(57)【要約】【課題】立体画像を拡大縮小すると視差量がかわるため、立体視しにくくなったり、立体感にかけるおそれがある時にはユーザーに警告し、立体視が快適にできるように補正する。【解決手段】立体画像を表示する立体ディスプレイにおいて、快適に立体視を行える最大飛び出し量及び、最大引き込み量を求め（ステップＳ２）、立体画像から取得された最大飛び出し量及び最大引き込み量から、拡大処理後の最大飛び出し量及び最大引き込み量を求めて（ステップＳ３）、比較を行い（ステップＳ５）、その結果に応じてユーザーに警告する（ステップＳ５）。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
立体視可能な視差範囲を取得する視差範囲取得手段と、
立体画像の視差量を取得する視差量取得手段と、
前記立体画像の視差量が前記視差範囲内にあるか否かを判定する判定手段とを備えたことを特徴とする立体画像処理装置。
【請求項２】
立体視可能な視差範囲を取得する視差範囲取得手段と、
立体画像の視差量を取得する視差量取得手段と、
前記立体画像の拡大あるいは縮小の比率を取得する比率取得手段と、
前記比率に従って拡大あるいは縮小した前記立体画像の視差量が前記視差範囲内にあるか否かを判定する判定手段とを備えたことを特徴とする立体画像処理装置。
【請求項３】
前記判定手段は、立体画像の一部の領域について判定処理を行うことを特徴とする請求項１または２に記載の立体画像処理装置。
【請求項４】
前記判定手段が前記視差量が前記視差領域内にないと判定した場合にユーザに警告を行う警告手段を備えたことを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の立体画像処理装置。
【請求項５】
前記判定手段が前記視差量が前記視差範囲内にないと判定した場合に立体画像の視差量を調整する視差調整手段を備えたことを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の立体画像処理装置。
【請求項６】
前記視差量取得手段は、前記立体画像を表示する立体ディスプレイの解像度及び／または大きさを用いることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の立体画像処理装置。
【請求項７】
前記視差範囲取得手段は、前記立体画像を表示する立体ディスプレイの左右画像の分別能力を用いることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の立体画像処理装置。
【請求項８】
前記視差量取得手段は、予め立体画像に付加されている値を用いることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の立体画像処理装置。
【請求項９】
コンピュータを、立体視可能な視差範囲を取得する視差範囲取得手段と、立体画像の視差量を取得する視差量取得手段と、前記立体画像の視差量が前記視差範囲内にあるか否かを判定する判定手段として機能させることを特徴とする立体画像処理プログラム。
【請求項１０】
コンピュータを、立体視可能な視差範囲を取得する視差範囲取得手段と、立体画像の視差量を取得する視差量取得手段と、前記立体画像の拡大あるいは縮小の比率を取得する比率取得手段と、前記比率に従って拡大あるいは縮小した前記立体画像の視差量が前記視差範囲内にあるか否かを判定する判定手段として機能させることを特徴とする立体画像処理プログラム。
【請求項１１】
前記判定手段は、立体画像の一部の領域について判定処理を行うことを特徴とする請求項９または１０に記載の立体画像処理プログラム。
【請求項１２】
コンピュータを、前記判定手段が前記視差量が前記視差領域内にないと判定した場合にユーザに警告を行う警告手段として機能させることを特徴とする請求項９乃至１１のいずれかに記載の立体画像処理プログラム。
【請求項１３】
コンピュータを、前記判定手段が前記視差量が前記視差範囲内にないと判定した場合に立体画像の視差量を調整する視差調整手段として機能させることを特徴とする請求項９乃至１１のいずれかに記載の立体画像処理プログラム。
【請求項１４】
前記視差量取得手段は、前記立体画像を表示する立体ディスプレイの解像度及び／または大きさを用いることを特徴とする請求項９乃至１３のいずれかに記載の立体画像処理プログラム。
【請求項１５】
前記視差範囲取得手段は、前記立体画像を表示する立体ディスプレイの左右画像の分別能力を用いることを特徴とする請求項９乃至１３のいずれかに記載の立体画像処理プログラム。
【請求項１６】
前記視差量取得手段は、予め立体画像に付加されている値を用いることを特徴とする請求項９乃至１３のいずれかに記載の立体画像処理プログラム。
【請求項１７】
請求項９乃至１６のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、立体画像を拡大縮小すると視差量が変化することにより、拡大後の立体画像が立体視しにくくなったり、立体感にかけるおそれがある時には、ユーザーにその旨を警告し、また、立体感の補正が可能であれば補正を行うことを目的とする立体画像処理装置、立体画像処理プログラムおよびそのプログラムを記録した記録媒体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、左目と右目に異なる画像を表示することで、立体表示を可能とする３次元ディスプレイについて様々な研究がなされている。古くは、カメラのレンズの位置を調整し、人間の左目から見たことに相当する写真と、右目から見たことに相当する写真を並べて、それを双眼鏡型のアダプタを通して見る手法がある。最近では、録画時にはビデオカメラと液晶シャッタを組み合わせることで、右目画像と左目画像を１フレームごと交互に録画し、再生時には液晶シャッタを２枚左右両眼のレンズの代わりに用いた眼鏡を使用し、交互に液晶シャッタをオン／オフすることで、立体表示を可能とする手法等がある。
【０００３】
このように左右の目で異なった画像を観察することで、立体視を可能とする方法では、左右の画像の対応点の距離（以降、視差と呼ぶ）がある一定の範囲では、快適に立体視することができるが、視差が大きくなると両眼の画像が融合しなくなり立体視できなくなる。この時の視差の大きさについては、例えば、平成１４年に財団法人機械システム振興協会が発行した「３次元映像に関するガイドライン試案」により、報告されている。
【０００４】
上記の視差が大きいために両眼画像が融合せず立体視しにくい立体画像を表示する際に、左右画像の表示位置を立体ディスプレイ上でずらすことで視差を調整し、立体画像を見やすく表示する方法が、下記の特許文献１や特許文献２に公開されている。
【０００５】
【特許文献１】
特開２０００−７８６１５号公報
【特許文献２】
特開平１０−２２１７７５号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来の技術による立体画像を拡大あるいは縮小すると、立体画像の飛び出し量や引き込み量が変化してしまい、所望の立体感が得られなくなるという問題がある。
【０００７】
以下ではまず、左右両眼に別の画像を表示することで、立体視を行う立体ディスプレイの原理について、図１１、図１２を用いて簡単に説明する。これらの図面はいずれも立体ディスプレイ１を両眼間隔ｄのユーザが観察しているところを、上方からみた模式図である。
【０００８】
一般に、ユーザーの両眼間隔をｄ［ｍ］、ユーザーと立体ディスプレイ１との距離をＤ［ｍ］、ディスプレイの幅をＷ［ｍ］、ディスプレイの解像度をＰ［ｄｏｔ］、立体画像の左右の対応点の距離をｌ［ｄｏｔ］とすると、
立体画像が飛び出し時の飛び出し量ｚ［ｍ］は、
ｚ＝（ｌ×Ｗ／Ｐ）×Ｄ／（ｄ＋（ｌ×Ｗ／Ｐ））  ・・・式（１）
立体画像が引っ込み時の引き込み量ｚ［ｍ］は、
ｚ＝（ｌ×Ｗ／Ｐ）×Ｄ／（ｄ−（ｌ×Ｗ／Ｐ））  ・・・式（２）
この時の視差θは、
θ＝ｔａｎ−１（ｌ／２Ｄ）×２    ・・・式（３）
であらわされる。
【０００９】
このような立体ディスプレイで、立体画像を拡大あるいは縮小すると、左右画像のずれの大きさが変わるため、立体感が変化する。図１１（ａ）に拡大処理前の立体画像、図１１（ｂ）で拡大処理後の立体画像を示して説明する。図１１（ａ）のような、立体ディスプレイよりも手前に飛び出す立体画像を拡大すると、図１１（ｂ）のように飛び出し量が大きくなる。ここで、ｌ’は拡大後の左右の対応点、ｚ’は拡大後の飛び出し量を示す。
【００１０】
また図１２（ａ）に示すように、立体ディスプレイよりも奥に引っ込む立体画像を、拡大表示すると、引き込み量も大きくなり、拡大率によっては図１２（ｂ）のように両眼の焦点が合わず立体視が出来なくなる。反対に、立体画像の縮小時には、左右画像のずれが小さくなるために、飛び出し量あるいは引き込み量が小さくなり、立体感が弱くなってしまう。
【００１１】
このように、立体画像の拡大縮小時には、拡大時には視差が大きくなるため飛び出しが大きくなり、縮小時には逆に視差が小さくなるために飛び出しが小さくなるというように、立体感が変更されるため、通常の２次元画像と同様の手法で拡大縮小を行うと、所望の立体視が出来ずに混乱が生じたり、無理な立体視をして目に負担がかかるという問題がある。
【００１２】
本発明の目的は、立体画像を拡大縮小すると視差量がかわるため、立体視しにくくなったり、立体感にかけるおそれがある時には、ユーザーに警告し、立体視が快適にできるように補正する立体画像処理装置、立体画像処理プログラムおよびそのプログラムを記録した記録媒体を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明は、立体視可能な視差範囲を取得する視差範囲取得手段と、立体画像の視差量を取得する視差量取得手段と、前記立体画像の視差量が前記視差範囲内にあるか否かを判定する判定手段とを備えたことを特徴とする立体画像処理装置である。
【００１４】
また、立体視可能な視差範囲を取得する視差範囲取得手段と、立体画像の視差量を取得する視差量取得手段と、前記立体画像の拡大あるいは縮小の比率を取得する比率取得手段と、前記比率に従って拡大あるいは縮小した前記立体画像の視差量が前記視差範囲内にあるか否かを判定する判定手段とを備えたことを特徴とする立体画像処理装置である。
【００１５】
ここで、前記判定手段は、立体画像の一部の領域について判定処理を行うことを特徴とする。
【００１６】
また、本発明は、前記判定手段が前記視差量が前記視差領域内にないと判定した場合に、ユーザに警告を行う警告手段あるいは立体画像の視差量を調整する視差調整手段を備えたことを特徴とする。
ここで、前記視差量取得手段は、前記立体画像を表示する立体ディスプレイの解像度及び／または大きさを用いることを特徴とする。また、前記視差範囲取得手段は、前記立体画像を表示する立体ディスプレイの左右画像の分別能力を用いることを特徴とする。また、前記視差量取得手段は、予め立体画像に付加されている値を用いることを特徴とする。
【００１７】
また、本発明は、コンピュータを、上記各手段として機能させることを特徴とする立体画像処理プログラムである。
【００１８】
また、本発明は、上記プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体である。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００２０】
＜第１の実施の形態＞
本発明の第１の実施の形態においては、立体画像表示のＧＵＩアプリケーションソフトによりパーソナルコンピュータ（以降パソコンと略称する）が立体表示処理を行って、立体ディスプレイに立体表示する。すなわち、パソコンに備えられたＣＰＵがＣＤ−ＲＯＭやハードディスク等の記録媒体に記録されている立体表示アプリケーションソフトに従って、動画や静止画に対して処理を行い、立体ディスプレイに立体表示する。更に、ユーザがマウスあるいはキーボードにより立体処理について指示を行えば、それに基づいてＣＰＵが処理を行う。
【００２１】
図１は第１の実施形態による立体ディスプレイの表示画像を説明する図であり、ディスプレイ１上に立体画像表示アプリケーションによる処理表示画像２が表示されている。立体画像表示アプリケーションの処理表示画像２は、立体画像表示エリア３、拡大率変更バー４、警告表示エリア５からなる。
【００２２】
従来の技術の説明に用いた図１１、図１２からわかるように、立体画像が拡大表示される時には、立体ディスプレイより手前に飛び出して見える飛び出し量、立体ディスプレイよりも奥に引っ込んで見える引き込み量ともに拡大され、それぞれ、ある閾値より大きくなると立体視が不可能となる。この時、予め表示する立体画像の最大飛び出し量、最大引き込み量がわかっていれば、式（１）、式（２）により、拡大率に応じて、立体画像の飛び出し量及び引き込み量がどの程度変化するか求められる。本実施の形態では、例えば、立体画像の飛び出しが強くなり、長時間見続けるとユーザーに負担がかかるような時に、ユーザーに対して警告する。
【００２３】
次に、第１の実施の形態の処理の流れを図２のフローチャートにより説明する。
【００２４】
ステップＳ１にて、ディスプレイ情報を取得する。ここでいうディスプレイ情報とは、ディスプレイの幅Ｗ［ｍ］及び、ディスプレイの解像度Ｐ［ｄｏｔ］、及びユーザーとディスプレイとの距離Ｄ［ｍ］である。ユーザーとディスプレイとの距離は、位置センサー等を用いて正確に取得しても良いが、例えば、ディスプレイサイズが１５インチであれば、ユーザーとの距離は約１ｍ程度となるなど、ディスプレイサイズや種類に応じてどの程度のユーザーとの距離が離れているか予め、おおよその距離をデータベース等に蓄えておき、その値を使用する方法が簡便である。
【００２５】
また、左右両眼に異なる映像を映し出して立体感を出す立体ディスプレイでは、例えば、ＨＭＤのように左右両眼に全く別々の表示装置を用いる場合には左右画像が混じることはないが、パララックバリア方式やレンチキュラー方式の立体ディスプレイでは、ユーザーの左目から見た画像に、右目用の画像がわずかに混じって重なって表示されることがある。このことをクロストークと呼ぶ。一般にクロストークが無いほど立体ディスプレイとして優秀であり、クロストークが大きくなると、快適に立体視できる範囲が狭くなる。このようなことから、ディスプレイ情報としてクロストークの情報を含め、以下で説明するようにクロストークが大きい時には、立体ディスプレイで快適に立体視できる視差の範囲を小さくするようにしても良い。
【００２６】
そこで、ステップＳ２にて、立体視できる視差範囲を取得する。
パソコンのＣＰＵは、式（１）、式（２）、式（３）を用いて、この時の快適に立体視できる範囲の視差量θを、左右画像のずれにより計算することで、快適に立体視できる範囲の、飛び出し量ｔｈ＿ｆ［ｄｏｔ］、引き込み量ｔｈ＿ｂ［ｄｏｔ］を決定する。ここで、ｔｈ＿ｆ，ｔｈ＿ｂは立体ディスプレイ面上の左右の対応点の距離（視差）として表現されている。図１１、図１２より明らかなように、画面より飛び出す画像では、左目画像が右目画像よりも右側にあり、画面より引っ込む画像では、左目画像が右目画像よりも左側にあるために、本発明では左目画像を基準として右目画像の程度ずれを求め、飛び出し（左目画像が右側）の時には視差の値を正、引っ込み（左目画像が左側）の時には視差の値を負とする。
【００２７】
視差の値がｔｈ＿ｆからｔｈ＿ｂまでの範囲は、快適に立体視できる立体表示の最大視差範囲であるということができる。また、ｔｈ＿ｆ，ｔｈ＿ｂはそれぞれ最大視差範囲を示す閾値である。
【００２８】
快適に立体視できる視差量θは、各種研究によって経験的に求められており、立体ディスプレイの大きさ及びクロストークと相関があることが知られている。例えば、１５インチの立体ディスプレイ使用時に快適に立体視できるθの範囲を、飛び出し３５分、引っ込み３５分と、ユーザーの両眼間隔を６０ｍｍとすると、立体表示の最大視差範囲を示す閾値は、約ｔｈ＿ｆ＝２５，ｔｈ＿ｂ＝−２５［ｄｏｔ］となる。従って、立体視可能な視差範囲は、−２５≦θ≦２５となる。当然のことながら、この数値はＳ１で取得されるディスプレイの情報によって変化し、また、あくまでも、経験的に求められる値であるため、式（１）、式（２）、式（３）を用いずに、立体ディスプレイの表示性能を実験して求められた値を予めデータベース等に保存して、それをＣＰＵが利用することも当然考えられる。
【００２９】
ステップＳ３にて、表示元となる立体画像の最大飛び出し量ｆ［ｄｏｔ］及び最大引き込み量ｂ［ｄｏｔ］、すなわち立体画像の最大視差量を立体画像のタグ情報から取得する。ここでタグ情報とは撮影された時の撮影条件等、立体画像に別途付けられた付加情報のことである。本実施形態では、予め立体画像の最大飛び出し量及び最大引き込み量の情報がタグ情報として付加されていることとしたが、ｆやｂの情報をステレオマッチングにより自動的に求める方法もあり、タグ情報からの取得に限定するものではない。ここでも、ｆ、ｂは立体ディスプレイ面上での視差量として表現されている。これらの値は立体画像の視差の範囲（視差範囲）を示すものである。
【００３０】
ステップＳ４にて、ユーザーにより、立体画像の拡大あるいは縮小の比率Ｅ［％］を拡大率変更バー４により入力する。拡大率の入力は、ある特定のキーボードを押すことによって変更したり、マウスのスクロールバーによって変更する等でも良く、拡大率変更バーに限るものではない。また、本発明は拡大処理だけでなく縮小処理にも対応できるものとし、ステップＳ５では拡大あるいは縮小の比率を取得できるものとする。
【００３１】
ステップＳ５にて、立体画像の視差量が立体視可能な視差範囲内にあるか否かを判定する。ステップＳ４にて得られた拡大率Ｅ［％］と、ステップＳ３にて求められた最大飛び出し量ｆ及び最大引き込み量ｂをそれぞれ掛け合わせ、拡大後の立体画像の最大飛び出し量ｆ’＝Ｅｆ［ｄｏｔ］及び拡大後の立体画像の最大引き込み量ｂ’＝Ｅｂ［ｄｏｔ］を求め、ステップＳ３にて求められた、ｔｈ＿ｆ，ｔｈ＿ｂと比較し、ステップＳ５にて立体視可能な視差範囲内にあるか否かを判定する。立体画像の視差量が前記視差範囲内にあれば、処理を終了し、立体画像の視差量が前記視差範囲外にあれば、ステップＳ６に進む。
【００３２】
パソコンのＣＰＵは、ステップＳ６にて、立体画像の視差量が立体視可能な視差範囲からどの程度ずれているかにより、「飛び出しが強すぎます」、「引っ込みが強すぎます」、「飛び出しが弱すぎます」、「引っ込みが弱すぎます」等のメッセージを決定し、警告表示エリア５に表示する。この時、メッセージを音声で知らせたり、また、立体画像表示エリア３の色を変える等でも良く、ユーザーに対する警告は、メッセージの警告表示エリア５への表示に限るものではない。
【００３３】
なお、本実施形態では、立体画像の飛び出し量の判定に、左右画像の対応点のずれである視差量［ｄｏｔ］を使用しているが、図１１、図１２で示すような、実際にディスプレイから飛び出してみえる量ｚ［ｍ］を用いて判定しても良いことは、明白である。
【００３４】
＜第２の実施の形態＞
本発明の第２の実施の形態について説明する。
第２の実施の形態における立体ディスプレイ１の処理表示画像６は、図３に示すように、立体画像表示エリア３、拡大率変更バー４、警告表示エリア５からなる。
【００３５】
第２の実施の形態の処理の流れを図４のフローチャートにより説明する。ステップＳ１からステップＳ５までは、第１の実施の形態と同じである。
【００３６】
ステップＳ１６では、図５で示すように、飛び出しの補正（視差量調整）を行う。図５（ａ）では、拡大処理前の立体画像の視差の範囲を、（ｂ）では拡大処理後の立体画像の視差範囲を、（ｃ）では、補正処理後の立体画像の視差範囲を示している。図５において、横軸は左右画像のステレオ対応点のずれ（ｄｏｔ）の大きさを示し、ハッチングされている範囲は快適に立体視できる視差の範囲を示している。記号は、拡大処理を行う前の立体画像の最大飛び出し量をｆ、引き込み量をｂとし、拡大後の画像の最大飛び出し量をｆ’、引き込み量をｂ’、立体ディスプレイで快適に立体視できる最大飛び出し量をｔｈ＿ｆ，引き込み量をｔｈ＿ｂとする。拡大後の画像の最大飛び出し量ｆ’が、ｔｈ＿ｆよりも大きくても、ｆ’−ｂ’が、ｔｈ＿ｆ−ｔｈ＿ｂよりも小さいときには、右画像全体を図６に示すようにｆ−ｔｈ＿ｆ’だけずらすことにより、立体画像全体を立体ディスプレイから引っ込むように表示させることによって、立体感の補正を行う。図６で破線で囲まれた部分６が元画像を、実線で囲まれた部分７がずらし処理後の画像を表している。しかし、ｆ’−ｂ’が、ｔｈ＿ｆ−ｔｈ＿ｂよりも大きい時には、単純に右画像全体をずらしだけでは、飛び出しの補正を行うことは出来ない。
【００３７】
引っ込みにおいても同様に、拡大後の画像の最大引き込み量ｂ’が、ｔｈ＿ｂよりも小さく、ｆ’−ｂ’が、ｔｈ＿ｆ−ｔｈ＿ｂよりも小さいときには、右画像全体を、ｂ’−ｔｈ＿ｂだけずらすことにより、立体画像全体を立体ディスプレイから飛び出すように表示することで、快適な立体視が可能となる。なお、ずらし量が正の時は、右画像全体を右にずらし、ずらし量が負の時は右画像全体を左にずらす。
【００３８】
本実施形態では、右画像をずらすことで、立体画像全体の飛び出し補正を行っているが、右画像のずらしに限定したものではなく、右画像を固定し左画像をずらす方法や、両方同時にずらしても良い。
【００３９】
更に、ｆ’−ｂ’が、ｔｈ＿ｆ−ｔｈ＿ｂよりも大きい時には、警告エリアに「強すぎて補正できません」と表示をしたり、立体画像表示エリアに、左右画像の片方だけ表示することで、ユーザーに不快な立体画像を表示しないようにすることも可能であるが、警告表示エリア５は必須ではなく、警告しなくとも良い。
【００４０】
また、拡大処理時における立体感の補正だけでなく、縮小処理して立体感の乏しくなった立体画像を、全体的に飛び出し、もしくは引っ込ませることで、立体感を強調して表示することも可能である。例えば、ステップＳ１６において、ステップＳ４の拡大率が１より小さい時の処理として、縮小処理後の立体画像を、ｆ−ｆ’だけ、ディスプレイより前面に飛び出すようにずらすことにより、縮小処理後と縮小処理前との最大飛び出し位置を同じにすることで、飛び出し感が大きい立体画像を、縮小後でも画面より手前に大きく飛び出してみせることができる。逆に、最大飛び出し位置を固定せずに、最大引き込み位置を固定して、引き込み量を同じにしてもよい。
【００４１】
＜第３の実施の形態＞
本発明の第３の実施の形態について説明する。
本発明は第３の実施の形態は、第２の実施の形態におけるステップＳ１６の飛び出しの補正処理（視差量調整処理）を改良したものである。
【００４２】
本実施の形態では、立体画像全体をずらしても快適な立体視が不可能な場合であっても、立体画像の中央部を優先して立体感の調整を行うことにより、立体視しやすいように表示することを可能とする。これは、人間の視覚が視野の周辺よりも中心の方が物をはっきりと見ることができる特性を利用したものである。
【００４３】
第３の実施の形態では、図４の示すフローチャートのステップＳ１からステップＳ５までは第２の実施の形態と同じ処理であるが、ステップＳ１６の視差量調製の代わりに、ステップＳ１７の視差量調整を行う。すなわち、図７のステップＳ２１からステップＳ２６の処理を行う。この時の処理の流れを図７のフローチャートを用いて以下に説明する。
【００４４】
ステップＳ２１では、処理対象の立体画像の視差量取得エリアの初期値として、画像全体を指定する。
ステップＳ２２では、視差量取得エリア内において、各画素ごとのび出し量及び引き込み量を比較し、視差量取得エリア内の最大飛び出し量ｆ’及び最大引き込み量ｂ’を取得する。本実施の形態では、予め画像の各画素ごとに飛び出し量及び引き込み量の情報がタグ情報として付加されていることとするが、ステレオマッチングにより自動的に各画素ごとに求める方法もあり、タグ情報からの取得に限定するものではない。また、全ての画素において、飛び出し量及び引き込み量を所得する必要はなく、視差量取得エリア内の一部の特徴的な画素について、取得する方法を用いても良い。
【００４５】
ステップＳ２３では、立体画像全体をずらす視差量の調整により立体視が可能となるかどうかを判断する。図６で示すようにｆ−ｔｈ＿ｆ’だけずらすことにより、立体画像全体を立体ディスプレイから引っ込むように表示することで、快適な立体視が可能となる。しかし、ｆ’−ｂ’が、ｔｈ＿ｆ−ｔｈ＿ｂよりも大きい時には、単純に左右画像全体をずらすだけでは、飛び出しの補正を行うことは出来ない。
【００４６】
従って、パソコンのＣＰＵは、ｆ’−ｂ’が、ｔｈ＿ｆ−ｔｈ＿ｂよりも大きい時には、上記視差量の調整により立体視が可能とならないと判断し、ステップＳ２４にて、視差量取得エリアを縮小して、再度、ステップＳ２２からの処理を繰り返す。本実施形態では、図９で示すように、初期値として立体画像全体を範囲Ｌ１（横ｗ１，縦ｈ２）に設定し、Ｌ１にて補正処理が行えないときには、Ｌ２（横ｗ２，縦ｈ２）を補正処理を行う範囲とし、Ｌ２で補正処理が行えないときには、Ｌ３（横ｗ３，縦ｈ３）…と繰り返す。ここで、ｗｎ＝０．９×ｗｎ−１、ｈｎ＝０．９×ｈｎ−１とするが、この漸化式に限定するものではない。
【００４７】
こうして、パソコンのＣＰＵは、ステップ２３にて視差量の調整により立体視が可能と判断した場合に、ステップＳ２５にて立体画像のずらしによる視差量調整を行う。
【００４８】
立体感の調整を行う点として画面中央でなく、一番飛び出しが大きい物体や最も注目している物体を、予め注目点として指定しておき、その注目点周辺を優先して立体感の調整を行うことにより、立体視しやすいように表示することも可能である。
【００４９】
＜第４の実施の形態＞
これまで説明したいずれの実施の形態もパソコン上のアプリケーションに限定するものではなく、ＴＶやＰＤＡ、携帯電話等でも実施可能である。これについて、本発明の第４の実施の形態として以下に説明する。
【００５０】
第４の実施の形態は、図１０に示すように、立体画像データ供給部１０、データ処理用一時記憶部１１、立体画像表示部１２、拡大率指定部１３、視差調整部１４、警告判定部１５、警告表示部１６から構成される。
【００５１】
まず、立体画像データ供給部１０から立体画像データの各画素ごとの色データ及び視差データが、立体画像表示部１２から表示装置の大きさ及び解像度、クロストークの大きさが、データ処理用記憶部１１に格納される。ここで、立体画像データ供給部１０として、磁気ディスクや半導体メモリー、有線及び無線ネットワークによるデータ送信等が考えられる。データ処理用一時記憶部として、ＰＤＡや携帯電話等に搭載される半導体メモリーや磁気ディスク等が考えられる。
【００５２】
次に、ユーザーによって、拡大率指定部１３により、立体画像表示をする時の拡大率を指定する。拡大率指定部１３としては、拡大縮小を行うボタンや、ダイヤル等が考えられる。
【００５３】
視差調整部１４では、データ処理用記憶部１１に格納されている立体画像データに対して、第１の実施形態におけるステップＳ１〜Ｓ５と同様の処理を行う。すなわち、データ処理用記憶部１１に格納されているディスプレイ情報を取得し、立体画像データの立体視可能な視差範囲を取得し、これを立体画像の視差量と比較して、立体画像の視差量が立体視可能な視差範囲内にあるかを判定する。
【００５４】
もし、立体視可能な視差範囲外である場合、警告処理部１５が、立体画像表示部１２にて警告する。警告表示する文言は、データ処理用記憶部１１に記憶されており、立体画像の視差量が立体視可能な視差範囲からどの程度ずれているかにより、警告処理部１５が判断する。こうして、警告する文言を一旦データ処理用記憶部１１に格納して立体画像表示部１２にてオーバーレイ表示して警告する。警告は、立体画像表示部１２とは別の警告専用示部を用いても良いし、スピーカーやヘッドフォンを使用して警告音等で警告しても良い。
【００５５】
また、視差調整部１４では、データ処理用記憶部１１に格納されている立体画像に対して、第２実施形態におけるステップＳ１６や第３の実施形態におけるステップＳ２１からステップＳ２６の処理も行い、その調整処理画像を一旦データ処理用記憶部１１に格納してから立体画像表示部１２にて立体画像を表示する。
【００５６】
【発明の効果】
本発明によれば、立体画像の視差量が立体視可能な視差範囲内にあるか否かを判定するので、立体視できない場合に対応処置をとることができる。例えば、ユーザに警告を行ったり、立体画像の視差量を調整したりできる。また、立体画像を拡大・縮小する時にも、立体画像の視差量が立体視できる視差範囲にあるか判定して、その結果立体視が困難になる時は、各対応処置がとれる。
【００５７】
また、立体視が困難になる時は、立体画像の全体もしくは一部の範囲の視差量（例えば、最大飛び出し量及び最大引き込み量）と、立体ディスプレイ上にて快適に立体視できる視差範囲を考慮し、できるだけ快適に立体視ができるように、視差を調整することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態の立体画像のＧＵＩ画面を示す説明図である。
【図２】第１の実施の形態の処理を示すフローチャートである。
【図３】第２の実施の形態の立体画像のＧＵＩ画面を示す説明図である。
【図４】第２の実施の形態の処理を示すフローチャートである。
【図５】補正処理における立体画像の視差量を示す説明図である。
【図６】左右画像のずらし量を変更することによる立体感の補正を示す説明図である。
【図７】第３の実施の形態の処理を示すフローチャートである。
【図８】第３の実施の形態のステップ１７の処理を示すフローチャートである。
【図９】視差量取得エリアの変更方法を示す説明図である。
【図１０】第４の実施の形態の立体処理装置を示すブロック図である。
【図１１】立体画像の飛び出しを説明する図である。
【図１２】立体画像のひっこみを説明する図である。
【符号の説明】
１  立体ディスプレイ
２，６  立体画像表示アプリケーションの処理表示画像
３  立体画像表示エリア
４  拡大率変更バー
５  警告表示エリア
１０  立体画像データ供給部
１１  データ処理用記憶部
１２  立体画像表示部
１３  拡大率指定部
１４  視差調整部
１５  警告処理部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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