファイバ１５Ｅが光ファイバの受信光を受光するような制御が行われる。
【０１２１】
一方、図７（ｂ）に示す紙面に裏面が表示されている方向で、二芯光ファイバが、二芯光通信モジュールに接続されると、図６に示した第２の検出装置１７および第１の検出装置１７’’が、凹部１６’を検出しなかったことと、第１の検出装置１７’’が、凹部１６を検出したことを、検出信号２０および２０’’によって出力し、第１および第２の制御装置１８，１８’により、光通信モジュール１５Ｅが受信光を受光するような制御が行われる。
【０１２２】
以上の構成により、二芯光ファイバプラグがどのような姿勢で光通信モジュールに接続された場合においても、光ファイバの種類と、送信および受信の方向とを判別することができて、可動させる一芯用光通信モジュールを特定することができるので、一芯光ファイバや二芯光ファイバに関わらず光信号の伝送が可能である光通信システムを構築することができる。
【０１２３】
上記実施形態の光通信モジュールによれば、第１の検出装置１７Ｂ，１７Ｂ’または１７’’によって、光ファイバプラグの種類を検出できると共に、第１の検出装置１７Ｂ，１７Ｂ’または１７’’が、上記光ファイバプラグの種類を二芯光ファイバと判別した場合において、第２の検出装置１７Ａ，１７Ａ’によって、光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバを検出できる。したがって、検出部の役割分担を行ったので、光ファイバプラグの種類の検出と、光信号の送信を行う光ファイバと光信号の受信を行う光ファイバの検出を迅速に行うことができる。
【０１２４】
また、上記実施形態の光通信システムによれば、情報部が、二芯光ファイバプラグの表面に形成された凹部１６，１６’であるので、上記情報部を簡単安価に形成できる。
【０１２５】
尚、上記実施形態では、光ファイバプラグに情報部としての凹部を設けて、光ファイバの送受信方向を特定したが、光ファイバプラグの片面または両面に、情報部としての凸部等、凹部以外の表面形状を設けて、光ファイバの送受信方向を特定しても良い。
【０１２６】
また、上記実施形態では、光ファイバプラグに情報部を設けて、光ファイバの種類および信号伝送方向を検出する構成としたが、この発明では、一芯ファイバプラグの先端部の形状と、二芯ファイバプラグにおける二本の光ファイバの夫々に対応する二つの先端部の形状（都合三つの先端部の形状）を、全て異なる形状して、光ファイバの送受信方向を特定しても良い。例えば、一芯光ファイバプラグの先端部の形状を、突出する方向で一番長くし、二芯光ファイバプラグの送信側の先端部を突出する方向で一番短く、かつ、二芯光ファイバプラグの受信側の先端部を突出する方向でそれらの中間の長さに設定すると共に、光通信モジュール側に、例えば、バネ等の弾性体により支持された検出手段を設けて、挿入された光ファイバプラグの先端部の長さを検出することで、光ファイバの送受信方向を特定しても良い。このようにすると、光ファイバの先端部が挿入される光通信モジュールに、簡単安価な弾性体を用いた検出手段を設けるだけで光ファイバの送受信方向を特定できるので、光通信システムを構築する工数と、光通信システムの製造コストを大幅に低減することができる。
【０１２７】
また、上記実施形態の光通信システムでは、光ファイバプラグ１０の表面に凹部１６，１６’を形成して、この凹部１６，１６’を情報部としたが、この発明の光通信システムでは、光ファイバプラグの所定の箇所に情報部としての磁性体を埋め込んで、この磁性体から発せられる磁場を、光通信モジュールの検出部で検出するようにしても良い。
【０１２８】
また、上記実施形態のうちの一つで、発光素子１個と受光素子１個を有する一芯光通信モジュール５個を並列配置した主要構造を有する光通信システムを開示したが、光ファイバの接続する数に応じてさらに多くの一芯光通信モジュール（発光素子１個と受光素子１個を有する）を並列配置した主要構造を有する光通信システムを構築しても良いことは勿論であり、この場合においても、二芯光ファイバおよび一芯光ファイバの違いに関係なく、いずれかの光ファイバも特定の位置に限らず様々な位置に接続することのできる自由度の高い光通信システムを得ることができる。
【０１２９】
【発明の効果】
以上より明らかなように、この発明の光通信モジュールは、発光素子と受光素子とを有する複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールと、光ファイバプラグに設けられた情報部を検出することによって、上記複数の一芯光ファイバ用光通信モジュールに挿入された上記光ファイバプラグの種類を検出して、上記光ファイバプラグに接続されている光ファイバのうちの光信号の送信を行う光ファイバと、光信号の受信を行う光ファイバの検出を行う検出部と、上記検出部の検出結果に基づいて、上記発光素子と上記受光素子の動作を制御する制御部とを備えるので、一芯光ファイバプラグおよび二芯光ファイバプラグ（どちらか一方のみでも良い）を、この光通信モジュールに、接続する方向と場所を限定せずに自由に接続できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】機器間の間に構築されたネットワークの一部を示す概略図である。
【図２】図２（ａ）は、一芯光ファイバ用光通信モジュールの概略図であり、図２（ｂ）は、本発明の一実施形態の二芯光ファイバ用の光通信モジュールの概略図である。
【図３】本発明の他の実施形態の光通信モジュールを示す図である。
【図４】この発明の一実施形態の光通信システムの概略図である。
【図５】図４に示す光通信システムが備える光通信モジュールに適用できるファイバプラグを示す図である。
【図６】本発明の他の実施形態の光通信システムを示す概略図である。
【図７】図７（ａ）は、二芯光ファイバプラグの一方の面を示す図であり、図７（ｂ）は、他方の面を示す図である。
【図８】一芯光ファイバまたは二芯光ファイバに接続可能な従来の光通信モジュールの構成を示した図である。
【符号の説明】
３Ａ，３Ｂ，３Ｃ  二芯光ファイバ
３Ｄ  一芯光フィバ
４Ａ，４Ｂ，４Ｃ  光通信モジュール
５，５Ａ，５Ｂ，５Ｃ，５Ｄ  発光素子
６，６Ａ，６Ｂ，６Ｃ，６Ｄ  受光素子
１０  光ファイバプラグ
１６  大きな凹部
１６’  小さな凹部
１７Ａ，１７Ａ’  第２の検出装置
１７Ｂ，１７Ｂ’，１７’’  第１の検出装置
１８  第１の制御装置
１８’  第２の制御装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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