(57)【要約】【課題】釣りにおける竿揺れに基づく囮鮎への影響を低減でき、また、鮎を仕掛けから外したり交換したりの作業を容易にさせることのできる鮎竿を提供する。【解決手段】穂先竿が管状体の前側にソリッド体を接続して形成されており、該穂先竿の長さが継式鮎竿の最大長さの１０％程度以下であり、釣糸を結着するタイプの鮎竿であって、穂先竿の先端部をＡ、ソリッド体の最大径部をＢ、穂持竿先端部をＣとした場合、各部の曲げ剛性ＥＩの比率ＥＩ（Ａ）：ＥＩ（Ｂ）：ＥＩ（Ｃ）が、１：（３〜１８）：（１００〜２００）であるよう構成する。【選択図】　　　　図４
2004105125.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
穂先竿が管状体の前側にソリッド体を接続して形成されており、該穂先竿の長さが継式鮎竿の最大長さの１０％程度以下であり、釣糸を結着するタイプの鮎竿であって、穂先竿の先端部をＡ、ソリッド体の最大径部をＢ、穂持竿先端部をＣとした場合、各部の曲げ剛性比率Ａ：Ｂ：Ｃが、１：（３〜１８）：（１００〜２００）であることを特徴とする鮎竿。
【請求項２】
穂先竿が管状体であって、該穂先竿の長さが継式鮎竿の最大長さの１０％程度以下であり、釣糸を結着するタイプの鮎竿であって、穂先竿の先端部をＡ、穂先竿全長の１／２の部位をＤ、穂持竿先端部をＣとした場合、各部の曲げ剛性比率Ａ：Ｄ：Ｃが、１：（１０〜１８）：（４０〜８０）であることを特徴とする鮎竿。
【請求項３】
前記Ａ，Ｂ，Ｃ部の曲げ剛性が、夫々、４００〜８００ｋｇ・ｍｍ２（３９２０〜７８４０Ｎ・ｍｍ２）、１２００〜１４４００ｋｇ・ｍｍ２（１１７６０〜１４１１２０Ｎ・ｍｍ２）、４００００〜１６００００ｋｇ・ｍｍ２（３９２０００〜１５６８０００Ｎ・ｍｍ２）の範囲内から前記曲げ剛性比率の範囲内にあるように選択される請求項１記載の鮎竿。
【請求項４】
前記Ａ，Ｄ，Ｃ部の曲げ剛性が、夫々、１０００〜２０００ｋｇ・ｍｍ２（９８００〜１９６００Ｎ・ｍｍ２）、１００００〜３６０００ｋｇ・ｍｍ２（９８０００〜３５２８００Ｎ・ｍｍ２）、４００００〜１６００００ｋｇ・ｍｍ２（３９２０００〜１５６８０００Ｎ・ｍｍ２）の範囲内から前記曲げ剛性比率の範囲内にあるように選択される請求項２記載の鮎竿。
【請求項５】
前記ソリッド体の露出部長さは、穂先竿全長の半分以下である請求項１又は３記載の鮎竿。
【請求項６】
手元で長さ調節できる長さ調節機構を有する請求項１〜５までの何れか１記載の鮎竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、鮎竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】
鮎竿は一般に長く、８〜１０ｍ程度が一般的である。また、継数も７本以上が一般的である。釣りに際してはこの竿先に釣糸を結着させて釣りを行う。この釣糸の仕掛けの先端までの長さは釣竿全長と同じか、或いは僅かに長い程度である。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
従来の鮎竿では、釣りにおいて鮎が掛るのを待っている間に、手で保持している保持部分が揺れれば、竿先は一般に大きく振れる。この穂先竿の振れが釣糸を介して囮鮎に及び、囮鮎は竿先の振れ動きに引張られて弱らされることになる。また、掛かった鮎を取り込んで仕掛けから外したり、囮鮎交換の作業において、釣糸長さは元々竿全長より僅かに長い程度であるため、どうしてもこの作業中に釣糸の弛みを要し、竿先の結着部を引張って釣糸を手繰り寄せようとする。しかし、その際の穂先竿の剛性抵抗によって釣糸が張られ、取り外し作業が困難になる。それを更に強く引けば、その際の引き量によっては穂先竿に無理な撓みが生じ、これを損傷させることもある。
依って本発明は、釣りにおける竿揺れに基づく囮鮎への影響を低減でき、また、鮎を仕掛けから外したり交換したりの作業を容易にさせることのできる鮎竿の提供を目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的に鑑み本発明の請求項１では、穂先竿が管状体の前側にソリッド体を接続して形成されており、該穂先竿の長さが継式鮎竿の最大長さの１０％程度以下であり、釣糸を結着するタイプの鮎竿であって、穂先竿の先端部をＡ、ソリッド体の最大径部をＢ、穂持竿先端部をＣとした場合、各部の曲げ剛性比率Ａ：Ｂ：Ｃが、１：（３〜１８）：（１００〜２００）であることを特徴とする鮎竿を提供する。Ｃ部の曲げ剛性は穂持竿自体の曲げ剛性である。
この請求項１に係る発明は、穂先竿がソリッド体を接続したタイプの鮎竿に係るものである。曲げ剛性は、穂持竿の先端部Ｃを基準１と表現すれば、穂先竿の先端部Ａは０．００５〜０．０１であり、これは、従来の鮎竿の穂持竿のＣ部を同じ１とした場合の、一般的な従来竿の穂先竿先端部Ａの曲げ剛性の１／１０〜１／５程度であり、相当に柔らかい構成となっている。このため、釣りにおいて竿保持部が揺れても、穂先竿の結着部に至る穂先竿の曲げ剛性が小さい（柔らかい）ため、囮鮎に及ぶ釣糸の引張力の影響を低減できる（竿先が大きく振れることが防止される）。また、この穂先竿の長さは鮎竿の全長の１０％程度以下であるため、穂持竿から元竿までの各竿管の長さや曲げ剛性値を従来のものと同様に設定すれば、竿全体の操作性にはほとんど影響がなく、従来通りの操作性が確保できる。
【０００５】
請求項２では、穂先竿が管状体であって、該穂先竿の長さが継式鮎竿の最大長さの１０％程度以下であり、釣糸を結着するタイプの鮎竿であって、穂先竿の先端部をＡ、穂先竿全長の１／２の部位をＤ、穂持竿先端部をＣとした場合、各部の曲げ剛性比率Ａ：Ｄ：Ｃが、１：（１０〜１８）：（４０〜８０）であることを特徴とする鮎竿を提供する。
この請求項２に係る発明は、穂先竿が管状体である鮎竿に係るものである。曲げ剛性比率の値は相違するものの、作用効果自体は請求項１の場合と同様である。
【０００６】
請求項３では、前記Ａ，Ｂ，Ｃ部の曲げ剛性が、夫々、４００〜８００ｋｇ・ｍｍ２（３９２０〜７８４０Ｎ・ｍｍ２）、１２００〜１４４００ｋｇ・ｍｍ２（１１７６０〜１４１１２０Ｎ・ｍｍ２）、４００００〜１６００００ｋｇ・ｍｍ２（３９２０００〜１５６８０００Ｎ・ｍｍ２）の範囲内から前記曲げ剛性比率の範囲内にあるように選択される請求項１記載の鮎竿を提供する。
作用効果は、請求項１と同様である。
【０００７】
請求項４では、前記Ａ，Ｄ，Ｃ部の曲げ剛性が、夫々、１０００〜２０００ｋｇ・ｍｍ２（９８００〜１９６００Ｎ・ｍｍ２）、１００００〜３６０００ｋｇ・ｍｍ２（９８０００〜３５２８００Ｎ・ｍｍ２）、４００００〜１６００００ｋｇ・ｍｍ２（３９２０００〜１５６８０００Ｎ・ｍｍ２）の範囲内から前記曲げ剛性比率の範囲内にあるように選択される請求項２記載の鮎竿を提供する。
作用効果は、請求項２と同様である。
【０００８】
請求項５では、前記ソリッド体の露出部長さは、穂先竿全長の半分以下である請求項１又は３記載の鮎竿を提供する。
持ち重りを防止するために、ソリッド体長さをできるだけ短くし、露出部を穂先竿全長の半分以下にすることは有意義である。また、短くすることにより後ろの管状体先部との接続部における太さを細くでき、管状体先部の裂けが防止される。更には、ソリッド体は管状体よりも高価であるため、それを短くすることは鮎竿のコスト低下に寄与する。
【０００９】
請求項６では、手元で長さ調節できる長さ調節機構を有する請求項１〜５までの何れか１記載の鮎竿を提供する。
長さ調節機能付きの鮎竿では、通常、最も長い長さに調節して囮鮎の送り出しと、掛かった獲物鮎を取り込むための引き寄せを行う。しかし、獲物鮎を仕掛けから外す場合や囮鮎の交換時には、釣糸に弛みを持たせて作業がしたい。こうした場合に、長さ調節機構によって竿長を短くするが、この操作も幾分煩わしい。しかし、本願のように穂先竿が柔らかく構成されていれば、こうした長さ調節を行う必要が無くなり、素早く作業できる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態例に基づき、更に詳細に説明する。
図１は本発明に係る鮎竿の側面図であり、図２はその先部の模式的拡大図である。元竿１０と、中竿１２，１４，１６，１８，２０と、穂持竿２２と、穂先竿２４との８本継竿である。継ぎ方式は振出式であるが、並継等であってもよい。各竿杆は、エポキシ樹脂等の合成樹脂をマトリックスとし、炭素繊維等の強化繊維で強化した繊維強化合成樹脂製竿杆である。
【００１１】
継ぎ合わせた最大全長Ｌは９ｍであり、穂先竿２４の露出領域長さＬ１は７１０ｍｍである。従って、Ｌ１／Ｌ（×１００）＝７．９％である。例外はあるが一般的には、鮎竿全長Ｌは概ね８〜１０ｍ程度であり、継数は７〜９本くらいである。また、穂先竿の露出長さＬ１は６００〜９００ｍｍ程度の範囲が普通である。従って、６％≦Ｌ１／Ｌ≦１１％程度の範囲になるが、７％≦Ｌ１／Ｌ≦１０％程度がより一般的である。従って、穂先竿のみを特に柔軟に形成した場合、鮎竿全体としての剛性バランスに及ぼす影響は小さい。
【００１２】
この実施形態例の場合は、穂先竿２４は、所謂、ソリッド体で形成された穂先ソリッド部２４Ａと、これを先端部に継合一体化した管状体の穂先管状部２４Ｂとで構成されている。穂先ソリッド部２４Ａの露出部長さＳＬは３５０ｍｍである。穂先竿２４の全長Ｌ０は７４０ｍｍであり、ＳＬ／Ｌ０（×１００）＝４７％であり、半分以下である。この例の穂持竿２２の露出長さＬ２は９１０ｍｍである。
【００１３】
図３の（ａ）に穂先ソリッド部２４Ａが図示されているが、この後端部領域は、（ｂ）で説明する穂先管状部２４Ｂとの接続部である。また、穂先ソリッド部２４Ａは、弾性率が９８６０ｋｇ／ｍｍ２（９６６２８Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を強化繊維として軸長方向に指向させている。マトリックス樹脂はエポキシ樹脂であり、他の部材も全てエポキシ樹脂を使用している。穂先ソリッド部２４Ａの樹脂重量比率は４０％である。先端部Ａでの外径（直径）は１．０ｍｍであり、最大径部である露出領域の最後端位置部Ｂでのそれは１．９ｍｍであり、前細テーパ形状である。
【００１４】
（ｂ）の３０はマンドレルである。この図の各プリプレグは穂先管状部２４Ｂを形成する物であるが、実際の寸法比とは異なって表示している。それは、左右方向（軸長方向）の寸法に対して縦方向の寸法を５倍程度拡大して描いているが、それ以外は概ね正しく描いている。夫々、弾性率が３００００ｋｇ／ｍｍ２（２９４０００Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維がマンドレルの軸長方向に指向するように配向したプリプレグ２２Ａと２２Ｂとを巻装する。プリプレグ２２Ｂにはその裏側にスクリムが裏打ちされている。この後部領域（手元側）には、上記弾性率と同じ弾性率の炭素繊維を軸長方向に指向させたプリプレグ２２Ｃを巻装し、先部領域には、ガラス繊維が円周方向に指向するように配向されたプリプレグ２２Ｄを巻装する。
【００１５】
更には、後端部近くの領域には、弾性率が２４０００ｋｇ／ｍｍ２（２３５２００Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を軸長方向と円周方向とに交差指向させた短いプリプレグ２２Ｅを巻装する。プリプレグ２２Ｄは、穂先ソリッド部２４Ａを接続した場合の裂け防止のためであり、これに代えて、例えば、弾性率が２４０００ｋｇ／ｍｍ２（２３５２００Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を、夫々が４５度程度の傾斜方向に交差するようにした、所謂、バイアスシートに代えてもよい。こうして巻装された管状体素材を加熱硬化処理する。各プリプレグ２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃ，２２Ｄ，２２Ｅの各樹脂重量比率は、順に、３８％，３８％，３９％，４７％，４０％である。
【００１６】
図４は穂持竿２２と穂先竿２４との領域（Ｌ１＋Ｌ２）の曲げ剛性ＥＩ（縦軸ＥＩを対数表示）を示している。穂持竿２２の曲げ剛性ラインは実線２２’で示しており、本発明に係る穂先竿２４の曲げ剛性ラインは破線２４Ｂ’と２４Ａ’で示している。ライン２５は、典型的な従来の穂先竿の曲げ剛性ラインである。穂持竿先端部Ｃの穂持竿自体の曲げ剛性値ＥＩ（Ｃ）は８１４００ｋｇ・ｍｍ２（７９７７２０Ｎ・ｍｍ２）、穂先竿２４の先端部Ａの曲げ剛性値ＥＩ（Ａ）は４８４ｋｇ・ｍｍ２（４７４３Ｎ・ｍｍ２）である。一方、従来の穂先竿の先端部の曲げ剛性値ＥＩ（Ａ）’は、３８５０ｋｇ・ｍｍ２（３７７３０Ｎ・ｍｍ２）である。
【００１７】
穂先ソリッド部２４Ａの露出部長さＳＬ（３５０ｍｍ）の位置Ｂ（穂先ソリッド部の外径が最大になる位置）での剛性値ＥＩ（Ｂ）は６４４０ｋｇ・ｍｍ２（６３１１２Ｎ・ｍｍ２）であり、従来の穂先竿のその位置Ｂでの曲げ剛性値ＥＩ（Ｂ）’は１６１００ｋｇ・ｍｍ２（１５７７８０Ｎ・ｍｍ２）である。
【００１８】
曲げ剛性値の比率Ａ：Ｂ：Ｃは、１：１３：１６８である。また、夫々の位置での従来に対する比較では、位置Ａでは１３％、位置Ｂでは４０％、位置Ｃでは同じ１００％である。即ち、穂先竿では段々と先端に行くに従って、曲げ剛性比率での相違が大きくなっており、本発明に係る穂先竿では、従来のものに比べて先部程柔軟性の程度が大きくなっている。
【００１９】
穂先管状部２４Ｂの曲げ剛性では、ライン２４Ｂ’のように位置Ｃでの穂先竿の曲げ剛性値に漸次近づく構成でもよいが、２点鎖線２４Ｂ”のように位置Ｃから前方にＬ１／４程度の位置までは、従来の穂先竿のように曲げ剛性値を大きくは低下させないが、その位置近くにおいて曲げ剛性値を大きく低下させ始めるように構成してもよい。こうすることにより、穂持竿２２から穂先竿２４への曲げ剛性変化の移動が滑らかになり、鮎竿全体の操作性に係わる竿全体の撓み特性が向上する。こうして穂先竿の全体か、その一部が非常に大きく柔軟に構成されると、鮎竿保持部の揺れに基づく囮鮎の弱りや、鮎の取り外しや交換における不都合等が低減される上、竿全体の操作性は従来の如く快適性が保持できる。
【００２０】
上記穂先竿の位置ＣからＬ１／４程度の位置までの曲げ剛性を大きく低下させないためには、図３の（ｂ）に示すプリプレグ２２Ｃの上下方向開示の幅を大きくして後部領域の曲げ剛性を向上させたり、また、その強化繊維の弾性率を向上させたりするとよい。
【００２１】
以上の鮎竿では、竿長を調節するための調節機構は説明していないが、これを有していてもよい。例えば、中竿１２の全体かその一部を元竿１０の中に収納して保持可能に構成しておけば、囮鮎の送り出し時や、引き抜き時は最大長さにして釣りを行い、獲物が掛かるのを待っている間や獲物鮎を仕掛けから外す際（取り込む際）に短くすると作業が容易になる。しかし、本発明の鮎竿では、獲物鮎を仕掛けから外す際に、この長さ調節を行わなくても獲物鮎の取り込みにおける不都合等が低減される。
【００２２】
図５は本発明に係る他の形態例を示し、穂先竿２４’が管状体で形成されている。この管状体穂先竿の形成では、弾性率が３５０００ｋｇ／ｍｍ２（３４３０００Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維と弾性率が１０００ｋｇ／ｍｍ２（９８００Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維とを使用したり、後者の炭素繊維の代わりに、弾性率が２４０００ｋｇ／ｍｍ２（２３５２００Ｎ／ｍｍ２）の炭素繊維を傾斜方向に交差させたバイアスを使用したりして形成できる。
【００２３】
穂先竿２４’の全長をＬ０’とすると、その半分Ｌ０’／２の位置をＤとすると、図４に対応する曲げ剛性のグラフは図６の如くなる。２４”が本発明に係る穂先竿２４’のグラフである。穂持竿先端部Ｃの曲げ剛性値ＥＩ（Ｃ）は８１４００ｋｇ・ｍｍ２（７９７７２０Ｎ・ｍｍ２）、穂先竿２４’の先端部Ａの曲げ剛性値ＥＩ（Ａ）は１１００ｋｇ・ｍｍ２（１０７８０Ｎ・ｍｍ２）である。一方、従来の穂先竿の先端部のそれＥＩ（Ａ）’は、３８５０ｋｇ・ｍｍ２（３７７３０Ｎ・ｍｍ２）である。また、位置Ｄでの剛性値ＥＩ（Ｄ）は１１０００ｋｇ・ｍｍ２（１０７８００Ｎ・ｍｍ２）であり、従来の穂先竿のその位置Ｄでの曲げ剛性値ＥＩ（Ｄ）’は１６１１０ｋｇ・ｍｍ２（１５７８７８Ｎ・ｍｍ２）である。
【００２４】
その曲げ剛性値の比率Ａ：Ｄ：Ｃは１：１０：７４であり、また、夫々の位置での従来に対する比較では、位置Ａでは１３％、位置Ｄでは６８％、位置Ｃでは同じ１００％である。即ち、穂先竿では段々と先端に行くに従って、曲げ剛性比率での相違が大きくなっており、本発明に係る穂先竿では、従来のものに比べて先部程柔軟性の程度が大きくなっている。
【００２５】
以上の各実施形態例で述べた各説明事項は、互いに矛盾の無い限り、互いに他の実施形態例にも適用できる。
【００２６】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように本発明によれば、釣りにおける竿揺れに基づく囮鮎への影響を低減でき、また、鮎を仕掛けから外したり交換したりの作業を容易にさせることのできる鮎竿の提供が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は本発明に係る鮎竿の側面図である。
【図２】図２は図１の竿の竿先領域の拡大図である。
【図３】図３は図１の穂先竿の製法説明図である。
【図４】図４は図１の竿先領域の曲げ剛性グラフ図である。
【図５】図５は他の形態の竿先領域拡大図である。
【図６】図６は図５の竿先領域に対応する曲げ剛性グラフ図である
【符号の説明】
２２　　　　　　　　　穂持竿
２４　　　　　　　　　穂先竿
２４Ａ　　　　　　　　穂先ソリッド部
２４Ｂ　　　　　　　　穂先管状部
Ａ　　　　　　　　　　穂先先端部
Ｂ　　　　　　　　　　ソリッド体の最大径部
Ｃ　　　　　　　　　　穂持竿の先端部
Ｄ　　　　　　　　　　管状体穂先竿の長さの１／２の部位
【図１】
2004105125.tif 000003
【図２】
2004105125.tif 000004
【図３】
2004105125.tif 000005
【図４】
2004105125.tif 000006
【図５】
2004105125.tif 000007
【図６】
2004105125.tif 000008