(57)【要約】【課題】電力線通信システムの稼働状態を簡易に確認する。【解決手段】電力線通信システム１は、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌを介して電力線通信を行う第１の通信モデム１１および第２の通信モデム２１と、第１の通信モデム１１に接続された第１の電気機器１０と、第２の通信モデム２１に接続された第２の電気機器２０と、電力線Ｌに接続された第３の電気機器３０と、を備え、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを記憶する記憶部５０を有する。【選択図】図１
2022002368.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線に接続され、前記電力線を介して電力線通信を行う第１の通信モデムおよび第２の通信モデムと、
前記第１の通信モデムに接続された第１の電気機器と、
前記第２の通信モデムに接続された第２の電気機器と、
前記電力線に接続された第３の電気機器と、
を備え、
前記電力線通信の通信信号のうち前記第３の電気機器を起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを記憶する記憶部を有する
電力線通信システム。
【請求項２】
前記記憶部は、複数の前記信号パターンを記憶し、
複数の前記信号パターンは、前記第３の電気機器を起因として発生する信号を含む通信信号の信号強度および周波数に基づいて分類されている
請求項１に記載の電力線通信システム。
【請求項３】
前記第１の電気機器は、前記第１の通信モデム、前記電力線および前記第２の通信モデムを介した電力線通信によって前記第２の電気機器を制御する制御機器である
請求項１または２に記載の電力線通信システム。
【請求項４】
前記記憶部は、前記第１の電気機器に設けられている
請求項１〜３のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項５】
前記第１の電気機器は、前記第３の電気機器を起因として発生する信号を含む通信信号に基づいて前記信号パターンを学習し、学習済の当該信号パターンを前記記憶部に記憶させる
請求項１〜４のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項６】
前記第１の電気機器は、前記電力線通信の通信信号を取得し、取得した当該通信信号と前記記憶部に記憶された前記信号パターンとを比較することで、前記電力線通信システムの異常有無を判定する
請求項１〜５のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項７】
前記第１の電気機器は、異なる時間帯における複数の前記通信信号の変動の大きさに基づいて、前記電力線通信システムの異常有無を判定する
請求項６に記載の電力線通信システム。
【請求項８】
さらに、前記電力線通信システムの異常有無に関する情報を報知する報知部を備える
請求項６または７に記載の電力線通信システム。
【請求項９】
前記第３の電気機器には、前記電力線通信を行うための通信モデムが接続されておらず、
前記第３の電気機器を起因として発生する信号は、前記第３の電気機器から発生するノイズを含む
請求項１〜８のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項１０】
前記第３の電気機器には、前記電力線通信を行うための通信モデムが接続されておらず、
前記第３の電気機器を起因として発生する信号は、前記第３の電気機器の作動変化に伴うインピーダンス変動によって発生する信号を含む
請求項１〜８のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項１１】
前記電力線には、複数の前記第２の通信モデムが接続され、
複数の前記第２の通信モデムの少なくとも１つの第２の通信モデムは、受信した前記通信信号を中継処理して他の第２の通信モデムに送信する
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項１２】
前記電力線には、複数の前記第２の通信モデムが接続され、
前記第３の電気機器は、複数の前記第２の通信モデムの間の前記電力線に接続されている
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項１３】
前記第３の電気機器は、前記電力線を介して前記第１の通信モデム、前記第１の電気機器、前記第２の通信モデムおよび前記第２の電気機器に電力を供給する電源機器であり、
前記第３の電気機器を起因として発生する信号は、前記第３の電気機器の寿命劣化によって発生する信号を含む
請求項１〜７のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項１４】
前記第１の電気機器は、前記電力線通信の通信信号を取得し、取得した当該通信信号と前記記憶部に記憶された前記信号パターンとを比較することで、前記第３の電気機器の異常有無を判定する
請求項１３に記載の電力線通信システム。
【請求項１５】
さらに、前記第３の電気機器の異常有無に関する情報を報知する報知部を備える
請求項１４に記載の電力線通信システム。
【請求項１６】
前記電力線に接続され、前記電力線を介して電力線通信を行う第３の通信モデムをさらに備え、
前記第３の電気機器は、前記第１の通信モデム、前記電力線および前記第３の通信モデムを介した電力線通信によって、前記第１の電気機器により制御され、
前記第３の電気機器を起因として発生する信号は、前記第３の電気機器の作動を起因として発生する信号を含む
請求項１〜７のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項１７】
前記第１の電気機器は、前記電力線通信の通信信号を取得し、取得した当該通信信号と前記記憶部に記憶された前記信号パターンとを比較することで、前記第３の電気機器の作動有無を判定する
請求項１６に記載の電力線通信システム。
【請求項１８】
さらに、前記第３の電気機器の作動有無に関する情報を報知する報知部を備える
請求項１７に記載の電力線通信システム。
【請求項１９】
前記第２の電気機器は、照明機器、撮像機器、無線機器または表示機器である
請求項１〜１８のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【請求項２０】
前記電力線通信の通信信号の通信周波数は、２ＭＨｚ以上３０ＭＨｚ以下、または、１０ｋＨｚ以上４５０ｋＨｚ以下である
請求項１〜１９のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線を用いて電力線通信を行う電力線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電気機器と、電気機器に接続された通信モデムとを備える電力線通信システムが知られている。電力線通信システムでは、電力線に接続された通信モデムを介して電気機器を通信制御することができる。
【０００３】
特許文献１には、電力線を介してデータ伝送を行う通信モデムが開示されている。特許文献１の通信モデムは、伝送路である電力線のインピーダンス変動に基づいて、通信フレームのフレーム長を制御している。これにより、電力線のインピーダンス変動が一定でない場合であっても、適切な通信特性を維持している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１６６３９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に開示された技術によれば、電力線通信システムを安定して稼働させることが可能である。しかしながらこの技術では、電力線のインピーダンスを検出するための専用の検出回路が必要となり、電力線通信システムの構成が複雑化するという問題がある。そこで、インピーダンスを検出するための専用の検出回路が無くても、電力線通信システムの稼働状態を確認することができるしくみが望まれる。
【０００６】
本発明は、上記従来の課題を考慮し、電力線通信システムの稼働状態を簡易に確認することができる電力線通信システムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様に係る電力線通信システムは、電力線に接続され、前記電力線を介して電力線通信を行う第１の通信モデムおよび第２の通信モデムと、前記第１の通信モデムに接続された第１の電気機器と、前記第２の通信モデムに接続された第２の電気機器と、前記電力線に接続された第３の電気機器と、を備え、前記電力線通信の通信信号のうち前記第３の電気機器を起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを記憶する記憶部を有する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、電力線通信システムの稼働状態を簡易に確認することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施の形態１に係る電力線通信システムの構成を模式的に示す図である。
【図２】図２は、実施の形態１に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。
【図３】図３は、実施の形態１に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録手順を示す図である。
【図４】図４は、実施の形態１に係る電力線通信システムの動作の判定方法を示すフローチャートである。
【図５】図５は、実施の形態２に係る電力線通信システムの構成を模式的に示す図である。
【図６】図６は、実施の形態２に係る電力線通信システムの第３の電気機器を示すブロック図である。
【図７】図７は、実施の形態２に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。
【図８】図８は、実施の形態２に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。
【図９】図９は、実施の形態２に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。
【図１０】図１０は、実施の形態２に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録手順を示す図である。
【図１１】図１１は、実施の形態２に係る電力線通信システムの動作の判定方法を示すフローチャートである。
【図１２】図１２は、実施の形態３に係る電力線通信システムの構成を模式的に示す図である。
【図１３】図１３は、実施の形態３に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。
【図１４】図１４は、実施の形態３に係る電力線通信システムにおける電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録手順を示す図である。
【図１５】図１５は、実施の形態３に係る電力線通信システムの動作の判定方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、実施の形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。なお、以下で説明する実施の形態は、いずれも本発明の一具体例を示すものである。以下の実施の形態で示される数値、形状、材料、構成要素、構成要素の配置位置および接続形態、ステップ、ステップの順序などは、一例であり、本発明を限定する主旨ではない。また、以下の実施の形態における構成要素のうち、本発明の一形態に係る実現形態を示す独立請求項に記載されていない構成要素については、任意の構成要素として説明される。本発明の実現形態は、現行の独立請求項に限定されるものではなく、他の独立請求項によっても表現され得る。
【００１１】
なお、各図は模式図であり、必ずしも厳密に図示されたものではない。また、各図において、実質的に同一の構成に対しては同一の符号を付しており、重複する説明は省略または簡略化される場合がある。
【００１２】
（実施の形態１）
［１−１．電力線通信システムの構成］
実施の形態１に係る電力線通信システムの構成について説明する。
【００１３】
図１は、実施の形態１に係る電力線通信システム１の構成を模式的に示す図である。
【００１４】
以下に示す電力線通信システムは、電力線通信によって複数の電気機器を制御するシステムである。電力線Ｌは、電圧が１００Ｖまたは２００Ｖ、周波数が５０Ｈｚまたは６０Ｈｚなどの交流電源に接続されている。電力線通信システム１では、この電力線Ｌが複数の電気機器を通信制御するための配線として用いられる。電力線通信としては、例えば、ブロードバンドＰＬＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）またはナローバンドＰＬＣが用いられる。電力線通信の通信信号の通信周波数は、例えば、２ＭＨｚ以上３０ＭＨｚ以下、または、１０ｋＨｚ以上４５０ｋＨｚ以下である。
【００１５】
図１に示すように、電力線通信システム１は、第１の通信モデム１１と、第１の電気機器１０と、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂと、複数の第２の電気機器２０ａおよび２０ｂと、第３の電気機器３０とを備える。また、電力線通信システム１は、後述する記憶部５０および報知部６０を有している。記憶部５０および報知部６０のそれぞれは、例えば、第１の電気機器１０内に設けられる。
【００１６】
以降において、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの一方または全てを指して第２の通信モデム２１と呼ぶ場合がある。また、複数の第２の電気機器２０ａおよび２０ｂの一方または全てを指して第２の電気機器２０と呼ぶ場合がある。第２の通信モデム２１ａ、２１ｂおよび第２の電気機器２０ａ、２０ｂのそれぞれの数は、２つに限られず、３つ以上であってもよい。
【００１７】
第１の通信モデム１１、第２の通信モデム２１ａ、２１ｂ、第１の電気機器１０、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０のそれぞれは、電力線Ｌに接続されている。第１の電気機器１０は、信号線Ｌ１を介して第１の通信モデム１１に通信接続されている。第２の電気機器２０ａは、信号線Ｌ２ａを介して第２の通信モデム２１ａに通信接続され、第２の電気機器２０ｂは、信号線Ｌ２ｂを介して第２の通信モデム２１ｂに通信接続されている。
【００１８】
電力線Ｌは、第１の通信モデム１１、第１の電気機器１０、第２の通信モデム２１ａ、２１ｂ、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０のそれぞれに電力を供給するための電力供給線である。また、電力線Ｌは、第１の通信モデム１１と第２の通信モデム２１ａとの間、および、第１の通信モデム１１と第２の通信モデム２１ｂとの間で電力線通信を行うための通信線でもある。電力線Ｌは、例えば、絶縁材料で被覆された配線である。
【００１９】
第１の電気機器１０は、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌから電力が供給される。なお、第１の電気機器１０は、直接的に電力線Ｌに接続されず、電力線Ｌに接続された第１の通信モデム１１を介して電力が供給されてもよい。
【００２０】
第１の電気機器１０は、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第２の通信モデム２１ａを介した電力線通信によって第２の電気機器２０ａを制御する。また、第１の電気機器１０は、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第２の通信モデム２１ｂを介した電力線通信によって第２の電気機器２０ｂを制御する。電力線通信システム１が稼働しているときは、第１の電気機器１０は常に作動状態にある。
【００２１】
第１の電気機器１０は、例えばマイクロプロセッサ等を備える制御機器である。ただし、第１の電気機器１０は、制御専用の機器に限られず、照明機器、撮像機器、無線機器または表示機器などの電気機器であってもよい。その場合、制御機器としての機能は、電気機器の内部に設けられた制御回路で実現されてもよい。以下では、第１の電気機器１０が、パーソナルコンピュータまたは操作卓などの制御機器である例について説明する。
【００２２】
第１の電気機器１０は、電力線通信システム１を利用するユーザから受け付けた操作入力に基づく情報信号を第１の通信モデム１１に出力する。情報信号には、第２の電気機器２０ａ、２０ｂのそれぞれを制御するための制御情報が含まれている。また、情報信号には、第１の電気機器１０、第１の通信モデム１１、第２の通信モデム２１ａ、２１ｂ、第２の電気機器２０ａ、２０ｂを識別するための識別情報が含まれている。識別情報は、例えば、ＭＡＣアドレス（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ａｄｄｒｅｓｓ）などである。第２の電気機器２０ａ、２０ｂが例えば照明機器である場合、第１の電気機器１０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂの発光状態を制御するための情報信号を第１の通信モデム１１に送信する。情報信号は、例えば、ＤＭＸ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ  Ｓｙｓｔｅｍ）５１２規格に沿った信号（ＤＭＸ５１２信号）である。
【００２３】
第１の通信モデム１１および第２の通信モデム２１ａ、２１ｂのそれぞれは、電力線Ｌを介して電力線通信を行うための通信装置である。これらの通信モデムは、交流商業電源周波数（例えば５０Ｈｚまたは６０Ｈｚ）に短波帯の情報信号を重畳して信号変換を行う機能、および、重畳した信号から情報信号を取り出して信号変換を行う機能を有している。第１の通信モデム１１および第２の通信モデム２１ａ、２１ｂは、情報信号を互いに送受信可能である。
【００２４】
第１の通信モデム１１は、ブロードバンドＰＬＣを行うための親機である。例えば、第１の通信モデム１１は、第１の電気機器１０から第２の電気機器２０ａ、２０ｂを制御するための情報信号を受信し、受信した情報信号を交流商業電源周波数に重畳して信号変換を行い、電力線通信の通信信号として電力線Ｌに出力する。
【００２５】
第２の通信モデム２１ａ、２１ｂのそれぞれは、ブロードバンドＰＬＣを行うための子機である。例えば、第２の通信モデム２１ａ、２１ｂのそれぞれは、電力線Ｌを介して第１の通信モデム１１から送信された通信信号を受信する。第２の通信モデム２１ａは、受信した通信信号から情報信号を取り出して信号変換を行い、取り出した情報信号を第２の電気機器２０ａに出力する。第２の通信モデム２１ｂは、受信した通信信号から情報信号を取り出して信号変換を行い、取り出した情報信号を第２の電気機器２０ｂに出力する。
【００２６】
なお、第２の通信モデム２１ａは、受信した通信信号を中継処理して他の第２の通信モデム２１ｂに送信する機能を有していてもよい。例えば、第２の通信モデム２１ｂが信号の発信元である第１の通信モデム１１から遠く離れている場合、発信元に近い第２の通信モデム２１ａは、受信した通信信号を中継処理して電力線Ｌに出力し、当該通信信号を第２の通信モデム２１ｂに送信してもよい。
【００２７】
第２の電気機器２０ａ、２０ｂのそれぞれは、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌから電力が供給される。なお、第２の電気機器２０は、直接的に電力線Ｌに接続されず、電力線Ｌに接続された第２の通信モデム２１を介して電力が供給されてもよい。
【００２８】
第２の電気機器２０ａは、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第２の通信モデム２１ａを介した電力線通信によって、第１の電気機器１０により制御される。また、第２の電気機器２０ｂは、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第２の通信モデム２１ｂを介した電力線通信によって、第１の電気機器１０により制御される。
【００２９】
第２の電気機器２０ａ、２０ｂは、例えば、街路灯などの照明機器、カメラなどの撮像機器、ルータなどの無線機器、または、ディスプレイなどの表示機器である。第２の電気機器２０ａおよび２０ｂは、同じ電気機器であってもよいし、異なる電気機器であってもよい。
【００３０】
第２の電気機器２０ａは、第２の通信モデム２１ａから出力された情報信号に基づいて制御される。第２の電気機器２０ｂは、第２の通信モデム２１ｂから出力された情報信号に基づいて制御される。第２の電気機器２０が照明機器である場合、第２の電気機器２０は、当該情報信号に基づいて発光状態を制御される。情報信号は、例えば、ＤＭＸ５１２規格に沿った信号である。
【００３１】
第３の電気機器３０は、第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの間の電力線Ｌに接続されている。第３の電気機器３０には、電力線通信を行うための通信モデムが接続されておらず、第３の電気機器３０は、電力線Ｌのみに接続されている。第３の電気機器３０は、電力線通信によって、すなわち第１の電気機器１０によって制御されない電気機器である。第３の電気機器３０は、例えば、エアーコンディショナーなどの空調機器である。なお、第３の電気機器３０は、電力線通信によって制御されない機器であれば、ソーラータイマー、照明機器、撮像機器、無線機器または表示機器であってもよい。
【００３２】
第３の電気機器３０は、電力線通信の通信信号に変化を与える要素を有している。例えば、第３の電気機器３０は、作動中に特定の信号を発生し、発生した信号を電力線Ｌの通信信号に付与する。第３の電気機器３０を起因として発生する信号は、例えば、第３の電気機器３０から発生するノイズ、または、第３の電気機器３０の作動変化に伴うインピーダンス変動によって発生する信号を含む。第３の電気機器３０から発生するノイズは、例えば、第３の電気機器３０の作動オンにより発生する電気ノイズである。第３の電気機器３０の作動変化に伴うインピーダンス変動は、例えば、第３の電気機器３０の作動オンまたはオフにより発生する第２の通信モデム２１ａ、２１ｂの間の電力線Ｌのインピーダンス変動である。
【００３３】
電力線通信システム１は、電力線通信の通信信号を検出する信号検出部４０を備えている。信号検出部４０は、周波数５Ｈｚ以上５００ＭＨｚ以下の信号を検出可能であり、第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号を検出する。信号検出部４０は、例えば、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの間の電力線Ｌに接続される。なお、信号検出部４０は、第１の通信モデム１１または第２の通信モデム２１ａ、２１ｂに設けられていてもよい。信号検出部４０は、検出した上記通信信号を制御機器である第１の電気機器１０に出力する。第１の電気機器１０は、信号検出部４０で検出した通信信号を取得し、上記通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。
【００３４】
記憶部５０は、上記通信信号に対応する信号パターンを記憶する。本実施の形態における記憶部５０は、第１の電気機器１０の内部に設けられているがそれに限られず、第２の電気機器２０の内部に設けられていてもよいし、第１の電気機器１０および第２の電気機器２０とは異なる独立した記憶装置として電力線通信システム１内に設けられていてもよい。
【００３５】
記憶部５０は、具体的には、スタティックＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）若しくはダイナミックＲＡＭ等の揮発性の記憶装置、または、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）若しくはフラッシュメモリ等の不揮発性の記憶装置等によって実現される。また記憶部５０には、第１の電気機器１０が実行する制御プログラムなどが記憶されている。
【００３６】
例えば、記憶部５０は、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを複数記憶している。複数の信号パターンは、第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号の信号強度および周波数に基づいて分類されている。また、記憶部５０は、電力線通信システム１が正常運転を行っている場合の上記通信信号に対応する信号パターンも記憶している。
【００３７】
図２は、電力線通信システム１における電力線通信の通信信号の一例を示す図である。図２には、上記通信信号が、横軸を周波数、縦軸を信号強度とした周波数特性（周波数スペクトル）として示されている。図２に示された通信信号は、第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの間の電力線Ｌにおける電力線通信の通信信号である。
【００３８】
図２の（ａ）には、第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動し、第３の電気機器３０が作動していない状態の上記通信信号が示されている。図２の（ｂ）には、第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動し、第３の電気機器３０も作動している状態の上記通信信号が示されている。図２の（ａ）および（ｂ）を比べると、周波数１５ＭＨｚ付近において、図２の（ａ）に表れてなかった周波数の信号が、図２の（ｂ）に表れている。
【００３９】
記憶部５０は、図２の（ａ）および（ｂ）に示すような通信信号に対応する信号パターンを記憶する。例えば、制御機器である第１の電気機器１０は、図２の（ａ）に示す信号パターンを、第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動し、第３の電気機器３０が作動していないときの信号パターンとして記憶部５０に登録する。また、第１の電気機器１０は、図２の（ｂ）に示す信号パターンを、第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動し、第３の電気機器３０も作動しているときの信号パターンとして記憶部５０に登録する。
【００４０】
第１の電気機器１０は、所定の時間帯において電力線通信の通信信号を取得し、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１の異常有無を判定する。例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致するときは、電力線通信システム１に異常は無いと判定する。また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致しないときは、電力線通信システム１に異常が有ると判定する。例えば、第１の電気機器１０は、上記通信信号および上記信号パターンのそれぞれの周波数および信号強度を比べることで、上記通信信号が上記信号パターンに一致しているか否かを判断する。一致しているか否かを判断するための範囲または閾値は、予め記憶部５０に設定されている。
【００４１】
また、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０の作動有無を判定する。例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、図２の（ａ）に示すような信号パターンと一致するときは、第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動し、第３の電気機器３０は作動していないと判定する。また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、図２の（ｂ）に示すような信号パターンと一致するときは、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０が作動していると判定する。
【００４２】
なお、第１の電気機器１０は、記憶部５０に記憶された上記信号パターンのデータ蓄積数が少ない場合、異なる時間帯における複数の通信信号の変動の大きさに基づいて、電力線通信システム１の異常有無を判定してもよい。例えば、第１の電気機器１０は、複数の通信信号の変動の大きさが予め決められた範囲内であるときは、電力線通信システム１に異常は無いと判定する。また、第１の電気機器１０は、上記変動範囲の大きさが予め決められた範囲より大きいときは、電力線通信システム１に異常が有ると判定する。
【００４３】
第１の電気機器１０は、電力線通信システム１に異常が有ると判定した場合に、報知部６０を用いてユーザに異常情報を報知する。報知部６０は、ディスプレイなどの表示装置またはスピーカなどの音声装置であり、電力線通信システム１の異常有無に関する情報を報知する。なお、報知部６０は、第１の電気機器１０の内部に設けられているがそれに限られず、第２の電気機器２０の内部に設けられていてもよいし、第１の電気機器１０および第２の電気機器２０とは異なる独立した装置として電力線通信システム１内に設けられていてもよい。
【００４４】
［１−２．電力線通信システムの動作の判定方法］
次に、実施の形態１に係る電力線通信システム１の動作の判定方法について図３および図４を参照しながら説明する。まず、電力線通信システム１の動作の判定を行うための判断材料の取得について説明する。
【００４５】
図３は、電力線通信システム１における電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録手順を示す図である。
【００４６】
まず、制御機器である第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０が作動していないときに、第２の電気機器２０ａ、２０ｂを作動させる。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０が作動しておらず第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動しているときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂのみが作動しているときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂのみが作動しているときの信号パターンを記憶する（ステップＳ１１）。
【００４７】
次に、第１の電気機器１０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動しており、かつ、第３の電気機器３０が作動しているときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０が作動しているときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０が作動しているとき信号パターンを記憶する（ステップＳ１２）。
【００４８】
次に、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０が作動しているときに、第２の電気機器２０ａ、２０ｂの作動を停止させる。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０が作動しており第２の電気機器２０ａ、２０ｂが作動していないときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０のみが作動しているときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第３の電気機器３０のみが作動しているときの信号パターンを記憶する（ステップＳ１３）。
【００４９】
これらステップＳ１１〜Ｓ１３により、電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録を終了する。ステップＳ１１〜Ｓ１３を実行する順番は、順不同である。ステップＳ１１〜Ｓ１３のそれぞれは、複数回実行されてもよい。
【００５０】
なお、第１の電気機器１０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０の作動状態と各ステップＳ１１〜Ｓ１３において取得した通信信号とを教師データとして信号パターンを機械学習し、学習済の信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。例えば、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号に基づいて信号パターンを学習し、学習済の信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。
【００５１】
次に、電力線通信システム１の動作の判定方法について説明する。
【００５２】
図４は、電力線通信システム１の動作の判定方法を示すフローチャートである。
【００５３】
制御機器である第１の電気機器１０は、所定の時間帯に信号検出部４０から電力線通信の通信信号を取得する（ステップＳ２１）。所定の時間帯は、予め決められた時間帯であってもよいし、無作為に抽出された時間帯であってもよいし、２４時間随時であってもよい。
【００５４】
次に、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された複数の信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１の異常有無を判定する。具体的には、第１の電気機器１０は、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとが一致しているか否かを判断する（ステップＳ２２）。
【００５５】
例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致しない場合（Ｓ２２にてＮｏ）、電力線通信システム１に異常が有ると判定する（ステップＳ２３）。第１の電気機器１０は、電力線通信システム１に異常が有ることを示す情報を、報知部６０を用いて報知する（ステップＳ２４）。
【００５６】
また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致する場合（Ｓ２２にてＹｅｓ）、電力線通信システム１に異常は無いと判定する（ステップＳ２５）。例えば、図２の（ｂ）に示す信号は、図２の（ａ）にはない周波数の信号を有しており、一般的には電力線通信システム１に異常が発生していると判断されることもある。しかし本実施の形態のように、第３の電気機器３０の作動に関する信号パターンを記憶部５０に予め登録することで、図２の（ｂ）に示すような信号を検出した場合であっても、この場合は第３の電気機器３０による正常な作動であると判定できる。
【００５７】
電力線通信システム１に異常が無いと判定された場合、次のステップに進む。次のステップでは、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０の作動状態を判定する（ステップＳ２６）。第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ１１で記憶した信号パターンと一致する場合、第２の電気機器２０ａ、２０ｂのみが作動していると判定する。第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ１２で記憶した信号パターンと一致する場合、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０が作動していると判定する。第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ１３で記憶した信号パターンと一致する場合、第３の電気機器３０のみが作動していると判定する。このステップＳ２６は、ステップＳ２２と同時に実行されてもよい。これらのステップＳ２１〜Ｓ２６により、電力線通信システム１の動作の判定フローを終了する。
【００５８】
なお上記では、第１の電気機器１０は、電力線通信システム１が異常である場合に報知する例を示したが、それに限られず、電力線通信システム１が異常でない場合に、異常でないことを示す情報を、報知部６０を用いて報知してもよい。また、第１の電気機器１０は、第２の電気機器２０ａ、２０ｂおよび第３の電気機器３０の作動有無に関する情報を、報知部６０を用いて報知してもよい。
【００５９】
［１−３．効果］
以上説明したように、電力線通信システム１は、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌを介して電力線通信を行う第１の通信モデム１１および第２の通信モデム２１と、第１の通信モデム１１に接続された第１の電気機器１０と、第２の通信モデム２１に接続された第２の電気機器２０と、電力線Ｌに接続された第３の電気機器３０と、を備え、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを記憶する記憶部５０を有する。
【００６０】
このように、電力線通信システム１が上記信号パターンを記憶する記憶部５０を有することで、例えば、現実に取得した電力線通信の通信信号と上記信号パターンとを比較し、電力線通信システム１に異常が発生しているか否かを確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００６１】
また、記憶部５０は、複数の信号パターンを記憶し、複数の信号パターンは、第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号の信号強度および周波数に基づいて分類されていてもよい。
【００６２】
このように、複数の信号パターンが上記通信信号の信号強度および周波数に基づいて分類されていることで、現実に取得した電力線通信の通信信号と上記信号パターンとを簡易に比較し、電力線通信システム１に異常が発生しているか否かを確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００６３】
また、第１の電気機器１０は、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第２の通信モデム２１を介した電力線通信によって第２の電気機器２０を制御する制御機器であってもよい。
【００６４】
これによれば、第１の電気機器１０によって第２の電気機器２０の作動状態を簡易に変更することができる。また、第１の電気機器１０によって第２の電気機器２０の作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００６５】
また、記憶部５０は、第１の電気機器１０に設けられていてもよい。
【００６６】
これによれば、第１の電気機器１０は、記憶部５０から上記信号パターンを簡易に読み出すことができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００６７】
また、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０を起因として発生する信号を含む通信信号に基づいて信号パターンを学習し、学習済の当該信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。
【００６８】
このように、学習済みの信号パターンを記憶部５０に記憶させることで、現実に取得した電力線通信の通信信号と上記信号パターンとを精度よく比較し、電力線通信システム１に異常が発生しているか否かを確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を精度よく確認することができる。
【００６９】
また、第１の電気機器１０は、電力線通信の通信信号を取得し、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１の異常有無を判定してもよい。
【００７０】
このように、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１に異常が発生しているか否かを簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００７１】
また、第１の電気機器１０は、異なる時間帯における複数の通信信号の変動の大きさに基づいて、電力線通信システム１の異常有無を判定してもよい。
【００７２】
これによれば、例えば、信号パターンのデータ蓄積数が少ない場合であっても、電力線通信システム１に異常が発生しているか否かを確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を確認することができる。
【００７３】
また、電力線通信システム１は、さらに、電力線通信システム１の異常有無に関する情報を報知する報知部６０を備えていてもよい。
【００７４】
これによれば、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に報知することができる。
【００７５】
また、第３の電気機器３０には、電力線通信を行うための通信モデムが接続されておらず、第３の電気機器３０を起因として発生する信号は、第３の電気機器３０から発生するノイズを含んでいてもよい。
【００７６】
これによれば、第３の電気機器３０から発生するノイズによって、第３の電気機器３０の作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００７７】
また、第３の電気機器３０には、電力線通信を行うための通信モデムが接続されておらず、第３の電気機器３０を起因として発生する信号は、第３の電気機器３０の作動変化に伴うインピーダンス変動によって発生する信号を含んでいてもよい。
【００７８】
これによれば、上記インピーダンス変動によって発生する信号によって、第３の電気機器３０の作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００７９】
また、電力線Ｌには、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂが接続され、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂの少なくとも１つの第２の通信モデム（例えば２１ａ）は、受信した通信信号を中継処理して他の第２の通信モデム（例えば２１ｂ）に送信してもよい。
【００８０】
これによれば、他の第２の通信モデム２１ｂが第１の電気機器１０から離れている場合であっても、電力線通信によって第２の電気機器２０の作動状態を簡易に変更することができる。また、電力線通信の通信信号によって第２の電気機器２０の作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００８１】
また、電力線Ｌには、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂが接続され、第３の電気機器３０は、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂの間の電力線Ｌに接続されていてもよい。
【００８２】
これによれば、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂの間の電力線通信の通信信号によって、第３の電気機器３０の作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００８３】
また、第２の電気機器２０は、照明機器、撮像機器、無線機器または表示機器であってもよい。
【００８４】
これによれば、照明機器、撮像機器、無線機器または表示機器を含む電力線通信システム１の稼働状態を簡易に確認することができる。
【００８５】
また、電力線通信の通信信号の通信周波数は、２ＭＨｚ以上３０ＭＨｚ以下、または、１０ｋＨｚ以上４５０ｋＨｚ以下であってもよい。
【００８６】
これによれば、電力線通信を用いて電力線通信システム１を適切に稼働させることができる。
【００８７】
（実施の形態２）
［２−１．電力線通信システムの構成］
実施の形態２に係る電力線通信システム１Ａの構成について説明する。実施の形態２では、第３の電気機器３０ａが電源機器である場合を例に挙げて説明する。
【００８８】
図５は、実施の形態２に係る電力線通信システム１Ａの構成を模式的に示す図である。
【００８９】
図５に示すように、電力線通信システム１Ａは、第１の通信モデム１１と、第１の電気機器１０と、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂと、複数の第２の電気機器２０ａおよび２０ｂと、第３の電気機器３０ａとを備える。また、電力線通信システム１Ａは、記憶部５０および報知部６０を有している。
【００９０】
第１の通信モデム１１、第１の電気機器１０、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂ、および、複数の第２の電気機器２０ａ、２０ｂは、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。本実施の形態では、第３の電気機器３０ａを中心に説明する。
【００９１】
第３の電気機器３０ａは、電力線Ｌを介して第１の通信モデム１１、第１の電気機器１０、第２の通信モデム２１ａ、２１ｂおよび第２の電気機器２０ａ、２０ｂに電力を供給する電源機器である。第３の電気機器３０ａは、例えば、ＵＰＳ（Ｕｎｉｎｔｅｒｒｕｐｔｉｂｌｅ  Ｐｏｗｅｒ  Ｓｕｐｐｌｙ）などの無停電電源装置である。
【００９２】
図６は、電力線通信システム１Ａの第３の電気機器３０ａを示すブロック図である。
【００９３】
第３の電気機器３０ａは、商用電源に接続されたブレーカ７０と第１の電気機器１０との間の電力線Ｌに接続されている。第３の電気機器３０ａは、サージ制御器３３および電源フィルタ３４を有する第１経路Ｒ１と、充電回路３６、蓄電池３７およびインバータ３８を有する第２経路Ｒ２と、第１経路Ｒ１および第２経路Ｒ２に接続されている切替スイッチ３５とによって構成されている。第３の電気機器３０ａは、切替スイッチ３５を切り替えることで、通常運転時に第１経路Ｒ１を用いて電気機器および通信モデムに電力を供給し、バックアップ運転時に第２経路Ｒ２を用いて電気機器および通信モデムに電力を供給する。なお上記では、第３の電気機器３０ａが、通常運転時に商用電源から供給された電力をそのまま出力する方式の電源機器である例を示したが、それに限られず、第３の電気機器３０ａは、通常運転時に商用電源から供給された電力をインバータ経由で出力するインバータ給電方式の電源機器であってもよい。
【００９４】
図５に示すように、第３の電気機器３０ａには、電力線通信を行うための通信モデムが接続されていない。第３の電気機器３０ａは、電力線通信によって、すなわち第１の電気機器１０によって制御されない電気機器である。
【００９５】
第３の電気機器３０ａは、電力線通信の通信信号に変化を与える要素を有している。例えば、第３の電気機器３０ａは、作動中に特定の信号を発生し、発生した信号を電力線Ｌの通信信号に付与する。第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号は、例えば、第３の電気機器３０ａの運転状態の変化、または、寿命劣化によって発生する信号を含む。第３の電気機器３０ａの運転状態の変化によって発生する信号は、第３の電気機器３０ａの通常運転およびバックアップ運転の違いにより発生する。第３の電気機器３０ａの寿命劣化によって発生する信号は、例えば、蓄電池３７の充放電時間が遅延することによって表れる。
【００９６】
電力線通信システム１Ａは、電力線通信の通信信号を検出する信号検出部４０を備えている。信号検出部４０は、第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号を含む通信信号を検出する。信号検出部４０は、例えば、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの間の電力線Ｌに接続される。なお、信号検出部４０は、第３の電気機器３０ａと第１の電気機器１０との間の電力線Ｌに接続されていてもよい。信号検出部４０は、検出した上記通信信号を制御機器である第１の電気機器１０に出力する。第１の電気機器１０は、信号検出部４０で検出した通信信号を取得し、上記通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。
【００９７】
記憶部５０は、上記通信信号に対応する信号パターンを記憶する。例えば、記憶部５０は、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを複数記憶している。複数の信号パターンは、第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号を含む通信信号の信号強度および周波数に基づいて分類されている。
【００９８】
図７、図８および図９は、係る電力線通信システム１Ａにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。
【００９９】
図７には、上記通信信号が、横軸を周波数、縦軸を信号強度とした周波数特性として示されている。図８には、上記通信信号が、信号ＳおよびノイズＮに分けられて示され、また、信号ＳおよびノイズＮの比であるＳ／Ｎ値が示されている。図９には、所定期間における平均Ｓ／Ｎ値（Ｍａｉｎ）、最大Ｓ／Ｎ値（Ｍａｘ）、最小Ｓ／Ｎ値（Ｍｉｎ）が示されている。図７の（ａ）、図８の（ａ）および図９の（ａ）のそれぞれは、通常運転時のデータであり、図７の（ｂ）、図８の（ｂ）および図９の（ｂ）のそれぞれは、バックアップ運転時のデータである。
【０１００】
電力線通信システム１Ａでは、図９の（ａ）に示す通常運転時と図９の（ｂ）に示すバックアップ運転時とで、平均Ｓ／Ｎ値の特性曲線の形が異なる。また、図９の（ａ）に示す通常運転時では、最大Ｓ／Ｎ値と最小Ｓ／Ｎ値との特性曲線の形が似ているのに対し、図９の（ｂ）に示すバックアップ運転時では、最大Ｓ／Ｎ値と最小Ｓ／Ｎ値とで特性曲線の形が異なる。
【０１０１】
記憶部５０は、図９の（ａ）および（ｂ）に示すような通信信号に対応する信号パターンを記憶する。例えば、制御機器である第１の電気機器１０は、図９の（ａ）に示すような信号パターンを、第３の電気機器３０ａで通常運転した時の信号パターンとして記憶部５０に登録する。また、第１の電気機器１０は、図９の（ｂ）に示すような信号パターンを、第３の電気機器３０ａでバックアップ運転したときの信号パターンとして記憶部５０に登録する。
【０１０２】
第１の電気機器１０は、所定の時間帯において電力線通信の通信信号を取得し、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ａの異常有無を判定する。例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致するときは、第３の電気機器３０ａに異常は無いと判定する。また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致しないときは、第３の電気機器３０ａに異常が有ると判定する。なお、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致するときであっても、第３の電気機器３０ａが寿命劣化したときの信号パターンと一致する場合は、第３の電気機器３０ａに異常が有ると判定する。
【０１０３】
第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａに異常が有ると判定した場合に、報知部６０を用いてユーザに異常情報を報知する。
【０１０４】
また、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ａの運転状態を判定してもよい。例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、図９の（ａ）に示すような信号パターンと一致するときは、第３の電気機器３０ａが通常運転していると判定してもよい。第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、図９の（ｂ）に示すような信号パターンと一致するときは、第３の電気機器３０ａがバックアップ運転していると判定してもよい。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａの運転状態を、報知部６０を用いてユーザに報知してもよい。
【０１０５】
［２−２．電力線通信システムの動作の判定方法］
次に、実施の形態２に係る電力線通信システム１Ａの動作の判定方法について図１０および図１１を参照しながら説明する。まず、電力線通信システム１Ａの動作の判定を行うための判断材料の取得について説明する。
【０１０６】
図１０は、電力線通信システム１Ａにおける電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録手順を示す図である。
【０１０７】
まず、第１の電気機器１０は、電源機器である第３の電気機器３０ａが通常運転しているときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａが通常運転しているときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第３の電気機器３０ａが通常運転しているときの信号パターンを記憶する（ステップＳ３１）。
【０１０８】
次に、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａがバックアップ運転しているときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａがバックアップ運転しているときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第３の電気機器３０ａがバックアップ運転しているときの信号パターンを記憶する（ステップＳ３２）。
【０１０９】
次に、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａの蓄電池３７が強制放電された状態における電力線通信の通信信号を信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａの蓄電池３７が強制放電された状態の通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第３の電気機器３０ａの蓄電池３７が強制放電された状態の信号パターンを記憶する（ステップＳ３３）。なお、蓄電池３７が強制放電された状態は、蓄電池３７が寿命劣化した状態に該当するように設定される。
【０１１０】
これらステップＳ３１〜Ｓ３３により、電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録を終了する。ステップＳ３１〜Ｓ３３を実行する順番は、順不同である。ステップＳ３１〜Ｓ３３のそれぞれは、複数回実行されてもよい。
【０１１１】
なお、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａの作動状態と各ステップＳ３１〜Ｓ３３において取得した通信信号とを教師データとして信号パターンを機械学習し、学習済の信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。例えば、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号を含む通信信号に基づいて信号パターンを学習し、学習済の信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。
【０１１２】
次に、電力線通信システム１Ａの動作の判定方法について説明する。
【０１１３】
図１１は、電力線通信システム１Ａの動作の判定方法を示すフローチャートである。
【０１１４】
制御機器である第１の電気機器１０は、所定の時間帯に信号検出部４０から電力線通信の通信信号を取得する（ステップＳ４１）。
【０１１５】
次に、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された複数の信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１Ａの異常有無を判定する。具体的には、第１の電気機器１０は、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとが一致しているか否かを判断する（ステップＳ４２）。
【０１１６】
例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致しない場合（Ｓ４２にてＮｏ）、電力線通信システム１Ａに異常が有ると判定する（ステップＳ４３）。第１の電気機器１０は、電力線通信システム１Ａに異常が有ることを示す情報を、報知部６０を用いて報知する（ステップＳ４４）。
【０１１７】
また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致する場合（Ｓ４２にてＹｅｓ）、次のステップに進む。次のステップにおいて第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ３３で記憶した信号パターンと一致するか、すなわち蓄電池３７を強制放電したときの信号パターンと一致するか否かを判定する（ステップＳ４５）。
【０１１８】
例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ３３で記憶した信号パターンと一致する場合（Ｓ４５にてＹｅｓ）、蓄電池３７の寿命が劣化し、第３の電気機器３０ａに異常が有ると判定する（ステップＳ４６）。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａに異常が有ることを示す情報を、報知部６０を用いて報知する（Ｓ４４）。
【０１１９】
また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ３３で記憶した信号パターンと一致しない場合（Ｓ４５にてＮｏ）、蓄電池３７の寿命は劣化しておらず、第３の電気機器３０ａに異常は無いと判定する（ステップＳ４７）。第３の電気機器３０ａに異常が無いと判定された場合、次のステップに進む。
【０１２０】
次のステップでは、第３の電気機器３０ａの運転状態を判定する（ステップＳ４８）。第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ３１で記憶した信号パターンと一致している場合、第３の電気機器３０ａが通常運転していると判定する。第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ３２で記憶した信号パターンと一致している場合、第３の電気機器３０ａがバックアップ運転していると判定する。このステップＳ４８は、ステップＳ４５と同時に実行されてもよい。ステップＳ４５は、ステップＳ４２と同時に実行されてもよい。これらのステップＳ４１〜Ｓ４８により、電力線通信システム１Ａの動作の判定フローを終了する。
【０１２１】
なお上記では、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａが異常である場合に報知する例を示したが、それに限られず、第３の電気機器３０ａが異常でない場合に、異常でないことを示す情報を、報知部６０を用いて報知してもよい。また、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａの運転状態に関する情報を、報知部６０を用いて報知してもよい。例えば、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ａが通常運転しているかまたはバックアップ運転しているかを示す情報を報知してもよい。
【０１２２】
［２−３．効果］
以上説明したように、電力線通信システム１Ａは、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌを介して電力線通信を行う第１の通信モデム１１および第２の通信モデム２１と、第１の通信モデム１１に接続された第１の電気機器１０と、第２の通信モデム２１に接続された第２の電気機器２０と、電力線Ｌに接続された第３の電気機器３０ａと、を備え、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを記憶する記憶部５０を有する。
【０１２３】
このように、電力線通信システム１Ａが上記信号パターンを記憶する記憶部５０を有することで、例えば、電力線通信システム１Ａにおける電力線通信の通信信号と上記信号パターンとを比較し、電力線通信システム１Ａに異常が発生しているか否かを確認することができる。これにより、電力線通信システム１Ａの稼働状態を簡易に確認することができる。
【０１２４】
また、第３の電気機器３０ａは、電力線Ｌを介して第１の通信モデム１１、第１の電気機器１０、第２の通信モデム２１および第２の電気機器２０に電力を供給する電源機器であり、第３の電気機器３０ａを起因として発生する信号は、第３の電気機器３０ａの寿命劣化によって発生する信号を含んでいてもよい。
【０１２５】
これによれば、第３の電気機器３０ａの寿命劣化によって発生する信号によって、第３の電気機器３０ａの作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１Ａの稼働状態を簡易に確認することができる。
【０１２６】
また、第１の電気機器１０は、電力線通信の通信信号を取得し、取得した当該通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ａの異常有無を判定してもよい。
【０１２７】
このように、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ａに異常が発生しているか否かを簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１Ａの稼働状態を簡易に確認することができる。
【０１２８】
また、電力線通信システム１Ａは、さらに、第３の電気機器３０ａの異常有無に関する情報を報知する報知部６０を備えていてもよい。
【０１２９】
これによれば、第３の電気機器３０ａの異常有無を含む電力線通信システム１Ａの稼働状態を簡易に報知することができる。
【０１３０】
（実施の形態３）
［３−１．電力線通信システムの構成］
実施の形態３に係る電力線通信システム１Ｂの構成について説明する。実施の形態３では、第３の電気機器３０ｂが、電力線通信によって制御される機器である場合を例に挙げて説明する。
【０１３１】
図１２は、実施の形態３に係る電力線通信システム１Ｂの構成を模式的に示す図である。
【０１３２】
図１２に示すように、電力線通信システム１Ｂは、第１の通信モデム１１と、第１の電気機器１０と、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂと、複数の第２の電気機器２０ａおよび２０ｂと、第３の通信モデム３１と、第３の電気機器３０ｂとを備える。また、電力線通信システム１Ｂは、記憶部５０および報知部６０を有している。
【０１３３】
第１の通信モデム１１、第１の電気機器１０、複数の第２の通信モデム２１ａ、２１ｂ、複数の第２の電気機器２０ａ、２０ｂは、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。本実施の形態では、第３の通信モデム３１および第３の電気機器３０ｂを中心に説明する。
【０１３４】
第３の通信モデム３１および第３の電気機器３０ｂのそれぞれは、電力線Ｌに接続されている。第３の電気機器３０は、信号線Ｌ３を介して第３の通信モデム３１に通信接続されている。電力線Ｌは、第３の通信モデム３１および第３の電気機器３０にも電力を供給する。
【０１３５】
第３の通信モデム３１は、電力線Ｌを介して電力線通信を行うための通信装置である。第３の通信モデム３１は、ブロードバンドＰＬＣを行うための子機である。例えば、第３の通信モデム３１は、電力線Ｌを介して第１の通信モデム１１から送信された通信信号を受信する。第３の通信モデム３１は、受信した通信信号から情報信号を取り出して信号変換を行い、取り出した情報信号を第３の電気機器３０に出力する。第１の通信モデム１１および第３の通信モデム３１は、情報信号を互いに送受信可能である。
【０１３６】
第３の電気機器３０ｂは、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌから電力が供給される。なお、第３の電気機器３０ｂは、直接的に電力線Ｌに接続されず、電力線Ｌに接続された第３の通信モデム３１を介して電力が供給されてもよい。
【０１３７】
第３の電気機器３０ｂは、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第３の通信モデム３１を介した電力線通信によって、第１の電気機器１０により制御される。具体的には、第３の電気機器３０ｂは、第３の通信モデム３１から出力された情報信号に基づいて制御される。
【０１３８】
第３の電気機器３０ｂは、例えば、街路灯などの照明機器、カメラなどの撮像機器、ルータなどの無線機器、または、ディスプレイなどの表示機器である。第３の電気機器３０ｂは、第２の電気機器２０と同じ機器であってもよい。第３の電気機器３０ｂが照明機器である場合、第３の電気機器３０ｂは、当該情報信号に基づいて発光状態を制御される。情報信号は、例えば、ＤＭＸ５１２規格に沿った信号である。
【０１３９】
第３の電気機器３０ｂは、電力線通信の通信信号に変化を与える要素を有している。例えば、第３の電気機器３０ｂは、作動中に特定の信号を発生し、発生した信号を電力線Ｌの通信信号に付与する。第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号は、例えば、第３の電気機器３０ｂの作動を起因として発生する信号を含む。第３の電気機器３０ｂの作動を起因として発生する信号は、例えば、第３の電気機器３０の作動オンにより発生する電気ノイズである。
【０１４０】
電力線通信システム１Ｂは、電力線通信の通信信号を検出する信号検出部４０を備えている。信号検出部４０は、第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号を含む通信信号を検出する。信号検出部４０は、例えば、複数の第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの間の電力線Ｌに接続される。なお、信号検出部４０は、第３の通信モデム３１に設けられていてもよい。信号検出部４０は、検出した上記通信信号を制御機器である第１の電気機器１０に出力する。第１の電気機器１０は、信号検出部４０で検出した通信信号を取得し、上記通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。
【０１４１】
記憶部５０は、上記通信信号に対応する信号パターンを記憶する。例えば、記憶部５０は、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを複数記憶している。複数の信号パターンは、第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号を含む通信信号の信号強度および周波数に基づいて分類されている。また、記憶部５０は、電力線通信システム１Ｂが正常運転を行っている場合の上記通信信号に対応する信号パターンも記憶している。また、記憶部５０は、第３の電気機器３０ｂの作動時間に関するスケジュール情報も記憶している。
【０１４２】
図１３は、電力線通信システム１Ｂにおける電力線通信の通信信号の一例を示す図である。図１３には、上記通信信号が、横軸を時間、縦軸を信号強度とした信号波形で示されている。図１３に示された通信信号は、第２の通信モデム２１ａおよび２１ｂの間における電力線通信の通信信号である。
【０１４３】
図１３には、第１期間Ｔ１に第３の電気機器３０ｂが作動し、第２期間Ｔ２に第３の電気機器３０ｂが作動停止している状態の上記通信信号が示されている。例えば、第１期間Ｔ１は夜間であり、第２期間Ｔ２は昼間である。図１３に示すように、第１期間Ｔ１は、第２期間Ｔ２に比べ、通信信号の信号強度が高くなっている。
【０１４４】
記憶部５０は、図１３に示すような通信信号に対応する信号パターンを記憶する。例えば、制御機器である第１の電気機器１０は、第１期間Ｔ１に示すような信号パターンを、第３の電気機器３０ｂが作動しているときの信号パターンとして記憶部５０に登録する。また、第１の電気機器１０は、第２期間Ｔ２に示すような信号パターンを、第３の電気機器３０ｂが作動していないときの信号パターンとして記憶部５０に登録する。
【０１４５】
第１の電気機器１０は、所定の時間帯において電力線通信の通信信号を取得し、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１Ｂの異常有無を判定する。例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致するときは、電力線通信システム１Ｂに異常は無いと判定する。また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致しないときは、電力線通信システム１Ｂに異常が有ると判定する。例えば、第１の電気機器１０は、上記通信信号および上記信号パターンのそれぞれの周波数および信号強度を比べることで、上記通信信号が上記信号パターンに一致しているか否かを判断する。
【０１４６】
第１の電気機器１０は、電力線通信システム１Ｂに異常が有ると判定した場合に、報知部６０を用いてユーザに異常情報を報知する。
【０１４７】
また、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ｂの作動有無を判定する。例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、第１期間Ｔ１の信号パターンと一致するときは、第３の電気機器３０ｂは作動していると判定する。また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、第２期間Ｔ２の信号パターンと一致するときは、第３の電気機器３０ｂは停止していると判定する。
【０１４８】
また、第１の電気機器１０は、記憶部５０に記憶された第３の電気機器３０ｂのスケジュール情報と、第３の電気機器３０ｂの作動有無の判定結果とを照らし合わせることで、第３の電気機器３０ｂがスケジュール通りに作動しているか、すなわち第３の電気機器３０ｂの作動に異常がないかを判定する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂの作動有無および異常有無に関する情報を、報知部６０を用いてユーザに報知する。
【０１４９】
［３−２．電力線通信システムの動作の判定方法］
次に、実施の形態３に係る電力線通信システム１Ｂの動作の判定方法について図１４および図１５を参照しながら説明する。まず、電力線通信システム１Ｂの動作の判定を行うための判断材料の取得について説明する。
【０１５０】
図１４は、電力線通信システム１Ｂにおける電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録手順を示す図である。
【０１５１】
まず、制御機器である第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂが作動しているときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂが作動しているときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第３の電気機器３０ｂが作動しているときの信号パターンを記憶する。（ステップＳ５１）。
【０１５２】
次に、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂが作動していないときの電力線通信の通信信号を、信号検出部４０から取得する。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂが作動していないときの通信信号に対応する信号パターンを記憶部５０に記憶させる。記憶部５０は、第３の電気機器３０ｂが作動していないときの信号パターンを記憶する。（ステップＳ５２）。
【０１５３】
これらステップＳ５１、Ｓ５２により、電力線通信の通信信号に対応する信号パターンの登録を終了する。ステップＳ５１、Ｓ５２を実行する順番は、順不同である。ステップＳ５１、Ｓ５２のそれぞれは、複数回実行されてもよい。
【０１５４】
なお、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂの作動状態と各ステップＳ５１、Ｓ５２において取得した通信信号とを教師データとして信号パターンを機械学習し、学習済の信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。例えば、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号を含む通信信号に基づいて信号パターンを学習し、学習済の信号パターンを記憶部５０に記憶させてもよい。
【０１５５】
次に、電力線通信システム１Ｂの動作の判定方法について説明する。
【０１５６】
図１５は、電力線通信システム１Ｂの動作の判定方法を示すフローチャートである。
【０１５７】
制御機器である第１の電気機器１０は、所定の時間帯に信号検出部４０から電力線通信の通信信号を取得する（ステップＳ６１）。
【０１５８】
次に、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された複数の信号パターンとを比較することで、電力線通信システム１Ｂの異常有無を判定する。具体的には、第１の電気機器１０は、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとが一致しているか否かを判断する（ステップＳ６２）。
【０１５９】
例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致しない場合（Ｓ６２にてＮｏ）、電力線通信システム１Ｂに異常が有ると判定する（ステップＳ６３）。第１の電気機器１０は、電力線通信システム１Ｂに異常が有ることを示す情報を、報知部６０を用いて報知する（ステップＳ６４）。
【０１６０】
また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、記憶部５０に記憶された信号パターンと一致する場合（Ｓ６２にてＹｅｓ）、電力線通信システム１Ｂに異常は無いと一旦判定し、次のステップに進む。
【０１６１】
次のステップにおいて、第１の電気機器１０は、現実に取得した通信信号と、記憶部５０に記憶された複数の信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ｂの作動有無を判定する（ステップＳ６５）。具体的には、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が記憶部５０に記憶されたどの信号パターンに一致しているかを判断する。
【０１６２】
例えば、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ５１で取得した信号パターンと一致する場合、第３の電気機器３０ｂは作動していると判定する。また、第１の電気機器１０は、取得した通信信号が、ステップＳ５２で取得した信号パターンと一致する場合、第３の電気機器３０ｂは作動していないと判定する。第１の電気機器１０は、判定時刻を含む判定結果を記憶部５０に保存し、次のステップに進む。
【０１６３】
次のステップにおいて、第１の電気機器１０は、ステップＳ６５の判定結果と、記憶部５０に記憶したスケジュール情報とを比較することで、第３の電気機器３０ｂの異常有無を判定する。具体的には、第１の電気機器１０は、ステップＳ６５の判定結果がスケジュール情報と一致するか否かを判断する（ステップＳ６６）。例えば、第１の電気機器１０は、上記判定結果が上記スケジュール情報と一致しない場合（Ｓ６６にてＮｏ）、第３の電気機器３０ｂの作動に異常が有ると判定する（ステップＳ６７）。第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂの作動に異常が有ると判定した場合に、第３の電気機器３０ｂに異常が有ることを示す情報を、報知部６０を用いて報知する（ステップＳ６４）。
【０１６４】
また、第１の電気機器１０は、上記判定結果が上記スケジュール情報と一致する場合に、第３の電気機器３０ｂは正常に作動している判定する（ステップＳ６８）。これらのステップＳ６１〜Ｓ６８により、電力線通信システム１Ｂの動作の判定フローを終了する。
【０１６５】
なお上記では、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂが異常である場合に報知する例を示したが、それに限られず、第３の電気機器３０ｂが異常でない場合に、異常でないことを示す情報を、報知部６０を用いて報知してもよい。また、第１の電気機器１０は、第３の電気機器３０ｂの作動有無に関する情報を、報知部６０を用いて報知してもよい。
【０１６６】
［３−３．効果］
以上説明したように、電力線通信システム１Ｂは、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌを介して電力線通信を行う第１の通信モデム１１および第２の通信モデム２１と、第１の通信モデム１１に接続された第１の電気機器１０と、第２の通信モデム２１に接続された第２の電気機器２０と、電力線Ｌに接続された第３の電気機器３０ｂと、を備え、電力線通信の通信信号のうち第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号を含む通信信号に対応する信号パターンを記憶する記憶部５０を有する。
【０１６７】
このように、電力線通信システム１Ｂが上記信号パターンを記憶する記憶部５０を有することで、例えば、電力線通信システム１Ｂにおける電力線通信の通信信号と上記信号パターンとを比較し、電力線通信システム１Ｂに異常が発生しているか否かを確認することができる。これにより、電力線通信システム１Ｂの稼働状態を簡易に確認することができる。
【０１６８】
また、電力線通信システム１Ｂは、電力線Ｌに接続され、電力線Ｌを介して電力線通信を行う第３の通信モデム３１をさらに備え、第３の電気機器３０ｂは、第１の通信モデム１１、電力線Ｌおよび第３の通信モデム３１を介した電力線通信によって、第１の電気機器１０により制御され、第３の電気機器３０ｂを起因として発生する信号は、第３の電気機器３０ｂの作動を起因として発生する信号を含んでいてもよい。
【０１６９】
これによれば、第３の電気機器３０ｂの作動を起因として発生する信号によって、第３の電気機器３０ｂの作動状態を簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１Ｂの稼働状態を簡易に確認することができる。
【０１７０】
また、第１の電気機器１０は、電力線通信の通信信号を取得し、取得した当該通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ｂの作動有無を判定してもよい。
【０１７１】
このように、取得した通信信号と記憶部５０に記憶された信号パターンとを比較することで、第３の電気機器３０ｂの作動に異常が発生しているか否かを簡易に確認することができる。これにより、電力線通信システム１Ｂの稼働状態を簡易に確認することができる。
【０１７２】
また、電力線通信システム１Ｂは、さらに、第３の電気機器３０ｂの作動有無に関する情報を報知する報知部６０を備えていてもよい。
【０１７３】
これによれば、第３の電気機器３０ｂの作動有無を含む電力線通信システム１Ｂの稼働状態を簡易に報知することができる。
【０１７４】
（その他の実施の形態）
以上、各実施の形態および実施の形態の各変形例について説明したが、本発明は上記実施の形態には限定されない。
【０１７５】
例えば、実施の形態１〜３において、第１の通信モデム１１と第１の電気機器１０とは別の装置となっているが、それに限られず、第１の通信モデム１１は、第１の電気機器１０内に組み込まれ、第１の電気機器１０と一体化されていてもよい。また、第２の通信モデム２１と第２の電気機器２０とは別の装置となっているが、それに限られず、第２の通信モデム２１は、第２の電気機器２０内に組み込まれ、第２の電気機器２０と一体化されていてもよい。
【０１７６】
また、実施の形態３において、第３の通信モデム３１と第３の電気機器３０とは別の装置となっているが、それに限られず、第３の通信モデム３１は、第３の電気機器３０内に組み込まれ、第３の電気機器３０と一体化されていてもよい。
【０１７７】
例えば、実施の形態１〜３において、第１の通信モデム１１および第１の電気機器１０は有線によって通信接続されているが、それに限られず、第１の通信モデム１１および第１の電気機器１０は無線によって通信接続されていてもよい。また、第２の通信モデム２１および第２の電気機器２０は有線によって通信接続されているが、それに限られず、第２の通信モデム２１および第２の電気機器２０は無線によって通信接続されていてもよい。
【０１７８】
また、実施の形態３において、第３の通信モデム３１および第３の電気機器３０は有線によって通信接続されているが、それに限られず、第３の通信モデム３１および第３の電気機器３０は無線によって通信接続されていてもよい。
【０１７９】
また、上記実施の形態において、制御機器等の各構成要素は、専用のハードウェアで構成されるか、各構成要素に適したソフトウェアプログラムを実行することによって実現されてもよい。各構成要素は、ＣＰＵまたはプロセッサなどのプログラム実行部が、ハードディスクまたは半導体メモリなどの記録媒体に記録されたソフトウェアプログラムを読み出して実行することによって実現されてもよい。
【０１８０】
また、各構成要素は、回路（または集積回路）でもよい。これらの回路は、全体として１つの回路を構成してもよいし、それぞれ別々の回路でもよい。また、これらの回路は、それぞれ、汎用的な回路でもよいし、専用の回路でもよい。
【０１８１】
また、本発明の包括的または具体的な態様は、システム、装置、方法、集積回路、コンピュータプログラムまたはコンピュータ読み取り可能なＣＤ−ＲＯＭなどの非一時的な記録媒体で実現されてもよい。また、システム、装置、方法、集積回路、コンピュータプログラム及び非一時的な記録媒体の任意な組み合わせで実現されてもよい。例えば、本発明は、電力線通信システムの各構成要素が備える制御機器等が行う制御をコンピュータに実行させるためのプログラムとして実現されてもよい。
【０１８２】
また、上記実施の形態において説明された電力線通信システムの動作における複数の処理の順序は一例である。複数の処理の順序は、変更されてもよいし、複数の処理は、並行して実行されてもよい。
【０１８３】
その他、各実施の形態に対して当業者が思いつく各種変形を施して得られる形態、または、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で各実施の形態における構成要素および機能を任意に組み合わせることで実現される形態も本発明に含まれる。
【符号の説明】
【０１８４】
１、１Ａ、１Ｂ  電力線通信システム
１０  第１の電気機器
１１  第１の通信モデム
２０、２０ａ、２０ｂ  第２の電気機器
２１、２１ａ、２１ｂ  第２の通信モデム
３０、３０ａ、３０ｂ  第３の電気機器
３１  第３の通信モデム
５０  記憶部
６０  報知部
Ｌ    電力線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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