(57)【要約】      （修正有）【課題】軸受の仕様を大きく変更することなく、容易かつ安価に掛り代（ステーク）の剛性を調整可能な転がり軸受用保持器を提供する。【解決手段】外輪２もしくは内輪４の転動体としての玉６又は玉とのみ非分離一体に組み付けられ、軌道溝２ａ間を回転し、円筒部８ａの周方向のポケット８ｂに玉が回転案内され、ポケットは開口部８６の貫通孔が形成され、円筒部に径方向の断面形状が略台形状を為す突出部１４と開口拡張手段の溝と玉の脱落防止手段が備えられ、溝はポケットに対して周方向の外側にあって径方向の断面形状が略Ｕ字状を為すと共に開口形状が略矩形状を為し、溝の深さが円筒部の外周よりも深く形成され、掛り代１２は突出部から開口部を挟んで対向し、円筒部の外周部から拡径方向へ又は円筒部の内周部から縮径方向へ突出し、突出部から連続する基端部の幅をａ、開口部に臨む先端部の幅をｂとしたときに、ａ＞ｂの関係を満たす突出形状を有する。【選択図】図５
0003203563.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
同一の回転軸周りに相対回転可能に対向配置された外輪および内輪と、これら外輪および内輪の対向周面部にそれぞれ形成されて相互に対向する軌道溝間で転動する転動体としての複数の玉を備えた転がり軸受において、前記外輪もしくは前記内輪のいずれか一方および前記玉と非分離一体、または前記玉とのみ非分離一体に組み付けられ、前記軌道溝間を回転する転がり軸受用の保持器であって、
円筒部を備え、当該円筒部の周方向に配された複数のポケットに前記玉が１つずつ挿入された状態で回転案内され、
前記ポケットは、前記円筒部の外径側および内径側にそれぞれ開口部を有する貫通孔として形成されており、
前記円筒部には、外周部の軸方向中央位置に沿って、前記外周部よりも拡径方向および内周部よりも縮径方向の少なくとも一方へ突出するとともに、周方向に沿って隣り合う２つの前記ポケット間に亘って、径方向の断面形状が略台形状を為す突出部が周方向へ連続して設けられており、
前記突出部には、前記ポケットの周方向両側に、当該ポケットの外径側の開口部もしくは内径側の開口部を拡張させるための開口拡張手段が備えられ、当該開口拡張手段として、軸方向に沿って溝が形成されており、
前記突出部には、前記ポケットの周方向両側に、当該ポケットに挿入された前記玉の脱落を防止するための脱落防止手段が備えられ、当該脱落防止手段として、当該ポケットの外径側の開口部および内径側の開口部の少なくとも一方の周縁部からその開口部を狭めるように対をなす掛り代が当該開口部を挟んで設けられ、
前記溝は、前記掛り代よりも前記ポケットに対して周方向の外側にあって、径方向の断面形状が略Ｕ字状を為すと共に、開口形状が略矩形状を為しており、前記溝の深さが前記円筒部の外周よりも深く形成されており、
前記対をなす掛り代は、前記ポケットの周方向両側に配される２つの突出部から当該ポケットの外径側の開口部および内径側の開口部の少なくとも一方を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設され、その開口部を挟んで対向しており、
前記掛り代は、前記円筒部の外径側に配され、前記円筒部の外周部から拡径方向へ突出しており、又は前記円筒部の内径側に配され、前記円筒部の内周部から縮径方向へ突出しており、
前記掛り代は、突出部から連続する基端部の幅をａ、前記開口部に臨む先端部の幅をｂとしたときに、ａ＞ｂの関係を満たす突出形状を有していることを特徴とする転がり軸受用保持器。
【請求項２】
前記掛り代は、前記円筒部の外径側および内径側に配されていることを特徴とする請求項１に記載の転がり軸受用保持器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、外輪もしくは内輪のいずれか一方のみが分離可能（換言すれば、他方と転動体および保持器は非分離一体）、または外輪および内輪の双方と分離可能（換言すれば、転動体とのみ非分離一体）となっている転がり軸受の保持器に関し、具体的には、軸受組立時（保持器へ転動体を挿入する際）に、転動体に傷が発生し難い、保持器からの脱落防止技術の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、保持器（そのポケット）に対して挿入した転動体（一例として、玉）の当該ポケットからの脱落防止を図るべく、各ポケットの開口周縁（別の捉え方をすれば、各ポケットを形成する一対の柱部の対向部など）に掛り代（以下、ステークという）を設けた保持器構成（特許文献１参照）や、保持器のポケットへ転動体（一例として、玉）を挿入する際、当該転動体の表面（転動面）に対して傷が生ずることを防止すべく、転動体をポケットへスムーズに導入するための導入部を設けた保持器構成（特許文献２参照）などが知られている。
例えば、外内輪、転動体、保持器を具備し、外輪もしくは内輪のいずれか一方のみが分離可能（換言すれば、他方と転動体および保持器は非分離一体）に組み付けられている転がり軸受において、軌道輪案内方式で使用される保持器（もみぬき一体保持器）にあっても、かかる軸受の組み立て時や分解時などに転動体がポケットから脱落しないように、保持器の外径側（内輪案内方式の場合）もしくは内径側（外輪案内方式の場合）にステークを設けた構成が知られている。
【０００３】
一般的に、ステークはポケットの開口部を挟んで一対をなし、当該開口部を狭めるように突出した構成となっている。この場合、転動体がポケットから脱落することを防止するため、一対のステーク間の距離（これらステークによって狭められた部分の開口径に相当）は、転動体がポケットから落下しようとする際にこれらステークが当該転動体と干渉し、脱落防止が図られるように、転動体直径寸法よりも若干小さく設定されている。
このため、ポケットへの転動体挿入時には、当該転動体の表面（転動面）に沿って一対のステークを押圧し、開口部が拡張（換言すれば、一対のステークが離間）するようにこれらステークを弾性変形させ、これにより転動体をポケットへ挿入することを可能としている。その際、ステークの剛性が大き過ぎると、転動体による押圧時に当該転動体の表面（転動面）に傷を生じさせてしまうため、ステークの厚み（径方向に対する肉厚）や幅（軸方向に対する寸法）などに応じてその剛性を適宜調整しなければならない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２５０１８９号公報
【特許文献２】特開２００７−２０５５３５号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、軸受の仕様（例えば、転動体の数やサイズ(径寸法)の制約など）によっては、転動体の保持器（ポケット）からの脱落防止を図りつつ、転動体に対する損傷防止をも図るために十分な程度までステークの剛性を低減させることが困難となる場合も少なくない。
【０００６】
本考案は、このような課題を解決するためになされており、その目的は、転動体の数やサイズ（径寸法）の制約などといった軸受の仕様を大きく変更することなく、容易かつ安価に掛り代（ステーク）の剛性を調整可能な転がり軸受用保持器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような目的を達成するために、本考案に係る転がり軸受用の保持器は、同一の回転軸周りに相対回転可能に対向配置された外輪および内輪と、これら外輪および内輪の対向周面部にそれぞれ形成されて相互に対向する軌道溝間で転動する転動体としての複数の玉を備えた転がり軸受において、前記外輪もしくは前記内輪のいずれか一方および前記玉と非分離一体、または前記玉とのみ非分離一体に組み付けられ、前記軌道溝間を回転する転がり軸受用の保持器であって、円筒部を備え、当該円筒部の周方向に配された複数のポケットに前記玉が１つずつ挿入された状態で回転案内され、  前記ポケットは、前記円筒部の外径側および内径側にそれぞれ開口部を有する貫通孔として形成されており、前記円筒部には、外周部の軸方向中央位置に沿って、前記外周部よりも拡径方向および内周部よりも縮径方向の少なくとも一方へ突出するとともに、周方向に沿って隣り合う２つの前記ポケット間に亘って、径方向の断面形状が略台形状を為す突出部が周方向へ連続して設けられており、前記突出部には、前記ポケットの周方向両側に、当該ポケットの外径側の開口部もしくは内径側の開口部を拡張させるための開口拡張手段が備えられ、当該開口拡張手段として、軸方向に沿って溝が形成されており、前記突出部には、前記ポケットの周方向両側に、当該ポケットに挿入された前記玉の脱落を防止するための脱落防止手段が備えられ、当該脱落防止手段として、当該ポケットの外径側の開口部および内径側の開口部の少なくとも一方の周縁部からその開口部を狭めるように対をなす掛り代が当該開口部を挟んで設けられ、前記溝は、前記掛り代よりも前記ポケットに対して周方向の外側にあって、径方向の断面形状が略Ｕ字状を為すと共に、開口形状が略矩形状を為しており、前記溝の深さが前記円筒部の外周よりも深く形成されており、前記対をなす掛り代は、前記ポケットの周方向両側に配される２つの突出部から当該ポケットの外径側の開口部および内径側の開口部の少なくとも一方を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設され、その開口部を挟んで対向しており、前記掛り代は、前記円筒部の外径側に配され、前記円筒部の外周部から拡径方向へ突出しており、又は前記円筒部の内径側に配され、前記円筒部の内周部から縮径方向へ突出しており、前記掛り代は、突出部から連続する基端部の幅をａ、前記開口部に臨む先端部の幅をｂとしたときに、ａ＞ｂの関係を満たす突出形状を有している。
【０００８】
本考案において、前記掛り代は、前記円筒部の外径側および内径側に配されている。
【考案の効果】
【０００９】
本考案の転がり軸受用保持器によれば、転動体の数やサイズ（径寸法）の制約などといった軸受の仕様を大きく変更することなく、掛り代（ステーク）の配設側に、かつ当該ステークよりもポケットに対して周方向外側へ所定の溝を形成することで、容易かつ安価にステークの剛性を調整することができる。この結果、ステークの剛性を転動体に対する損傷防止を図るために十分な程度まで確実に低減させることができ、軸受組立時（保持器へ転動体を挿入する際）などに転動体がステークを押圧した場合であっても、転動体の表面（転動面）に傷を生じさせ難くすることが可能となり、同時に、保持器（ポケット）からの脱落防止をも確実に図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本考案の第１実施形態に係る転がり軸受用保持器の構成を示す図であって、(ａ)は、径方向に対する要部断面図、(ｂ)は、外径側の要部周面図、(ｃ)は、軸方向の要部断面を同図(ａ)の矢印１ａ方向から示す図である。
【図２】突出部に溝を１つだけ形成した構成（突出部を挟んで隣り合う２つのポケットで１つの溝を共有する構成）を示す径方向に対する要部断面図である。
【図３】本考案の第２実施形態に係る転がり軸受用保持器の構成を示す径方向に対する要部断面図である。
【図４】本考案の第３実施形態に係る転がり軸受用保持器の構成を示す径方向に対する要部断面図である。
【図５】本考案の第１実施形態に係る転がり軸受用保持器が組み込まれる転がり軸受の構成を示す要部断面図である。
【考案を実施するための形態】
【００１１】
以下、本考案の転がり軸受用保持器について、添付図面を参照して説明する。なお、本考案に係る転がり軸受用保持器（以下、単に保持器ともいう）が組み込まれる転がり軸受としては、例えば、ジェットエンジンやガスタービンのギアボックス、ロケットエンジンの燃料ポンプ、あるいは低粘度流体中において使用される軸受などを想定可能であるが、これらに限定されるものではない。
【００１２】
かかる転がり軸受（以下、単に軸受ともいう）は、同一の回転軸周りに相対回転可能に対向配置された外輪および内輪と、これら外輪および内輪の対向周面部にそれぞれ形成されて相互に対向する軌道溝間で転動する複数の転動体とを備えている。このような軸受の構成の一例を図５に示す。この場合、外輪２は、軌道溝２ａの溝肩の軸方向一方側（図５においては、右側）の内径寸法が軸受外方（同、右方）へ向かうに従って徐々に拡径されるように傾斜したテーパ状（いわゆるカウンタボア）をなしており、その軸方向幅（図５においては、左右方向に対する寸法）が内輪４の軸方向幅よりも若干小寸に設定されている。ただし、図５に示す軸受構成は一例であって、内輪４の軌道溝４ａの溝肩をカウンタボアとすることや、外内輪２,４がいずれもカウンタボアを有しない構成とすることも想定可能である。また、外内輪２,４の軸方向幅を同寸に設定することや、外輪２の軸方向幅を内輪４の軸方向幅よりも大寸に設定することも想定可能である。さらに、図５には、転動体６として玉を適用した玉軸受の構成を示しているが、転動体は各種のころ（円筒ころ、円すいころ、球面ころなど）を適用することも想定可能である。すなわち、軸受構成は、当該軸受の使用条件や使用目的などに応じて任意に設定することが可能であり、特に限定されるものではない。
【００１３】
保持器８は、外内輪２,４の軌道溝２ａ,４ａ間において、複数の転動体（一例として、玉）６を互いに接触させることなく、所定間隔（一例として、等間隔）で配するための金属製や樹脂製などの円筒状の部材（いわゆるもみぬき保持器）となっており、外輪２もしくは内輪４のいずれか一方（図５においては、内輪４）および転動体（玉）６と非分離一体に組み付けられ（以下、この組付体を保持器組付体という）、軌道溝２ａ,４ａ間を回転している。なお、前記保持器組付体が非分離一体に組み付けられているのに対し、当該保持器組付体と外輪２もしくは内輪４の他方（図５においては、外輪２）とは分離可能な構成となっている。また、保持器は、転動体とのみ非分離一体に組み付けられて保持器組付体を構成し、外輪および内輪の双方と分離可能に構成することも可能である。
図１には、本考案の第１実施形態に係る保持器８の構成が示されている。かかる保持器８は、円筒部８ａを備え、当該円筒部８ａの周方向に等配された複数のポケット８ｂに転動体（玉）６が１つずつ挿入された状態で内輪案内により回転案内されている。これにより、各転動体（玉）６は等間隔に保たれた状態で、その転動面を相互に接触させることなく、軌道溝２ａ,４ａ間を転動することができ、結果として、当該各転動体（玉）６が相互に接触して摩擦が生じることによる回転抵抗の増大や、焼付きなどを防止することができる。
【００１４】
なお、図１には、内輪案内の保持器８を示しており、円筒部８ａの内周部には、軸方向（同図(ｃ)における左右方向）の両側周縁から縮径方向へ突出する一対の突条８ｃが全周に亘って連続して設けられている。この場合、一対の突条８ｃは、その内径寸法が内輪４の外径寸法よりも僅かに大寸に設定されており、転動体（玉）６をポケット８ｂに挿入した保持器８が軌道溝２ａ,４ａ間を回転する際、内輪４の対向周面部（軌道溝４ａの溝肩部）と接触可能な構成となっている。これにより、保持器８は、転動体（玉）６をポケット８ｂに挿入した状態で、一対の突条８ｃを案内部として内輪４の対向周面部（軌道溝４ａの溝肩部）へ積極的に接触させて回転案内（内輪案内）される。各突条８ｃの突出幅（軸方向に対する幅寸法）は、保持器８の大きさなどに応じて任意に設定することが可能であるため、ここでは特に限定しない。なお、このような突条８ｃを設けることなく、円筒部８ａの内周部を一定の径寸法（内径寸法）に設定した保持器構成とすることも可能である。
【００１５】
ポケット８ｂは、円筒部８ａの外径側および内径側にそれぞれ開口部８６,８８を有する貫通孔として形成されており、図１に示す内輪案内の保持器８においては、外径側（つまり、外輪２側）の開口部８６から転動体（玉）６をポケット８ｂへ挿入する（具体的には、押し込む）ことで（図１(ａ)参照）、当該転動体（玉）６をポケット８ｂ内で回転自在に保持する構成となっている。
【００１６】
本実施形態において、円筒部８ａには、ポケット８ｂの周方向両側に、当該ポケット８ｂの外径側の開口部８６を拡張させるための開口拡張手段が備えられており、当該拡張手段として、軸方向（図１(ａ)においては、表裏方向）に沿って溝１０が形成されている。
また、円筒部８ａには、ポケット８ｂの周方向両側に、当該ポケット８ｂに挿入された転動体（玉）６の脱落を防止するための脱落防止手段が備えられ、当該脱落防止手段として、当該ポケット８ｂの外径側の開口部８６の周縁部からその開口部８６を狭めるような一対の掛り代（以下、ステークという）１２が当該開口部８６を挟んで設けられている。このように、円筒部８ａは、ポケット８ｂの周方向両側にそれぞれ溝１０とステーク１２の双方を有しており、これらは、溝１０がステーク１２よりも当該ポケット８ｂに対して周方向の外側に位置付けられるように配されている。
【００１７】
図１に示す構成において、円筒部８ａには、外周部の軸方向中央位置（軸方向に対する幅(同図(ｃ)における左右方向に対する寸法)の中間位置）に沿って、当該外周部よりも拡径方向へ突出するとともに、周方向に隣り合う２つのポケット８ｂ間（例えば、図１(ａ)におけるポケット８０とポケット８２の間、およびポケット８０とポケット８４の間など）に亘って周方向へ連続する突出部１４が設けられている。すなわち、保持器８は、その円筒部８ａの周方向に沿ってポケット８ｂと突出部１４が交互に１つずつ配された構成となっている。なお、これらポケット８ｂと突出部１４の個数は、保持器８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能である。また、突出部１４の外径寸法や軸方向に対する幅寸法は、ポケット８ｂに転動体（玉）６を挿入した状態で保持器８が軌道溝２ａ,４ａ間を回転する際、外輪２の対向周面部や軌道溝２ａと干渉することがないような任意の寸法に設定する。また一例として、図１(ｃ)には、径方向の断面形状が略台形状（拡径方向へ向かうに従って先細りとなる台形状）の突出部１２の構成を示しているが、かかる形状は矩形状などであってもよい。
【００１８】
一対のステーク１２は、ポケット８ｂの周方向両側に配される２つの突出部１４から当該ポケット８ｂの外径側の開口部８６を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設されており、かかる開口部８６を挟んで対向している。換言すれば、各突出部１４には、その周方向の両端部からポケット８ｂの外径側の開口部８６を狭めるようにステーク１２がそれぞれ突設されている。これにより、ポケット８ｂは、外周側の開口部８６の周縁部から一対をなしてステーク１２が突出し、当該開口部８６がこれらステーク１２の分だけ狭められた状態となっている。その際、ポケット８ｂの開口部８６を挟んで一対をなすステーク１２間の距離（これらステーク１２によって狭められた部分の開口径に相当）は、転動体（玉）６の直径寸法よりも若干小さく設定されている。
したがって、ポケット８ｂに挿入された転動体（玉）６が当該ポケット８ｂの外径側の開口部８６の方へ位置ずれした場合であっても、位置ずれした転動体（玉）６を一対のステーク１２と干渉（接触）させることができ、当該転動体（玉）６がポケット８ｂから脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００１９】
本実施形態において、溝１０は、ポケット８ｂの周方向両側に配される２つの突出部１４にそれぞれ形成されている。かかる溝１０の個数や大きさ、深さや形状（開口形状および断面形状）などは、保持器８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であり、特に限定されない。図１(ａ)には、ポケット８ｂの周方向両側に対をなしてそれぞれ一つずつ、ステーク１２よりも前記ポケット８ｂに対して周方向の外側に位置付けられるように溝１０を形成した構成を、一例として示している。この場合、各突出部１４には、それぞれ溝１０が２つずつ形成されているが、図１(ａ)に示す一対の溝１０ａがポケット８０の周方向両側で、ステーク１２よりも周方向外側に配された溝１０に相当する。同様に、一対の溝１０ｂはポケット８２、一対の溝１０ｃはポケット８４の周方向両側で、それぞれステーク１２よりも周方向外側に配された溝１０に相当している。また、図１には、径方向の断面形状が略Ｕ字状（壁部が径方向に沿って放射状に対向し、底部が凹曲状）(図１(ａ))、開口形状が略矩形状（同図(ｂ)）、そして、深さが円筒部８ａの外径寸法よりも小寸となる（円筒部８ａの外周部よりも深くなる）ように形成された溝１０の構成を示している。
【００２０】
なお、図２に示すように、各突出部１４に溝１０を１つのみ形成し、当該溝１０を当該突出部１４を挟んで隣り合う２つのポケット８ｂに対し、その周方向両側でステーク１２よりも周方向外側に配する構成（つまり、突出部１４を挟んで隣り合う２つのポケット８ｂで１つの溝１０を共有する構成）とすることも可能である。このような構成とした場合、保持器８（具体的には、突出部１４）に形成すべき溝１０の数が減少し、その分だけ突出部１４の大きさも縮小させること（換言すれば、ポケット８ｂの数を増加させること）ができる。結果として、保持器８の剛性（強度）の向上、あるいは転動体（玉）６の組込数増加やサイズ（径寸法）拡大による保持器８の負荷容量の向上などに寄与することも可能となる。
【００２１】
軸受組立時において、かかる保持器８のポケット８ｂへ転動体（玉）６を挿入する場合、その挿入作業は次のような手順により行う。なお、軸受分解時において、保持器８のポケット８ｂへ転動体（玉）６を挿入する必要が生じたような場合にも、その挿入作業は同様の手順で行えばよい。
この場合には、まず、内輪と保持器８を同一の回転軸（図１(ａ)においては、表裏方向に延出する直線軸）上に位置付けるとともに、当該保持器８のポケット８ｂの外径側に転動体（玉）を位置付ける。次いで、転動体（玉）をステーク１２に当接させつつ、その剛性に抗してポケット８ｂへ押し込む（図１(ａ)において、ポケット８０の上方に破線で示す転動体（玉）６ａの状態）。この状態においては、当該転動体（玉）６ａの表面（転動面）に沿って一対のステーク１２が押圧され、開口部８６が拡張（換言すれば、一対のステーク１２が離間）するように、これらのステーク１２とともにポケット８ｂの周方向両側の突出部１４が弾性変形する（図１(ａ)において、ポケット８０の周方向両側に破線で示す突出部１４ａの状態）。この時、突出部１４(１４ａ)は、一対のステーク１２よりも周方向外側に配された溝１０(１０ａ)を、周方向に押し潰しながら（縮小させながら）弾性変形する。このため、突出部１４を容易に弾性変形させることができ、結果として、一対のステーク１２を容易に離間させ、開口部８６を拡張させることができる。これにより、転動体（玉）６ａをスムーズにポケット８ｂへ挿入することができ、その際、剛性に抗してステーク１２を転動体（玉）６ａの表面（転動面）に沿って摺接させても、当該表面（転動面）に傷を生じさせ難くすることが可能となる。
【００２２】
そして、転動体（玉）６ａが一対のステーク１２を押圧しなくなるまで、当該転動体（玉）６ａをポケット８ｂへ押し込んでいく（図１(ａ)において、各ポケット８ｂ内に破線で示す転動体（玉）６の状態）。この状態においては、ステーク１２とともに弾性変形していたポケット８ｂの周方向両側の突出部１４が弾性変形前の状態に復元される（図１(ａ)に実線で示す突出部１４の状態）。突出部１４が弾性変形前の状態に復元されることで、一対のステーク１２は、ポケット８ｂの開口部８６を狭めるように突出することとなり、当該ポケット８ｂに挿入された転動体（玉）６が開口部８６の方へ位置ずれした場合であっても、位置ずれした転動体（玉）６を一対のステーク１２と干渉（接触）させることができ、当該転動体（玉）６がポケット８ｂから脱落してしまうことを確実に防止することができる。なお、この状態においては、内輪、転動体（玉）６および保持器８が非分離一体に組み付けられ、保持器組付体が構成される。
【００２３】
上述したように、溝１０の個数や大きさ、深さや形状（開口形状および断面形状）などは、保持器８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であるため、ステーク１２の幅（軸方向(図１(ｃ)においては、左右方向)に対する寸法）を極端に狭める必要がなく、ポケット８ｂの開口部８６の開口径に対してある程度確保することができる。このため、ポケット８ｂに挿入された転動体（玉）６を当該ポケット８ｂ内で安定した位置に保持することも可能となる。
また、溝１０を形成することにより突出部１４を容易に弾性変形させることができ、一対のステーク１２を容易に離間させること（開口部８６を拡張させること）ができるため、転動体（玉）６に対する損傷防止を図るためにステーク１２の剛性を従来のように低減させる必要がない。したがって、ステーク１２の厚み（径方向に対する肉厚）や幅などを調整して、転動体（玉）６の保持器８（ポケット８ｂ）からの脱落防止を図りつつ、転動体に対する損傷防止をも図るために十分なステーク１２の剛性を容易に確保することができる。
【００２４】
なお、上述した本考案の第１実施形態においては、保持器８を内輪案内として構成しているが、本考案に係る保持器は外輪案内として構成することも可能であり、外輪案内であっても同様の作用効果を奏することができる。図３には、外輪案内の保持器１８の構成例が示されており、当該保持器１８を本考案の第２実施形態として以下、説明する。かかる保持器１８は、上述した本考案の第１実施形態に係る保持器８（図１）と案内方式は相違するが、その基本的構成は同一とすることが可能である。したがって、かかる保持器８と同一もしくは類似する構成要素については、図面上で同一の符号を付してその説明を省略もしくは簡略化する。
【００２５】
図３には、本考案の第２実施形態に係る保持器１８の構成が示されており、かかる保持器１８は、円筒部１８ａを備え、当該円筒部１８ａの周方向に等配された複数のポケット１８ｂに転動体（玉）６が１つずつ挿入された状態で外輪案内により回転案内されている。なお、保持器１８は、転がり軸受の外輪（図示しない）および転動体（玉）６と非分離一体に組み付けられ、保持器組付体を構成している（当該保持器組付体と内輪(図示しない)とは分離可能な構成となっている）。
【００２６】
本実施形態においては、図３に示すように、円筒部１８ａの外周部を一定の径寸法（外径寸法）に設定して保持器１８を構成している。すなわち、保持器１８の円筒部１８ａには、上述した第１実施形態に係る保持器８（図１）の突条８ｃに相当する案内部を設けていない。ただし、かかる突条８ｃと同様に一対の案内部を円筒部１８ａの外周部に設けた保持器構成とすることも可能である。この場合、前記一対の案内部の外径寸法を前記外輪の内径寸法よりも僅かに小寸に設定し、転動体（玉）６をポケット１８ｂに挿入した保持器１８が外内輪軌道溝間を回転する際、前記外輪の対向周面部（外輪軌道溝の溝肩部）と接触可能となるように構成すればよい。
【００２７】
ポケット１８ｂは、円筒部１８ａの外径側および内径側にそれぞれ開口部８６,８８を有する貫通孔として形成されており、図３に示す外輪案内の保持器１８においては、内径側（つまり、内輪側）の開口部８８から転動体（玉）６をポケット１８ｂへ挿入する（具体的には、押し込む）ことで（図３参照）、当該転動体（玉）６をポケット１８ｂ内で回転自在に保持する構成となっている。
【００２８】
本実施形態においては、ポケット１８ｂの内径側の開口部８８を拡張させるべく、開口拡張手段である溝２０を、当該ポケット１８ｂの周方向両側に軸方向（図３においては、表裏方向）へ沿って円筒部１８ａに形成している。
また、ポケット１８ｂに挿入された転動体（玉）６の脱落を防止するべく、脱落防止手段である一対のステーク２２を、当該ポケット１８ｂの内径側の開口部８８の周縁部からその開口部８８を狭めるように、当該開口部８８を挟んで設けている。すなわち、円筒部１８ａは、ポケット１８ｂの周方向両側にそれぞれ溝２０とステーク２２の双方を有し、溝２０がステーク２２よりもポケット１８ｂに対して周方向の外側に位置付けられるようにこれらを配した構成となっている。
【００２９】
図３に示す構成において、円筒部１８ａには、内周部の軸方向中央位置（軸方向に対する幅の中間位置）に沿って、当該内周部よりも縮径方向へ突出するとともに、周方向に隣り合う２つのポケット１８ｂ間（例えば、図３におけるポケット９０とポケット９２の間、およびポケット９０とポケット９４の間など）に亘って周方向へ連続する突出部２４が設けられている。なお、これらポケット１８ｂと突出部２４の個数は、保持器１８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であることは、上述した第１実施形態と同様である。また、突出部２４の内径寸法や軸方向に対する幅寸法は、ポケット１８ｂに転動体（玉）６を挿入した状態で保持器１８が外内輪軌道溝間を回転する際、内輪の対向周面部や内輪軌道溝と干渉することがないような任意の寸法に設定すればよい。
【００３０】
一対のステーク２２は、ポケット１８ｂの周方向両側に配される２つの突出部２４から当該ポケット１８ｂの内径側の開口部８８を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設されており、かかる開口部８８を挟んで対向している。これにより、ポケット１８ｂは、内径側の開口部８８の周縁部から一対をなしてステーク２２が突出し、当該開口部８８が当該ステーク２２の分だけ狭められた状態となっている。その際、ポケット１８ｂの開口部８８を挟んで一対をなすステーク２２間の距離（これらステーク２２によって狭められた部分の開口径に相当）は、転動体（玉）６の直径寸法よりも若干小さく設定されていることは、上述した第１実施形態と同様である。
したがって、ポケット１８ｂに挿入された転動体（玉）６が当該ポケット１８ｂの内径側の開口部８８の方へ位置ずれした場合であっても、位置ずれした転動体（玉）６を一対のステーク２２と干渉（接触）させることができ、当該転動体（玉）６がポケット１８ｂから脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００３１】
本実施形態において、溝２０は、ポケット１８ｂの周方向両側に配される２つの突出部２４にそれぞれ形成されている。かかる溝２０の個数や大きさ、深さや形状（開口形状および断面形状）などは、保持器１８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であり、特に限定されないことは、上述した第１実施形態と同様である。図３には、ポケット１８ｂの周方向両側に対をなしてそれぞれ一つずつ、ステーク２２よりも前記ポケット１８ｂに対して周方向の外側に位置付けられるように溝２０を形成した構成を、一例として示している。この場合、各突出部２４には、それぞれ溝２０が２つずつ形成されているが、図３に示す一対の溝２０ａがポケット９０の周方向両側で、ステーク２２よりも周方向外側に配された溝２０に相当する。同様に、一対の溝２０ｂはポケット９２、一対の溝２０ｃはポケット９４の周方向両側で、それぞれステーク２２よりも周方向外側に配された溝２０に相当している。
【００３２】
なお、各突出部に溝を１つのみ形成し、当該溝を当該突出部を挟んで隣り合う２つのポケットに対し、その周方向両側でステークよりも周方向外側に配する構成（つまり、突出部を挟んで隣り合う２つのポケットで１つの溝を共有する構成）とすることも可能であることは、上述した第１実施形態と同様である（図２参照）。このような構成とした場合、保持器１８の剛性（強度）の向上、あるいは転動体（玉）６の組込数増加やサイズ（径寸法）拡大による保持器１８の負荷容量の向上などへの寄与が可能となることは、上述した第１実施形態と同様である。
【００３３】
軸受組立時（さらには、軸受分解時）において、かかる保持器１８のポケット１８ｂへ転動体（玉）６を挿入する場合、その挿入作業は次のような手順により行う。
この場合には、まず、外輪と保持器１８を同一の回転軸（図３においては、表裏方向に延出する直線軸）上に位置付けるとともに、当該保持器１８のポケット１８ｂの内径側に転動体（玉）を位置付ける。次いで、転動体（玉）をステーク２２に当接させつつ、その剛性に抗してポケット１８ｂへ押し込む（図３において、ポケット９０の下方に破線で示す転動体（玉）６ａの状態）。この状態においては、当該転動体（玉）６ａの表面（転動面）に沿って一対のステーク２２が押圧され、開口部８８が拡張（換言すれば、一対のステーク２２が離間）するように、これらのステーク２２とともにポケット１８ｂの周方向両側の突出部２４が弾性変形する（図３において、ポケット９０の周方向両側に破線で示す突出部２４ａの状態）。この時、突出部２４(２４ａ)は、一対のステーク２２よりも周方向外側に配された溝２０(２０ａ)を、周方向に押し潰しながら（縮小させながら）弾性変形する。このため、突出部２４を容易に弾性変形させることができ、結果として、一対のステーク２２を容易に離間させ、開口部８８を拡張させることができる。これにより、転動体（玉）６ａをスムーズにポケット１８ｂへ挿入することができ、その際、剛性に抗してステーク２２を転動体（玉）６ａの表面（転動面）に沿って摺接させても、当該表面（転動面）に傷を生じさせ難くすることが可能となる。
【００３４】
そして、転動体（玉）６ａが一対のステーク２２を押圧しなくなるまで、当該転動体（玉）６ａをポケット１８ｂへ押し込んでいく（図３において、各ポケット１８ｂ内に破線で示す転動体（玉）６の状態）。この状態においては、ステーク２２とともに弾性変形していたポケット１８ｂの周方向両側の突出部２４が弾性変形前の状態に復元される（図３に実線で示す突出部２４の状態）。突出部２４が弾性変形前の状態に復元されることで、一対のステーク２２は、ポケット１８ｂの開口部８８を狭めるように突出することとなり、当該ポケット１８ｂに挿入された転動体（玉）６が開口部８８の方へ位置ずれした場合であっても、位置ずれした転動体（玉）６を一対のステーク２２と干渉（接触）させることができ、当該転動体（玉）６がポケット１８ｂから脱落してしまうことを確実に防止することができる。なお、この状態においては、外輪、転動体（玉）６および保持器１８が非分離一体に組み付けられ、保持器組付体が構成される。
【００３５】
上述したように、溝２０の個数や大きさ、深さや形状（開口形状および断面形状）などは、保持器１８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であるため、ステーク２２の幅（軸方向に対する寸法）を極端に狭める必要がなく、ポケット１８ｂの開口部８８の開口径に対してある程度確保することができる。このため、ポケット１８ｂに挿入された転動体（玉）６を当該ポケット１８ｂ内で安定した位置に保持することも可能となる。
また、溝２０を形成することにより突出部２４を容易に弾性変形させることができ、一対のステーク２２を容易に離間させること（開口部８８を拡張させること）ができるため、転動体（玉）６に対する損傷防止を図るためにステーク２２の剛性を従来のように低減させる必要がない。したがって、ステーク２２の厚み（径方向に対する肉厚）や幅などを調整して、転動体（玉）６の保持器１８（ポケット１８ｂ）からの脱落防止を図りつつ、転動体に対する損傷防止をも図るために十分なステーク２２の剛性を容易に確保することができる。
【００３６】
なお、上述した本考案の第１実施形態（図１）、および第２実施形態（図３）においては、内輪もしくは外輪のいずれか一方および転動体と非分離一体に組み付けられており（他方軌道輪とは分離可能）、突出部を円筒部の外周部もしくは内周部のいずれか一方のみから突出させ、ステークをポケットの外径側もしくは内径側のいずれか一方の開口部の周縁部のみから突出させた保持器構成（保持器８,１８）としているが、転動体とのみ非分離一体に組み付けられた保持器構成（外内輪とは分離可能）や、突出部を円筒部の外周部および内周部の双方からそれぞれ突出させた保持器構成、あるいはステークをポケットの外径側および内径側の双方の開口部の周縁部からそれぞれ突出させた保持器構成とすることも可能である。このような保持器構成とした場合であっても、上述した第１実施形態（図１）、および第２実施形態（図３）と同様の作用効果を奏することができる。
【００３７】
例えば、図４には、転動体とのみ非分離一体に組み付けられ（外内輪(いずれも図示しない)とは分離可能）、突出部を円筒部の外周部および内周部の双方からそれぞれ突出させるとともに、ステークをポケットの外径側及び内径側の双方の開口部の周縁部からそれぞれ突出させた保持器２８の構成例が示されており、当該保持器２８を本考案の第３実施形態として以下、説明する。かかる保持器２８は、上述した本考案１の第１実施形態に係る保持器８（図１）、および第２実施形態に係る保持器１８（図３）とその基本的構成を同一とすることが可能であり、これらと同一もしくは類似する構成要素については、図面上で同一の符号を付してその説明を省略もしくは簡略化する。
【００３８】
図４には、本考案の第３実施形態に係る保持器２８の構成が示されており、かかる保持器２８は、円筒部２８ａを備え、当該円筒部２８ａの周方向に等配された複数のポケット２８ｂに転動体（玉）６が１つずつ挿入された状態で内輪案内により回転案内されている。
この場合、ポケット２８ｂは、円筒部２８ａの外径側および内径側にそれぞれ開口部８６,８８を有する貫通孔として形成されており、図４に示す保持器２８においては、内径側（つまり、内輪側）の開口部８８から転動体（玉）６をポケット２８ｂへ挿入する（具体的には、押し込む）ことで、当該転動体（玉）６をポケット２８ｂ内で回転自在に保持する構成となっている。
【００３９】
本実施形態においては、ポケット２８ｂの内径側の開口部８８を拡張させるべく、開口拡張手段である溝３０を、当該ポケット２８ｂの周方向両側に軸方向（図４においては、表裏方向）へ沿って円筒部２８ａに形成している。
また、ポケット２８ｂに挿入された転動体（玉）６の脱落を防止するべく、脱落防止手段である対をなすステークを、当該ポケット２８ｂの外径側の開口部８６の周縁部および内径側の開口部８８の周縁部の双方からその開口部８６,８８を狭めるように、当該開口部８６,８８を挟んで設けている。すなわち、円筒部２８ａは、ポケット２８ｂの内径側の周方向両側にそれぞれ溝３０とステーク３２ｂの双方を有し、溝３０がステーク３２よりもポケット２８ｂに対して周方向の外側に位置付けられるようにこれらを配するとともに、当該ポケット２８ｂの外径側の周方向両側にステーク３２ａを配した構成となっている。
【００４０】
図４に示す構成において、円筒部２８ａには、外周部および内周部の軸方向中央位置（軸方向に対する幅の中間位置）に沿って、当該外周部よりも拡径方向へ突出するとともに、当該内周部よりも縮径方向へ突出し、周方向に隣り合う２つのポケット２８ｂ間に亘って周方向へ連続する突出部３４が設けられている。すなわち、突出部３４は、円筒部２８ａの外周部および内周部の双方からそれぞれ突設されている。なお、これらポケット２８ｂと突出部３４の個数は、保持器２８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であることは、上述した第１実施形態および第２実施形態と同様である。また、突出部３４の外内径寸法や軸方向に対する幅寸法は、ポケット２８ｂに転動体（玉）６を挿入した状態で保持器２８が外内輪軌道溝間を回転する際、外内輪の対向周面部や外内輪軌道溝と干渉することがないような任意の寸法に設定すればよい。
【００４１】
対をなすステーク３２ａ,３２ｂは、ポケット２８ｂの周方向両側に配される２つの突出部３４から当該ポケット２８ｂの外径側の開口部８６および内径側の開口部８８を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設されており、これら開口部８６,８８を挟んで対向している。具体的には、外径側の一対のステーク３２ａがポケット２８ｂの周方向両側に配される２つの突出部３４から当該ポケット２８ｂの外径側の開口部８６を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設され、かかる開口部８６を挟んで対向し、内径側の一対のステーク３２ｂがポケット２８ｂの周方向両側に配される２つの突出部３４から当該ポケット２８ｂの内径側の開口部８８を狭めるようにそれぞれ１つずつ突設され、かかる開口部８８を挟んで対向している。
【００４２】
これにより、ポケット２８ｂは、外径側の開口部８６の周縁部から一対をなしてステーク３２ａが突出し、当該開口部８６が当該ステーク３２ａの分だけ狭められた状態となっているとともに、内径側の開口部８８の周縁部から一対をなしてステーク３２ｂが突出し、当該開口部８８が当該ステーク３２ｂの分だけ狭められた状態となっている。その際、ポケット１８ｂの各開口部８６,８８を挟んで対をなすステーク間の距離（外径側の一対のステーク３２ａによって狭められた部分の開口径、および内径側の一対のステーク３２ｂによって狭められた部分の開口径にそれぞれ相当）は、転動体（玉）６の直径寸法よりも若干小さく設定されていることは、上述した第１実施形態および第２実施形態と同様である。
【００４３】
したがって、ポケット２８ｂに挿入された転動体（玉）６が当該ポケット２８ｂの外径側の開口部８６および内径側の開口部８８のいずれ側へ位置ずれした場合であっても、位置ずれした転動体（玉）６を対をなすステーク（一対のステーク３２ａもしくは一対のステーク３２ｂ）と干渉（接触）させることができ、当該転動体（玉）６がポケット２８ｂから脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００４４】
本実施形態において、溝３０は、ポケット２８ｂの周方向両側に配される２つの突出部３４にそれぞれ形成されている。かかる溝３０の個数や大きさ、深さや形状（開口形状および断面形状）などは、保持器２８の大きさ（転動体(玉)６の数やサイズ(径寸法)）や負荷容量などに応じて任意に設定することが可能であり、特に限定されないことは、上述した第１実施形態および第２実施形態と同様である。図４には、各突出部３４の内径側に溝３０を１つのみ形成し、当該溝３０を当該突出部３４を挟んで隣り合う２つのポケット２８ｂに対し、その内径側の周方向両側でステーク３２ｂよりも周方向外側に配する構成（つまり、突出部３４を挟んで隣り合う２つのポケット２８ｂで１つの溝３０を共有する構成）を、一例として示している。
【００４５】
なお、ポケット２８ｂの内径側の周方向両側に対をなしてそれぞれ一つずつ、ステーク３２ｂよりも前記ポケット２８ｂに対して周方向の外側に位置付けられるように溝３０を形成した構成（各突出部３４にそれぞれ溝２０を２つずつ形成した構成）とすることも可能である（図３参照）。
また、外径側（つまり、外輪側）の開口部８６から転動体（玉）６をポケットへ挿入する（具体的には、押し込む）保持器構成とした場合、各突出部の外径側に溝を１つのみ形成し、当該溝を当該突出部を挟んで隣り合う２つのポケットに対し、その外径側の周方向両側で外径側ステークよりも周方向外側に配してもよいし、ポケットの外径側の周方向両側に対をなしてそれぞれ一つずつ、外径側ステークよりも前記ポケットに対して周方向の外側に位置付けられるように溝を形成しても構わない。
【００４６】
軸受組立時（さらには、軸受分解時）において、かかる保持器２８のポケット２８ｂへ転動体（玉）６を挿入する場合、その挿入作業は、内径側（つまり、内輪側）の開口部８８から転動体（玉）６をポケット１８ｂへ挿入する（具体的には、押し込む）保持器構成となっている上述した第２実施形態（図３）に準じて行えばよい。この場合、外輪（さらには内輪も）と保持器２８を同一の回転軸上に位置付ける作業は省略可能であり、挿入作業完了後においては、転動体（玉）６と保持器２８のみが非分離一体に組み付けられ、保持器組付体が構成される。
【００４７】
以上のように、本考案の第１実施形態（図１）、第２実施形態（図３）、および第３実施形態（図４）に係る保持器８,１８,２８によれば、転動体（玉）６の数やサイズ（径寸法）の制約などといった軸受の仕様を大きく変更することなく、ステーク１２,２２,３２ｂの配設側（外径側もしくは内径側）に、かつ当該ステーク１２,２２,３２ｂよりもポケット８ｂ,１８ｂ,２８ｂに対して周方向外側へ溝１０，２０,３０を形成することで、容易かつ安価にステーク１２,２２,３２ｂの剛性を調整することができる。この結果、ステーク１２,２２,３２ｂの剛性を転動体（玉）６に対する損傷防止を図るために十分な程度まで確実に低減させることができ、軸受組立時（保持器８,１８,２８へ転動体（玉）６を挿入する際）などに転動体（玉）６がステーク１２,２２,３２ｂを押圧した場合であっても、転動体（玉）６の表面（転動面）に傷を生じさせ難くすることが可能となり、同時に、保持器８,１８,２８（ポケット８ｂ,１８ｂ,２８ｂ）からの脱落防止をも確実に図ることが可能となる。
【符号の説明】
【００４８】
２                    外輪
２ａ                  外輪軌道溝
４                    内輪
４ａ                  内輪軌道溝
６                    転動体（玉）
８，１８，２８        保持器
８ａ，１８ａ，２８ａ  円筒部
８ｂ，１８ｂ，２８ｂ  ポケット
１０，２０，３０      溝
８６                  外径側開口部
８８                  内径側開口部
【図１】
0003203563.tif 000003
【図２】
0003203563.tif 000004
【図３】
0003203563.tif 000005
【図４】
0003203563.tif 000006
【図５】
0003203563.tif 000007