(57)【要約】【課題】流体注入器のシリンジプランジャとピストンとの間の改良された接続インタフェースが必要である。【解決手段】シリンジと共に使用するためのプランジャは、近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを伴うプランジャ本体を有する。プランジャは、プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、プランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を更に有する。プランジャは、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材を更に有する。少なくとも１つの作動部材は、ピストンに対するプランジャの回転時に少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるためにピストンと相互作用する。プランジャは、プランジャに対するピストンの回転方向にかかわらず、ピストンと係合可能である。【選択図】図３Ｂ
2022000170.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンジと共に使用するためのプランジャであって、
近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って前記近位端から前記遠位端へ延びる側壁と、を有するプランジャ本体であって、前記プランジャ本体が、前記プランジャ本体の前記遠位端にある円錐形状部と、前記プランジャ本体の前記近位端にある円形断面を有する少なくとも一部と、を備える、プランジャ本体と、
前記プランジャ本体の内面に取り付けられる第１のセグメントと、前記プランジャ本体の前記遠位端に向けて前記第１のセグメントから突出する第２のセグメントと、を有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材であって、前記第２のセグメントが、前記プランジャ縦軸に対して径方向に撓むことができる、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材であって、前記少なくとも１つの作動部材が、作動力に応じて前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を径方向に撓ませる、少なくとも１つの作動部材と、
を備える、プランジャ。
【請求項２】
前記プランジャ本体の前記内面の第２の部分と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材を更に備え、前記少なくとも１つのアライメント部材は、前記プランジャ本体を流体注入器のピストンと自己配向位置合わせするように案内するための少なくとも１つのアライメント面を有する請求項１に記載のプランジャ。
【請求項３】
前記少なくとも１つのアライメント部材は、前記プランジャ本体の前記内面の前記第２の部分の周囲の周りで離間される複数のアライメント部材を備える請求項２に記載のプランジャ。
【請求項４】
前記複数のアライメント部材は、前記プランジャ本体の前記内面の前記第２の部分の前記周囲の周りで等しい径方向間隔で離間される請求項３に記載のプランジャ。
【請求項５】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第２のセグメントは、前記プランジャ縦軸に向けて傾けられ、前記プランジャ縦軸から離れるように前記第１のセグメントに対して径方向に撓むことができる請求項１から４のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項６】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントとの間で直線状に又は曲線状に連続している請求項１から５のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項７】
前記プランジャ本体の前記円錐形状部が、前記円錐形状部の周りに配置された１つ以上の径方向開口を備える請求項１から６のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項８】
前記少なくとも１つの作動部材は、前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の表面上に設けられる請求項１から７のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項９】
前記少なくとも１つの作動部材は、前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の本体によって画定される平面に対して傾けられる請求項１から８のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、前記プランジャ縦軸の周りで離間される複数の弾性的に撓み可能な保持部材を備える請求項１から９のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項１１】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第２のセグメントの末端にあるキャッチ面が、前記プランジャを流体注入器のピストンと解放可能にロックするために、前記ピストンの対応するロック張出部の表面と係合する請求項１から１０のいずれか一項記載のプランジャ。
【請求項１２】
前記キャッチ面は、前記プランジャ縦軸の方向に対して垂直である又は傾斜している請求項１１に記載のプランジャ。
【請求項１３】
前記プランジャ本体の外面の少なくとも一部を覆うように配置されるプランジャカバーを更に備え、前記プランジャカバーは、前記プランジャ本体の周方向側壁の少なくとも一部の周りに配置される弾性シールを備える請求項１から１２のいずれか一項に記載のプランジャ。
【請求項１４】
プランジャを注入器ピストンと係合させるためのプランジャ本体であって、
近位端と、
遠位端と、
プランジャ本体縦軸に沿って前記近位端から前記遠位端へ延びる側壁であって、前記プランジャ本体が、前記遠位端にある円錐形状部と、前記近位端にある円形断面を有する少なくとも一部と、を備える、側壁と、
前記プランジャ本体の内面に取り付けられる第１のセグメントと、前記遠位端に向けて前記第１のセグメントから突出する第２のセグメントと、を有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材であって、前記第２のセグメントが、前記プランジャ本体縦軸に対して径方向に撓むことができる、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材であって、前記少なくとも１つの作動部材が、作動力に応じて前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を径方向に撓ませる、少なくとも１つの作動部材と、
を備える、プランジャ本体。
【請求項１５】
前記プランジャ本体の前記内面の第２の部分と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材を更に備え、前記少なくとも１つのアライメント部材は、前記プランジャ本体を流体注入器のピストンと自己配向位置合わせするように案内するための少なくとも１つのアライメント面を有する請求項１４に記載のプランジャ本体。
【請求項１６】
前記少なくとも１つのアライメント部材は、前記プランジャ本体の前記内面の前記第２の部分の周囲の周りで離間される複数のアライメント部材を備える請求項１５に記載のプランジャ本体。
【請求項１７】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第２のセグメントは、前記プランジャ本体縦軸に向けて傾けられ、前記プランジャ本体縦軸から離れるように前記第１のセグメントに対して径方向に撓むことができる請求項１４から１６のいずれか一項に記載のプランジャ本体。
【請求項１８】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、前記プランジャ本体縦軸の周りで離間される複数の弾性的に撓み可能な保持部材を備える請求項１４から１７のいずれか一項に記載のプランジャ本体。
【請求項１９】
前記プランジャ本体の前記円錐形状部が、前記円錐形状部の周りに配置された１つ以上の径方向開口を備える請求項１４から１８のいずれか一項に記載のプランジャ本体。
【請求項２０】
プランジャを注入器ピストンと係合させるためのプランジャ本体であって、
近位端と、
遠位端と、
プランジャ本体縦軸に沿って前記近位端から前記遠位端へ延びる側壁であって、前記プランジャ本体が、前記遠位端にある円錐形状部と、前記近位端にある円形断面を有する少なくとも一部と、を備える、側壁と、
前記プランジャ本体の内面に取り付けられる第１のセグメントと、前記遠位端に向けて前記第１のセグメントから突出する第２のセグメントと、をそれぞれ有する複数の弾性的に撓み可能な保持部材であって、前記第２のセグメントが、前記プランジャ本体縦軸に向けて傾けられ、前記プランジャ本体縦軸から離れるように前記第１のセグメントに対して径方向に撓むことができる、複数の弾性的に撓み可能な保持部材と、
前記複数の弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる複数の作動部材であって、作動部材が、作動力に応じて弾性的に撓み可能な保持部材を径方向に撓ませる、複数の作動部材と、
前記プランジャ本体の前記内面の第２の部分と関連付けられる複数のアライメント部材であって、前記複数のアライメント部材は、前記プランジャ本体を流体注入器のピストンと自己配向位置合わせするように案内するための少なくとも１つのアライメント面をそれぞれ有する、複数のアライメント部材と、
を備え、
前記プランジャ本体の前記円錐形状部が、前記円錐形状部の周りに配置された１つ以上の径方向開口を備えるプランジャ本体。
【請求項２１】
近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って前記近位端と前記遠位端との間で延びる周方向側壁と、を有するプランジャ本体であって、前記プランジャ本体が、
前記プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、前記プランジャ本体の前記遠位端に向けて前記第１のセグメントから突出しかつ前記第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントと、を有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
前記第２のセグメント上のキャッチ面と、
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材と、
を備える、プランジャ本体と、
流体注入器と関連付けられるピストンであって、
前記ピストンに対する前記プランジャ本体の回転時に前記弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるために、前記プランジャ本体の前記作動部材と相互作用するように構成される少なくとも１つの作動面と、
プランジャの前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材上の前記キャッチ面と解放可能に係合するためのロック張出部を有する径方向リップと、
を備える、ピストンと、
を備えるピストン／プランジャ係合機構であって、
前記少なくとも１つの作動部材が、ピストンに対する前記プランジャの回転時に前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるために、前記ピストンと相互作用する、機構。
【請求項２２】
前記プランジャ本体の内面の一部又は前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられた少なくとも１つのアライメント部材を更に備え、前記少なくとも１つのアライメント部材は、前記ピストンを前記プランジャと自己配向位置合わせするように案内するためのアライメント面を有する請求項２１に記載の機構。
【請求項２３】
前記少なくとも１つのアライメント部材は、前記プランジャ縦軸の周りで離間される複数のアライメント部材を備える請求項２２に記載の機構。
【請求項２４】
前記複数のアライメント部材が前記プランジャ縦軸の周りで等しい径方向間隔で離間される請求項２３に記載の機構。
【請求項２５】
前記ピストンの外面と関連付けられる少なくとも１つの第２のアライメント部材を更に備え、前記少なくとも１つの第２のアライメント部材は、前記ピストンを前記プランジャと自己配向位置合わせするように案内するために、前記プランジャ本体又は前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられた前記少なくとも１つのアライメント部材と相互作用する請求項２２から２４のいずれか一項に記載の機構。
【請求項２６】
前記少なくとも１つの第２のアライメント部材は、案内面を有し、前記少なくとも１つの第２のアライメント部材の前記案内面は、前記ピストンを前記プランジャと自己配向位置合わせするように案内するために、前記プランジャ本体又は前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられた前記少なくとも１つのアライメント部材の前記アライメント面と相互作用する請求項２５に記載の機構。
【請求項２７】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第２のセグメントは、前記プランジャ縦軸から離れるように前記第１のセグメントに対して径方向に撓むことができる請求項２１から２６のいずれか一項に記載の機構。
【請求項２８】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第２のセグメントは、前記ピストンの縦軸に向けて傾けられる請求項２１から２７のいずれか一項に記載の機構。
【請求項２９】
前記少なくとも１つの作動部材は、前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第２のセグメントにある請求項２１から２８のいずれか一項に記載の機構。
【請求項３０】
前記少なくとも１つの作動部材は、前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の本体によって画定される平面に対して傾けられる請求項２１から２９のいずれか一項に記載の機構。
【請求項３１】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、前記プランジャ縦軸の周りで離間される複数の弾性的に撓み可能な保持部材を備える請求項２１から３０のいずれか一項に記載の機構。
【請求項３２】
前記複数の弾性的に撓み可能な保持部材は、前記プランジャ縦軸の周りで等しい径方向間隔で離間される請求項３１に記載の機構。
【請求項３３】
前記ピストンの前記縦軸に対する前記第２のアライメント部材の間隔は、１つ以上の前記弾性的に撓み可能な保持部材の前記キャッチ面が前記ロック張出部内に受け入れられることを可能にするために、前記プランジャの内側形状と作用的に相互作用するために対応するように選択される請求項２５に記載の機構。
【請求項３４】
前記キャッチ面が前記ロック張出部を通過し、その後、再び撓むことを可能にし、前記キャッチ面が前記ロック張出部と係合することを可能にするために、１つ以上の前記弾性的に撓み可能な保持部材は、前記ピストンが前記プランジャ本体と係合するときに径方向外向きの方向に撓む請求項３３に記載の機構。
【請求項３５】
前記プランジャ本体は、前記プランジャ本体の前記遠位端にある円錐形状部と前記プランジャ本体の前記近位端にある円筒形状部とを伴う内部キャビティを画定する請求項２１から３４のいずれか一項に記載の機構。
【請求項３６】
前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の前記第１のセグメントが前記プランジャ本体の内面に取り付けられる請求項３５に記載の機構。
【請求項３７】
前記作動部材は、カム部材である請求項２１から３６のいずれか一項に記載の機構。
【請求項３８】
前記カム部材は、前記ピストンに対する前記プランジャの回転時に径方向外向きの方向に前記弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませる請求項３７に記載の機構。
【請求項３９】
前記カム部材は、前記キャッチ面が前記ロック張出部を通過しかつ前記ピストンから前記プランジャ本体を離脱させることを可能とするために、前記弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませる請求項３８に記載の機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願との相互参照
本出願は、２０１５年１０月２８日に出願された「注入器とのシリンジプランジャ係合のためのシステム及び方法」と題される米国特許出願第１４／９２５，７２２号の優先権を主張し、その開示内容はその全体が本願に組み入れられる。
【０００２】
本開示は、全体として、流体注入器と共に使用するためのフロントローディング又は前面取り付けシリンジを含むシステムに関し、更に、シリンジプランジャを流体注入器のピストンに固定するための接続インタフェース、及び、シリンジプランジャを流体注入器のピストンに係合するとともに流体注入器のピストンからシリンジプランジャを離脱させるための方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
多くの医学診断及び治療処置では、医師などの開業医が患者に対して１つ以上の医療用流体を注入する。近年、造影溶液（しばしば単に「造影剤」と称される）などの流体、生理食塩水などのフラッシング剤、及び、他の医療用流体の加圧注入のための多くの注入器作動シリンジ及び流体注入器が、血管造影法、コンピュータ断層撮影法（ＣＴ）、超音波、磁気共鳴イメージング（ＭＲＩ）、核医学、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）、及び、他の画像化処置などの処置で使用するために開発されてきた。一般に、これらの流体注入器は、予め設定された流量で設定量の流体を送出するように設計される。
【０００４】
流体注入器のピストンに対するシリンジプランジャの係合を容易にするために様々な接続インタフェースが開発されてきた。幾つかの態様では、保持機構を有するシリンジは、シリンジを流体注入器に設けられる対応するロック機構と位置合わせすることによって流体注入器のシリンジポート内に挿入される。また、そのような位置合わせは、流体をシリンジバレル内に引き込む又は流体をシリンジバレルから送出するべくピストンがプランジャと係合してシリンジバレルを通じてプランジャを駆動させることができるようにシリンジのプランジャを流体注入器のピストンとも位置合わせする。他の態様において、ピストンは、プランジャとの初期係合時に、ピストンがプランジャのキャッチ部と係合するまで時計回り又は反時計回りの方向に回転されてもよい。更なる態様において、ピストンは、プランジャのリップと係合する１つ以上の径方向に伸長可能なピンを有する。
【０００５】
既存の接続インタフェースの多くは、様々なセンサ素子と能動係合構造とを伴う複雑なピストンヘッドを必要とする構成を有する。当該技術分野においては、流体注入器のピストンに対するシリンジプランジャのより簡単でより容易な係脱を可能にする改良された接続インタフェースが必要である。更に、シリンジプランジャと流体注入器のピストンとの適切な係合を可能にするために、操作者がシリンジと流体注入器とを回転方向で位置合わせする必要性を減らす又は排除する必要がある。また、当該技術分野においては、シリンジの取り外しのためにシリンジプランジャをピストンから解放するべく操作者がシリンジを回転させる回転角を減少させる必要がある。様々なシリンジプランジャ接続インタフェース及び方法が医療分野で知られているが、シリンジプランジャと流体注入器のピストンとの間の改良された接続インタフェース、及び、流体注入器のピストンに対するシリンジプランジャの係脱のための方法の需要が引き続きある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
流体注入器のシリンジプランジャとピストンとの間の既存の接続インタフェースの欠点を考慮すると、当該技術分野においては、従来技術の欠点を克服する流体注入器のシリンジプランジャとピストンとの間の改良された接続インタフェースが必要である。流体注入器に対するシリンジの容易な取り付け又は取り外しを可能にするためにシリンジプランジャを流体注入器のピストンに対して係脱させるための改良された方法が更に必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
幾つかの態様によれば、シリンジと共に使用するためのプランジャは、近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体を有してもよい。プランジャは、プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、プランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材とを有してもよい。少なくとも１つの作動部材は、ピストンに対するプランジャの回転時に少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるべくプランジャと係合するために使用されるピストンと相互作用してもよい。
【０００８】
他の態様によれば、少なくとも１つのアライメント部材は、プランジャ本体又は少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材に関連付けられてもよい。少なくとも１つのアライメント部材は、ピストンをプランジャとの自己配向位置合わせ状態へと案内するためのアライメント面を有してもよい。少なくとも１つのアライメント部材は、プランジャ縦軸周りで離間される複数のアライメント部材を有してもよい。複数のアライメント部材は、プランジャ縦軸周りで等しい径方向間隔で離間されてもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントは、プランジャ縦軸から離れるように第１のセグメントに対して径方向に撓むことができてもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、第１のセグメントと第２のセグメントとの間で直線状に又は曲線状に連続していてもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントは、プランジャ縦軸に向けて傾けられてもよい。
【０００９】
他の態様によれば、少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の表面上に設けられてもよい。少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントにあってもよい。少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の本体によって画定される平面に対して傾けられてもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、プランジャ縦軸周りで離間される複数の弾性的に撓み可能な保持部材を有してもよい。複数の弾性的に撓み可能な保持部材は、プランジャ縦軸周りで等しい径方向間隔で離間されてもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントの末端面がピストンの表面と係合してプランジャをピストンと解放可能にロックしてもよい。端子面が直線状であってもよい。末端面は、プランジャ縦軸の方向に対して垂直であってもよく又は傾斜していてもよい。
【００１０】
他の態様によれば、プランジャ本体は、プランジャ本体の遠位端にある円錐形状部とプランジャ本体の近位端にある円筒形状部とを伴う内部キャビティを画定してもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第１のセグメントがプランジャ本体の内面に取り付けられてもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、プランジャ本体の内面から内部キャビティ内へ突出してもよい。プランジャカバーがプランジャ本体の外面の少なくとも一部を覆うように配置されてもよい。プランジャカバーは、プランジャカバーの周方向側壁の少なくとも一部の周りに配置される弾性シールを有してもよい。弾性シールは、プランジャ本体の周方向側壁の溝内に少なくとも部分的に位置付けられる内面と、シリンジのバレルと摺動可能に係合するようになっている外面とを有してもよい。作動部材がカム部材であってもよい。
【００１１】
他の態様によれば、シリンジと共に使用するためのプランジャは、近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体を有してもよい。プランジャは、プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、プランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２の端部とを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材とを有してもよい。少なくとも１つのアライメント部材は、プランジャとピストンとの係合中にピストンをプランジャとの自己配向位置合わせ状態へと案内してもよい。プランジャは、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材を有してもよい。少なくとも１つの作動部材は、ピストンからのプランジャの離脱中におけるピストンに対するプランジャの回転時に少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるべくピストンと相互作用してもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントの末端面がピストンの表面と係合してプランジャをピストンと解放可能にロックしてもよい。少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントにあってもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントは、プランジャ縦軸から離れるように第１のセグメントに対して径方向に撓むことができてもよい。
【００１２】
他の態様によれば、シリンジと共に使用するためのプランジャは、近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体を有してもよい。プランジャは、プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、プランジャ本体又は少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材と、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材とを有してもよい。少なくとも１つのアライメント部材は、プランジャとピストンとの係合中にピストンをプランジャとの自己配向位置合わせ状態へと案内してもよい。少なくとも１つの作動部材は、ピストンからのプランジャの離脱中におけるピストンに対するプランジャの回転時に少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるべくピストンと相互作用してもよい。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントがプランジャ本体の遠位端に向けて突出してもよく、また、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２の端部がプランジャ縦軸から離れるように第１の端部に対して径方向に撓むことができる。少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２の端部がプランジャ本体の縦軸周りで周方向に突出してもよく、また、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２の端部が第１の端部に対して周方向に撓むことができる。
【００１３】
他の態様によれば、シリンジは、バレル近位端と、排出ノズルを有するバレル遠位端と、バレル近位端とバレル遠位端との間で延びるバレル側壁とを有するバレルを有してもよい。シリンジは、バレル内に摺動可能に配置されてバレル近位端とバレル遠位端との間で往復移動可能なプランジャを有してもよい。プランジャは、近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体と、プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントとプランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材とを有してもよい。少なくとも１つの作動部材は、ピストンに対するプランジャの回転時に少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を径方向に撓ませるべくプランジャと係合するために使用されるピストンと相互作用してもよい。
【００１４】
本開示の様々な態様は、以下の項のうちの１つ以上によって更に特徴付けられてもよい。
【００１５】
項１．シリンジと共に使用するためのプランジャであって、
近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体と、
プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、プランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材と、
を備え、
少なくとも１つの作動部材は、ピストンに対するプランジャの回転時にプランジャと係合して少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませるために使用されるピストンと相互作用する、
プランジャ。
【００１６】
項２．プランジャ本体又は少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材を更に備え、少なくとも１つのアライメント部材は、ピストンをプランジャとの自己配向位置合わせ状態へと案内するためのアライメント面を有する項１に記載のプランジャ。
【００１７】
項３．少なくとも１つのアライメント部材は、プランジャ縦軸周りで離間される複数のアライメント部材を備える項２に記載のプランジャ。
【００１８】
項４．複数のアライメント部材がプランジャ縦軸周りで等しい径方向間隔で離間される項３に記載のプランジャ。
【００１９】
項５．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントは、プランジャ縦軸から離れるように第１のセグメントに対して径方向に撓むことができる項１から４のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２０】
項６．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、第１のセグメントと第２のセグメントとの間で直線状に又は曲線状に連続している項１から５のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２１】
項７．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントは、プランジャ縦軸に向けて傾けられる項１から６のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２２】
項８．少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の表面上に設けられる項１から７のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２３】
項９．少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントにある項８に記載のプランジャ。
【００２４】
項１０．少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の本体によって画定される平面に対して傾けられる項１から９のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２５】
項１１．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、プランジャ縦軸周りで離間される複数の弾性的に撓み可能な保持部材を備える項１から１０のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２６】
項１２．複数の弾性的に撓み可能な保持部材は、プランジャ縦軸周りで等しい径方向間隔で離間される項１１に記載のプランジャ。
【００２７】
項１３．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントの末端面がピストンの表面と係合してプランジャをピストンと解放可能にロックする項１から１２のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００２８】
項１４．末端面が直線状である項１３に記載のプランジャ。
【００２９】
項１５．末端面は、プランジャ縦軸の方向に対して垂直である又は傾斜している項１３又は項１４に記載のプランジャ。
【００３０】
項１６．プランジャ本体は、プランジャ本体の遠位端にある円錐形状部とプランジャ本体の近位端にある円筒形状部とを伴う内部キャビティを画定する項１から１５のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００３１】
項１７．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第１のセグメントがプランジャ本体の内面に取り付けられる項１６に記載のプランジャ。
【００３２】
項１８．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材は、プランジャ本体の内面から内部キャビティ内へ突出する項１７に記載のプランジャ。
【００３３】
項１９．プランジャ本体の外面の少なくとも一部を覆うように配置されるプランジャカバーを更に備え、プランジャカバーは、プランジャカバーの周方向側壁の少なくとも一部の周りに配置される弾性シールを備える項１から１８のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００３４】
項２０．弾性シールは、プランジャ本体の周方向側壁の溝内に少なくとも部分的に位置付けられる内面と、シリンジのバレルと摺動可能に係合するようになっている外面とを備える項１９に記載のプランジャ。
【００３５】
項２１．作動部材がカム部材である項１から２０のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００３６】
項２２．シリンジと共に使用するためのプランジャであって、
近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体と、
プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、プランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２の端部とを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
プランジャ本体又は少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材と、
を備え、
少なくとも１つのアライメント部材は、ピストンを、プランジャとピストンとの係合中にプランジャとの自己配向位置合わせ状態へと案内する、
プランジャ。
【００３７】
項２３．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材を更に備え、少なくとも１つの作動部材は、ピストンからのプランジャの離脱中におけるピストンに対するプランジャの回転時にピストンと相互作用して少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませる項２２に記載のプランジャ。
【００３８】
項２４．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントの末端面がピストンの表面と係合してプランジャをピストンと解放可能にロックする項２３に記載のプランジャ。
【００３９】
項２５．少なくとも１つの作動部材は、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントにある項２３又は２４に記載のプランジャ。
【００４０】
項２６．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントは、プランジャ縦軸から離れるように第１のセグメントに対して径方向に撓むことができる項２３から２５のいずれか一項に記載のプランジャ。
【００４１】
項２７．シリンジと共に使用するためのプランジャであって、
近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体と、
プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
プランジャ本体又は前記少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つのアライメント部材と、
少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材と、
を備え、
少なくとも１つのアライメント部材は、ピストンを、プランジャとピストンとの係合中にプランジャとの自己配向位置合わせ状態へと案内し、
少なくとも１つの作動部材は、ピストンからのプランジャの離脱中におけるピストンに対するプランジャの回転時にピストンと相互作用して少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を撓ませる、
プランジャ。
【００４２】
項２８．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２のセグメントがプランジャ本体の遠位端に向けて突出し、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２の端部がプランジャ縦軸から離れるように第１の端部に対して径方向に撓むことができる項２７に記載のプランジャ。
【００４３】
項２９．少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２の端部がプランジャ本体の縦軸周りで周方向に突出し、少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材の第２の端部が第１の端部に対して周方向に撓むことができる項２７又は２８に記載のプランジャ。
【００４４】
項３０．バレル近位端と、排出ノズルを有するバレル遠位端と、バレル近位端とバレル遠位端との間で延びるバレル側壁とを有するバレルと、
バレル内に摺動可能に配置されてバレル近位端とバレル遠位端との間で往復移動できるプランジャと、
を備え、
プランジャは、
近位端と、遠位端と、プランジャ縦軸に沿って近位端と遠位端との間で延びる周方向側壁とを有するプランジャ本体と、
プランジャ本体に取り付けられる第１のセグメントと、プランジャ本体の遠位端に向けて突出して第１のセグメントに対して撓むことができる第２のセグメントとを有する少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と、
少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材と関連付けられる少なくとも１つの作動部材と、
を備え、
少なくとも１つの作動部材は、ピストンに対するプランジャの回転時にプランジャと係合して少なくとも１つの弾性的に撓み可能な保持部材を径方向に撓ませるために使用されるピストンと相互作用する、
シリンジ。
【００４５】
シリンジ、シリンジプランジャ、及び、シリンジ及び／又はシリンジプランジャを有するシステム、並びに、構造の関連要素及び部品の組み合わせの動作方法及び機能のこれらの及び他の特徴及び特性、及び、製造の経済性は、添付図面に関連する以下の説明及び添付の特許請求の範囲を考慮するとより明らかとなり、それらの全てがこの明細書の一部を形成し、この場合、同様の参照符号は様々な図において対応する部分を示す。しかしながら、言うまでもなく理解できるように、図面は単に例示及び説明の目的のためにすぎない。明細書及び特許請求の範囲で使用される「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、及び、「その（ｔｈｅ）」という単数形は、文脈が別段明確に指示しなければ、複数の指示対象を含む。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本開示の一態様に係る流体注入器及び少なくとも１つのシリンジを含むシステムの上面斜視図である。
【図２】本開示の１つの態様に係るシリンジの側断面図である。
【図３Ａ】本開示の１つの態様に係るプランジャの上面斜視図である。
【図３Ｂ】図３Ａに示されるプランジャの下面斜視図である。
【図３Ｃ】図３Ａに示されるプランジャの下面図である。
【図３Ｄ】図３Ａに示されるプランジャの側面図である。
【図３Ｅ】図３Ａに示されるプランジャの側断面図である。
【図４Ａ】本開示の１つの態様に係るピストンの上面斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ａに示されるピストンの分解斜視図である。
【図４Ｃ】図４Ａに示されるピストンの側面図である。
【図５Ａ】組み立て状態のプランジャ及びピストンの側面図である。
【図５Ｂ】ピストンとプランジャとの初期係合中のプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図５Ｃ】ピストンとプランジャとの完全係合前のプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図５Ｄ】ピストンとプランジャとの完全係合中のプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図６Ａ】本開示の他の態様に係るプランジャの上面斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ａに示されるプランジャの下面斜視図である。
【図７Ａ】ピストンとプランジャとの初期係合前の図６Ａ及び図６Ｂに示されるプランジャ及びピストンの斜視断面図である。
【図７Ｂ】図７Ａに示されるプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図８Ａ】ピストンとプランジャとの初期係合中のプランジャ及びピストンの斜視断面図である。
【図８Ｂ】図８Ａに示されるプランジャ及びピストンの部分側断面図である。
【図９Ａ】ピストンとプランジャとの完全係合前のプランジャ及びピストンの斜視断面図である。
【図９Ｂ】図９Ａに示されるプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図１０Ａ】ピストンとプランジャとの完全係合中のプランジャ及びピストンの斜視断面図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示されるプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図１１Ａ】プランジャがピストンに対して回転される際の初期離脱中のプランジャ及びピストンの斜視断面図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａに示されるプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図１２Ａ】前方位置にあるピストンのロックリングとの離脱中のプランジャ及びピストンの斜視断面図である。
【図１２Ｂ】図１２Ａに示されるプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図１３】本開示の１つの態様に係る非適合プランジャをピストンと接続するように構成される第１のアダプタの側断面図である。
【図１４】本開示の１つの態様に係るプランジャを非適合ピストンと接続するように構成される第２のアダプタの側断面図である。
【図１５Ａ】他の態様に係るピストンの正面斜視図である。
【図１５Ｂ】図１５Ａに示されるピストンヘッドの側面図である。
【図１５Ｃ】図１５Ａに示されるピストン及びピストンから取り外されるプランジャの正面斜視図である。
【図１５Ｄ】プランジャがピストンに組み付けられた状態の図１５Ｃに示されるピストン及びプランジャの正面斜視図である。
【図１５Ｅ】図１５Ｄに示されるプランジャ及びピストンの側断面図である。
【図１５Ｆ】図１５Ａに示されるピストンの分解斜視図である。
【図１５Ｇ】本開示の他の態様に係るプランジャの下面斜視図である。
【図１６】図１５Ｃに示されるピストン及びプランジャの円筒平面投影図である。
【図１７】本開示の他の態様に係るピストン及びプランジャの円筒平面投影図である。
【図１８】本開示の他の態様に係るピストン及びプランジャの円筒平面投影図である。
【図１９】本開示の他の態様に係るピストン及びプランジャの円筒平面投影図である。
【図２０Ａ】他の態様に係るピストンの上面斜視図である。
【図２０Ｂ】本開示の１つの態様に係る図２０Ａに示されるピストン及びプランジャの上面斜視図である。
【図２０Ｃ】図２０Ｂに示されるプランジャの下面斜視図である。
【図２０Ｄ】図２０Ｃに示されるプランジャの側断面図である。
【図２１Ａ】本開示の他の態様に係るピストン及びプランジャの正面斜視図である。
【図２１Ｂ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２１Ａの詳細な側断面図である。
【図２１Ｃ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２１Ａの平断面図である。
【図２２Ａ】本開示の他の態様に係るプランジャの上面斜視図である。
【図２２Ｂ】図２２Ａに示されるプランジャの下面斜視図である。
【図２２Ｃ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２２Ａに示されるプランジャの側断面図である。
【図２２Ｄ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２２Ａに示されるプランジャの平断面図である。
【図２３Ａ】本開示の他の態様に係るプランジャの上面斜視図である。
【図２３Ｂ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２３Ａに示されるプランジャの第１の側断面図である。
【図２３Ｃ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２３Ａに示されるプランジャの第２の側断面図である。
【図２３Ｄ】ピストンとプランジャとの間の係合を示す図２３Ａに示されるプランジャの平断面図である。
【図２４Ａ】本開示の他の態様に係るピストン及びプランジャの上面斜視図である。
【図２４Ｂ】組み立て状態で示される図２４Ａのピストン及びプランジャの側断面図である。
【図２４Ｃ】図２４Ｂに示されるピストン及びプランジャの平断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
以下の説明の目的で、「上」、「下」、「右」、「左」、「縦」、「水平」、「上端」、「下端」、「横」、「縦」成る用語及びそれらの派生語は、それらが図面中で方向付けられるときの成分に関連するものとする。「近位」という用語は、シリンジ及び／又はプランジャに関して使用される際、シリンジ及び／又はプランジャが流体注入器に接続するために方向付けられるときの流体注入器に最も近いシリンジ及び／又はプランジャの部分を指す。「遠位」という用語は、シリンジ及び／又はプランジャが流体注入器に接続するために方向付けられるときの流体注入器から最も離れたシリンジ及び／又はプランジャの部分を指す。「径方向」という用語は、近位端と遠位端との間で延びるシリンジ、プランジャ、及び／又は、ピストンの縦軸に対して垂直な断面内の方向を指す。用語「周方向」は、シリンジ、プランジャ、及び／又は、ピストンの側壁の内面又は外面の周りの方向を指す。用語「軸方向」は、近位端と遠位端との間で延びるシリンジ、ピストン、及び／又は、ピストンの縦軸に沿う方向を指す。用語「自己配向」は、技術者又は流体注入器による回転労力を伴うことなくピストンヘッド又はプランジャがそれ自体をプランジャ又はピストンヘッドに対してそれぞれ正しい方向に向けることを意味する。「曲線」という用語は、１つ以上の湾曲した線、１つ以上の湾曲した線を伴う１つ以上の直線、及び／又は、非直線状に配置される１つ以上の直線セグメントを有する表面の形状を指す。しかしながら、明らかに反対のことが定められる場合を除き、本開示が別の変形及びステップシーケンスを想定し得ることが理解されるべきである。また、添付図面に示されて以下の明細書に記載される特定のデバイス及びプロセスが本開示の単なる典型的な態様であることも理解されるべきである。したがって、本明細書中に開示される態様に関連する特定の寸法及び他の物理的特性は、限定的であるとみなされるべきではない。
【００４８】
同様の参照符号が図面の幾つかの図の全体にわたって同様の部分を示す図面を参照すると、本開示は、一般に、シリンジプランジャと、シリンジプランジャを流体注入器のピストンに接続するための接続インタフェースとに関する。様々な態様は、ピストンに接続されてピストンから取り外されてもよいシリンジプランジャに関する。様々な態様において、そのようなプランジャは、手動で、液圧的に、又は、電気的に作動されてもよい。更に、本開示は、ピストンの縦軸に対するプランジャ縦軸周りのプランジャの特定の回転方向を伴うことなくシリンジをピストンに係合させるとともにシリンジをピストンから離脱させるための迅速且つ容易な解決策を提供する。例えば、本明細書中に記載されるように、シリンジの縦軸周りのプランジャに対するピストンの回転方向にかかわらず、ピストンは、それがプランジャと係合するまで前方に前進することができる。加えて、シリンジの縦軸周りのピストンに対するプランジャの単純な角度回転は、２つの要素の分離を可能にし得る。特定の態様において、シリンジ及びプランジャは、シリンジポート及びシリンジポートから延びるピストンとそれぞれ係合されてもよい。シリンジポートからのシリンジ及びピストンからのプランジャの同時離脱は、オペレータ又は技術者がシリンジを手動で回転させることを必要とする場合がある。様々な態様によれば、シリンジの回転は、最初に、本明細書中に記載されるように、ピストンからのプランジャの離脱をもたらし、その後、例えば、いずれも２０１４年１０月２８日に出願された米国特許出願第１４／５２６，２９４号及び第１４／５２６，３９５号、２００３年１１月２５日に発行された米国特許第６，６５２，４８９号明細書、及び、２００９年６月２日に発行された米国特許第７，５４０，８５６号明細書に記載されるように、シリンジポートからのシリンジの離脱が続き、前記米国特許出願及び特許のそれぞれの開示内容は、参照によって本願に組み入れられる。特定の態様において、シリンジの回転は、シリンジ内のプランジャの摩擦嵌合に起因して、プランジャの回転ももたらして、注入器ポートからのシリンジの離脱前にピストンからのプランジャの離脱に影響を及ぼすため、ピストンからのプランジャの離脱を引き起こすためにプランジャがピストンに対して回転しなければならない回転距離は、ポートからのシリンジの離脱を引き起こすためにシリンジが注入器ポートに対して回転しなければならない回転距離よりも小さくなければならない。本開示の様々な態様は、この連続的な離脱要件をもたらす特徴を伴うピストン／プランジャインタフェース機構を提供する。
【００４９】
図１を参照すると、自動又は電動流体注入器などの流体注入器１０（以下、「注入器１０」と称する）は、少なくとも１つのシリンジ１２と接続してシリンジを作動させるようになっており、各シリンジには、造影剤、生理食塩水、又は、任意の所望の医用流体などの医療用流体Ｆが個別に充填されてもよい。注入器１０は、少なくとも１つのピストンにより少なくとも１つのシリンジ１２のプランジャ２６を駆動させることによって患者の身体内に医療用流体を注入するべく医療処置中に使用されてもよい。注入器１０はマルチシリンジ注入器であってもよく、この場合、幾つかのシリンジ１２は、隣り合って又は他の配置を成して方向付けられてもよく、また、注入器１０と関連付けられるそれぞれのピストンによって別々に作動されるプランジャ２６を含んでもよい。２つのシリンジが隣り合う関係を成して配置されて２つの異なる医療用流体で充填される態様では、注入器１０がシリンジ１２の一方又は両方から流体を送出してもよい。
【００５０】
注入器１０は、プラスチック又は金属などの適切な構造材料から形成されるハウジング１４内に収容されてもよい。ハウジング１４は、所望の用途に応じて様々な形状及びサイズを有してもよい。例えば、注入器１０は、固定プラットフォーム又は可動プラットフォームにより床の上に配置されるように構成される自立構造であってもよい。或いは、注入器１０は、適切なテーブル上又は支持フレーム上に配置されるように構成されてもよい。注入器１０は、少なくとも１つのシリンジ１２をそれぞれのピストン要素に接続するための少なくとも１つのシリンジポート１６を含む。幾つかの態様において、少なくとも１つのシリンジ１２は、注入器１０のシリンジポート１６内にシリンジ１２を保持するための少なくとも１つのシリンジ保持部材を含む。少なくとも１つのシリンジ保持部材は、本明細書中に記載されるように、注入器１０に対するシリンジ１２の装填及び／又は注入器１０からのシリンジ１２の取り外しを容易にするために注入器１０のシリンジポート１６に又はシリンジポート１６内に設けられるロック機構と動作可能に係合する。シリンジ保持部材及びロック機構は協働してシリンジ１２を注入器１０に接続するための接続インタフェースを画定する。
【００５１】
少なくとも１つの流体経路セット１７が、少なくとも１つのシリンジ１２からの医療用流体Ｆを血管アクセス部位で患者に挿入されるカテーテル、針、又は、他の流体送出デバイス（図示せず）に送出するために少なくとも１つのシリンジ１２と流体接続されてもよい。少なくとも１つのシリンジ１２からの流体の流量は、流体制御モジュール（図示せず）によって調整されてもよい。流体制御モジュールは、注入流量、持続時間、総注入量、及び／又は、造影剤と生理食塩水との比率などのユーザ選択される注入パラメータに基づいて、様々なピストン、バルブ、及び／又は、流量調整構造体を動作させて生理食塩水及び造影剤などの医療用流体の患者への送出を調整してもよい。少なくとも１つのシリンジ１２と図１に関連して本明細書中に記載される流体注入器１０による少なくとも１つのシリンジ１２の自己配向装填及び解放可能な保持のための少なくとも１つのシリンジインタフェースとを含む前述のシステムと共に使用するために変更されてもよい適切なフロントローディング流体注入器１０の１つの例は、Ｒｅｉｌｌｙらの米国特許第５，３８３，８５８号明細書といずれも２０１４年１０月２８日に出願された米国特許出願第１４／５２６，２９４号及び第１４／５２６，３９５号とに開示されており、これらは参照によりその全体が本願に組み入れられる。本システムと共に使用するために変更されてもよい関連するマルチ流体送出システムの他の例は、Ｌａｚｚａｒｏらの米国特許第７，５５３，２９４号明細書；Ｃｏｗａｎらの米国特許第７，６６６，１６９号明細書；国際公開第２０１２／１５５０３５号パンフレット；及び、Ｒｉｌｅｙらの米国特許出願公開第２０１４／００２７００９号明細書において見出され、これらの開示内容は参照により本願に組み入れられる。他の態様は、本明細書中に記載されるピストンプランジャインタフェースの様々な態様を含むように設計される新たな流体注入システムを含んでもよい。
【００５２】
注入器１０の一般的な構造及び機能について説明したが、ここでは、少なくとも１つのシリンジ１２について更に詳しく説明する。図２を参照すると、シリンジ１２は、一般的に、ガラス、金属、又は、適切な医療グレードのプラスチックから形成される円筒状のシリンジバレル１８を有する。バレル１８は近位端２０と遠位端２４とを有し、これらの近位端と遠位端との間で、バレル１８の中心を通って延びるシリンジ縦軸１５に沿って側壁１９が延びている。バレル１８は、透明材料又は半透明材料から形成されてもよく、シリンジバレル１８内の流体Ｆの存在を検証するための少なくとも１つの流体検証部材１１（図１に示される）を含んでもよい。ノズル２２がバレル１８の遠位端２４から延びる。バレル１８は、外面２１と、流体をバレル内で受けるための内容積２５を画定する内面又は壁２３とを有する。バレル１８の近位端２０は、バレル１８を通じて摺動可能なプランジャ２６でシールされてもよい。プランジャ２６は、プランジャ２６がバレルを通じて前進される際にバレル１８の側壁１９の内面２３に対して液密シールを形成するプランジャカバー５８を有してもよい。プランジャ本体及びプランジャカバーの様々な態様の詳細が本明細書中に記載される。
【００５３】
滴下フランジ３５が縦軸１５に対してシリンジバレル１８の外面２１から径方向外側に延びてもよい。滴下フランジ３５は、バレル１８の外周の少なくとも一部の周りで延びてもよい。滴下フランジ３５は、ノズル２２から滴下する流体が注入器１０のシリンジポート１６に入るのを防止することができる。このように、滴下フランジ３５は、シリンジポート１６に入って詰まる又はさもなければ注入器１０の接続インタフェース及び／又は内部機構及び電子機器と干渉する場合がある流体の量を減少させるのに役立つ。幾つかの態様において、滴下フランジ３５は、シリンジ１２の挿入部分３０をシリンジポート１６（図１に示される）内へ挿入できる深さを定めるストッパ面を画定する。滴下フランジ３５は、バレル１８と一体に形成されてもよく、或いは、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して、又は、成形によってバレル１８の外面２１に取り付けられ又は固定されてもよい。他の態様において、滴下フランジ３５は、エッチング、レーザ切断、又は、機械加工によってバレル１８の外面２１に形成されてもよい。
【００５４】
引き続き図２を参照すると、シリンジ１２の近位端２０は、注入器１０のシリンジポート１６（図１に示される）内に取り外し可能に挿入されるように寸法付けられて適合される。幾つかの態様において、シリンジ１２の近位端２０は、注入器１０のシリンジポート１６内に取り外し可能に挿入できる挿入部分３０を画定し、一方、シリンジ１２の残りの部分はシリンジポート１６の外側にとどまる。特定の態様において、シリンジ１２の近位端２０は、シリンジ１２をシリンジポート１６内に解放可能に保持するために注入器１０のシリンジポート１６内の対応するロック機構とロック係合を形成するようになっている１つ以上のシリンジ保持部材（図示せず）を含む。シリンジ１２を注入器１０と解放可能にロックするための様々な保持部材は、例えば、２０１４年１０月２８日に出願された「自己配向シリンジ及びシリンジインタフェース」と題される米国特許出願第１４／５２６，２９４号、及び、２０１４年１０月２８日に出願された「自己配向シリンジ及びシリンジインタフェース」と題される米国特許出願第１４／５２６，３９５号に記載されており、これらの開示内容は、参照によりその全体が本願に組み入れられる。
【００５５】
図１に描かれるとともに流体検証システムと共に使用するために採用され得る注入器１０と共に使用するのに適した典型的なシリンジは、本出願の譲受人に譲渡されるＲｅｉｌｌｙらの米国特許第５，３８３，８５８号明細書に記載されており、その開示内容参照によりその全体が本願に組み入れられる。更なる典型的なシリンジは、例えば、Ｈｉｔｃｈｉｎｓらの米国特許第６，３２２，５３５号明細書及びＴｒｏｃｋｉらの米国特許第６，６５２，４８９号明細書に開示され、これらの特許はいずれも本出願の譲受人に譲渡され、その開示内容は参照によりそれらの全体が本願に組み入れられる。
【００５６】
図３Ａ〜図３Ｂを参照すると、本開示の一態様に係るプランジャ２６が示される。シリンジ１２のバレル１８は、明確にするために図３Ａ〜図３Ｂから省かれる。プランジャ２６はプランジャ本体３２を含み、プランジャ本体３２は、プランジャ縦軸３４（図３Ａに示される）を規定するとともに、近位端３６、遠位端３８、及び、近位端３６と遠位端３８とを接続する周方向側壁３９を有する。側壁３９は、近位端３６と遠位端３８との間に均一又は不均一な厚さを有してもよい。側壁３９は連続する外面を有してもよい。幾つかの態様において、側壁３９は、側壁３９の１つ以上の部分が１つ以上の間隙又は開口によって分離される不連続な外面を有してもよい。プランジャ本体３２は、医療グレードバージョンを含む、ガラス、金属、プラスチック、又は、他の適切な材料から形成されてもよい。
【００５７】
引き続き図３Ａ〜図３Ｂを参照すると、プランジャ本体３２は、プランジャ本体３２の遠位端３８の円錐形状部４２とプランジャ本体３２の近位端３６の円筒形状部４４とによって画定される内部キャビティ４０を有する。円錐形状部４２は円筒形状部４４と一体に形成されてもよい。幾つかの態様において、円錐形状部４２は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して又は成形によってプランジャ本体３２の円筒形状部４４に取り付けられ又はさもなければ固定されてもよい。円錐形状部４２は、中心開口４８を有する切頂端部４６を有してもよい。幾つかの態様において、プランジャ本体３２の遠位端３８は、プランジャ２６が中心開口４８を有さないように部分的に又は全体的に囲繞されてもよい。他の態様において、プランジャ本体３２の遠位端３８は、図２０Ｂに示される開口４９などの１つ以上の径方向開口を有してもよい。
【００５８】
図３Ｅを参照すると、プランジャ２６は、プランジャ本体３２の外面６０の少なくとも一部を覆う弾性シール５９を伴うプランジャカバー５８を有してもよい。シール５９は、シール５９がシリンジバレル１８の内容積２５を液密態様でシールするようにシリンジバレル１８（図２に示される）の内面２３と係合する弾性及び可撓性のシールであってもよい。プランジャカバー５８は、プランジャ本体３２とは別個に設けられてもよく、又は、共成形などによってプランジャ本体３２と一体的に形成されてもよい。幾つかの態様では、プランジャ本体３２の外面６０が周方向溝６２を有していてもよい。プランジャカバー５８の少なくとも一部が周方向溝６２内に保持されてもよい。シール５９の外面６４は、シリンジバレル１８の内面２３と係合する１つ以上のリップ、突起、又は、他のシール要素６６を有してもよい。幾つかの態様において、シール５９の１つ以上のシール要素６６は、シリンジバレル１８（図２に示される）の内面２３と弾性的に係合するエラストマー材料から形成されてもよい。プランジャ本体３２の少なくとも１つの延在部５６は、プランジャ２６がシリンジバレル１８を通じて移動される際にシール５９がシリンジ１２との軸方向係合から外れるのを防止できる。
【００５９】
再び図３Ａ〜図３Ｂを参照すると、プランジャ２６は、プランジャ本体３２から突出する少なくとも１つの弾性的に撓むことができる保持部材６８（以下、「保持部材６８」という）を有してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の近位端３６から遠位端３８に向かう方向に突出していてもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の内面５２から内部キャビティ４０内へと遠位側方向に及び径方向内側に突出してもよい。様々な態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の片持ちばね要素、コイルばね要素、又は、エラストマー部として形成されてもよい。
【００６０】
図３Ｅを参照すると、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２に接続される第１のセグメント又は第１の端部７０と、第１の端部７０から遠位側方向に突出する第２のセグメント又は第２の端部７２とを有する。第２の端部７２は、第１の端部７０に対して撓んでもよく又は捩れてもよい。本明細書中に記載されるように、第２の端部７２は、少なくとも１つの保持部材６８が流体注入器１０のピストンと係合する際に第１の端部７０に対して径方向に撓むことができてもよい。幾つかの態様において、保持部材６８は、係合プロセス中にピストンの一部によって撓まされるときに縦軸３４から離れるように径方向外側に撓まされてもよい。弾性的に撓むことができる保持部材６８は、その後、保持部材６８の復元力下で径方向内側に移動して、ピストンの一部と係合し、ピストンと共にプランジャ本体３２を解放可能にロックする。保持部材６８が（本明細書中に記載される）プランジャ本体３２と共に周方向に延びる幾つかの態様において、第２の端部７２は第１の端部７０に対して周方向に撓むことができてもよい。第１の端部７０及び第２の端部７２は、プランジャ２６のプランジャ縦軸３４の方向にほぼ沿って延びる方向で離間されてもよい。少なくとも１つの保持部材６８は、第１の端部７０と第２の端部７２との間で直線的に、段階的に、又は、曲線状に連続していてもよい。幾つかの態様において、１つ以上の保持部材６８は、一般に、プランジャ縦軸３４の方向と平行な方向に延びてもよい。他の態様において、１つ以上の保持部材６８は、プランジャ縦軸３４の方向に対して角度を成す方向に延びてもよい。例えば、１つ以上の保持部材６８は、プランジャ本体３２の内面５２からプランジャ縦軸３４に向かって又はプランジャ縦軸３４から離れるように角度Ａで傾けられてもよい。プランジャ本体３２の内面５２は、少なくとも１つの保持部材６８の第１の端部７０に対する第２の端部７２の撓みを増大させることができるように側壁３９内へと径方向外側の方向に凹まされる１つ以上のポケット６９を有してもよい。
【００６１】
図３Ａを参照すると、少なくとも１つの保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の周囲に沿ってプランジャ縦軸３４に対して径方向に離間される複数の保持部材６８を含んでもよい。保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の一部分によって互いから離間されてもよい。２つ以上の保持部材６８が設けられる態様では、保持部材６８が互いから均等に離間されてもよい。例えば図３Ｃに示されるように、３つの保持部材６８がそれらの間に等しい中心間角度間隔を隔てる１つの典型的で非限定的な態様では、各保持部材６８が両側で隣り合う保持部材６８から１２０度隔てられる。６つの保持部材６８がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる他の典型的で非限定的な態様では、各保持部材６８が両側で隣り合う保持部材６８から６０度隔てられる。幾つかの態様において、保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の周りで保持部材６８間に等しくない角度延在部及び／又は等しくない角度間隔を有してもよい。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つの保持部材６８の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、ピストンの外形に対応するように又はピストンの外形と動作可能に相互作用するように選択される。２つ以上の保持部材６８を伴う他の典型的で非限定的な態様において、各保持部材６８は、両側で隣り合う保持部材６８から６０度の整数の中心間距離間隔を有し、更に、各保持部材６８は、６０度未満、例えば１５度〜４５度の角度範囲を有する。これは、１５度〜４５度の相対回転によりピストン８８からのプランジャ２６の解放を可能にする。随意的に相対回転は３０度未満である。
【００６２】
図３Ｅを参照すると、保持部材６８の第２の端部７２は少なくとも１つのキャッチ部７４を有する。少なくとも１つのキャッチ部７４は、保持部材６８の第２の端部７２の末端面であってもよい。本明細書中に記載されるように、少なくとも１つのキャッチ部７４は、少なくとも１つの保持部材６８をプランジャ２６と共に少なくとも１つの方向の動きに関してピストンに解放可能にロックするために、ピストンの凹部、リップ、又は、張出部の少なくとも一部内に受けられるように形成される。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、（図２に示される）シリンジ１２のバレル１８を通じたプランジャ２６の往復移動中に少なくとも１つの保持部材６８を解放可能にロックしてピストン８８からの脱落に耐えるべくピストンの凹部、リップ、又は、張出部に嵌まり込むように直線又は曲線を成してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、プランジャ縦軸３４の方向に対して略垂直な方向に向けられてもよい。他の態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、プランジャ縦軸３４の方向に対して角度を成していてもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は連続的又は不連続的であってもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、保持部材６８の本体に対して径方向内側又は径方向外側に突出してもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２と一体に形成されてもよく、又は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して或いは成形によって少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に対して共成形され、取り付けられ、或いはさもなければ、固定されてもよい。他の態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、エッチング、レーザ切断、又は、機械加工によって少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に形成されてもよい。
【００６３】
少なくとも１つの保持部材６８は、それと関連付けられる少なくとも１つの作動部材を有してもよい。様々な態様において、プランジャ２６の保持部材６８の少なくとも１つの作動部材は、プランジャ２６がピストン８８に接続されるときに、（図４Ａに示される）ピストン８８の作動面などの対応する作動面と相互作用するように構成される。少なくとも１つの作動部材は、ピストン８８の対応する作動面と相互に作用して、例えばプランジャ２６をピストン８８から取り外すことが望ましいときに少なくとも１つの保持部材６８をピストン８８から解放させる。ピストン８８とプランジャ２６との間のプランジャ縦軸３４周りの相対回転により、作動部材の少なくとも一部は、ピストン８８の対応する作動面などのピストン８８の少なくとも一部と係合する。例えば、プランジャ２６の作動部材を回転接触によってピストン８８の対応する作動面と係合させるために、ピストンは、シリンジの回転中にシリンジの内壁と摩擦接触することによって、プランジャ２６がプランジャ縦軸３４周りで回転される間に、プランジャ２６の方向に回転しないように実質的に固定されてもよい。或いは、プランジャ２６の作動面を回転接触によってピストン８８の対応する作動面と係合させるために、ピストン８８がピストン縦軸１１５（図４Ａに示される）周りで回転される間、プランジャ２６が固定されてもよい。更なる別の方法として、ピストン８８及びプランジャ２６は、それらのそれぞれの縦軸の周りで互いに対して反対方向に回転されてもよく、又は、ピストン８８及びプランジャ２６は、それらのそれぞれの縦軸の周りで時計回り又は反時計回りのように同じ方向に異なる回転速度で回転されてもよい。プランジャ２６の作動部材とピストンの対応する作動面との間の係合は、プランジャ２６の作動部材の回転位置がピストン８８の対応する作動面の回転位置と回転方向で位置合わせされるときに生じる摺動接触を介してもよい。幾つかの態様では、ピストン８８とプランジャ２６との間の相対回転動作中のプランジャ２６の作動部材とピストン８８の対応する作動面との間の摺動接触により、少なくとも１つの保持部材６８の非係合位置への移動がプランジャ２６をピストン８８から解放する。
【００６４】
図３Ａ〜図３Ｂを参照すると、プランジャ２６は、少なくとも１つの第１のカム部材７８などの少なくとも１つの作動部材を有してもよい。幾つかの態様において、第１のカム部材７８は、保持部材６８に直接設けられてもよく、或いは、カム部材７８の移動が保持部材６８の対応する離脱を引き起こすようにプランジャ本体３２の一部又はプランジャ本体３２からの延在部に設けられてもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つの第１のカム部材７８が保持部材６８の第１の端部７０と第２の端部７２との間に設けられてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、本明細書中に記載されるように、ピストンに対するプランジャ２６の回転時に流体注入器１０（図１に示される）のピストンと相互作用して少なくとも１つの保持部材６８を径方向に撓ませる。幾つかの態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８の位置は、プランジャ２６とピストンとの間の相対回転時に少なくとも１つの第１のカム部材７８の径方向の撓みを増大させることができるように選択されてもよい。そのような態様では、少なくとも１つの第１のカム部材７８が保持部材６８の第２の端部７２のより近傍に設けられてもよい。
【００６５】
幾つかの態様では、少なくとも１つの保持部材６８にキャッチ部７４が形成され、一方、カム部材７８などの作動部材は、少なくとも１つの保持部材６８と相互作用する別個の構成要素として形成されてもよい。作動部材、例えば、少なくとも１つの保持部材６８を離脱させるために使用されるカム部材７８は、プランジャ本体３２に取り付けられる第２の別個の部材であってもよい。或いは、作動部材は、ピストン８８からの力、動き、又は、変位を少なくとも１つの保持部材６８に伝えて保持部材をプランジャ２６からの離脱のために撓ませるべくプランジャ本体３２に取り付けられてピストン８８及び少なくとも１つの保持部材６８と相互作用する第２の別個の部材に形成されてもよい。
【００６６】
幾つかの態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体によって画定される平面に対して角度を成して突出してもよい。図３Ｃを参照すると、少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体によって規定される平面に対して角度Ｂで傾けられてもよい。様々な態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体と関連付けられる側壁、リップ、延在部、又は、突起部として形成されてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、平面状、湾曲状、又は、それらの組み合わせであってもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、少なくとも１つの第１のカム部材７８を共に形成する２つ以上の別個の表面から形成される連続表面又は不連続表面として形成されてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、本明細書中に記載されるように、ピストンと相互作用してプランジャ２６をピストンから離脱させる角度を成す係合表面８３を有してもよい。保持部材６８の第１の端部７０と第２の端部７２との間の少なくとも１つの第１のカム部材７８の位置は、本明細書中に記載されるように、ピストン８８からのプランジャ２６の離脱を可能にするためにピストン８８に対するプランジャ２６の回転時に少なくとも１つの保持部材６８の径方向の完全な撓みを依然として可能にしつつ少なくとも１つの第１のカム部材７８の径方向の突出を最小限に抑える。幾つかの態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８は、少なくとも１つのキャッチ部７４の少なくとも一部に設けられてもよい。複数の第１のカム部材７８が、第１の端部７０と第２の端部７２との間の保持部材６８の長さに沿って軸方向に離間されてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、少なくとも１つの保持部材６８と一体に形成されてもよく、或いは、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して又は成形によって少なくとも１つの保持部材６８に取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。他の態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８は、エッチング、レーザ切断、又は、機械加工によって少なくとも１つの保持部材６８に形成されてもよい。
【００６７】
図３Ａを参照すると、特定の態様によれば、プランジャ２６は、プランジャ本体３２から径方向内側に突出する少なくとも１つの第１のアライメント部材７１を有してもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１が遠位端３８からプランジャ本体３２の近位端３６へ向かう方向に突出してもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１がプランジャ本体３２の内部キャビティ４０の内面５２から近位側に突出してもよい。
【００６８】
図３Ｅを参照すると、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、プランジャ本体３２に接続される第１の端部７３と、第１の端部７３から径方向内側に突出する第２の端部７５とを有する。少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストン８８とプランジャ２６との自己配向位置合わせを容易にするように形成される及び／又は構成される。幾つかの態様では、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１の少なくとも一部がプランジャ縦軸３４の方向に対して角度を成す方向に延びてもよい。例えば、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストンに対するプランジャ２６の接続中に保持部材６８の位置決めを容易にするために、縦軸３４に対して角度Ｃで傾けられる近位側アライメント面７７ａを有してもよい。少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、プランジャ２６がピストンから取り外されているときに保持部材６８の位置決めを容易にするために、近位側アライメント面７７ａとは反対の方向に傾けられる遠位側アライメント面７７ｂを有してもよい。近位側アライメント面７７ａは、例えば、ピストン８８と関連付けられる一方向クラッチを利用するプランジャ２６に対するピストン８８の一部の回転によって、本明細書中に記載されるように、プランジャ２６との自己配向位置合わせへとピストン８８を案内するのに役立つ。
【００６９】
図３Ｃを参照すると、複数の第１のアライメント部材７１は、内部キャビティ４０の内面５２の周囲に沿ってプランジャ縦軸３４に対して径方向に離間されてもよい。幾つかの態様では、第１のアライメント部材７１の数が保持部材６８の数と等しくてもよく又は等しくなくてもよい。同数の場合には、それぞれの第１のアライメント部材７１が第１のアライメント部材７１の両側に保持部材６８を有するように第１のアライメント部材７１が保持部材６８間に配置されてもよい。第１のアライメント部材７１は、内部キャビティ４０の内面５２の一部分によって互いから離間されてもよい。２つ以上の第１のアライメント部材７１が設けられる態様では、第１のアライメント部材７１が互いから均等に離間されてもよい。例えば図３Ｃに示されるように、３つの第１のアライメント部材７１がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる１つの典型的で非限定的な態様では、それぞれの第１のアライメント部材７１が両側で隣り合う第１のアライメント部材７１から１２０度隔てられる。６つの第１のアライメント部材７１がそれらの間にほぼ等しい中心間角度間隔を隔てる他の典型的で非限定的な態様では、それぞれの第１のアライメント部材７１が両側で隣り合う第１のアライメント部材７１から６０度隔てられる。幾つかの態様において、第１のアライメント部材７１は、内部キャビティ４０の内面５２の周りで隣り合う第１のアライメント部材７１間に等しくない角度延在部及び／又は等しくない角度間隔を有してもよい。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つの第１のアライメント部材７１の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、プランジャ２６とピストン８８との位置合わせを可能にするべくピストン８８の外形に対応するように又はピストン８８の外形と動作可能に相互作用するように選択される。少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、随意的にプランジャ本体３２の内面５２に別個に取り付けられる複数の部材から構成され又は複数の部材から成っていてもよく、そのアライメント面は、実際上及び仮想上のいずれにおいても、アライメント機能を果たすべく相互に作用する。同様に、少なくとも１つの保持部材６８は、随意的にプランジャ本体３２の内面５２に別個に取り付けられる複数の部材から構成され又は複数の部材から成ってもよく、そのキャッチ部７４は、係合機能、接続機能、取り付け機能、又は、保持機能を果たすべく相互に作用する。同様に、少なくとも１つの作動部材は、随意的にプランジャ本体３２の内面５２に別個に取り付けられる複数の部材から構成され又は複数の部材から成ってもよく、これらの部材は、離脱機能、取り外し機能、分離機能、又は、解放機能を果たすべく少なくとも１つの保持部材６８の作動をもたらすように相互作用する。随意的に、少なくとも１つのアライメント部材７１、少なくとも１つの保持部材６８、及び／又は、少なくとも１つの作動部材は、互いに取り付けられて相互に作用する又は力を互いから直接的に伝えてもよく、或いは、随意的に、別個のものであって、力、動き、又は、撓みを互いから直接的に又は間接的に伝える或いはプランジャ本体３２に対するこれらの部材の作用を通じて伝えるこれらの部材間の面を介して互いと相互作用してもよい。同様に、保持部材６８の解放を達成する起動のための力、動き、又は、撓みは、第２の保持部材６８又は中間リンク機構又はメカニズムから伝達される動き又は力によって生じてもよい。
【００７０】
図４Ａを参照すると、ピストン８８（ピストン８８の遠位部のみとして図４Ａに示される）は、プランジャ２６をシリンジ１２（図２に示される）のバレル内で往復駆動させることができるようにプランジャ２６を解放可能にロックするべくプランジャ２６（図３Ａに示される）と相互作用するように構成される。ピストン８８は、好ましくはハウジング１４内に収容される動力手段（図示せず）を介して流体注入器１０（図１に示される）のハウジング１４から伸縮可能である。動力手段は、例えば、適切な歯車装置（図示せず）を含む電気モータ、油圧システム、又は、空気圧システムを含んでもよい。当技術分野において知られるように、流体注入器１０は、動力手段の動作を制御することによりピストン８８の動作を制御するためのコントローラ（図示せず）を含んでもよい。
【００７１】
引き続き図４Ａを参照すると、ピストン８８は、注入器１０内のピストン８８（図４Ａに示される）の近位部に接続されるステム９０と、ステム９０の遠位端に形成されるピストンヘッド９２とを含む。ピストンヘッド９２の少なくとも一部はステム９０から遠位側に延びる。ピストン８８は、変形に耐える金属又はプラスチックなどの剛性材料から構成される。ステム９０は、シリンジから滴下する場合がある任意の流体を収集するためのキャビティ９１を有してもよい。ピストンヘッド９２は、プランジャ２６の内部キャビティ４０（図３Ａに示される）の少なくとも一部の内側に受けられるように形成されるキャップ９５を伴う先が尖った遠位端９４を有する略円筒状の構造を成す。幾つかの態様では、センサに接続されるピンなどの検知部材７９が設けられてもよい。検知部材７９は、ピストン８８の縦軸に沿って延びてもよく、また、キャップ９５の少なくとも一部を通るなど、ピストンヘッド９２の少なくとも一部を通じて突出してもよい。検知部材７９は、プランジャ２６及び／又はプランジャカバー５８の表面などの表面との接触を検知するようになっていてもよく、また、検知状態に基づいてピストン８８の動きを制御してもよい。例えば、検知部材７９とプランジャ２６及び／又はプランジャカバー５８との間の最初の接触によって、ピンがセンサと接触するように近位側方向に移動されてもよい。検知部材７９は、ばねなどの弾性要素８１（図４Ｂに示される）によって伸長位置に付勢されてもよい。センサが注入器のコントローラに接続され、それにより、ピンによるセンサの起動時にコントローラが駆動機構の動きを制御するようになっていてもよい。例えば、駆動機構は、第１の速度から第２のより遅い速度まで停止又は減速されてもよい。
【００７２】
ピストンヘッド９２はステム９０に対して回転可能であってもよい。幾つかの態様において、ピストンヘッド９２は、ステム９０に対して、時計回り又は反時計回りなど、一方向のみに回転可能であってもよい。一方向クラッチ機構などの一方向回転機構９９（図４Ｂに示される）を設けて、ピストンヘッド９２を時計回り又は反時計回り方向など第１の方向のみに回転させることができるようにしてもよい。一方向回転機構９９は、Ｏリングシールなどのシール１０２を有する中心シャフト１０１周りで回転できてもよい。幾つかの態様において、一方向回転機構９９は、反時計回り又は時計回り方向のそれぞれなど、第１の方向とは反対の第２の方向のピストンヘッド９２の回転を防止するストッパを有してもよい。他の態様では、一方向回転機構９９がプランジャ２６の少なくとも一部に設けられてもよい。
【００７３】
図４Ｃを参照すると、ピストンヘッド９２は、遠位部１０５に接続される近位部１０３を有する。近位部１０３及び遠位部１０５の末端は、径方向縁部又は面取り縁部１０７を有してもよい。近位部１０３の少なくとも一部は、径方向リップ１０９が近位部１０３と遠位部１０５との間の移行部に形成されるように遠位部１０５の外径と比べて小さい外径を有する。径方向リップ１０９は、ピストンヘッド９２の周囲にわたって連続的であっても不連続的であってもよい。幾つかの態様において、径方向リップ１０９は、プランジャ２６がピストンヘッド９２に完全に位置付けられるときに少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４（図５Ｄに示される）と係合するためのロック張出部１１１を画定する。図５Ｄに示される保持部材６８の少なくとも一部は、ピストン縦軸１１５周りのピストンヘッド９２に対するプランジャ２６の回転位置に起因してピストンヘッド９２の背後に隠されているように示される。
【００７４】
引き続き図４Ｃを参照すると、ピストンヘッド９２は、ピストンヘッド９２の外面から径方向外側に突出する少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３を有してもよい。少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３は、ピストン８８とプランジャ２６との位置合わせを容易にしてプランジャ２６とピストン８８との解放可能なロック接続を可能にするために、プランジャ２６の第１のアライメント部材７１（図５Ｂに示される）と相互作用するように形成され及び／又は構成されてもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３の少なくとも一部がピストン縦軸１１５の方向に対して角度を成す方向に延びてもよい。例えば、少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３は、ピストン縦軸１１５に対して角度Ｄで傾けられる案内面１１７を有してもよい。案内面１１７は、第１のアライメント部材７１の近位側アライメント面７７ａが第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触するときに、ピストンヘッド９２がピストンステム９０の周りで、例えば一方向回転機構９９の軸の周りで回転できるように角度を成すことが望ましい。
【００７５】
幾つかの態様において、複数の第２のアライメント部材１１３は、ピストンヘッド９２の外周に沿ってピストン縦軸１１５に対して径方向に離間されてもよい。幾つかの態様において、第２のアライメント部材１１３の数は、プランジャ２６における保持部材６８及び第１のアライメント部材７１の総数に等しくてもよい。第２のアライメント部材１１３は、保持部材６８又は第１のアライメント部材７１が隣り合う第２のアライメント部材１１３間で受けられ得るように周方向に離間される。第２のアライメント部材１１３は、ピストンヘッド９２の近位部１０３及び／又は遠位部１０５の外面の一部分によって互いから離間されてもよい。２つ以上の第２のアライメント部材１１３が設けられる態様では、第２のアライメント部材１１３が互いから均等に離間されてもよい。例えば図４Ａに示されるように、６つの第２のアライメント部材１１３がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる１つの典型的で非限定的な態様では、それぞれの第２のアライメント部材１１３が両側で隣り合う第２のアライメント部材１１３から６０度隔てられる。幾つかの態様において、第２のアライメント部材１１３は、ピストンヘッド９２の近位部１０３及び／又は遠位部１０５の外面の周りで第２のアライメント部材１１３間に不均等な角度延在部及び／又は不均等な角度間隔を有してもよい。ピストン縦軸１１５に対する第２のアライメント部材１１３の径方向の間隔は、１つ以上の保持部材６８をロック張出部１１１内に受け入れることができるようにするべくプランジャ２６の内側形状に対応する又はプランジャ２６の内側形状と作用的に相互作用するように選択される。ロック張出部１１１が縦軸１１５に対して径方向に垂直であってもよく、又は、特定の態様では、ロック張出部１１１が縦軸１１５に対して径方向に傾けられてもよい。特定の態様では、ロック張出部１１１は、図３Ｅに示されるキャッチ部７４の角度など、キャッチ部７４の角度に対して相補的な角度で傾けられてもよい。
【００７６】
図４Ｃを参照すると、第２のアライメント部材１１３の案内面１１７のそれぞれは、隣り合う第２のアライメント部材１１３間に画定される凹部１１９の内外で第１のアライメント部材７１の近位側アライメント面７７ａの移動を案内するための移動経路を画定する。案内面１１７は、近位側アライメント面７７ａの動きを案内するためにピストン縦軸１１５に対して径方向及び軸方向に傾けられ又は角度付けられてもよい。案内面１１７は、プランジャ２６の１つ以上の近位側アライメント面７７ａをピストンヘッド９２の対応する凹部１１９内へと案内することによってプランジャ２６がピストン８８と接触させられる際にピストンヘッド９２を自己配向させるのに役立つ。このようにして、そのピストン縦軸１１５がプランジャ縦軸３４と最初に対応する１つ以上の第２のアライメント部材１１３に対して位置ずれされる１つ以上の第１のアライメント部材７１とに対して回転方向で位置ずれされるピストン８８は、１つ以上の第１のアライメント部材７１が隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられるように一方向回転機構９９の回転方向に回転されて軸方向及び回転方向に位置合わせされる。このようにして、１つ以上の保持部材６８は、ロック張出部１１１と隣接してなる凹部１１９と回転方向で位置合わせされる。
【００７７】
１つ以上の第２のアライメント部材１１３は、ピストン縦軸１１５の方向に対して傾けられる底面１２１を有してもよい。例えば、底面１２１は、ピストン縦軸１１５に対して角度Ｅで傾けられてもよい。角度Ｅは、案内面１１７の角度Ｄと同じであってもよく又は異なってもよい。他の態様では、底面１２１が近位壁又は近位部１０３と併合するように丸みを帯び又は角度付けられてもよい。
【００７８】
ピストンヘッド９２は、第１のカム部材７８などのプランジャ２６の作動部材と相互作用する作動面を更に有する。幾つかの態様では、ピストンヘッド９２の作動面が第２のカム部材９８又はカム追従面であってもよい。幾つかの態様において、作動面又は第２のカム部材９８は、本明細書中に記載されるように、プランジャ２６の少なくとも１つの保持部材６８の第１のカム部材７８と協働する。作動面又は第２のカム部材９８は、望ましくは、ピストン８８とプランジャ２６との間の相対回転時にプランジャ２６がピストン８８から離脱して除去され得るように保持部材６８のキャッチ部７４をロック張出部１１１から離脱させるべく作動面又は第２のカム部材９８が第１のカム部材７８と係合して少なくとも１つの保持部材６８をピストンヘッド９２から撓ませるような形状を有する。幾つかの態様では、作動面又は第２のカム部材９８がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３に形成されてもよい。作動面又は第２のカム部材９８は、ピストン縦軸１１５の方向と位置合わせされる面であってもよい。幾つかの態様において、作動面又は第２のカム部材９８は、保持部材を解放できるようにするべく保持部材６８が十分に撓まされた後に第１のカム部材７８の初期移動及び／又は通過を容易にするために面取り部９８ａを有してもよい。他の態様では、作動面９８が径方向に位置合わせされて縦軸１１５と平行であってもよい。
【００７９】
ピストン８８は、例えば図３Ａに示されるように、プランジャ２６と相互作用してプランジャ２６と解放可能にロックするように構成される。ピストン８８をプランジャ２６に対してロックすることにより、プランジャ２６をシリンジ１２のバレル（図２に示される）内で往復駆動させることができる。ピストン８８の作動面又は第２のカム部材９８は、プランジャ２６の少なくとも１つの保持部材６８上の第１のカム部材７８と協働してプランジャ２６をピストン８８に解放可能にロックする。更に、少なくとも１つの保持部材６８の遠位配置及び特定の態様では径方向内側に傾けられる性質に起因して、ピストン８８のロック張出部１１１と保持部材６８のキャッチ部７４との間のロック力は、シリンジ充填プロセス中にピストン８８がプランジャ２６を近位側方向に引き出す際の圧縮力に起因して増大される。ここで、図５Ａ〜図５Ｃを参照して、プランジャ２６のピストン８８に対するロック又は係合、及び、プランジャ２６のピストン８８からのロック解除又は離脱について説明する。図５Ａにおいて最初に仮想線で示されるシリンジ１２は、明確にするために、図５Ｂ〜図５Ｄの残りの部分から省かれている。
【００８０】
プランジャ２６をピストン８８と係合させるために、シリンジ１２が最初に流体注入器１０のシリンジポート１６（図１に示す）内に挿入される。シリンジ１２がシリンジポート１６に挿入された時点で又はシリンジ１２がシリンジポート１６に挿入される間、シリンジ１２をシリンジポート１６内に保持してシリンジポート１６からのシリンジ１２の外れを防止するために様々なロック機構（図示せず）が使用されてもよい。最初に、プランジャ２６がシリンジバレル１８の近位端２０に位置付けられてもよい。幾つかの態様において、プランジャ２６は、シリンジバレル１８の近位端２０と遠位端２４との間の任意の軸方向位置に位置付けられる。その後、ピストン８８は、ピストンヘッド９２とプランジャ２６との係合のためにプランジャ２６へ向けて遠位側に前進されてもよい。幾つかの態様において、ピストン８８は、コントローラによって動作される動力手段によってプランジャ２６へ向けて遠位側に前進されてもよい。他の態様では、手動操作によってピストン８８がプランジャ２６へ向けて遠位側に前進されてもよい。
【００８１】
図５Ｂを参照すると、ピストン８８は、矢印Ａにより示される遠位側方向で軸方向に前進される。プランジャ２６の第１のアライメント部材７１がプランジャヘッド９２の凹部１１９（図４Ｃに示される）内で受けられるべく回転方向で位置合わせされないようにピストン８８が縦軸１１５周りでプランジャ２６に対して回転方向で位置ずれされる場合には、プランジャ２６の第１のアライメント部材７１の近位側アライメント面７７ａがピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触する。近位側アライメント面７７ａ及び案内面１１７は、ピストン８８の遠位側方向への連続的な動きが近位側アライメント面７７ａを案内面１１７と係合させるように縦軸３４，１１５に対して同じ方向に傾けられる。近位側アライメント面７７ａと案内面１１７との係合により、ピストンヘッド９２が一方向回転機構９９の自由回転方向に自動的に回転する。ピストンヘッド９２のそのような回転は、第１のアライメント部材７１と保持部材６８とを隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられるように位置合わせする。このようにして、ピストン８８は、プランジャ２６がピストン８８と解放可能にロックされ得るようにプランジャ２６に対してそれ自体を自己配向する。プランジャ２６の第１のアライメント部材７１がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３と回転方向で位置合わせされるようにピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置合わせされる場合には、ピストンヘッド９２の回転を伴うことなくプランジャ２６の第１のアライメント部材７１及び保持部材６８が隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられ得る。
【００８２】
図５Ｃを参照すると、第１のアライメント部材７１と保持部材６８とを隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられるように位置合わせした後、ピストン８８が更に遠位側方向に前進される。そのようなピストン８８の遠位側方向への移動は、保持部材６８をピストンヘッド９２の遠位部１０５の外側壁に最初に係合させる。ピストンヘッド９２の連続的な遠位側への移動は、保持部材６８を第１の非撓み位置から第２の径方向撓み位置へとプランジャ縦軸３４に対して径方向外側に撓ませる。ピストン８８は、各保持部材６８の第２の端部７２の末端部が径方向リップ１０９を通過するまで遠位側に前進される。その後、保持部材６８は、例えば径方向の撓み中に保持部材６８で増大される復元力に起因して、それらの初期の非撓み位置へ向けて又は非撓み位置へと径方向内側に撓む。図５Ｄに示されるように、少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４は、ピストンヘッド９２からのプランジャ２６の離脱を防止するためにロック張出部１１１内に保持される。検知部材７９がプランジャカバー５８（図３Ｅに示される）などのプランジャ２６の少なくとも一部と係合するときにピストン８８の遠位側移動が停止されてもよい。プランジャ２６は、シリンジバレル１８に対するピストン８８の遠位側方向及び近位側方向の移動時にピストン８８から外れることに耐える。一態様において、保持部材６８は、ピストンヘッド９２の近位側方向への移動時にキャッチ部７４に及ぼされる圧縮力が保持部材６８の径方向外側への撓み（又は曲げ）を実質的に防止するように設計されてもよい。例えば、保持部材６８がピストンヘッド９２に対してロックされた時点で、ピストン８８の軸方向移動は、保持部材６８を径方向に撓ませてプランジャ２６をピストン８８から取り外すのに十分な曲げモーメントをもたらさない。ピストン８８の近位側への移動により、少なくとも１つの保持部材６８が第１の端部７０と第２の端部７２との間に圧縮状態で取り込まれ、それにより、保持部材６８を径方向内側に付勢でき、したがって、プランジャ２６とピストン８８との間のロック力を高めることができる。
【００８３】
シリンジ１２をシリンジポート１６（図１に示される）からロック解除してプランジャ２６をピストン８８から離脱させるために、シリンジ１２は、シリンジ縦軸周りで時計回り又は反時計回り方向にシリンジポート１６に対して時計周り回転又は反時計周り回転される。シリンジ側壁１９（図２に示される）の内面２３とのシール５９の摩擦力に起因してプランジャ２６がシリンジバレル１８内で実質的に回転しないため、シリンジ１２の回転によってもプランジャ２６もピストン８８に対して回転する。一方向回転機構９９の自由回転方向は、シリンジポート１６からのシリンジ１２の解放中にシリンジ１２の回転方向とは反対の方向であることが望ましい。シリンジ１２、ひいてはプランジャ２６のプランジャ縦軸３４周りの回転は、プランジャ２６の第１のカム部材７８とピストンヘッド９２の作動面又は第２のカム部材９８とを係合させる。そのような移動により、少なくとも１つの保持部材６８がピストンヘッド９２から離れるように径方向に撓む。
【００８４】
少なくとも１つの保持部材６８がプランジャ縦軸３４に対して径方向外側に撓められると、キャッチ部７４がロック張出部１１１との係合から外れる。この位置において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ２６をピストン８８に対して軸方向に移動させることができるようにする撓み状態にある。プランジャ２６のそのような軸方向移動は、シリンジ１２をシリンジポート１６からシリンジ縦軸１５に沿って遠位側方向に引き出すことによって、ピストン８８をプランジャ２６から離れるように近位側方向に引き出すことによって、又は、これらの両方によって行なうことができる。その結果、プランジャ２６をシリンジ１２と共にピストン８８及び注入器１０から完全に離脱させることができる。幾つかの態様において、ピストン８８は、ピストン８８をその縦軸周りに回転させるとともにピストン８８を近位側方向に引き込んで本明細書中に記載される態様で少なくとも１つの保持部材６８を離脱させることによってプランジャ２６から解放され得る。
【００８５】
図６Ａ及び図６Ｂを参照すると、本開示の他の態様に係るプランジャ２６及びピストン８８が示される。図６Ａ〜図６Ｂに示されるプランジャ２６の構成要素は、図３Ａ〜図３Ｃに関連して本明細書中に記載されるプランジャ２６の構成要素とほぼ同様である。図３Ａ〜図３Ｃに概略的に示されるプランジャ２６に関する前述の説明は、図６Ａ〜図６Ｂに示される本開示の態様に適用可能であるため、以下では、図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８と図６Ａ及び図６Ｂに示されるプランジャ２６及びピストン８８との間の相対的な差異のみについて説明する。
【００８６】
図３Ｃに示されるプランジャと結合するために６つのロック張出部１１１がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる１つの典型的で非限定的な態様では、各ロック張出部１１１が両側で隣り合うロック張出部１１１から中心間で６０度隔てられる。幾つかの態様において、ロック張出部１１１は、ピストン８８の外面の周りでロック張出部１１１間に不均等な角度延在部及び／又は不均等な角度間隔を有してもよい。２つ以上のロック張出部１１１を伴う他の典型的で非限定的な態様において、各保持ロック張出部１１１は、両側で隣り合うロック張出部１１１から６０度の整数の中心間距離間隔を有し、更に、各ロック張出部１１１は、６０度未満、例えば１５度〜４５度の角度範囲を有する。これは、１５度〜４５度の相対回転によりピストン８８からのプランジャ２６の解放を可能にする。随意的に相対回転は３０度未満である。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つのロック張出部１１１の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、少なくとも１つのプランジャ保持部材６８の径方向の間隔に対応するように又は間隔と動作可能に相互作用するように選択される。
【００８７】
図６Ａ及び図６Ｂを参照すると、本開示の他の態様に係るプランジャ２６０が示される。シリンジ１２のバレル１８は、明確にするために図６Ａ〜図６Ｂから省かれる。プランジャ２６０はプランジャ本体３２０を含み、プランジャ本体３２０は、プランジャ縦軸３４０を規定するとともに、近位端３６０、遠位端３８０、及び、近位端３６０と遠位端３８０とを接続する周方向側壁３９０を有する。側壁３９０は、近位端３６０と遠位端３８０との間に均一又は不均一な厚さを有してもよい。プランジャ本体３２０は、ガラス、金属、又は、適切な医療グレードのプラスチックから形成されてもよい。
【００８８】
引き続き図６Ａ〜図６Ｂを参照すると、プランジャ本体３２０は、プランジャ本体３２０の遠位端３８０の円錐形状部４２０とプランジャ本体３２０の近位端３６０の円筒形状部４４０とを伴う内部キャビティ４００を有する。円錐形状部４２０は円筒形状部４４０と一体に形成されてもよい。幾つかの態様において、円錐形状部４２０は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して又は成形によってプランジャ本体３２０の円筒形状部４４０に取り付けられ又はさもなければ固定されてもよい。円錐形状部４２０は、中心開口４８０を有する切頂端部４６０を有してもよい。幾つかの態様では、プランジャ本体３２０の遠位端３８０が囲繞されてもよい。幾つかの態様において、プランジャ２６０は、プランジャ本体３２０の外面の少なくとも一部を覆うように構成される、図２に示されるプランジャカバー５８などのプランジャカバーを有してもよい。
【００８９】
再び図６Ａ〜図６Ｂを参照すると、プランジャ２６０は、プランジャ本体３２０から突出する少なくとも１つの弾性的に撓むことができる保持部材６８０（以下、「保持部材６８０」という）を有してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８０は、プランジャ本体３２０の内部キャビティ４００の内面５２０から遠位側方向に及び径方向内側に突出してもよい。少なくとも１つの保持部材６８０は、プランジャ本体３２０に接続される第１のセグメント又は第１の端部７００と、第１の端部７００に対して径方向に撓むことができる第２のセグメント又は第２の端部７２０とを有する。本明細書中に記載されるように、第２の端部７２０は、少なくとも１つの保持部材６８０が流体注入器１０（図１に示される）のピストンと係合する際に第１の端部７００に対して径方向に撓むことができてもよい。第１の端部７００及び第２の端部７２０は、プランジャ２６０のプランジャ縦軸３４０の方向にほぼ沿って延びる方向で離間されてもよい。少なくとも１つの保持部材６８０は、第１の端部７００と第２の端部７２０との間で直線的に又は曲線状に連続していてもよい。
【００９０】
幾つかの態様では、複数の保持部材６８０が、内部キャビティ４００の内面５２０の周囲に沿って、プランジャ縦軸３４０から径方向に離間される。そのような態様において、保持部材６８０は、内部キャビティ４００の内面５２０の一部分によって互いから離間される。２つ以上の保持部材６８０が設けられる態様では、保持部材６８０が互いから均等に離間されてもよい。３つの保持部材６８０がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる１つの典型的で非限定的な態様では、各保持部材６８０の中心が両側で隣り合う保持部材６８０の中心から１２０度隔てられる。６つの保持部材６８０がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる他の典型的で非限定的な態様では、各保持部材６８０の中心が両側で隣り合う保持部材６８０の中心から６０度隔てられる。幾つかの態様において、保持部材６８０は、内部キャビティ４００の内面５２０の周りで保持部材６８０間に等しくない角度延在部及び／又は等しくない角度間隔を有してもよい。プランジャ縦軸３４０に対する少なくとも１つの保持部材６８０の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、ピストンの外周上の特徴に対応するように選択される。
【００９１】
幾つかの態様では、１つ以上の保持部材６８０が縦軸３４０と平行であってもよい。他の態様では、１つ以上の保持部材６８０が縦軸３４０に対して傾けられてもよい。例えば、１つ以上の保持部材６８０は、第１の端部７００から第２の端部７２０に向かう方向で縦軸３４０に向かって内側に傾けられてもよい。
【００９２】
引き続き図６Ａ〜図６Ｂを参照すると、保持部材６８０の第２の端部７２０は少なくとも１つのキャッチ部７４０を有する。少なくとも１つのキャッチ部７４０は、保持部材６８０の第２の端部７２０の末端面であってもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つのキャッチ部７４０が保持部材６８０から径方向に突出してもよい。例えば、少なくとも１つのキャッチ部７４０は、プランジャ本体３２０のプランジャ縦軸３４０に向かって径方向内側に又はプランジャ縦軸３４０から径方向外側に突出してもよい。本明細書中に記載されるように、少なくとも１つのキャッチ部７４０は、少なくとも１つの保持部材６８０をピストンに対して解放可能にロックするためにピストンの凹部の少なくとも一部と係合するように形成される。少なくとも１つのキャッチ部７４０は、少なくとも１つの保持部材６８０の第２の端部７２０と一体に形成されてもよく、又は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して或いは成形によって少なくとも１つの保持部材６８０の第２の端部７２０に対して取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。他の態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４０は、エッチング、レーザ切断、又は、機械加工によって少なくとも１つの保持部材６８０の第２の端部７２０に形成されてもよい。
【００９３】
引き続き図６Ａ〜６Ｂを参照すると、プランジャ２６０は、保持部材６８０の第１の端部７００と第２の端部７２０との間に配置される少なくとも１つの第１のカム部材７８０を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、本明細書中に記載されるように、ピストンに対するプランジャ２６０の回転時に流体注入器１０（図１に示される）のピストンと相互作用して少なくとも１つの保持部材６８０を径方向に撓ませるように構成される。保持部材６８０の第１の端部７００と第２の端部７２０との間の少なくとも１つの第１のカム部材７８０の位置は、プランジャ２６０とピストン８８０（図７Ａ〜図７Ｂに示される）との間の相対回転時に第２の端部７２０に少なくとも１つの第１のカム部材７８０を備えた場合と比べて大きい少なくとも１つの第１のカム部材７８０の径方向撓みを可能にする。少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、保持部材６８０の表面と平行であってもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つの第１のカム部材７８０が保持部材６８０の表面に対して傾けられてもよい。
【００９４】
幾つかの態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、プランジャ本体３２０のプランジャ縦軸３４０に向かって径方向内側に突出する。他の態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、プランジャ本体３２０のプランジャ縦軸３４０に対して径方向外側に突出する。保持部材６８０の第１の端部７００と第２の端部７２０との間の少なくとも１つの第１のカム部材７８０の位置は、本明細書中に記載されるように、ピストン８８０に対するプランジャ２６０の回転時に少なくとも１つの保持部材６８０の径方向の完全な撓みを依然として可能にしつつ少なくとも１つの第１のカム部材７８０の径方向の突出を最小限に抑える。幾つかの態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、少なくとも１つのキャッチ部７４０の少なくとも一部に設けられてもよい。複数の第１のカム部材７８０が、第１の端部７００と第２の端部７２０との間の保持部材６８０の長さに沿って軸方向に離間されてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、少なくとも１つの保持部材６８０と一体に形成されてもよく、或いは、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して又は成形によって少なくとも１つの保持部材６８０に取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。他の態様において、少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、エッチング、レーザ切断、又は、機械加工によって少なくとも１つの保持部材６８０に形成されてもよい。
【００９５】
図６Ａを参照すると、少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、ピストンの対応する溝と係合するように構成される少なくとも１つの歯８００を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８０の少なくとも１つの歯８００は、望ましくは、ピストンの対応する溝とほぼ一致するように形成される。各歯８００は、例えばギア面８６０に沿う溝８４０に通じるピーク山部８２０を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８０の少なくとも１つの歯８００は、平歯車形状又はらせん歯車形状を有する歯車の歯の形状であってもよい。図６Ａ〜図６Ｂは少なくとも１つの第１のカム部材７８０の１つの非限定的な態様を示すが、様々な他の形状も考えられる。例えば、少なくとも１つの保持部材６８０の少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、概して円形、三角形、正方形、長方形、又は、任意の適した多角形の形状又は断面を有してもよい。各態様において、少なくとも第１のカム部材７８０は、ピストンに対するプランジャ２６０の回転時に少なくとも１つの保持部材６８０がピストンから撓まされるようにするべくピストンの少なくとも一部と係合するように構成される。一般に、少なくとも１つの第１のカム部材７８０は、流体注入器のピストン上の対応するカム部材と係合するように構成される、単一の形態の或いは規則的に又は不規則に繰り返す形態の少なくとも１つの波形面、波状面、又は、多層面を有してもよい。
【００９６】
引き続き図６Ａ〜６Ｂを参照すると、プランジャ２６０は、保持部材６８０の第１の端部７００と第２の端部７２０との間に配置される少なくとも１つの第１のアライメント部材８２５を有してもよい。第１のアライメント部材８２５は、近位端又は先端８２６、遠位端８２７、及び、近位側アライメント面８２８を有する。第１のアライメント部材８２５は、ピストンヘッド９２０の第２のアライメント部材１０１０（図７Ａに示される）と協働して、プランジャ２６０及びピストン８８０を取り付け又は係合のため及びその後の取り外しのための適切な回転位置合わせ状態へと回転方向で案内する、自己位置合わせする、移動させる、又は、駆動させる。近位側アライメント面８２８は、連続面であってもよく、又は、プランジャとピストンとの係合中にピストンヘッド９２０の第２のアライメント部材９２５と協働する際に連続位置合わせ作動をもたらすように作用する複数の別個の面であってもよい。第１のアライメント部材８２５は、随意的に、保持部材６８０上にあってもよく、第１のカム部材７８０の一部であってもよく、及び／又は、プランジャ２６０の他の態様と厳格に関連付けられてもよい。
【００９７】
図７Ａを参照すると、ピストン８８０は、好ましくはハウジング１４内に収容される動力手段（図示せず）を介して流体注入器１０（図１に示される）のハウジング１４から伸縮可能である。動力手段は、例えば、適切な歯車装置（図示せず）を含む電気モータ、油圧システム、又は、空気圧システムを含んでもよい。当該技術分野において知られるように、流体注入器１０は、動力手段の動作を制御することによりピストン８８０の動作を制御するためのコントローラを含んでもよい。
【００９８】
引き続き図７Ａを参照すると、ピストン８８０は、ステム９００と、ステム９００の遠位端に形成されるピストンヘッド９２０とを含む。ピストン８８０は、プランジャ２６０との繰り返しの係合及びプランジャ２６０からの繰り返しの離脱に起因する変形に耐える金属又はプラスチックなどの比較的硬質の材料から構成される。ピストンヘッド９２０は、プランジャ２６０の内部キャビティ４００の少なくとも一部の内側に受けられるように構成される先の尖った又は円錐状の遠位端９４０を伴う略円筒状の構造を有する。幾つかの態様では、センサに接続されるばね荷重ピンなどの検知部材１５００が設けられてもよい。検知部材１５００は、ピストン８８０の縦軸に沿って延びてもよく、また、ピストンヘッド９２０の少なくとも一部を通じて突出してもよい。検知部材１５００は、プランジャ２６０及び／又はプランジャカバー５８（図３Ｅに示される）の表面などの表面との接触を検知するようになっていてもよく、また、検知状態に基づいてピストン８８０の動きを制御してもよい。例えば、検知部材１５００とプランジャ２６０及び／又はプランジャカバー５８との間の最初の接触によって、ピンは、それがセンサと接触するように近位側方向に引き込まれてもよい。センサがピストン８８０の駆動機構に接続され、それにより、ピンによるセンサの起動時にセンサが駆動機構の動きを制御するようになっていてもよい。例えば、駆動機構は、第１の速度から第２のより遅い速度まで停止又は減速されてもよい。
【００９９】
ピストンヘッド９２０の近位端９６０は、第１のカム部材７８０などのプランジャ２６０の作動部材と相互作用する作動部材を有する。幾つかの態様では、ピストンヘッド９２０の作動部材が第２のカム部材９８０であってもよい。幾つかの態様において、第２のカム部材９８０は、ピストンヘッド９２０の外周の少なくとも一部の周りで延びる歯車９９０の歯である。第２のカム部材９８０は、本明細書中に記載されるように、プランジャ２６０の少なくとも１つの保持部材６８０の第１のカム部材７８０と協働するように構成される。第２のカム部材９８０は、ピストン８８０とプランジャ２６０との間の自己位置合わせ相対回転時に第１のカム部材７８０と係合してプランジャ２６０をピストン８８０から取り外すことができるように少なくとも１つの保持部材６８０をピストンヘッド９２０から撓ませる形状を有することが望ましい。
【０１００】
幾つかの態様では、第２のカム部材９８０が縦軸３４０と平行であってもよい。他の態様では、第２のカム部材９８０が縦軸３４０に対して傾けられてもよい。例えば、第２のカム部材９８０は、少なくとも１つの保持部材６８０の傾斜角に対応する角度で縦軸３４０へ向かって傾けられてもよい。様々な態様では、少なくとも１つの保持部材６８０の角度方向にかかわらず、第１のカム部材７８０が第２のカム部材９８０と平行であることが望ましい。
【０１０１】
引き続き図７Ａ〜図７Ｂを参照すると、ピストンヘッド９２０は、プランジャ２６０の第１のアライメント部材８２５（図６Ｂに示される）と相互作用するための第２のアライメント部材１０１０を有してもよい。アライメント部材１０１０は、第１の縁部９２７及び第２の縁部９２６と、第１の縁部９２７と第２の縁部９２６との間の表面９２８とを有する。第１の縁部９２７及び第２の縁部９２６の縦方向、径方向、及び、周方向の位置、並びに、第２のアライメント部材１０１０の表面９２８の輪郭及び範囲は、ピストン８８０及びプランジャ２６０が共に軸方向に移動される際に第１のアライメント部材８２５の縁部及び表面と相互作用して回転方向の力及び動きをもたらすように選択される。ピストンヘッド９２０及び随意的にカラー１１００は、図４Ｂと関連して本明細書中で論じられる一方向回転機構９９などの一方向回転機構を介してピストンステム９００に接続されてもよく、それにより、ピストン８８０及びプランジャ２６０は、第１及び第２のアライメント面の相互作用に応じて回転して位置合わせし得る。或いは、回転量が十分に小さい場合、シリンジバレルに対するプランジャカバー（図３Ｅに示される）の弾性又は滑りは、プランジャ２６０が回転してピストンヘッド９２０と位置合わせできるようにするのに十分となり得る。
【０１０２】
引き続き図７Ａ〜図７Ｂを参照すると、ピストン８８０は、ステム９００及び／又はピストンヘッド９２０の少なくとも一部を取り囲むカラー９５０を有してもよい。カラー９５０は、ピストン８８０とカラー９５０との間に環状空間９７０が画成されるようにステム９００及びピストンヘッド９２０の径方向外面に対して径方向外側に突出してもよい。カラー９５０は、開いた上端と、カラー９５０をステム９００及び／又はピストンヘッド９２０に接続する底部側壁１０００によって画定される閉じた下端とを有してもよい。底部側壁１０００は、ステム９００を取り囲むばね１０６０などの弾性的に伸び縮みする部材の第１の端部１０４０のための座部１０２０を画定する。他の態様において、座部１０２０は、ステム９００の外面から突出する径方向フランジとして設けられてもよい。ばね１０６０の第２の端部１０８０は、可動捕捉リング１１００の近位端と係合する。捕捉リング１１００は、略環状の形状を有し、ステム９００の外周の少なくとも一部を取り囲む。幾つかの態様において、捕捉リング１１００の外径の少なくとも一部は、ピストンヘッド９２０の外径と同じ又はピストンヘッド９２０の外径よりも大きい外径を有してもよい。ばね１０６０は、捕捉リング１１００をピストンヘッド９２０の第１の径方向リップ１１２０へ向けて付勢する。捕捉リング１１００は、捕捉リング１１００がピストンヘッド９２０の第１の径方向リップ１１２０に係合する第１の位置と、ばね１０６０が圧縮され、捕捉リング１１００が少なくとも１つの保持部材６８０の少なくとも一部によってカラー９５０の底部側壁１０００に向かって撓ませられる第２の位置との間で、軸方向に移動できる。幾つかの態様において、捕捉リング１１００は、例えば少なくとも１つの保持部材６８０の第１の端部７００との接触によって付勢されるときに第１の位置と第２の位置との間で移動できてもよい。捕捉リング１１００の第２の位置への移動を制限するためにストッパ部材（図示せず）が設けられてもよい。ピストン８８０からのプランジャ２６０の離脱中、捕捉リング１１００は、ばね１０６０の復元力に起因して少なくとも１つの保持部材６８０を遠位側方向に付勢する。幾つかの態様において、捕捉リング１１００は、少なくとも１つの保持部材６８０の第１のカム部材７８０と係合するように構成される溝付き径方向縁部１５３０を有してもよい。
【０１０３】
引き続き図７Ａ〜図７Ｂを参照すると、ピストンヘッド９２０は、少なくとも１つの第２のカム部材９８０の遠位端に第２の径方向リップ１５１０を更に画定する。プランジャ２６０がピストン８８０と係合される際、第２の径方向リップ１５１０は、少なくとも１つの保持部材６８０の少なくとも１つのキャッチ部７４０のための保持面として作用する。ピストンヘッド９２０は、第２の径方向リップ１５１０よりも遠位側に設けられる案内溝１５２０を更に有してもよい。幾つかの態様では、案内溝１５２０が第１のカム部材７８０の形状に対応する形状を有してもよい。このようにして、第１のカム部材７８０の歯８００は、プランジャ２６０とピストンヘッド９２０とが互いに向かって移動されるときに案内溝１５２０内へと案内されてもよい。
【０１０４】
本開示の１つの非限定的な態様に係るプランジャ２６０及びピストン８８０の構造について説明してきたが、ここでは、図７Ａ〜図１２Ｂを参照してプランジャ２６０とピストン８８０との係合及びピストン８８０からのプランジャ２６０の離脱について説明する。図７Ａにおいて最初に仮想線で示されるシリンジ１２は、明確にするために、図７Ｂ〜図１２Ｂの残りの部分から省かれている。
【０１０５】
プランジャ２６０をピストン８８０と係合させるために、本明細書中に記載されるように、シリンジ１２が最初に流体注入器１０のシリンジポート１６内に挿入される。シリンジ１２がシリンジポート１６に挿入された時点で、シリンジ１２をシリンジポート１６内に解放可能に保持してシリンジポート１６からのシリンジ１２の外れを防止するために様々なロック機構（図示せず）が使用されてもよい。最初に、プランジャ２６０がシリンジバレル１８の近位端２０に位置付けられてもよい。幾つかの態様において、プランジャ２６０は、シリンジバレル１８の近位端２０と遠位端２４との間の任意の軸方向位置に位置付けられる。その後、ピストン８８０は、ピストンヘッド９２０とプランジャ２６０との係合のためにプランジャ２６０へ向けて遠位側に前進されてもよい。幾つかの態様において、ピストン８８０は、コントローラにより動作される動力手段によってプランジャ２６０へ向けて遠位側に前進されてもよい。他の態様では、手動操作によってピストン８８０がプランジャ２６０へ向けて遠位側に前進されてもよい。
【０１０６】
図８Ａ〜図８Ｂを参照すると、ピストン８８０は、ピストンヘッド９２０の先の尖った又は円錐形の遠位端９４０の少なくとも一部がプランジャ２６０の少なくとも１つの保持部材６８０と接触するように遠位側方向で軸方向に前進される。最初に、案内溝１５２０などのピストンヘッド９２０の少なくとも一部が、例えば少なくとも１つの保持部材６８０の第１のアライメント部材８２５（図６Ｂに示される）と接触する。ピストンヘッド９２０は、図４Ｂと関連して本明細書中で論じられる一方向回転機構９９などの一方向回転機構を介してピストンステム９００に接続されてもよく、それにより、ピストン８８０及びプランジャ２６０は、第１及び第２のアライメント面の相互作用に応じて回転して自己位置合わせし得る。或いは、回転量が十分に小さい場合、シリンジバレルに対するプランジャカバー（図３Ｅに示される）の弾性又は滑りは、プランジャ２６０が回転してピストンヘッド９２０と位置合わせできるようにするのに十分となり得る。
【０１０７】
縦軸に対する少なくとも１つの保持部材６８０の角度を成す向きに起因して、プランジャ２６０に対するピストンヘッド９２０の軸方向の連続的な動きにより、少なくとも１つの保持部材６８０は、少なくとも１つの保持部材６８０とピストンヘッド９２０の外面との間の接触に起因して径方向外側に撓まされる。複数の保持部材６８０を有する態様では、保持部材６８０のそれぞれがピストンヘッド９２０に対して径方向外側に撓まされてもよい。
【０１０８】
図９Ａ〜図９Ｂを参照すると、ピストン８８０の遠位側方向での連続的な軸方向移動中、保持部材６８０の少なくとも一部が捕捉リング１１００の遠位端と係合する。例えば、保持部材６８０の第１の端部７００及び／又は第１のカム部材７８０は、捕捉リング１１００の遠位端と係合してもよい。保持部材６８０の少なくとも一部と捕捉リング１１００の遠位端との間の接触は、捕捉リング１１００をばね１０６０の復元力に抗してピストンヘッド９２０の第１の径方向リップ１１２０から離れるように付勢する。
【０１０９】
図１０Ａ〜図１０Ｂを参照すると、保持部材６８０の第１の端部７００及び／又は第１のカム部材７８０などの保持部材６８０の少なくとも一部は、ばね１０６０の復元力に抗して捕捉リング１１００を近位側に付勢する。少なくとも１つの保持部材６８０の本体は、少なくとも１つの保持部材６８０がその自然の非撓み状態から径方向撓み状態へと撓まされるときに少なくとも１つの保持部材６８０の材料中で固有の復元力が増大される。少なくとも１つの保持部材６８０の径方向の撓み中に少なくとも１つの保持部材６８０の本体内で生み出されるこの固有の復元力に起因して、第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０が第２の径方向リップ１５１０内に径方向で嵌め込まれる。第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０のそのような径方向の動きは、同様に又は更に、プランジャ２６０の第１のカム部材７８０とピストンヘッド９２０の第２のカム部材９８０とを係合させる。具体的には、第１のカム部材７８０の山部８２０が第２のカム部材９８０の溝１０３内に受けられ、また、第１のカム部材７８０の溝８４０が第２のカム部材９８０の山部１０１を受ける（図６Ａ及び図７Ａに示される）。このようにして、第１のカム部材７８０のギア面８６０が第２のカム部材９８０のギア面１０５に係合する。捕捉リング１１００は、保持部材６８０の少なくとも一部との接触を維持して、第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０を第２の径方向リップ１５１０と接触させる。ピストンヘッド９２０の第２の径方向リップ１５１０に第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０を係合させることによってプランジャ２６０をピストンヘッド９２０に保持した後、プランジャ２６０は、シリンジバレル１８に対するピストン８８０の遠位側方向及び近位側方向の移動時にピストン８８０から外れないように耐える。一態様において、第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０は、ピストンヘッド９２０の近位側方向への移動時に第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０に及ぼされる圧縮力がキャッチ部７４０の径方向外側への撓み（又は曲げ）を実質的に防止するように設計されてもよい。例えば、キャッチ部７４０が係合された時点で、ピストン８８０の軸方向移動は、キャッチ部７４０を径方向に撓ませてプランジャ２６０をピストン８８０から取り外すことができる曲げモーメントをもたらさない。
【０１１０】
シリンジ１２をシリンジポート１６（図１に示される）からロック解除してプランジャ２６０をピストン８８０から離脱させるために、シリンジ１２は、シリンジ縦軸周りで時計回り又は反時計回り方向にシリンジポート１６に対して時計周り回転又は反時計周り回転される。プランジャシール５９とシリンジ側壁１９の内面２３との間の摩擦力に起因してプランジャ２６０がシリンジバレル１８内で実質的に回転しないため、シリンジ１２の回転によってもプランジャ２６０もピストン８８０に対して回転する。図１１Ａ〜図１１Ｂを参照すると、プランジャ２６０のその縦軸３４０周りの回転は、プランジャ２６０の第１のカム部材７８０とピストンヘッド９２０の第２のカム部材９８０とを係合させる。特に、プランジャ２６０の回転移動により、第１のカム部材７８０のギア面８６０が第２のカム部材９８０のギア面１０５に沿って移動し、それにより、第１のカム部材７８０の山部８２０は、第２のカム部材９８０の溝１０１から出て第２のカム部材９８０の山部１０１へ向けて移動される。そのような移動により、少なくとも１つの保持部材６８０がピストンヘッド９２０から離れるように径方向に撓む。少なくとも１つの保持部材６８０は、プランジャ２６０の第１のカム部材７８０の山部８２０がピストンヘッド９２０の第２のカム部材９８０の山部１０１上に位置決めされ又は山部１０１と位置合わせされるときに径方向に最大に撓む。
【０１１１】
少なくとも１つの保持部材６８０がプランジャ縦軸３４０に対して径方向外側に撓ませられると、第２の端部７２０及び／又はキャッチ部７４０はピストンヘッド９２０の第２の径方向リップ１５１０から移動される。キャッチ部７４０がその係合位置から移動して外れると、捕捉リング１１００がばね１０６０の復元力下で遠位側方向に前進される。図１２Ａ〜図１２Ｂに示されるように、捕捉リング１１００の遠位側方向の移動により、捕捉リング１１００は、例えば少なくとも１つの第１のカム部材７８０の少なくとも一部分の下側で又は少なくとも１つの保持部材６８０の他の部分の下側で移動することによって少なくとも１つの保持部材６８０の位置を径方向外側の撓み位置に保持する。この位置において、少なくとも１つの保持部材６８０は、プランジャ２６０をピストン８８０に対して軸方向に移動させることができるようにする撓み状態に保たれる。プランジャ２６０のそのような軸方向移動は、シリンジ１２をシリンジポート１６からシリンジ縦軸１５に沿って遠位側方向に引き出すことによって、又は、ピストン８８０をプランジャ２６０から離れるように近位側方向に引き出すことによって行なうことができる。その結果、プランジャ２６０をシリンジ１２と共にピストン８８０及び注入器１０から完全に離脱させることができる。幾つかの態様において、ピストン８８０は、ピストン８８０をその縦軸周りに回転させるとともにピストン８８０を近位側方向に引き込んで本明細書中に記載される態様で少なくとも１つの保持部材６８０を離脱させることによってプランジャ２６０から解放され得る。
【０１１２】
図１３を参照すると、第１のアダプタ１１４は、本明細書中に記載される態様のうちの１つに係る第２のカム部材９８を伴うピストンヘッド９２を有する注入器のピストン８８と取り外し可能に係合するために本明細書中に記載される少なくとも１つの保持部材６８を伴うことなく非適合プランジャＰと接続してもよい。様々な態様において、第１のアダプタ１１４は、ピストン８８とのその後の係合のためにプランジャＰに接続されてもよい。例えば、第１のアダプタ１１４は、非適合プランジャＰに対して解放可能に又は取り外し不能に接続されてもよい。そのような第１のアダプタ１１４は、本明細書中に記載される様々な態様に係る第１のカム部材７８との少なくとも１つの保持部材６８を有する接続インタフェースを有してもよい。他の態様によれば、第１のアダプタ１１４は、本明細書中に記載されるピストン８８を有する注入器と解放可能に接続してもよい。第１のアダプタ１１４及びプランジャＰは、ピストン８８に接続する前に接続されてもよく、又は、第１のアダプタ１１４は、プランジャＰが第１のアダプタ１１４に接続される前にピストン８８に接続されてもよい。第１のアダプタ１１４及びプランジャＰは、使用後にピストン８８から取り外されてもよく、この場合、第１のアダプタ１１４は、プランジャＰと共に廃棄され、又は、使用されるプランジャＰから取り外され、異なるプランジャＰと共にその後に使用するために保管される。或いは、第１のアダプタ１１４は、複数のシリンジと共に使用するためにピストン８８に可逆的又は不可逆的に接続されてもよい。
【０１１３】
一態様において、第１のアダプタ１１４の第１の部分１１６は、本明細書中に記載されるピストン８８と共に使用するのに適合しないプランジャＰを取り外し不能に又は解放可能に受けてもよい。第１のアダプタ１１４は、プランジャＰを第１のアダプタ１１４上に保持できるように非適合プランジャＰの接続機構１１８が第１のアダプタ１１４の対応する取り付け機構２１５と係合できるようにする。幾つかの態様において、第１のアダプタ１１４は、第１のアダプタ１１４がピストン８８に接続されたままの状態で、プランジャＰと係脱するための別個の機構を有してもよい。第１のアダプタ１１４の第２の部分１２０は、本明細書中に記載される態様のいずれかに係る少なくとも１つの保持部材６８を有してもよい。幾つかの態様において、第１のアダプタ１１４が少なくとも１つの保持部材６８を有してもよく、少なくとも１つの保持部材６８は、図３Ａ〜図３Ｂに関連して本明細書中に記載される第１のカム部材７８、図６Ａ〜図１２Ｂに関連して本明細書中に記載される第１のカム部材７８０、図１５Ａ〜図１５Ｇに示される第１のカム部材７８、図２０Ａ〜図２０Ｄに示される第１のカム部材７８、図２１Ａ〜図２１Ｃに示される第１のカム部材７８、図２２Ａ〜図２２Ｄに示される第１のカム部材７８、図２３Ａ〜図２３Ｄに示される第１のカム部材７８、及び／又は、図２４Ａ〜図２４Ｃに示される第１のカム部材７８などの作動部材を有してもよい。第１のアダプタ１１４の第２の部分１２０は、本明細書中に記載される態様のいずれかに係るピストンヘッド９２を伴うピストン８８を有する注入器に対して解放可能に接続されてもよい。このようにして、様々な非適合プランジャＰが使用されてもよい。第１のアダプタ１１４は、本明細書中に記載されるピストンヘッド９２を伴うピストン８８を有する注入器に対して非恒久的に、恒久的に、又は、半恒久的に接続されてもよく、それにより、代わりの接続機構を伴うプランジャＰを注入器と共に使用することができる。
【０１１４】
図１４を参照すると、第２のアダプタ１２２は、プランジャ２６を、本明細書中に記載される態様のいずれかに係るピストンヘッド９２を伴うピストン８８を有さない注入器と接続してもよい。様々な態様において、第２のアダプタ１２２は、非適合ピストンＰ’とのその後の係合のために本明細書中に記載される態様のいずれかに係る少なくとも１つの保持部材６８を有するプランジャ２６に接続されてもよい。例えば、第２のアダプタ１２２は、解放可能に又は取り外し不能にプランジャ２６に接続されてもよい。そのような第２のアダプタ１２２は、本明細書中に記載される様々な態様に係るピストンヘッド９２の特徴を有する接続インタフェースを有してもよい。第２のアダプタ１２２及びプランジャ２６は、ピストンＰ’に接続する前に接続されてもよく、又は、第２のアダプタ１２２は、プランジャ２６が第２のアダプタ１２２に接続される前にピストンＰ’に接続されてもよい。第２のアダプタ１２２及びプランジャ２６は、使用後にピストンＰ’から取り外されてもよく、この場合、第２のアダプタ１２２は、プランジャ２６と共に廃棄され、又は、使用されるプランジャ２６から取り外され、異なるプランジャ２６と共にその後に使用するために保管される。
【０１１５】
一態様において、第２のアダプタ１２２の第１の部分１２４は、ピストンＰ’と共に使用するのに適合しないプランジャ２６と取り外し不能に又は解放可能に係合するように構成されてもよい。第２のアダプタ１２２は、非適合ピストンＰ’の接続機構１２６が第２のアダプタ１２２の対応する接続機構１２５と係合できるようにする。第２のアダプタ１２２の第２の部分１２８は、本明細書中に記載される態様に係るピストンヘッド９２の特徴を有してもよい。幾つかの態様において、第２部分１２８は、図４Ａ、図１５Ａ、図２０Ａ、及び／又は、図２４Ａに関連して本明細書中に記載される第２のカム部材９８、及び／又は、図７Ａに関連して本明細書中に記載される第２のカム部材９８０を有してもよい。第２のアダプタ１２２の第２の部分１２８は、本明細書中に記載されるプランジャ２６に解放可能に接続してもよい。このようにして、プランジャ２６は、第２のアダプタ１２２を使用して様々な非適合注入器に接続されてもよい。
【０１１６】
図１５Ａ〜図１５Ｇを参照すると、他の態様に係るピストン８８及びプランジャ２６が示される。ピストン８８は、プランジャ２６をシリンジ１２（図２に示される）のバレル内で往復駆動させることができるようにプランジャ２６を解放可能にロックするべくプランジャ２６（図１５Ｃに示される）と相互作用するように構成される。
【０１１７】
引き続き図１５Ａを参照すると、ピストン８８は、ステム９０と、ステム９０の遠位端に形成されるピストンヘッド９２とを含む。ピストンヘッド９２は、変形に耐える金属又はプラスチックなどの剛性材料から構成される。ステム９０は、シリンジから滴下する場合がある任意の流体を収集するためのキャビティ９１と、キャビティ９１を取り囲む環状カラー９３とを有してもよい。１つ以上のバットレス９７が環状カラー９３をステム９０に接続する。ピストンヘッド９２は、プランジャ２６の内部キャビティ４０（図３Ａに示される）の少なくとも一部の内側に受けられるように形成されるキャップ９５を伴う先が尖った又は円錐状の遠位端９４を有する略円筒状の構造を成す。幾つかの態様では、センサに接続されるピンなどの検知部材７９が設けられてもよい。検知部材７９は、ピストン８８の縦軸に沿って延びてもよく、また、キャップ９５の少なくとも一部を通るなど、ピストンヘッド９２の少なくとも一部を通じて突出してもよい。検知部材７９は、プランジャ２６及び／又はプランジャカバー５８（図３Ｅに示される）の表面などの表面との接触を検知するようになっていてもよく、また、検知状態に基づいてピストン８８の動きを制御してもよい。例えば、検知部材７９とプランジャ２６及び／又はプランジャカバー５８との間の最初の接触によって、ピンは、それがセンサと接触するように近位側方向に引き込まれてもよい。検知部材７９は、ばねなどの弾性要素８１（図１５Ｅに示される）によって伸長位置に付勢されてもよい。センサがピストン８８の駆動機構を制御する制御機構に接続され、それにより、ピンによるセンサの起動時にコントローラが駆動機構の動きを制御するようになっていてもよい。例えば、駆動機構は、第１の速度から第２のより遅い速度まで停止又は減速されてもよい。
【０１１８】
図１５Ｂを参照すると、ピストンヘッド９２は、遠位部１０５に接続される近位部１０３を有する。近位部１０３及び遠位部１０５の末端は径方向縁部１０７を有してもよい。近位部１０３の少なくとも一部は、径方向リップ１０９が近位部１０３と遠位部１０５との間の移行部に形成されるように遠位部１０５の外径と比べて小さい外径を有する。径方向リップ１０９は、ピストンヘッド９２の周囲にわたって連続的であっても不連続的であってもよい。幾つかの態様において、径方向リップ１０９は、プランジャ２６がピストンヘッド９２に完全に位置付けられるときに少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４と係合するためのロック張出部１１１を画定する。
【０１１９】
引き続き図１５Ｂを参照すると、ピストンヘッド９２は、ピストンヘッド９２の外面から径方向外側に突出する少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３を有してもよい。少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３は、ピストン８８とプランジャ２６との位置合わせを容易にしてプランジャ２６とピストン８８との解放可能なロック接続を可能にするために、プランジャ２６の第１のアライメント部材７１と相互作用するように形成され及び／又は構成される。幾つかの態様では、少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３の少なくとも一部がピストン縦軸１１５の方向に対して角度を成す方向に延びてもよい。例えば、少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３は、ピストン縦軸１１５に対して角度Ｄで傾けられる案内面１１７を有してもよい。案内面１１７は、第１のアライメント部材７１の近位側アライメント面７７ａが第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触するときに、ピストンヘッド９２がピストンステム９０の周りで、例えば一方向回転機構９９の軸の周りで回転できるように角度を成すことが望ましい。
【０１２０】
幾つかの態様において、複数の第２のアライメント部材１１３は、ピストンヘッド９２の外周に沿ってピストン縦軸１１５に対して径方向に離間されてもよい。幾つかの態様において、第２のアライメント部材１１３の数は、プランジャ２６における保持部材６８及び第１のアライメント部材７１の総数に等しくてもよい。第２のアライメント部材１１３は、保持部材６８又は第１のアライメント部材７１が隣り合う第２のアライメント部材１１３間で受けられ得るように周方向に離間される。第２のアライメント部材１１３は、ピストンヘッド９２の近位部１０３及び／又は遠位部１０５の外面の一部分によって互いから離間されてもよい。
【０１２１】
図１５Ｂを参照すると、第２のアライメント部材１１３の案内面１１７のそれぞれは、隣り合う第２のアライメント部材１１３間に画定される凹部１１９の内外で第１のアライメント部材７１の近位側アライメント面７７ａの移動を案内するための移動経路を画定する（図１５Ｇ参照）。案内面１１７は、近位側アライメント面７７ａの動きを案内するためにピストン縦軸１１５に対して径方向及び軸方向に傾けられ又は角度付けられてもよい。案内面１１７は、プランジャ２６の１つ以上の近位側アライメント面７７ａをピストンヘッド９２の対応する凹部１１９内へと案内することによってプランジャ２６（図１５Ｇ参照）がピストン８８と接触させられる際にピストンヘッド９２を自己配向させるのに役立つ。このようにして、そのピストン縦軸１１５がプランジャ縦軸３４と最初に対応する１つ以上の第２のアライメント部材１１３に対して回転方向で位置ずれされる１つ以上の第１のアライメント部材７１とに対して回転方向で位置ずれされるピストン８８は、１つ以上の第１のアライメント部材７１が隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられるように軸方向及び回転方向に位置合わせされる。１つ以上の第２のアライメント部材１１３は、ピストン縦軸１１５の方向に対して傾けられる底面１２１を有してもよい。
【０１２２】
ピストンヘッド９２は、第１のカム部材７８などのプランジャ２６の作動部材と相互作用する作動面を更に有する。幾つかの態様では、ピストンヘッド９２の作動面が第２のカム部材９８であってもよい。幾つかの態様において、第２のカム部材９８は、本明細書中に記載されるように、プランジャ２６の少なくとも１つの保持部材６８の第１のカム部材７８と協働する。第２のカム部材９８は、ピストン８８とプランジャ２６との間の相対回転時に第１のカム部材７８と係合してプランジャ２６をピストン８８から取り外すことができるように少なくとも１つの保持部材６８をピストンヘッド９２から撓ませる形状を有することが望ましい。幾つかの態様において、第２のカム部材９８は、ピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３に形成されてもよく又は第２のアライメント部材１１３と交差してもよい。特定の態様において、第２のカム部材９８は、径方向外側に且つ縦軸１１５と平行に延びるカム面９８ａを有してもよい。カム面９８ａは、ピストン縦軸１１５の方向と位置合わせされてもよい。幾つかの態様において、第２のカム部材９８は、保持部材を解放できるようにするべく保持部材６８が十分に撓まされた後に第１のカム部材７８の通過を容易にするために図示しない面取り部を有してもよい。
【０１２３】
図１５Ｃを参照すると、ピストン８８は、例えば図１５Ｄに示されるように、プランジャ２６と相互作用してプランジャ２６と解放可能にロックするように構成される。ピストン８８をプランジャ２６に対してロックすることにより、プランジャ２６をシリンジ１２のバレル（図２に示される）内で往復駆動させることができる。ピストン８８の第２のカム部材９８は、プランジャ２６の少なくとも１つの保持部材６８の第１のカム部材７８と協働してプランジャ２６をピストン８８に解放可能にロックする。
【０１２４】
図１５Ｆを参照すると、ピストンヘッド９２は、ステム９０に対して回転可能であってもよい。幾つかの態様において、ピストンヘッド９２は、ステム９０に対して、時計回り又は反時計回りなど、一方向のみに回転可能であってもよい。図１５Ｆに示される一方向クラッチ機構などの一方向回転機構９９を設けて、ピストンヘッド９２を時計回り又は反時計回り方向など第１の方向のみに回転させることができるようにしてもよい。一方向回転機構９９は、Ｏリングシールなどのシール１０２を有する中心シャフト１０１周りで回転できてもよい。幾つかの態様において、一方向回転機構９９は、反時計回り又は時計回り方向のそれぞれなど、第１の方向とは反対の第２の方向のピストンヘッド９２の回転を防止するストッパを有してもよい。他の態様では、一方向回転機構９９がプランジャ２６の少なくとも一部に設けられてもよい。
【０１２５】
図１５Ｇを参照すると、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１が保持部材６８の１つ以上に直接設けられてもよい。そのような態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、少なくとも１つの保持部材６８の本体に直接設けられる近位側アライメント面７７ａを有してもよい。第１のカム部材７８は、カム部材７８の係合が本明細書中に記載されるように保持部材６８の対応する動きを引き起こすように保持部材６８に直接設けられてもよい。カム部材７８は、保持部材６８の側面に設けられてもよく、又は、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１の縁に設けられてもよく、保持部材６８の１つ以上に直接設けられてもよい。
【０１２６】
図１６を参照すると、ピストン８８及びプランジャ２６の一態様の円筒平面投影図が示される。プランジャ２６の保持部材６８上に直接ある第１のアライメント部材７１がプランジャヘッド９２の凹部１１９内で受けられるべく回転方向で位置合わせされないようにピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置ずれされる場合には、プランジャ２６の第１のアライメント部材７１の近位側アライメント面７７ａ（破線で示される）がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触する。近位側アライメント面７７ａと案内面１１７との係合により、ピストンヘッド９２が一方向回転機構９９の自由回転方向に自動的に回転する。ピストンヘッド９２のそのような回転は、第１のアライメント部材７１と保持部材６８とを隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられるように位置合わせする。このようにして、ピストン８８は、プランジャ２６がピストン８８と解放可能にロックされ得るようにプランジャ２６に対してそれ自体を自己配向する。図１６に示されるように、ピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置合わせされる場合には、ピストンヘッド９２の回転を伴うことなくプランジャ２６の第１のアライメント部材７１及び保持部材６８が隣り合う第２のアライメント部材１１３間の凹部１１９内に受けられ得る。
【０１２７】
図１７に示されるような幾つかの態様において、プランジャ２６は、１つ以上の保持部材６８に隣接して位置付けられる１つ以上の第１のアライメント部材７１を有してもよい。幾つかの態様では、第１のアライメント部材７１及び保持部材６８がピストンヘッド９２の隣り合う第２のアライメント部材１１３間に画定される同じ空間内で受けられ得るように、ピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の周方向の幅が減少されてもよい。１つ以上の第１のアライメント部材７１は、プランジャの本体３２に接続される第１の端部７１ａと、１つ以上の保持部材６８の第２の端部７２の突出方向とは反対の近位側方向に突出する第２の端部７１ｂとを有してもよい。第１のアライメント部材７１の第２の端部７１ｂは、第１の端部７１ａに対して径方向に撓むことができてもよい。第１のアライメント部材７１は、例えばピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３と協働してプランジャ２６をピストン８８に対して位置合わせさせる第２の端部７１ｂの外面によって画定される傾斜した案内面を更に有してもよい。係合／離脱プロセス中、第１のアライメント部材７１の第２の端部７１ｂは、それが凹部１１９と第２のアライメント部材１１３とによって画定される領域を通過する際に径方向外側に撓まされてもよく、第２の端部７１ｂが凹部１１９を通過した時点で元の径方向内側に撓まされる。１つ以上の第１のアライメント部材７１は、径方向リップ１０９などのピストンヘッド９２の少なくとも一部とロックするための係止部材（図示せず）を有してもよい。
【０１２８】
図１８に示されるような他の態様では、１つ以上の第１のアライメント部材７１が１つ以上の保持部材６８から離間され、それにより、それぞれの第１のアライメント部材７１及び保持部材６８がピストンヘッド９２の隣り合う第２のアライメント部材１１３間に画定される別個の空間内に受けられるようになっていてもよい。図１９を参照すると、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１が２つの別個の部分から分岐されて形成されてもよい。それぞれの部分は、プランジャ本体３２に別個に取り付けられてもよい。幾つかの態様では、例えば図１９に示されるように、２つの部分が第２の端部７１ｂで互いに接合されてもよい。様々な態様において、プランジャ２６の少なくとも１つの第１のアライメント部材７１とピストン８８の１つ以上の第２のアライメント部材１１３との相互作用は、少なくとも１つの保持部材６８がピストンヘッド９２の凹部１１９内に受けられるようにピストン８８の自己配向を引き起こす。
【０１２９】
図２０Ａを参照すると、特定の態様によれば、第２のアライメント部材１１３の少なくとも一部、例えば第２のアライメント部材１１３の下端又は近位端が連続したリップ１２３によって接続されてもよく、リップ１２３は、第２のアライメント部材１１３の外面に対してと同一平面内にあってもよい、径方向に窪んでいてもよい、又は、径方向に突出していてもよい径方向位置でピストンヘッド９２の外周にわたって連続的に延びる。２つ以上の第２のアライメント部材１１３が設けられる態様では、第２のアライメント部材１１３が互いから均等に離間されてもよい。６つの第２のアライメント部材１１３がそれらの間に等しい角度間隔を隔てる１つの典型的で非限定的な態様では、それぞれの第２のアライメント部材１１３が両側で隣り合う第２のアライメント部材１１３から６０度隔てられる。幾つかの態様において、第２のアライメント部材１１３は、ピストンヘッド９２の近位部１０３及び／又は遠位部１０５の外面の周りで第２のアライメント部材１１３間に不均等な角度延在部及び／又は不均等な角度間隔を有してもよい。ピストン縦軸１１５に対する少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３の径方向の間隔は、保持部材６８及び第１のアライメント部材７１を隣り合う第２のアライメント部材１１３間で受けることができるようにするべくプランジャ２６（図２０Ｂ〜図２０Ｄに示される）の内側形状に対応するように選択される。
【０１３０】
図２０Ｃ〜図２０Ｄを参照すると、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１が保持部材６８のうちの１つ以上に直接設けられてもよい。そのような態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、少なくとも１つの保持部材６８の本体に直接設けられる近位側アライメント面７７ａ及び遠位側アライメント面７７ｂを有してもよい。近位側アライメント面７７ａは、プランジャ縦軸３４に対して傾けられてもよい。幾つかの態様では、近位側アライメント面７７ａがピストンヘッド９２（図２０Ａに示される）の凹部１１９内へと案内されるように、近位側アライメント面７７ａがピストン８８（図２０Ａに示される）の案内面１１７と位置合わせされてもよい。第１のカム部材７８は、例えば本明細書中に記載されるピストンヘッド９２に対するプランジャ２６の回転中に、カム部材７８の係合が保持部材６８の対応する動きを引き起こすように保持部材６８に直接設けられてもよい。保持部材６８は、保持部材６８の第２の端部７２に形成される少なくとも１つのキャッチ部７４を有してもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は、プランジャ２６をピストン８８に対して軸方向でロックするためにピストン８８（図２０Ａに示される）のロック張出部１１１内に受けられるように形成されてもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つのキャッチ部７４が直線状又は曲線状であってもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、プランジャ縦軸３４の方向に対して略垂直な方向に向けられてもよい。他の態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、プランジャ縦軸３４の方向に対して角度を成していてもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は連続的又は不連続的であってもよい。幾つかの態様では、少なくとも１つのキャッチ部７４がプランジャ縦軸３４に向かって径方向内側に突出してもよい。図２０Ｂを参照すると、プランジャ本体３２の遠位端３８は、プランジャ本体３２を貫通して延びる１つ以上の開口４９を有してもよい。１つ以上の開口４９は、プランジャ縦軸３４に対して径方向に離間されてもよい。開口４９は、互いの間に等しい又は等しくない角度延在部及び／又は等しい又は等しくない角度間隔を有してもよい。幾つかの態様では、１つ以上の開口４９がプランジャ本体３２の成形を容易にするように形成されてもよい。例えば、１つ以上の開口４９は、プランジャ２６の成形プロセス中に成形工具が追従するための経路を画定する。
【０１３１】
図２１Ａ〜図２１Ｃを参照すると、本開示の他の態様に係るプランジャ２６及びピストン８８が示される。図２１Ａ〜図２１Ｃに示されるプランジャ２６の構成要素は、図３Ａ〜図３Ｃに関連して本明細書中に記載されるプランジャ２６の構成要素とほぼ同様である。図２１Ａ〜図２１Ｃに示されるピストン８８の構成要素は、図４Ａ〜図４Ｃに関連して本明細書中に記載されるピストン８８の構成要素とほぼ同様である。図２１Ａ〜図２１Ｃの参照符号は、図３Ａ〜図４Ｃの対応する参照符号の同一の構成要素を示すために使用される。図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８に関する前述の説明は、図２１Ａ〜図２１Ｃに示される本開示の態様に適用可能であるため、以下では、図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８と図２１Ａ〜図２１Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８との間の相対的な差異のみについて説明する。
【０１３２】
図２１Ａを参照すると、プランジャ２６は、プランジャ本体３２から突出する少なくとも１つの弾性的に撓むことができる保持部材６８（以下、「保持部材６８」という）を有してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の内周にわたって延びる周方向で突出してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の縦軸３４に対して略垂直に延びてもよい。他の態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の縦軸３４に対して垂直に延びる平面に対して遠位側方向又は近位側方向に傾けられてもよい。明確にするために少なくとも１つのアライメント部材７１などの特徴は省かれる。
【０１３３】
引き続き図２１Ａを参照すると、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２に接続される第１のセグメント又は第１の端部７０と、第１の端部７０に対してプランジャ本体３２の内周の少なくとも一部にわたって周方向に延びる第２のセグメント又は第２の端部７２とを有する。第２の端部７２は、第１の端部７０に対して撓んでもよい及び／又は捻れてもよい。本明細書中に記載されるように、第２の端部７２は、第１の端部７０に対してプランジャ本体３２の内面に向かって又は内面から離れるように周方向に及び／又は径方向に撓むことができてもよい。第１の端部７０及び第２の端部７２は、プランジャ本体３２の内面の周りでほぼ周方向に延びる方向に離間されてもよい。少なくとも１つの保持部材６８は、第１の端部７０と第２の端部７２との間で直線的に、段階的に、又は、曲線状に連続していてもよい。幾つかの態様では、複数の保持部材６８が、内部キャビティ４０の内面５２の周囲に沿ってプランジャ縦軸３４に対して径方向に離間されてもよい。保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の一部によって、例えば均一な間隔又は不均一な間隔だけ互いから離間されてもよい。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つの保持部材６８の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、ピストンの外形に対応するように又はピストンの外形と動作可能に相互作用するように選択される。
【０１３４】
図２１Ｂを参照すると、保持部材６８の第２の端部７２は、少なくとも１つの保持部材６８をプランジャ２６とともにピストンに対してロックするためにピストンの凹部、リップ、又は、張出部の少なくとも一部と係合するように形成される少なくとも１つのキャッチ部７４を有する。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、保持部材６８の本体に対して径方向内側又は径方向外側に突出してもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２と一体に形成されてもよく、又は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して或いは成形によって少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に対して取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。
【０１３５】
図２１Ｃを参照すると、プランジャ２６は、本明細書中に記載されるように、ピストンに対するプランジャ２６の回転時に流体注入器１０（図１に示される）のピストンと相互作用して少なくとも１つの保持部材６８を径方向に撓ませる第１のカム部材７８などの少なくとも１つの作動部材を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の第２の端部７２に設けられてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体に対して傾けられてもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つのカム部材７８は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に形成されるポケット１７０の少なくとも１つの表面上にあってもよい。
【０１３６】
プランジャ２６は、プランジャ本体３２から突出する図３Ａに示される第１のアライメント部材７１などの少なくとも１つのアライメント部材を有してもよい。本明細書中に記載されるように、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストン８８とプランジャ２６との自己配向位置合わせを容易にするように形成される及び／又は構成される。
【０１３７】
プランジャ２６をピストン８８と係合させるために、本明細書中に記載されるように、シリンジ１２が最初に流体注入器１０（図１に示される）のシリンジポート１６内に挿入される。プランジャ２６の１つ以上のアライメント部材７１がプランジャヘッド９２の凹部１１９内で受けられるべく回転方向で位置合わせしないようにピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置ずれされる場合には、ピストンヘッド９２をプランジャ２６に接続するための位置合わせ状態へと回転させるためにプランジャ２６の１つ以上のアライメント部材がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触する。このようにして、ピストン８８は、プランジャ２６がピストン８８と解放可能にロックされ得るようにプランジャ２６に対してそれ自体を自己配向する。ピストンヘッド９２の遠位側への移動は、保持部材６８を第１の非撓み位置から第２の撓み位置へとプランジャ縦軸３４に対して周方向外側に撓ませる。ピストン８８は、第２の端部７２の末端部が保持部材６８を通過するまで遠位側に前進され、それにより、保持部材がそれらの初期の非撓み位置に向かって又は非撓み位置へと周方向内側に撓むことができる。少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４は、ピストンヘッド９２の少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３の近位端に形成される凹部１１９のロック張出部１１１内に又はロック張出部１１１ａの下側に保持されて、例えばプランジャ２６の内壁の第２の部分に対する摩擦嵌合によって、ピストンヘッド９２からのプランジャ２６の離脱を防止する。図２１Ｂに示されるような幾つかの態様において、ピストン８８の少なくとも一部、例えば少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３は、プランジャ２６がシリンジバレル１８（図２に示される）内で近位側方向に移動されるときにプランジャ２６がピストン８８から外れるのを防止するためにプランジャ２６がピストン８８に接続されるときにキャッチ部７４と係合するロック張出部１１１ａを有してもよい。
【０１３８】
シリンジ１２をシリンジポート１６（図１に示される）からロック解除してプランジャ２６をピストン８８から離脱させるために、シリンジ１２は、シリンジ縦軸周りで時計回り又は反時計回り方向にシリンジポート１６に対して時計周り回転又は反時計周り回転される。シリンジ１２、ひいてはプランジャ２６のプランジャ縦軸３４周りの回転は、プランジャ２６の第１のカム部材７８とピストンヘッド９２の第２のカム部材９８とを係合させる。そのような移動により、ピストンヘッド９２から離れる少なくとも１つの保持部材６８の周方向の撓みは、プランジャ２６をピストンヘッド９２からロック解除して、シリンジ１２の除去を可能にする。
【０１３９】
図２２Ａ〜図２２Ｄを参照すると、本開示の他の態様に係るプランジャ２６及びピストン８８が示される。図２２Ａ〜図２２Ｄに示されるプランジャ２６の構成要素は、図３Ａ〜図３Ｃに関連して本明細書中に記載されるプランジャ２６の構成要素とほぼ同様である。同様に、図２２Ａ〜図２２Ｄに示されるピストン８８の構成要素は、図４Ａ〜図４Ｃに関連して本明細書中に記載されるピストン８８の構成要素とほぼ同様である。図２２Ａ〜図２２Ｄの参照符号は、図３Ａ〜図４Ｃの対応する参照符号の同一の構成要素を示すために使用される。図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８に関する前述の説明は、図２２Ａ〜図２２Ｄに示される本開示の態様に適用可能であるため、以下では、図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８と図２２Ａ〜図２２Ｄに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８との間の相対的な差異のみについて説明する。
【０１４０】
図２２Ａを参照すると、プランジャ２６は、プランジャ本体３２から突出する少なくとも１つの弾性的に撓むことができる保持部材６８（以下、「保持部材６８」という）を有してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２に接続される第１の端部１３２とプランジャ本体３２の近位端に向かう方向に延びる第２の端部１３４とを有する第１の部分１３０を伴うＵ字形であってもよい。少なくとも１つの保持部材６８は、第１の部分１３０の第２の端部１３４に接続される移行部１３６を更に有してもよい。第２の部分１４０の第１の端部１３８が、第１の部分１３０の第２の端部１３４の接続部とは反対側の端部で移行部１３６に接続されてもよい。移行部１３６は、プランジャ本体３２の縦軸３４に対して半径方向に延びて、第１の部分１３０を第２の部分１４０に接続する。第２の部分１４０の第２の端部１４２は、プランジャ本体３２の遠位端に向かって延びる。第１の部分１３０、第２の部分１４０、又は、これらの両方は、プランジャ本体３２に対して撓んでもよく又は捻れてもよい。例えば、第１の部分１３０の第２の端部１３４は、第１の端部１３２及びプランジャ本体３２に対して径方向又は周方向に撓むことができてもよい。これに代えて又は加えて、第２の部分１４０の第２の端部１４２は、第１の端部１３８に対して、したがって第１の部分１３０及びプランジャ本体３２に対して径方向又は周方向に撓むことができてもよい。幾つかの態様では、複数の保持部材６８が、内部キャビティ４０の内面５２の周囲に沿ってプランジャ縦軸３４に対して径方向に離間されてもよい。保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の一部によって、例えば均一な間隔又は不均一な間隔だけ互いから離間されてもよい。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つの保持部材６８の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、ピストンの外形に対応するように又はピストンの外形と動作可能に相互作用するように選択される。
【０１４１】
図２２Ａを参照すると、保持部材６８の第２の部分１４０の第２の端部１４２は、少なくとも１つの保持部材６８をプランジャ２６とともにピストンに対してロックするためにピストンの凹部、リップ、又は、張出部の少なくとも一部と係合するように形成される少なくとも１つのキャッチ部７４を有する。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、保持部材６８の本体に対して径方向内側又は径方向外側に突出してもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の部分１４０の第２の端部１４２と一体に形成されてもよく、又は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して或いは成形によって少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に対して取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。
【０１４２】
図２２Ｃを参照すると、プランジャ２６は、本明細書中に記載されるように、ピストンに対するプランジャ２６の回転時に流体注入器１０（図１に示される）のピストンと相互作用して少なくとも１つの保持部材６８を径方向に撓ませる少なくとも１つの第１のカム部材７８を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の部分１４０に設けられてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体に対して角度Ｂで傾けられてもよい。
【０１４３】
図２２Ａを参照すると、プランジャ２６は、移行部１３６などの少なくとも１つの保持部材６８の少なくとも一部分に画定される少なくとも１つの第１のアライメント部材７１を有してもよい。少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストン８８とプランジャ２６との自己配向位置合わせを容易にするように形成される及び／又は構成される。幾つかの態様では、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１の少なくとも一部がプランジャ縦軸３４の方向に対して角度を成す方向に延びてもよい。例えば、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストンに対するプランジャ２６の接続中に保持部材６８の位置決めを容易にするために、縦軸３４に対して角度Ｃで傾けられる近位側アライメント面７７ａを有してもよい。近位側アライメント面７７ａは、本明細書中に記載されるように、プランジャ２６をピストンとの自己配向位置合わせ状態へと案内するのに役立つ。
【０１４４】
プランジャ２６をピストン８８と係合させるために、本明細書中に記載されるように、シリンジ１２が最初に流体注入器１０（図１に示される）のシリンジポート１６内に挿入される。プランジャ２６の１つ以上のアライメント部材７１がプランジャヘッド９２の凹部１１９内で受けられるべく回転方向で位置合わせしないようにピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置ずれされる場合には、ピストンヘッド９２をプランジャ２６に接続するための位置合わせ状態へと回転させるためにプランジャ２６の１つ以上のアライメント部材がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触する。このようにして、ピストン８８は、プランジャ２６がピストン８８と解放可能にロックされ得るようにプランジャ２６に対してそれ自体を自己配向する。ピストンヘッド９２の遠位側への移動は、保持部材６８を第１の非撓み位置から第２の径方向撓み位置へとプランジャ縦軸３４に対して外側に撓ませる。ピストン８８は、第２の端部７２の末端部が保持部材６８を通過するまで遠位側に前進され、それにより、保持部材がそれらの初期の非撓み位置に向かって又は非撓み位置へと径方向内側に撓むことができる。少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４は、ピストンヘッド９２からのプランジャ２６の離脱を防止するためにロック張出部１１１内に保持される。
【０１４５】
シリンジ１２をシリンジポート１６（図１に示される）からロック解除してプランジャ２６をピストン８８から離脱させるために、シリンジ１２は、シリンジ縦軸周りで時計回り又は反時計回り方向にシリンジポート１６に対して時計周り回転又は反時計周り回転される。シリンジ１２、ひいてはプランジャ２６のプランジャ縦軸３４周りの回転は、プランジャ２６の第１のカム部材７８とピストンヘッド９２の第２のカム部材９８とを係合させる。そのような移動により、ピストンヘッド９２から離れる少なくとも１つの保持部材６８の撓みは、プランジャ２６をピストンヘッド９２からロック解除して、シリンジ１２の除去を可能にする。
【０１４６】
図２３Ａ〜図２３Ｄを参照すると、本開示の他の態様に係るプランジャ２６及びピストン８８が示される。図２３Ａ〜図２３Ｄに示されるプランジャ２６の構成要素は、図３Ａ〜図３Ｃ及び本明細書中に記載される他の態様に関連して本明細書中に記載されるプランジャ２６の構成要素とほぼ同様である。同様に、図２３Ａ〜図２３Ｄに示されるピストン８８の構成要素の幾つかは、図４Ａ〜図４Ｃに関連して本明細書中に記載されるピストン８８の構成要素のうちの幾つかとほぼ同様である。図２３Ａ〜図２３Ｄの参照符号は、図３Ａ〜図４Ｃの対応する参照符号の同一の構成要素を示すために使用される。図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８に関する前述の説明は、図２３Ａ〜図２３Ｄに示される本開示の態様に適用可能であるため、以下では、図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８と図２３Ａ〜図２３Ｄに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８との間の相対的な差異のみについて説明する。
【０１４７】
図２３Ａを参照すると、プランジャ２６は、プランジャ本体３２から突出する少なくとも１つの弾性的に撓むことができる保持部材６８（以下、「保持部材６８」という）を有してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の近位端に向かって近位側方向に突出してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の縦軸３４と略平行に延びてもよい。他の態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２の縦軸３４に対して傾けられてもよい。
【０１４８】
引き続き図２３Ａを参照すると、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２に接続される第１のセグメント又は第１の端部７０と、第１の端部７０に対して近位側方向に延びる第２のセグメント又は第２の端部７２とを有する。第２の端部７２は、第１の端部７０に対して撓んでもよく又は捩れてもよい。本明細書中に記載されるように、第２の端部７２は、第１の端部７０に対してプランジャ本体３２の内面に向かって又は内面から離れるように径方向に撓むことができてもよい。少なくとも１つの保持部材６８は、第１の端部７０と第２の端部７２との間で直線的に、段階的に、又は、曲線状に連続していてもよい。幾つかの態様では、複数の保持部材６８が、内部キャビティ４０の内面５２の周囲に沿ってプランジャ縦軸３４に対して径方向に離間されてもよい。保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の一部によって、例えば均一な間隔又は不均一な間隔だけ互いから離間されてもよい。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つの保持部材６８の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、ピストンの外形に対応するように又はピストンの外形と動作可能に相互作用するように選択される。
【０１４９】
図２３Ｂを参照すると、保持部材６８の第２の端部７２は、少なくとも１つの保持部材６８をプランジャ２６とともにピストンに対してロックするためにピストンの凹部、リップ、又は、張出部の少なくとも一部と係合するように形成される少なくとも１つのキャッチ部７４を有する。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、保持部材６８の本体に対して径方向内側又は径方向外側に突出してもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２と一体に形成されてもよく、又は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して或いは成形によって少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に対して取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。
【０１５０】
図２３Ｃを参照すると、プランジャ２６は、本明細書中に記載されるように、ピストンに対するプランジャ２６の回転時に流体注入器１０（図１に示される）のピストンと相互作用して少なくとも１つの保持部材６８を径方向に撓ませる少なくとも１つの第１のカム部材７８を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の第２の端部７２に設けられてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体に対して角度Ｂで傾けられてもよい。
【０１５１】
プランジャ２６は、少なくとも１つのアライメント部材、例えばプランジャ本体３２から突出する少なくとも１つの第１のアライメント部材７１を有してもよい。本明細書中に記載されるように、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストン８８とプランジャ２６との自己配向位置合わせを容易にするように形成される及び／又は構成される。少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、少なくとも１つの保持部材６８に隣接して設けられてもよい。
【０１５２】
プランジャ２６をピストン８８と係合させるために、本明細書中に記載されるように、シリンジ１２が最初に流体注入器１０（図１に示される）のシリンジポート１６内に挿入される。プランジャ２６の１つ以上のアライメント部材７１がプランジャヘッド９２の凹部１１９内で受けられるべく回転方向で位置合わせしないようにピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置ずれされる場合には、ピストンヘッド９２をプランジャ２６に接続するための位置合わせ状態へと回転させるためにプランジャ２６の１つ以上のアライメント部材７１がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触する。このようにして、ピストン８８は、プランジャ２６がピストン８８と解放可能にロックされ得るようにプランジャ２６に対してそれ自体を自己配向する。ピストン８８の遠位側への移動は、保持部材６８を第１の非撓み位置から第２の径方向撓み位置へとプランジャ縦軸３４に対して外側に撓ませる。ピストン８８は、第２の端部７２の末端部が保持部材６８を通過するまで遠位側に前進され、それにより、保持部材がそれらの初期の非撓み位置に向かって又は非撓み位置へと径方向内側に撓むことができる。少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４は、ピストンヘッド９２（図２３Ｂに示される）の少なくとも１つの第２のアライメント部材１１３の近位端に形成される凹部１１９のロック張出部１１１内に又はロック張出部１１１ａの下側に保持されて、ピストンヘッド９２からのプランジャ２６の離脱を防止する。
【０１５３】
シリンジ１２をシリンジポート１６（図１に示される）からロック解除してプランジャ２６をピストン８８から離脱させるために、シリンジ１２は、シリンジ縦軸周りで時計回り又は反時計回り方向にシリンジポート１６に対して時計周り回転又は反時計周り回転される。シリンジ１２、ひいてはプランジャ２６のプランジャ縦軸３４周りの回転は、プランジャ２６の第１のカム部材７８とピストンヘッド９２の第２のカム部材９８とを係合させる。そのような移動により、ピストンヘッド９２から離れる少なくとも１つの保持部材６８の撓みは、プランジャ２６をピストンヘッド９２からロック解除して、注入器１０（図１に示される）からのシリンジ１２の除去を可能にする。
【０１５４】
図２４Ａ〜図２４Ｃを参照すると、本開示の他の態様に係るプランジャ２６及びピストン８８が示される。図２４Ａ〜図２４Ｃに示されるプランジャ２６の構成要素の幾つかの態様は、図３Ａ〜図４Ｃに関連して本明細書中に記載されるプランジャ２６の構成要素とほぼ同様である。図２４Ａ〜図２４Ｃに示されるプランジャ２６の構成要素の他の態様は、図２１Ａ〜図２１Ｃに関連して本明細書中に記載されるプランジャ２６の構成要素とほぼ同様である。同様に、図２４Ａ〜図２４Ｃに示されるピストン８８の構成要素は、図２１Ａ〜図２１Ｃに関連して本明細書中に記載されるピストン８８の構成要素とほぼ同様である。図２４Ａ〜図２４Ｃの参照符号は、図４Ａ〜図４Ｃ又は図２１Ａ〜図２１Ｃの対応する参照符号の同一の構成要素を示すために使用される。図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８に関する前述の説明は、図２４Ａ〜図２４Ｃに示される本開示の態様に適用可能であるため、以下では、図３Ａ〜図４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８と図２４Ａ〜図２４Ｃに概略的に示されるプランジャ２６及びピストン８８との間の相対的な差異のみについて説明する。
【０１５５】
図２４Ａを参照すると、プランジャ２６は、プランジャ本体３２と関連する少なくとも１つの弾性的に撓むことができる保持部材６８（以下、「保持部材６８」という）を有してもよい。幾つかの態様において、少なくとも１つの保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２から径方向に突出してもよい。引き続き図２４Ａを参照すると、少なくとも１つの保持部材６８は、プランジャ本体３２を貫通して、プランジャ本体３２へ向けて、又は、プランジャ本体３２の外側へと延びる第１のセグメント又は第１の端部７０を有する。例えば、少なくとも１つの保持部材６８の第１の端部７０は、プランジャ本体３２の側壁３９を貫通する開口７３を通って延びてもよい。少なくとも１つの保持部材６８は、第１の端部７０に対して内部キャビティ４０へと径方向内側に延びる第２のセグメント又は第２の端部７２を有してもよい。明確にするために少なくとも１つのアライメント部材７１などの特徴は省かれる。
【０１５６】
少なくとも１つの保持部材６８の第１の端部７０は、弾性部材、例えば図３Ｅに示されるプランジャカバー５８などのプランジャカバーの弾性のある内面に直接的又は間接的に接触又は当接してもよい。これに代えて又はそれに加えて、少なくとも１つの保持部材６８の第１の端部７０は、金属ばね又はプラスチックばねなどの弾性要素、或いは、少なくとも１つの保持部材６８を径方向内側に付勢する他の弾性材料と直接的又は間接的に接触又は当接してもよい。図２４Ｂを参照すると、少なくとも１つの保持部材６８の第１の端部７０は、少なくとも１つの保持部材６８の径方向内側及び／又は外側への移動を保持部材がプランジャ本体３２から外に出ないように制限する少なくとも１つのストッパ部材１７１を有してもよい。ストッパ部材１７１は、少なくとも１つの保持部材６８に関連する弾性要素であってもよい。少なくとも１つの保持部材６８は、別個の部品として製造されてプランジャカバー５８が設置される前にプランジャ本体３２内に挿入され、共成形プロセスを用いてプランジャ本体３２と共成形されてもよく、或いは、少なくとも１つの保持部材６８の所望の動きを可能にするために少なくとも１つの保持部材６８の組み立て時又は撓み時に径方向内側又は外側に撓む又は破断する薄肉部分（図示せず）を伴うプランジャ本体３２の一部として成形されてもよい。随意的に、少なくとも１つの保持部材６８は、少なくとも１つの保持部材６８をプランジャ本体３２に取り付ける薄肉部分（図示せず）又はストッパ部材１７１を有してもよい。幾つかの態様では、複数の保持部材６８が、内部キャビティ４０の内面５２の周囲に沿ってプランジャ縦軸３４に対して径方向に離間されてもよい。保持部材６８は、内部キャビティ４０の内面５２の一部によって、例えば均一な間隔又は不均一な間隔だけ互いから離間されてもよい。プランジャ縦軸３４に対する少なくとも１つの保持部材６８の径方向の間隔は、本明細書中に記載されるように、ピストンの外形に対応するように又はピストンの外形と動作可能に相互作用するように選択される。
【０１５７】
図２４Ｂを参照すると、保持部材６８の第２の端部７２は、少なくとも１つの保持部材６８をプランジャ２６とともにピストンに対してロックするためにピストンの凹部、リップ、又は、張出部の少なくとも一部と係合するように形成される少なくとも１つのキャッチ部７４を有する。幾つかの態様において、少なくとも１つのキャッチ部７４は、保持部材６８の本体に対して径方向内側又は径方向外側に突出してもよい。少なくとも１つのキャッチ部７４は、少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２と一体に形成されてもよく、又は、例えば摩擦嵌合及び／又は接着、溶接を使用して或いは成形によって少なくとも１つの保持部材６８の第２の端部７２に対して取り付けられ或いはさもなければ固定されてもよい。
【０１５８】
図２４Ｃを参照すると、プランジャ２６は、本明細書中に記載されるように、ピストンに対するプランジャ２６の回転時に流体注入器１０（図１に示される）のピストンと相互作用して少なくとも１つの保持部材６８を径方向に撓ませる少なくとも１つの第１のカム部材７８を有してもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の第２の端部７２に設けられてもよい。少なくとも１つの第１のカム部材７８は、保持部材６８の本体に対して傾けられてもよい。
【０１５９】
プランジャ２６は、プランジャ本体３２から突出する図３Ａ又は図２３に示される第１のアライメント部材７１などの少なくとも１つのアライメント部材を有してもよい。本明細書中に記載されるように、少なくとも１つの第１のアライメント部材７１は、ピストン８８とプランジャ２６との自己配向位置合わせを容易にするように形成される及び／又は構成される。
【０１６０】
プランジャ２６をピストン８８と係合させるために、本明細書中に記載されるように、シリンジ１２が最初に流体注入器１０（図１に示される）のシリンジポート１６内に挿入される。プランジャ２６の１つ以上のアライメント部材７１がプランジャヘッド９２の凹部１１９内で受けられるべく回転方向で位置合わせしないようにピストン８８がプランジャ２６に対して回転方向で位置ずれされる場合には、ピストンヘッド９２をプランジャ２６に接続するための位置合わせ状態へと回転させるためにプランジャ２６の１つ以上のアライメント部材がピストンヘッド９２の第２のアライメント部材１１３の案内面１１７と接触する。このようにして、ピストン８８は、プランジャ２６がピストン８８と解放可能にロックされ得るようにプランジャ２６に対してそれ自体を自己配向する。ピストンヘッド９２の遠位側への移動は、保持部材６８を第１の非撓み位置から撓み位置へとプランジャ縦軸３４に対して外側に撓ませる。ピストン８８は、第２の端部７２の末端部が保持部材６８を通過するまで遠位側に前進され、それにより、保持部材がそれらの初期の非撓み位置に向かって又は非撓み位置へと径方向内側に撓むことができる。少なくとも１つの保持部材６８のキャッチ部７４は、ピストンヘッド９２からのプランジャ２６の離脱を防止するために、凹部１１９のロック張出部１１１内又は第２のアライメント部材１１３の近位側表面上のロック張出部１１１ａ内に保持される。
【０１６１】
シリンジ１２をシリンジポート１６からロック解除してプランジャ２６をピストン８８から離脱させるために、シリンジ１２は、シリンジ縦軸周りで時計回り又は反時計回り方向にシリンジポート１６に対して時計周り回転又は反時計周り回転される。シリンジ１２、ひいてはプランジャ２６のプランジャ縦軸３４周りの回転は、プランジャ２６の第１のカム部材７８とピストンヘッド９２の第２のカム部材９８とを係合させる。そのような移動により、ピストンヘッド９２から径方向に離れる少なくとも１つの保持部材６８の撓みは、プランジャ２６をピストンヘッド９２からロック解除して、注入器１０（図１に示される）からのシリンジ１２の除去を可能にする。別の態様において、キャッチ部７４ａ（図２４Ａに示される）は、少なくとも１つの保持部材６８の遠位側表面上にあって、ピストンヘッド９２からのプランジャ２６の離脱を防止するために、図２４Ａに示されるロック張出部１１１内に係合してもよい。第１のカム部材７８ａは、プランジャ２６とピストン８８との相対回転時にキャッチ部７４ａを解放できるようにするべく図２４Ａに示されるように位置付けられてもよい。
【０１６２】
本開示の様々な別の態様によれば、本明細書中に記載されるプランジャ２６とピストン８８との間の接続インタフェースの構造的詳細を逆にすることができる。すなわち、任意のプランジャ２６の接続インタフェースは、例えば、ロック機構と、任意のピストン８８に関連して本明細書中に記載される対応する特徴とを備えることができ、一方、ピストン８８における接続インタフェースは、例えば、プランジャ２６の一部である本明細書中に記載される要素を備えることができる。
【０１６３】
本開示を現在最も実用的で好ましい態様であると考えられるものに基づいて例示目的で詳細に説明してきたが、そのような詳細が単にその目的のためにすぎず、本開示が開示された態様に限定されず、逆に、本開示が改変及び同等の構成を網羅しようとしていることが理解されるべきである。例えば、本開示が任意の態様のうちの１つ以上の特徴を可能な限り任意の他の態様のうちの１つ以上の特徴と組み合わせることができることを予期していることが理解されるべきである。
【符号の説明】
【０１６４】
１０  流体注入器
１１  流体検証部材
１２  シリンジ
１４  ハウジング
１５  シリンジ縦軸
１６  シリンジポート
１７  流体経路セット
１８  シリンジバレル
１９  シリンジ側壁
２０  近位端
２１  外面
２２  ノズル
２３  内面
２４  遠位端
２５  内容積
２６  プランジャ
３０  挿入部分
３２  プランジャ本体
３４  プランジャ縦軸
３５  滴下フランジ
３６  近位端
３８  遠位端
３９  周方向側壁
４０  内部キャビティ
４２  円錐形状部
４４  円筒形状部
４６  切頂端部
４８  中心開口
４９  開口
５２  内面
５６  延在部
５８  プランジャカバー
５９  シール
６０  外面
６２  周方向溝
６４  外面
６６  シール要素
６８  保持部材
６９  ポケット
７０  第１の端部
７１  第１のアライメント部材
７１ａ  第１の端部
７１ｂ  第２の端部
７２  第２の端部
７３  開口、第１の端部
７４  キャッチ部
７４ａ  キャッチ部
７５  第２の端部
７７ａ  近位側アライメント面
７７ｂ  遠位側アライメント面
７８  第１のカム部材
７８ａ  第１のカム部材
７９  検知部材
８１  弾性要素
８３  係合表面
８８  ピストン
９０  ステム
９１  キャビティ
９２  ピストンヘッド、プランジャヘッド
９３  環状カラー
９４  遠位端
９５  キャップ
９７  バットレス
９８  第２のカム部材、作動面
９８ａ  面取り部、カム面
９９  一方向回転機構
１０１  中心シャフト、山部、溝
１０２  シール
１０３  近位部、溝
１０５  遠位部、ギア面
１０７  面取り縁部
１０９  径方向リップ
１１１  ロック張出部
１１１ａ  ロック張出部
１１３  第２のアライメント部材
１１４  第１のアダプタ
１１５  ピストン縦軸
１１６  第１の部分
１１７  案内面
１１８  接続機構
１１９  凹部
１２０  第２の部分
１２１  底面
１２２  第２のアダプタ
１２３  リップ
１２４  第１の部分
１２５  接続機構
１２６  接続機構
１２８  第２の部分
１３０  第１の部分
１３２  第１の端部
１３４  第２の端部
１３６  移行部
１３８  第１の端部
１４０  第２の部分
１４２  第２の端部
１７０  ポケット
１７１  ストッパ部材
２１５  取り付け機構
２６０  プランジャ
３２０  プランジャ本体
３４０  プランジャ縦軸
３６０  近位端
３８０  遠位端
３９０  周方向側壁
４００  内部キャビティ
４２０  円錐形状部
４４０  円筒形状部
４６０  切頂端部
４８０  中心開口
５２０  内面
６８０  保持部材
７００  第１の端部
７２０  第２の端部
７４０  キャッチ部
７８０  第１のカム部材
８００  歯
８２０  ピーク山部
８２５  第１のアライメント部材
８２６  近位端又は先端
８２７  遠位端
８２８  近位側アライメント面
８４０  溝
８６０  ギア面
８８０  ピストン
９００  ピストンステム
９２０  ピストンヘッド
９２５  第２のアライメント部材
９２６  第２の縁部
９２７  第１の縁部
９２８  表面
９４０  遠位端
９５０  カラー
９６０  近位端
９７０  環状空間
９８０  第２のカム部材
９９０  歯車
１０００  底部側壁
１０１０  第２のアライメント部材
１０２０  座部
１０４０  第１の端部
１０６０  ばね
１０８０  第２の端部
１１００  捕捉リング
１１２０  第１の径方向リップ
１５００  検知部材
１５１０  第２の径方向リップ
１５２０  案内溝
１５３０  溝付き径方向縁部
【図１】
2022000170.tif 000003
【図２】
2022000170.tif 000004
【図３Ａ】
2022000170.tif 000005
【図３Ｂ】
2022000170.tif 000006
【図３Ｃ】
2022000170.tif 000007
【図３Ｄ】
2022000170.tif 000008
【図３Ｅ】
2022000170.tif 000009
【図４Ａ】
2022000170.tif 000010
【図４Ｂ】
2022000170.tif 000011
【図４Ｃ】
2022000170.tif 000012
【図５Ａ】
2022000170.tif 000013
【図５Ｂ】
2022000170.tif 000014
【図５Ｃ】
2022000170.tif 000015
【図５Ｄ】
2022000170.tif 000016
【図６Ａ】
2022000170.tif 000017
【図６Ｂ】
2022000170.tif 000018
【図７Ａ】
2022000170.tif 000019
【図７Ｂ】
2022000170.tif 000020
【図８Ａ】
2022000170.tif 000021
【図８Ｂ】
2022000170.tif 000022
【図９Ａ】
2022000170.tif 000023
【図９Ｂ】
2022000170.tif 000024
【図１０Ａ】
2022000170.tif 000025
【図１０Ｂ】
2022000170.tif 000026
【図１１Ａ】
2022000170.tif 000027
【図１１Ｂ】
2022000170.tif 000028
【図１２Ａ】
2022000170.tif 000029
【図１２Ｂ】
2022000170.tif 000030
【図１３】
2022000170.tif 000031
【図１４】
2022000170.tif 000032
【図１５Ａ】
2022000170.tif 000033
【図１５Ｂ】
2022000170.tif 000034
【図１５Ｃ】
2022000170.tif 000035
【図１５Ｄ】
2022000170.tif 000036
【図１５Ｅ】
2022000170.tif 000037
【図１５Ｆ】
2022000170.tif 000038
【図１５Ｇ】
2022000170.tif 000039
【図１６】
2022000170.tif 000040
【図１７】
2022000170.tif 000041
【図１８】
2022000170.tif 000042
【図１９】
2022000170.tif 000043
【図２０Ａ】
2022000170.tif 000044
【図２０Ｂ】
2022000170.tif 000045
【図２０Ｃ】
2022000170.tif 000046
【図２０Ｄ】
2022000170.tif 000047
【図２１Ａ】
2022000170.tif 000048
【図２１Ｂ】
2022000170.tif 000049
【図２１Ｃ】
2022000170.tif 000050
【図２２Ａ】
2022000170.tif 000051
【図２２Ｂ】
2022000170.tif 000052
【図２２Ｃ】
2022000170.tif 000053
【図２２Ｄ】
2022000170.tif 000054
【図２３Ａ】
2022000170.tif 000055
【図２３Ｂ】
2022000170.tif 000056
【図２３Ｃ】
2022000170.tif 000057
【図２３Ｄ】
2022000170.tif 000058
【図２４Ａ】
2022000170.tif 000059
【図２４Ｂ】
2022000170.tif 000060
【図２４Ｃ】
2022000170.tif 000061
【外国語明細書】
2022000170000001.pdf