(57)【要約】【課題】  隣接する敷設部材の本体部材を連結する連結ピースの不使用時に、当該連結ピースの紛失を確実に防止できること。【解決手段】  本体部材１１と、本体部材１１の周縁部に設けられた被係合部２４に一対の係合部２０の一方を係合させ、本体部材１１に隣接する他の本体部材１１の被係合部２４に係合部２０の他方を係合させて、本体部材同士を連結する連結ピース１３とを有する敷設部材１０であって、連結ピース１３は、不使用時に、係合部２０の一方を本体部材１１の被係合部２４に係合させ、本体部材１１の上面側へ傾斜した状態で、本体部材１１の周縁部の内側に保持されるものである。【選択図】            図２
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
複数の本体部材を隣接させ前記本体部材同士が連結される敷設部材であって、
前記本体部材の周縁部には、連結ピースの係合部を係合可能な被係合部が設けられ、前記被係合部は、前記係合部と係合して前記連結ピースを前記本体部材の周縁部の内側に保持可能な構成としたこと
を特徴とする敷設部材。
【請求項２】
前記連結ピースは、少なくとも一対の係合部を有し、前記本体部材の周縁部には、前記連結ピースの前記係合部の一方を係合可能な被係合部が設けられ、前記被係合部は、前記係合部の一方と係合して前記連結ピースを前記本体部材の周縁部の内側に保持可能な構成としたことを特徴とする請求項１に記載の敷設部材。
【請求項３】
前記被係合部は、前記本体部材の下面側に設けられ、前記連結ピースを前記本体部材の上面側へ傾斜した状態で、前記本体部材の周縁部の内側に保持可能な構成としたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の敷設部材。
【請求項４】
前記連結ピースの係合部は、断面円形状で形成されるとともに外周面に突出する突出面を備えた係合面部が設けられ、該係合面部が前記本体部材の前記被係合部と係合可能な構成としたことを特徴とする請求項１乃至請求項３のうち、いずれか１に記載の敷設部材。
【請求項５】
前記一対の各係合部の断面の中心点同士を通る線を基準線とした場合に、前記中心点からの前記基準線に対する垂線と、前記中心点からの前記突出面に対する垂線とがなす角は、前記連結ピースを前記本体部材の周縁部内側に保持する状態において、前記連結ピースを本体部材の水平線から前記本体部材の上面側へ傾斜させる角度と略同じであることを特徴とする請求項４に記載の敷設部材。
【請求項６】
前記連結ピースの係合部は、断面多角形状で形成されて係合面部を備え、該係合面部が前記本体部材の前記被係合部と係合可能な構成としたことを特徴とする請求項１乃至請求項３のうち、いずれか１に記載の敷設部材。
【請求項７】
前記連結ピースは、前記係合部の一方が前記本体部材の前記被係合部と係合して前記本体部材の周縁部の内側に保持された状態と、前記係合部の他方が前記本体部材に隣接した他の本体部材の被係合部と係合可能な状態とを、前記係合部の一方を中心に回転することにより相互に変更可能な構成としたことを特徴とする請求項２乃至請求項６のうち、いずれか１に記載の敷設部材。
【請求項８】
前記本体部材は、前記連結ピースが一体に成形された部分と、前記連結ピースが一体に成形されていない部分とが交互に配置される構成としたことを特徴とする請求項１乃至請求項７のうち、いずれか１に記載の敷設部材。
【請求項９】
前記本体部材の上面に表面形成部材が設置されることを特徴とする請求項１乃至請求項８のうち、いずれか１に記載の敷設部材。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、庭先やベランダなどに、複数枚連結して敷設される敷設部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、庭先やベランダまたは床などに、複数枚の敷設部材を敷き詰め、装飾性や機能性を高めるものが知られている。このような敷設部材においては、複数枚の敷設部材が連結ピースを用いて互いに連結されている（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実公平６‐２９３４８号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
上述のような連結ピースは、不使用時には他の場所に保管するか、または敷設部材の邪魔にならない箇所にテープなどを用いて仮固定しておく必要がある。ところが、この場合、連結ピースの保管場所を失念したり、仮固定された連結ピースがテープなどから外れてしまう場合があり、連結ピースの使用時に、この連結ピースを探さなければならず、多大な手間を要する。
【０００５】
本考案の目的は、上述の事情を考慮してなされたものであり、隣接する敷設部材の本体部材を連結する連結ピースの不使用時に、当該連結ピースの紛失を確実に防止できる敷設部材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の考案は、複数の本体部材を隣接させ前記本体部材同士が連結される敷設部材であって、前記本体部材の周縁部には、連結ピースの係合部を係合可能な被係合部が設けられ、前記被係合部は、前記係合部と係合して前記連結ピースを前記本体部材の周縁部の内側に保持可能な構成としたことを特徴とするものである。
【０００７】
請求項２に記載の考案は、請求項１に記載の考案において、前記連結ピースは、少なくとも一対の係合部を有し、前記本体部材の周縁部には、前記連結ピースの前記係合部の一方を係合可能な被係合部が設けられ、前記被係合部は、前記係合部の一方と係合して前記連結ピースを前記本体部材の周縁部の内側に保持可能な構成としたことを特徴とするものである。
【０００８】
請求項３に記載の考案は、請求項１又は請求項２に記載の考案において、前記被係合部は、前記本体部材の下面側に設けられ、前記連結ピースを前記本体部材の上面側へ傾斜した状態で、前記本体部材の周縁部の内側に保持可能な構成としたことを特徴とするものである。
【０００９】
請求項４に記載の考案は、請求項１乃至請求項３のうち、いずれか１に記載の考案において、前記連結ピースの係合部は、断面円形状で形成されるとともに外周面に突出する突出面を備えた係合面部が設けられ、該係合面部が前記本体部材の前記被係合部と係合可能な構成としたことを特徴とするものである。
【００１０】
請求項５に記載の考案は、請求項４に記載の考案において、前記一対の各係合部の断面の中心点同士を通る線を基準線とした場合に、前記中心点からの前記基準線に対する垂線と、前記中心点からの前記突出面に対する垂線とがなす角は、前記連結ピースを前記本体部材の周縁部内側に保持する状態において、前記連結ピースを本体部材の水平線から前記本体部材の上面側へ傾斜させる角度と略同じであることを特徴とするものである。
【００１１】
請求項６に記載の考案は、請求項１乃至請求項３うち、いずれか１に記載の考案において、前記連結ピースの係合部は、断面多角形状で形成されて係合面部を備え、該係合面部が前記本体部材の前記被係合部と係合可能な構成としたことを特徴とするものである。
【００１２】
請求項７に記載の考案は、請求項２乃至請求項６のうち、いずれか１に記載の考案において、前記連結ピースは、前記係合部の一方が前記本体部材の前記被係合部と係合して前記本体部材の周縁部の内側に保持された状態と、前記係合部の他方が前記本体部材に隣接した他の本体部材の被係合部と係合可能な状態とを、前記係合部の一方を中心に回転することにより相互に変更可能な構成としたことを特徴とするものである。
【００１３】
請求項８に記載の考案は、請求項１乃至請求項７のうち、いずれか１に記載の考案において、前記本体部材は、前記連結ピースが一体に成形された部分と、前記連結ピースが一体に成形されていない部分とが交互に配置される構成としたことを特徴とするものである。
【００１４】
請求項９に記載の考案は、請求項１乃至請求項８のうち、いずれか１に記載の考案において、前記本体部材の上面に表面形成部材が設置されることを特徴とするものである。
【考案の効果】
【００１５】
請求項１及び請求項２に記載の考案によれば、連結ピースは、不使用時に、その係合部の一方を本体部材の被係合部に係合させて当該本体部材の周縁部の内側に保持されることから、不使用時の連結ピースが本体部材に一体に保持されるので、その紛失を確実に防止できる。
【００１６】
請求項３に記載の考案によれば、被係合部が本体部材の下面側に設けられ、不使用時の連結ピースは、前記本体部材の上面側へ傾斜した状態で、その係合部の一方が当該本体部材の前記被係合部に係合されることから、不使用時の連結ピースは、敷設部材が敷設される敷設面への接触面積を減少できる。この結果、不使用時の連結ピースが敷設面から蒙る損傷、例えば敷設面に溜まった水による劣化や敷設面による摩損などを低減できる。
【００１７】
請求項４及び請求項５に記載の考案によれば、連結ピースの係合部は、断面円形状で形成されるとともに外周面に突出する突出面を備えた係合面部が設けられ、この係合面部が本体部材の被係合部と係合可能に構成されたことから、連結ピースの係合面部における突出面の少なくとも片側の段差部が本体部材の被係合部に係止されることによって、連結ピースは被係合部に対し回転せず、特に、不使用時に本体部材に対する傾斜状態を良好に維持できる。
【００１８】
請求項６に記載の考案によれば、連結ピースの係合部が断面多角形状で形成されて係合面部を備え、この係合面部が本体部材の被係合部に係合可能に構成されたことから、連結ピースの係合部の係合面部が前記被係合部と接触（例えば面接触）することで、この連結ピースは被係合部に対し回転せず、特に、不使用時に本体部材に対する傾斜状態を良好に維持できる。
【００１９】
請求項７に記載の考案によれば、連結ピースは、その係合部の一方が本体部材の被係合部に係合されて当該本体部材の周縁部の内側に保持された状態から、当該係合部の一方を中心に回転して、係合部の他方が、前記本体部材に隣接した他の本体部材の被係合部に係合可能な状態に変更できるので、特に、敷設部材を増設する場合に、既に敷設された敷設部材の本体部材に保持された不使用時の連結ピースを当該本体部材から取り外して、隣接する敷設部材同士の本体部材の被係合部に改めて係合する必要がなく、敷設部材の増設作業を容易化できる。
【００２０】
請求項８に記載の考案によれば、連結ピースが一体に成形されて強度が低い部分と、前記連結ピースが一体に成形されずに強度が高い部分とが交互に配置されて本体部材が構成されたことから、本体部材を隣接して連結した場合にも、その隣接領域において、前記強度が低い部分と前記強度が高い部分とを交互に配置できるので、複数枚敷設された敷設部材の強度の均一化を図ることができる。
【００２１】
請求項９に記載の考案によれば、本体部材の上面に表面形成部材が設置されたことから、連結ピースが本体部材に一体成形されている状態で、この連結ピースが本体部材１１から切り離された場合にも、前記表面形成部材の存在によって、この連結ピースが切り離された箇所が敷設部材の上方から目視されることを防止できる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本考案を実施するための最良の形態を、図面に基づき説明する。図１は、本考案に係る敷設部材における一実施の形態が隣接したときの本体部材を示す平面図、図２は、図１の本体部材を示す底面図である。
【００２３】
図１及び図２に示すように、敷設部材１０は、複数枚が連結されて庭先やベランダなどに敷き詰められて使用されるものであり、本体部材１１、表面形成部材１２及び連結ピース１３を有して構成される。請求項１において複数とは２以上の意であり、２以上の本体部材１１を隣接させて、本体部材１１同士を連結ピース１３によって連結し、連続的に敷き詰められるものである。
【００２４】
図１及び図２に示すように、本体部材２１は、正方形又は矩形の合成樹脂製板状体であり、連結ピース１３と共に一体成形される。本体部材１１は、連結ピース１３が一体に成形され、補強メンバー１４が斜めに１本設置されて強度が低い低強度部分１５と、連結ピース１３が一体成形されず、２本の補強メンバー１４が対角にクロスに設置されて強度が高い高強度部分１６とを有し、低強度部分１５と高強度部分１６とが交互に配置されて構成される。
【００２５】
連結ピース１３は、支持パーツ１７を介して本体部材１１における低強度部分１５に一体成形される。支持パーツ１７は、連結ピース１３の構成部材（後述）よりも小径に形成され、本体部材１１の低強度部分１５に一体化された連結ピース１３を捩ることにより切断されて、連結ピース１３を本体部材１１から切り離す。
【００２６】
本体部材１１は、一体成形された連結ピース１３と補強メンバー１４との間、複数本の補強メンバー１４間に開口が形成され、これら多数の開口と合成樹脂製であることによって、可撓性が付与されている。
【００２７】
図２に示すように、本体部材１１は、下面側に多数本の脚部１８が一体成形されている。敷設部材１０を庭先やベランダなどの敷設面に敷設するときに、脚部１８が前記敷設面に接触して、敷設部材１０の荷重を支持する。
【００２８】
図１の二点鎖線で示すように、本体部材１１の上面側に表面形成部材１２が設置される。表面形成部材１２は、例えば木製、セラミック製または合成樹脂製などのタイルであり、正方形または矩形の板形状に形成される。表面形成部材１２は、本体部材１１の低強度部分１５と高強度部分１６にそれぞれ嵌め込まれて、ビスまたは接着剤などによって本体部材１１に固着される。表面形成部材１２の存在により、連結ピース１３が本体部材１１の低強度部分１５から切り離された場合にも、低強度部分１５が敷設部材１０の上方から目視されることを防止する。
【００２９】
連結ピース１３について、図３を参照して説明する。図３は、連結ピースを示した図であり、（Ａ）が正面図、（Ｂ）が背面図、（Ｃ）が図３（Ａ）のＣ‐Ｃ線に沿う断面図、（Ｄ）が図３（Ｂ）のＤ‐Ｄ線に沿う断面図、（Ｅ）が図３（Ｂ）のＥ矢視図である。図３に示すように、連結ピース１３は、離間して平行に設けられた一対の係合部２０Ａ、２０Ｂと、係合部２０Ａ、２０Ｂを両端にて連設する側方連設部２１と、係合部２０Ａ、２０Ｂを中央部にて連設する中央連設部２２とが一体成形されて構成される。側方連設部２１に、本体部材１１における低強度部分１５の前記支持パーツ１７が連設される。係合部２０Ａ、２０Ｂは、断面円形状の丸棒形状であり、軸方向に沿い中央連設部２２を挟む両側に係合面部２３が離間して設けられる。
【００３０】
係合面部２３は、断面円形状の係合部２０Ａ、２０Ｂの外周面の両側において突出面３０が突設されて構成される。従って、図３（Ｄ）に示すように、突出面３０間における係合部２０Ａ、２０Ｂの周面３１と突出面３０との間には段差部３２が形成される。また、図３（Ｃ）に示すように、側方連設部２１及び中央連設部２２は、係合部２０Ａ、２０Ｂに対し同一の片側に突出して設けられる。なお、図３（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、本実施の形態では、係合面部２３は、断面円形状の係合部２０Ａの外周面において、一の係合面部２３に対して反対側に他の係合面部２３を設ける構成を示したが、後述の保持状態において、連結ピース１３の爪３３によって挟持される段差部３２を有する係合面部２３があればよく、その反対方向には係合面部２３を設けない構成としてもよい。
【００３１】
図２に示すように、本体部材１１の下面側には、周縁部分である各辺の内側近傍に被係合部２４が一体に突設される。被係合部２４は、本体部材１１の各辺に複数箇所、例えば二箇所間隔を置いて設置される。本体部材１１における被係合部２４に、連結ピース１３の係合部の一方としての係合部２０Ａの係合面部２３を係合させ、係合部の他方としての係合部２０Ｂの係合面部２３を、敷設部材１０に隣接した他の敷設部材１０の本体部材１１における被係合部２４に係合させることによって、複数の本体部材１１を連結し、複数の敷設部材１０を互いに隣接して連結し敷設可能とする。
【００３２】
図５に示すように、本体部材１１におけるそれぞれの被係合部２４は、長手方向中央部に切欠き部２７が形成された一対の舌片２５、２６が対向して構成され、本体部材１１の下方に開口２８（図４）を形成する。開口２８を通して、連結ピース１３の係合部２０Ａ、２０Ｂにおける係合面部２３が、舌片２５、２６間に挿入される。
【００３３】
図４に示すように、舌片２５、２６は、その内側に、本体部材１１の下方へ向かって離間間隔が順次減少する傾斜面２９と、この傾斜面２９の先端から内方向ヘ突出する爪３３とを有する。傾斜面２９が、連結ピース１３の係合部２０Ａ、２０Ｂにおける係合面部２３の周面３１と面接触または頂点接触して、係合面部２３を両側から挟持し係合する。舌片２５及び２６の挟持力により、連結ピース１３は被係合部２４に確実に係合され、被係合部２４からの離脱が防止される。このとき、連結ピース１３の側方連設部２１及び中央連設部２２は、敷設部材１０の敷設される敷設面に接触可能とされる。
【００３４】
連結ピース１３は、係合部の一方２０Ａ及び他方２０Ｂが、隣接した本体部材１１のそれぞれの被係合部２４に係合することによって、これらの両本体部材１１を連結するが、図２に示すように、不使用時には、係合部の一方２０Ａを本体部材１１の被係合部２４に係合させて、本体部材１１の周縁部の内側、つまり本体部材１１の各辺の周縁の内側に位置づけられて保持され、本体部材１１に一体化される。
【００３５】
図４（Ｂ）に示すように、不使用時の連結ピース１３は、本体部材１１の水平線Ａから本体部材１１の上面側に傾斜した状態で、本体部材１１の被係合部２４に係合される。この係合状態においては、連結ピース１３の係合部２０Ａにおける係合面部２３の周面３１が、被係合部２４の舌片２５及び２６の傾斜面２９に面接触または点接触して、これらの舌片２５及び２６の挟持力により挟持される。これにより、水平線Ａに沿う水平状態で本体部材１１の被係合部２４に係合されて保持される場合に比べ、前記傾斜状態の不使用時の連結ピース１３は、敷設部材１０が敷設される敷設面に接触する接触面積を減少させることが可能となる。
【００３６】
図４（Ｂ）に示すように、連結ピース１３は、係合部の一方２０Ａが本体部材１１の被係合部２４に係合されて、本体部材１１の周縁部内側で、本体部材１１の上面側へ傾斜して保持された不使用時の状態から、係合部の一方２０Ａを中心に回転することにより使用状態に移行させることが可能となる。つまり、連結ピース１３は、不使用状態から本体部材１１の被係合部２４に係合された係合部の一方２０Ａを中心に回転させ、図２にも示すように、係合部の他方２０Ｂを、本体部材１１に隣接した他の本体部材１１の被係合部２４に係合させることによって、これらの両本体部材１１を連結することが可能となる。これにより、不使用時に本体部材１１の被係合部２４に保持された連結ピース１３を、使用する際に被係合部２４から取り外す手間を省くことができる。
【００３７】
尚、図４に示すように、連結ピース１３は、被係合部２４の舌片２５及び２６に係合する係合部２０Ａ、２０Ｂの係合面部２３が、突出面３０及び周面３１を有して構成されたので、この係合面部２３の突出面３０の角部を前記舌片２５及び２６の傾斜面２９に接触させることで、被係合部２４の舌片２５と舌片２６を押し拡げることが可能となる。従って、この押し拡げ状態で、連結ピース１３の係合部２０Ａ、２０Ｂを本体部材１１の下方向へ移動させることにより、当該連結ピース１３を被係合部２４から容易に離脱させることが可能となる。
【００３８】
以上のように構成されたことから、前記実施の形態によれば、次の効果（１）乃至（５）を奏する。
【００３９】
（１）連結ピース１３は、不使用時に、その係合部の一方２０Ａを本体部材１１の被係合部２４に係合させて本体部材１１の周縁部の内側に保持されることから、不使用時の連結ピース１３が本体部材１１に一体に保持されるので、その紛失を確実に防止できる。
【００４０】
（２）被係合部２４が本体部材１１の下面側に設けられ、不使用時の連結ピース１３は、本体部材１１の上面側へ傾斜した状態で、係合部の一方２０Ａが本体部材１１の被係合部２４に係合されることから、不使用時の連結ピース１３は、敷設部材１０が敷設される敷設面への接触面積を減少できる。この結果、不使用時の連結ピース１３が敷設面から蒙る損傷、例えば敷設面に溜まった水による劣化や敷設面による摩損、あるいは敷設面から突出した突出物への衝突による損傷などを防止できる。
【００４１】
（３）連結ピース１３は、係合部の一方２０Ａが本体部材１１の被係合部２４に係合されて本体部材１１の周縁部の内側に保持された状態から、係合部の一方２０Ａを中心に回転して、係合部の他方２０Ｂが、本体部材１１に隣接した他の本体部材１１の被係合部２４に係合するよう構成されたことから、敷設部材１０を増設する場合に、既に敷設された敷設部材１０の本体部材１１に保持された不使用時の連結ピース１３を当該本体部材１１から取り外して、隣接する敷設部材１０同士の本体部材１１の被係合部２４に改めて係合する必要がなく、敷設部材１０の増設作業を容易化できる。
【００４２】
（４）連結ピース１３が一体に形成されて強度が低い低強度部分１５と、連結ピース１３が一体に成形されず強度が高い高強度部分１６とが交互に配置されて本体部材１１が構成されたことから、図１に示すように、本体部材１１を隣接し連結ピース１３を用いて連結した場合にも、その隣接領域において、前記低強度部分１５と前記高強度部分１６とを交互に配置できるので、複数枚敷設された敷設部材１０の強度の均一化を図ることができる。
【００４３】
（５）本体部材１１の上面に表面形成部材１２が設置されたことから、連結ピース１３が本体部材１１の低強度部分１５に一体成形されている状態で、連結ピース１３が本体部材１１から切り離された場合にも、表面形成部材１３の存在によって、低強度部分１５において連結ピース１３が切り離された箇所が敷設部材１０の上方から目視されることを防止できる。
【００４４】
次に、連結ピースの係合部における係合面部の位置を変更した第２の実施の形態について、図６及び図７を参照して説明する。図６は、第２の実施の形態による連結ピースによる結合状態及び保持状態を示す図であり、（Ａ）が図２のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図、（Ｂ）が図２のＶ−Ｖ線に沿う断面図、図７は、図６（Ｂ）の部分拡大断面図である。なお、前記実施の形態と同様な部分は、同一の符号を付すことにより詳細な説明を省略する。
【００４５】
本実施の形態による連結ピース１３は、前記実施の形態による連結ピースと同様に、離間して平行に設けられた一対の係合部２０Ａ、２０Ｂと、係合部２０Ａ、２０Ｂを両端にて連設する側方連設部２１と、係合部２０Ａ、２０Ｂを中央部にて連設する中央連設部２２とが一体成形されて構成される。側方連設部２１に、本体部材１１における低強度部分１５の前記支持パーツ１７が連設される。係合部２０Ａ、２０Ｂは、断面円形状の丸棒形状であり、軸方向に沿い中央連設部２２を挟む両側に係合面部２３が離間して設けられる。
【００４６】
本実施の形態による連結パーツ１３は、係合面部２３の設ける位置が次のようになっている。図７に示すように、一対の係合部としての係合部２０Ａ、２０Ｂの断面の中心点同士を通る線を基準線Ｓとし、前記中心点から基準線Ｓに対して垂線Ｂ、前記中心点から突出面３０に対して垂線Ｃを考えると、垂線Ｂと垂線Ｃとがなす角θが、連結ピース１３を本体部材１１の周縁部内側に保持する状態において、連結ピース１３を本体部材１１の水平線Ａから本体部材１１の上面側へ傾斜させる角度と略同じとなるように、突出面３０を有する係合面部２３を構成する。即ち、連結ピース１３を本体部材１１の水平線Ａから本体部材１１の上面側へ傾斜させる角度とは、前記水平線Ａと前記基準線Ｓとがなす角であり、図７においては、水平線Ａと平行な破線と基準線Ｓとでなす角θで表している。
【００４７】
図６（Ｂ）に示すように、不使用時の連結ピース１３は、本体部材１１の水平線Ａから本体部材１１の上面側に傾斜した状態で、前記のように特定される突出面３０を有する係合面部２３を備える係合部２０Ａが本体部材１１の被係合部２４に係合される。この係合状態においては、連結ピース１３の係合部２０Ａにおける係合面部２３の周面３１が、被係合部２４の舌片２５及び２６の傾斜面２９に面接触または点接触して、これらの舌片２５及び２６により挟持され、更に、係合面部２３の段差部３２が舌片２５及び２６の爪３３に係止されるので、連結ピース１３は前記傾斜状態に保持される。
【００４８】
本実施の形態による連結ピース１３は、係合部２０Ａ、２０Ｂにおける係合面部２３の段差部３２が、本体部材１１の被係合部２４における舌片２５及び２６の爪３３に係止されて、不使用時に前記傾斜状態で被係合部２４に係合されることから、係合部２０Ａ、２０Ｂが被係合部２４に係合された状態で、この係合部２０Ａ、２０Ｂを中心に回転し、段差部３２が被係合部２４の爪３３に係止したとき、クリック感を伴って停止する。
【００４９】
従って、連結ピース１３の係合部２０Ａ、２０Ｂを以上にように構成することによって、連結ピース１３の係合面部２３における突出面３０とその両側の周面３１との段差部３２が、本体部材１１の被係合部２４の爪３３に係止され、連結ピース１３は、被係合部２４に対し回転せず、特に、不使用時に本体部材１１に対する傾斜状態を良好に維持できる。
【００５０】
図８は、連結ピースの係合部における係合面部の変形例を示し、（Ａ）が図４（Ａ）に対応し、（Ｂ）が図５（Ａ）に対応する断面図である。この変形例において、前記実施の形態と同様な部分は、同一の符号を付すことにより説明を省略する。
【００５１】
図８に示すように、この変形例では、連結ピース１３の係合部２０Ａ、２０Ｂに形成される係合面部４０は、断面多角形状、例えば四角、六角、八角形状など（本変形例では六角形状）に形成されている。
【００５２】
本体部材１１と、この本体部材１１に隣接する他の本体部材１１とを連結ピース１３により連結する際には、図８（Ａ）に示すように、連結ピース１３の係合面部４０が両本体部材１１の被係合部２４における舌片２５及び２６の傾斜面２９及び爪３３に面接触または点接触して、この係合面部４０が舌片２５及び２６により挟持されて係合される。
【００５３】
また、図８（Ｂ）に示すように、不使用時に連結ピース１３が、本体部材１１の上面側へ傾斜した状態で本体部材１１の被係合部２４に係合される場合には、連結ピース１３における係合部２０Ａ、２０Ｂの係合面部４０が、被係合部２４における舌片２５及び２６の傾斜面２９及び爪３３に点接触して、係合面部４０の頂点が爪３３により係止され、または、係合面部４０が舌片２５及び２６の傾斜面２９に面接触して、係合面部４０の頂点が前記傾斜面２９に係止される。これにより、連結ピース１３は、本体部材１１の被係合部２４に対して回転せず、不使用時に本体部材１１に対する傾斜状態が良好に維持される。
【００５４】
この被係合部４０の変形例においても、連結ピース１３は、その係合部の一方２０Ａが本体部材１１の被係合部２４に係合されて当該本体部材１１の周縁部の内側に傾斜して保持された状態から、係合部の前記一方２０Ａを中心に回転して、係合部の他方２０Ｂが、本体部材１１に隣接した他の本体部材１１の被係合部２４に係合可能に構成されている。
【００５５】
以上、本考案を前記実施の形態に基づいて説明したが、本考案はこれに限定されるものではない。
【００５６】
例えば、本体部材１１に設けられる被係合部２４は、本体部材１１の周縁部における下面側に限らず、周縁部における上面側に設けられてもよい。この場合、この上面側の係合部２４に不使用時の連結ピース１３が係合されて保持されることになる。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本考案に係る敷設部材における一実施の形態が隣接したときの本体部材を示す平面図である。
【図２】図１の本体部材を示す底面図である。
【図３】図１及び図２の連結ピースを示し、（Ａ）が正面図、（Ｂ）が背面図、（Ｃ）が図３（Ａ）のＣ−Ｃ線に沿う断面図、（Ｄ）が図３（Ｂ）のＤ−Ｄ線に沿う断面図、（Ｅ）が図３（Ｂ）のＥ矢視図である。
【図４】（Ａ）が図２のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図、（Ｂ）が図２のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【図５】図４（Ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図６】（Ａ）が図２のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図、（Ｂ）が図２のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【図７】図６（Ｂ）の部分拡大断面図である。
【図８】連結ピースの係合部における係合面部の変形例を示し（Ａ）が図２のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図、（Ｂ）が図２のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【符号の説明】
【００５８】
１０  敷設部材
１１  本体部材
１２  表面形成部材
１３  連結ピース
１５  低強度部分
１６  高強度部分
２０  係合部
２３  係合面部
２４  被係合部
２５、２６  舌片
３０  突出面
３１  周面
３２段差部
３３  爪
４０  係合面部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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