(57)【要約】      （修正有）【課題】運動器具の配置及び調節座に合わせて、トレーニングの抵抗強度が調整可能な運動器具の弾性調整構造を提供する。【解決手段】本体１００と、交差フレーム２００と、調節座５００と、位置決め座２３１と、弾性体３００と、加力部材４００と、を備える運動器具の弾性調整構造である。本体１００と交差フレーム２００とは枢転可能に接続されており、運動器具の弾性調整構造の主なフレームワークを構成する。交差フレーム２００において、本体１００から外へ延長する延長座２２１が設けられ、且つ交差フレーム２００には延長座２２１との距離が異なる複数の固定部２４０を有し、調節座５００が異なる固定部２４０に設けられる場合、延長座２２１と調節座５００とに設けられる弾性体３００も異なる距離に応じて伸縮して弾力の強度を変えて、使用者が加力部材に握って引張運動を行うようにする。【選択図】図２Ｂ
0003202025.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
地面に支持されている本体と、
延長座が設けられている前側延長部と、前記前側延長部が本体から外へ延長するように前記本体に枢転可能に設けられている枢接部を有する中間部と、を含み、さらにそれぞれ位置が異なる複数の固定部を有する交差フレームと、
何れの前記固定部に結合可能である調節座と、
前記交差フレームに設けられている位置決め座と、
前記延長座及び前記調節座を通過し、一端が前記位置決め座に設けられている伸縮可能な弾性体と、
前記弾性体の他端に接続されており、引張運動を行うのに用いられる加力部材と、
を備え、
前記調節座は、位置の異なる前記固定部に選択的に結合することにより、前記延長座との距離を変更させ、前記弾性体の弾力が前記弾性体の引張量の変化に伴って変化するようにすることを特徴とする運動器具の弾性調整構造。
【請求項２】
前記位置決め座は、前記枢接部によって前記交差フレームに枢転可能に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項３】
前記位置決め座は、前記交差フレームと一体に固定されていることを特徴とする請求項１に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項４】
前記調節座は、前記弾性体が前記調節座に対して滑動するのに用いられる滑車を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項５】
前記弾性体は、前記滑車を通過してから方向が変わることを特徴とする請求項４に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項６】
前記調節座は、２つの組合せ体が互に組み合わせてなり、２つの前記組合せ体が互にクランプして前記交差フレームを囲んで連結されることを特徴とする請求項１に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項７】
前記交差フレームは、前記中間部から後へ延長する後側延長部を含み、
前記固定部は前記後側延長部に設けられることを特徴とする請求項１に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項８】
前記本体は、一部が中空に形成されており、前記弾性体の通過に用いられることを特徴とする請求項７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項９】
各前記固定部は、前記調節座を何れの前記固定部に選択可能に栓接するための栓穴であることを特徴とする請求項７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１０】
地面に支持されている本体と、
延長座が設けられている前側延長部と、前記前側延長部が本体から外へ延長するように前記本体に接続されている中間部と、を含み、さらにそれぞれ位置が異なる複数の固定部を有する交差フレームと、
何れの前記固定部に結合可能である調節座と、
前記延長座を通過し、一端が前記調節座に設けられている伸縮可能な弾性体と、
前記弾性体の他端に接続されており、引張運動を行うのに用いられる加力部材と、
を備え、
前記調節座は、位置の異なる前記固定部に選択的に結合することによって、前記延長座との距離を変更させ、前記弾性体の弾力が前記弾性体の引張量の変化に伴って変化するようにすることを特徴とする運動器具の弾性調整構造。
【請求項１１】
前記交差フレームに設けられている位置決め座を更に備え、
前記弾性体は前記位置決め座を通過することを特徴とする請求項１０に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１２】
前記調節座は、２つの組合せ体が互に組み合わせてなり、２つの前記組合せ体が互にクランプして前記交差フレームを囲んで連結されることを特徴とする請求項１０に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１３】
前記交差フレームは、前記中間部から後へ延長する後側延長部を含み、
前記弾性体が前記後側延長部を通過するように、前記位置決め座が前記後側延長部を挿通して前記後側延長部内に配置されていることを特徴とする請求項１１に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１４】
前記交差フレームは、前記中間部から後へ延長する後側延長部を含み、
前記本体は、一部が中空に形成されており、前記弾性体の通過に用いられることを特徴とする請求項１０に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１５】
前記位置決め座は、前記弾性体が前記位置決め座に対して滑動するのに用いられる枢接部材を更に含むことを特徴とする請求項１３に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１６】
前記弾性体は、前記枢接部材を通過してから方向が変わることを特徴とする請求項１５に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１７】
地面に支持されている本体と、
延長座が設けられている前側延長部と、前記前側延長部が本体から外へ延長するように前記本体に接続されている中間部と、を含み、さらにそれぞれ位置が異なる複数の固定部を有する交差フレームと、
何れの前記固定部に結合可能である当接係合部が突出する少なくとも１つの可動部材を有する調節座と、
前記交差フレームに接続されている位置決め座と、
前記延長座及び前記調節座を通過し、一端が前記位置決め座に設けられている伸縮可能な弾性体と、
前記弾性体の他端に接続されており、引張運動を行うのに用いられる加力部材と、
を備え、
前記調節座は、位置の異なる前記固定部に選択的に結合することにより、前記延長座との距離を変更させ、前記弾性体の弾力が前記弾性体の引張量の変化に伴って変化するようにすることを特徴とする運動器具の弾性調整構造。
【請求項１８】
前記位置決め座は、枢接部によって前記交差フレームに枢転可能に設けられていることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項１９】
前記位置決め座は、前記交差フレームと一体に固定されていることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２０】
前記調節座は、前記弾性体が前記調節座に対して滑動するのに用いられる滑車を更に含むことを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２１】
前記弾性体は、前記滑車を通過してから方向が変わることを特徴とする請求項２０に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２２】
前記調節座は、２つの組合せ体が互に組み合わせてなり、２つの前記組合せ体が互にクランプして前記交差フレームを囲んで連結されることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２３】
前記交差フレームは、前記中間部から後へ延長する後側延長部を含み、
前記固定部は前記後側延長部に設けられることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２４】
前記本体は、一部が中空に形成されており、前記弾性体の通過に用いられることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２５】
前記固定部には、前記当接係合部を収納して挿入させて、互いに固定するための孔が開設されることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２６】
前記可動部材は、前記調節座に枢転可能に設けられていることを特徴とする請求項１７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２７】
前記可動部材に対応して合わせる復位部材をさらに備え、
前記復位部材は、弾性的に外張され、前記可動部材を押し付け、前記当接係合部と前記固定部とを互いに固定させることを特徴とする請求項２５に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２８】
前記復位部材は、線形バネであることを特徴とする請求項２７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【請求項２９】
前記可動部材は数が２つであり、
２つの前記可動部材は何れの前記固定部の両側に対称的に固定されていることを特徴とする請求項２７に記載の運動器具の弾性調整構造。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、弾力調整構造に関し、特に、運動器具の配置及び調節座に合わせて、トレーニングの抵抗強度が調整可能な運動器具の弾力調整構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
都会地域における運動空間不足の問題に応じて、ジムでは、早期的なただの重力トレーニング器材以外、例えば、トレッドミルや、最近のエクササイズバイク、フライホイールのような、空間制限のために設計された屋内運動器具が次第に現れた。
【０００３】
そのうち、座ったまま運動するエクササイズバイクとフライホイールでは、両手が解放されるため、より効率的で多部位の運動を、あまり運動する暇のない使用者に選択させる弾性引き縄の付く機種は、運動用品業者により開発された。
【０００４】
しかしながら、上記これらの運動器具の主体構造の問題に制限されて、弾性引き縄を設ける場合に下記欠点がある。例えば、エクササイズバイクの最も普通な構造がＸ状であり、このような設計では、折り畳んで移動し収納しやすいと共に、縄の設ける位置が制限され、つまり、折り畳み枢着箇所を跨ることができなく、これにより、弾性引き縄の選択可能な固定位置が大幅に減少し、多種の張力負荷の設計に不利である。このように、筋力が耐えなく又は縄の張力負荷よりはるかに大きな使用者にとってトレーニングの意義がなくなって、設備が使わずに置かれる潜在コストがある。
【０００５】
別の欠点は、エクササイズバイクの主ホルダの長さが限定され、このような狭い縄の設ける空間で、弾性引き縄は、長さが相対的に短いため単位長さの引張応力変形が大幅に増加して、縄材の作業での弾性疲労の発生が速められ、更に、消耗品の淘汰交換率が向上する。
【０００６】
また、上記の弾性引き縄の設置の欠点以外に、従来の技術には、また、縄の固定位置がいつも変わらないという問題がある。フックの法則によると、弾性弾力縄の復位抵抗が引張量に正比例する。これは、使用者の筋力向上につれて、縄の長さを延長できない場合、抵抗が向上できないことでトレーニング効果が次第にゼロに逓減することを意味する。比較的に短く太い弾性引き縄を即時交換して引き続き抵抗を向上させることができるが、運動器具を異なる一般使用者に提供するジムにとって、上記従来の技術は、煩わし過ぎで使用上の便利性を持っていないとは言える。
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
従来の技術にある前述の問題を解決するために、本考案は、運動器具の構造と互に合わせて弾性体（例えば、弾性引き縄）の配置範囲を拡大し、且つ弾性体は、端点の固定位置によって復位された初期引張量を変える運動器具の弾性調整構造を提供することで、運動器具で一般使用者に適するトレーニング効果を発揮させることを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本考案の一態様によると、運動器具の弾性調整構造は、本体と、交差フレームと、調節座と、位置決め座と、弾性体と、加力部材と、を備える。
【０００９】
本体は、運動器具の主フレームワークを構成するものであり、地面に安定的に支持する作用がある。交差フレームは、物体を通過させるための延長座が設けられる前側延長部と、交差フレームと本体とを交差構造にするとともに、前側延長部が本体から外へ延長するように、前記本体に枢転可能に設けられている枢接部を有する中間部と、を含む。また、交差フレームに、他の部品に合わせて組立て固定するために、位置の異なる複数の固定部が設けられる。
【００１０】
調節座は、前記何れの固定部に組み立てられる。位置決め座は、交差フレームに設けられる。弾性体は、弾性があり伸縮でき、典型的な実施例として、例えば、弾力縄があるが、ここで弾性体形態の選択は限定されない。弾性体は、前記の延長座及び調節座を通過し、一端が位置決め座に設けられて、弾性体の一端が交差フレームに間接的に固定される。
【００１１】
加力部材は、使用者が往復して操作するために、前記弾性体の他端に接続される。前記調節座が異なる位置の固定部に結合される場合、調節座と延長座との距離が増減することがあるため、この部分の弾性体もそれに伴って引張量が変化する。
【００１２】
上記の態様から、使用者が運動器具を操作する時に、調節座の組立位置を変えることで、弾性体の弾力を変化させ、更に適当な腕力トレーニングの強度を設定し、同一の運動器具の強度の変化が限定され更に固定されるという低汎用性の問題を解決することができることは、判明される。
【００１３】
この態様のフレームワークにおいて、交差フレームは、前記中間部から後へ延長する後側延長部を更に含んでもよく、前記後側延長部は、前記位置の異なる固定部の設置に用いられる。弾性体の配置条件を考えると、前記弾性体を通過させるように、本体の一部を中空に設けることで、弾性体が交差フレームの各部分に分布するようになり、また前記の調節座に合わせて、運動器具の抵抗設計がより柔軟的になる。
【００１４】
他の実行可能な態様において、前記位置決め座は、弾性体の前記端を固定するために、枢接部によって交差フレームに枢転可能設けられてもよい。
【００１５】
また、弾力の随時調整のニーズ特性に応じるために、調節座は、形が合致である２つの組合せ体を組み合わせてなってもよく、これにより、調節座の位置を変え又は運動器具から取り外すことが便利になる。本態様において、２つの組合せ体は、互に挟んで互いに嵌着し、且つ交差フレームの形に合わせて各位置の固定部と互に固定されるように、それぞれ交差フレームの両側に位置してもよい。
【００１６】
例としては、２つの組合せ体は、交差フレームの前後両側で互いにロックされ、且つ各固定部に栓穴が開設され、調節座が適当な位置に調整された後で、栓接するように前記栓穴と固定すれば、調節座の組立を完成できる。もちろん、上記の組立形態は、本態様の基本的な例示の１つだけであり、運動器具又は縄を設ける条件の変更によって、調節座と、交差フレームと、固定部との間の組立形態を上記に制限されずに自由に調整してもよい。
【００１７】
なお、上記の調節座は、滑車を含んでもよく、弾性体が調節座を通過する時に、実際的に調節座に対して滑車で滑る。滑車を設ければ、弾性体に不要な摩耗を大幅に減少させ、且つ弾性体の配置区間を二度と延長するメリットがある。
【００１８】
例えば、弾性体が滑車を転回点としてその方向を変更する場合、弾性体と滑車とは、力が強く、ひずみが小さい操作モデルになり、トレーニングの効果を向上させることができる。
【００１９】
これにより、本態様の運動器具の弾性調整構造は、多種の弾力の強度を調整できるだけでなく、更に、上記の形態によって、一層多様化の抵抗選択を提供することができ、運動器具の適用対象の増加に有利する。
【００２０】
本考案の別の態様によると、本体と、交差フレームと、調節座と、弾性体と、加力部材と、を備える運動器具の弾性調整構造を提供する。
【００２１】
本体は、運動器具の主フレームワークとして、地面に支持される。交差フレームは、物体を通過させるための延長座が設けられる前側延長部と、前側延長部が本体から外へ延長するように、本体に接続される中間部と、を有する。また、交差フレームに位置の異なる複数の固定部が設けられる。
【００２２】
調節座は、上記何れの固定部に組み立てられる。加力部材は、使用者が往復して操作するために前記弾性体の他端に接続される。
【００２３】
本態様は、弾性体が延長座を通過した後で、直接、一端が調節座に設けられることに、前記態様と異なっている。通俗的に言えば、前記態様の弾性体は、まず延長座と調節座を通過してから、一端が固定の位置決め座に設けられ、且つ媒介である調節座によって弾性体の配置経路を変えるため、上記の態様を変更し、ここでは、位置決め座を略してもよく、直接調節座を弾性体の固定端として設計し、調節座が異なる位置の固定部に組立てられてもよい。このように、同様に弾性体の引張量を変更し、弾力の強度効果を達成することができる。
【００２４】
もちろん、前記の調節座は、依然として、クランプして嵌着するように交差フレームに固定される２つの組合せ体を互に組み合わせてなる。また、選択可能な実施例において、位置決め座は、同様に、本態様で実施されてもよく、例えば、交差フレームに弾性体を通過させる位置決め座が設けられてもよく、調節座が位置決め座を回り込む後で固定部に組み立てられる。
【００２５】
ここで記載された位置決め座の組立形態に合わせると、交差フレームは、前記中間部から後へ延長する後側延長部を更に含んでもよく、位置決め座が後側延長部を挿通して後側延長部内に配置され、このように、余分の位置決め座を設置する空間を省けるとともに、弾性体が後側延長部の他側へ通過する通路をも提供する。且つこのフレームワークにおいて、本体は、同様に弾性体を通過させるように、部分的に中空となってもよい。
【００２６】
また、上記の位置決め座は、枢接部材を含んでもよい。実行可能な実施例としては、位置決め座が枢接部材によって交差フレームの末端（例えば、後側延長部）に設けられ、弾性体が枢接部材（例えば、滑車を選用）によって位置決め座に対して滑り、同様に弾性体の方向変更の原理により縄を設ける長さを増やすことができる。
【００２７】
本考案の更に他の態様によると、本体と、交差フレームと、調節座と、位置決め座と、弾性体と、加力部材と、を備える運動器具の弾性調整構造を提供する。
【００２８】
本態様の主な技術的特徴は、前記別の態様とほぼ同じであるため、ここに実施の細部を繰り返して説明しない。本態様は、少なくとも１つの可動部材を有し、可動部材から突出する当接係合部が調節座が何れの固定部に結合可能であることに、前記の別の態様と異なっている。
【００２９】
また、本態様の弾性体が一態様と同じように固定され、即ち、弾性体の一端が位置決め座に固定されるが、本態様では、調節座を一層改善するものであり、更に上記に言及された別の態様から分かるように、本態様の弾性体は、第２種の形態で固定されてもよく、即ち、位置決め座を使用するかに関わらず、弾性体を直接調節座に位置決めするとともに、各種の様式の調節座の設置は影響されない。
【００３０】
この態様において、可動部材から突出する当接係合部に合わせて、固定部には、当接係合部を収納して挿入させて、互いに固定するための穴が開設されてもよい。ここの例示において、可動部材は、復位部材に合わせ作動（例えば、線形バネ）するように、調節座に枢転可能に設けられてもよく、復位部材が弾性外張されて可動部材と互いに押し付けて往復の対抗運動をし、このように当接係合部と固定部とを互いに固定させる。当接係合部と固定部との相互の当接係合の安定度を考えると、可動部材は、ペアになって何れの固定部の両側に対称的に設けられてもよく、これにより調節座が脱落しにくくなる。
【００３１】
また、このような態様において、調節座は、依然として、クランプして交差フレームに嵌着される２つの組合せ体を組み合わせてなる。
【００３２】
もちろん、前記の他の態様に記載のように、本態様の位置決め座は、一体的に交差フレームに設けられる以外、枢接部によって交差フレームに枢転可能に設けられてもよい。同様に、調節座は、弾性体が調節座に対して滑るための滑車を更に含んでもよく、滑車によって弾性体の方向を変更させ、有限の空間で縄を設ける区域を増やす。前記の交差フレームは、中間部から後へ延長する後側延長部を含んでもよく、前記本体に形成された中空となる一部によって、前記弾性体を通過させる。
【考案の効果】
【００３３】
上記で説明された数多くの態様により、本考案は、柔軟的で且つ大幅の弾性調節メカニズムを提供することができ、よく多数の使用者に適用されるだけでなく、異なる使用者の使用ニーズに応じて弾性体を過度に引くことを低減させ、又は抵抗が強すぎで低下させにくい欠点を克服できる。また、上記メリット自身のみによって、弾性体である消耗品が速く淘汰交換されるコスト問題を避けることができる。本考案に提供された調節座の固定メカニズムは、比較的に安定であり、簡単な操作（例えば、幼児からの不注意による接触）で固定を解除しにくく、運動器具及び個人の安全に優れた保護を与える。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造を示す左側面図である。
【図２Ａ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造を示す斜視図である。
【図２Ｂ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造を示す他の斜視図である。
【図２Ｃ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造の使用状態を示す模式図である。
【図２Ｄ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造の調節座の拡大箇所を示す模式的な分解図である。
【図３Ａ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造の調節座の変形例の拡大箇所を示す模式的な分解図である。
【図３Ｂ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造の調節座の他の変形例の拡大箇所を示す模式的な分解図である。
【図３Ｃ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造の調節座の別の変形例の拡大箇所を示す模式的な分解図である。
【図３Ｄ】本考案の一実施形態に係る運動器具の弾性調整構造の調節座の更なる変形例の拡大箇所を示す模式的な分解図である。
【図４】本考案の他の実施形態による運動器具の弾性調整構造の調節座を示す模式的な分解図である。
【考案を実施するための形態】
【００３５】
（一実施形態）
図１は、本考案の一実施形態の運動器具の弾性調整構造を示す左側面図である。図１を参照されたい。運動器具の弾性調整構造は、本体１００と、交差フレーム２００と、弾性体３００と、加力部材４００と、調節座５００と、を備える。
【００３６】
図１に示すように、本体１００は、運動器具の重力の主要なサポートとして、地面に立つ。交差フレーム２００は、枢接部２１１を含み、枢接部２１１を中心とし、主に中間部２１０、前側延長部２２０及び後側延長部２３０に分けられる。枢接部２１１が本体１００と枢転可能に接続し、交差フレーム２００と本体１００とを枢着して折り畳み可能なＸ状のフレーム構造にする。
【００３７】
運動器具の前端において、前側延長部２２０に延長座２２１が設けられ、後側延長部２３０に位置決め座２３１が設けられる。本実施形態において、位置決め座２３１が枢接部２１１によって一括して交差フレーム２００に枢転可能に設けられている。もちろん、図面には実行可能な実施態様の一つだけを例示するが、例えば、一体成形又は溶接によって交差フレーム２００に設けること、及び位置決め座２３１の組立可能な位置の何れも本実施形態に合理的に包含され且つ自分で変更する範囲にあるべきである。
【００３８】
弾性体３００は、前記の延長座２２１を跨いで通過し、本実施形態において、市販のよく見られる弾力縄を選用し、一定のひずみ範囲内で、引張量によってその弾性回復力を変更する。弾性体３００は、一端が位置決め座２３１に設けられ固定され、他端が加力部材４００と接続して、使用者が引張運動を行うようにする。
【００３９】
図面から分かるように、交差フレーム２００に位置の異なる複数の固定部２４０が設けられるが、広い範囲の配置空間を取得するためには、図面のように固定部２４０を後側延長部２３０に設ければよい。調節座５００は、同様に弾性体３００によって跨がれ通過され、何れの固定部２４０に結合してもよい。位置決め座２３１の位置が固定されるため、調節座５００の組立位置によって、調節座５００と位置決め座２３１との距離が変更するにつれて、位置決め座２３１から加力部材４００までの弾性体３００の経路も増減するとともに、弾性体３００の初期弾性回復力も変更し、これにより、使用時の抵抗強度を調整する。
【００４０】
図２Ａは、図１の運動器具の弾性調整構造を示す第１視野角からの斜視図である。図２Ｂは、図１の運動器具の弾性調整構造を示す第２視野角からの斜視図である。図２Ａ及び図２Ｂを併せて参照されたい。本実施形態の実施の細部を詳しく説明する。図２Ａにおいて、弾性体３００が交差フレーム２００の裏面側に配置され、本体１００と枢接部２１１との枢接箇所が部分的に中空となり（図２Ｂに示すように）、弾性体３００がここを経由する時に通過し且つ引き続き延長することができる。
【００４１】
後側延長部２３０の部分において、調節座５００は、弾性体３００を位置決め座２３１へ通過させるための滑車５１０を更に含んでもよい。弾性体３００は、滑車５１０のところで転回して方向が変更する。縄が自由に転向でき、その張力の大きさも方向の問題に影響されないため、弾性体３００は、滑車５１０の設置によって再び延長されることができる。
【００４２】
図２Ｃは、図２Ａの運動器具の弾性調整構造の使用状態を示す模式図である。図２Ｃに合わせて参照されたい。位置決め座２３１が枢転可能に設けられている可能性もあることを考えると、弾性体３００が外力によって引かれる時に、位置決め座２３１が僅かに回転することがあるため、位置決め座２３１と弾性体３００との固定箇所にも枢接部材２３１Ａを採用してもよく、例えば、スリーブによって位置決め座２３１を囲んで設置する。このように、位置決め座２３１、枢接部材２３１Ａ及び弾性体３００の三者の引張運動中において、枢接部材２３１Ａが力の印加方向に従って僅かに回転して、力が随時に自動的にバランスを保ちながらずっと直線で伝送され、使用者の力印加操作をより安定且つ順調にする。
【００４３】
図２Ｄは、図２Ａの運動器具の弾性調整構造の調節座５００の拡大箇所５を示す模式的な分解図である。図２Ｄを参照されたい。この実施形態では、組合せ体５０１、５０２をネジによってロックし、右の組合せ体５０１の内側の当接係合部５２１によって固定部２４０の穴に係合して、使用者が運動器具を操作する時に弾性体３００を引き張るため、調節座５００が操作中にずっと引き締められて後側延長部２３０に当接し、組合せ体５０１、５０２が組み合わされて後で後側延長部２３０とは、当接係合部５２１の離脱と調整のための、わずかな隙間を有し、使用者が手で弾性体３００を把持してやや下へ引いて当接係合部５２１の引き締め状態を解除することができ、当接係合部５２１が所望の固定部２４０に固定されてから、弾性体３００を緩めて調節座５００を改めて引き締めればよい。
【００４４】
図３Ａは、図２Ａの運動器具の弾性調整構造の調節座５００の拡大箇所５の変形例を示す模式的な分解図である。図３Ｂは、図２Ａの運動器具の弾性調整構造の調節座５００の拡大箇所５の他の変形例を示す模式的な分解図である。図３Ｃは、図２Ａの運動器具の弾性調整構造の調節座５００の拡大箇所５の別の変形例を示す模式的な分解図である。図３Ｄは、図２Ａの運動器具の弾性調整構造の調節座５００の拡大箇所５の更なる変形例を示す模式的な分解図である。図３Ａ〜図３Ｄを参照されたい。本考案の各実行可能な調節座５００の実施形態は、図面に示すが、他の技術的特徴が図１〜図２Ｄに紹介される実施形態と同じであるため、ここで説明しない。
【００４５】
図３Ａにおいて、固定部２４０は、両側でペアになる栓穴である。取り外しのニーズのために、調節座５００は、２つの組合せ体５０１、５０２を互に組み合わせてなってもよく、且つ２つの組合せ体５０１、５０２の形がちょうど後側延長部２３０と互に合致であり、これにより、両者が互にクランプしてから交差フレーム２００を囲んで連結され、またクランプ面における開口を介して栓穴と合わせて固定部２４０に栓接される。
【００４６】
図３Ｂに示すように、調節座５００に回転可能な２つの可動部材５２０を設けてもよい。この実施形態において、２つの可動部材５２０が調節座５００の両側に対称的に設けられる。２つの可動部材５２０の何れにも、形が穴状の固定部２４０と合致である当接係合部５２１がそれぞれ突出する。当接係合部５２１の対向端において、各可動部材５２０が復位部材５３０と組み合わせ、復位部材５３０が可動部材５２０及び調節座５００に押し出されて弾性外張され、可動部材５２０に力を受けてモーメントが生じて、当接係合部５２１が持続的に力を受けて固定部２４０に当接し係合する。
【００４７】
図３Ｂから分かるように、調節座５００位置を調整したい時に、両手で同時に２つの可動部材５２０を操作する必要があり、且つ力を入れて復位部材５３０の弾性外張力を抵抗しないと、当接係合部５２１と固定部２４０を離脱させることができない。これにより、このような実施形態の調節座５００は、子供が好奇により固定を簡単に解除することと、調節座５００が弾性体３００の弾力により意外に弾けられる危険を防止することができる。
【００４８】
図３Ｃは、本考案の更に１つの調節座５００を開示し、本実施形態の２つの組合せ体５０１、５０２が互いにロックする形態により固定してもよく、また別にＴ字部材の当接係合部５２１により２つの組合せ体５０１、５０２を貫通させ挿入し、ノブにより当接係合部５２１の引き締め程度を調整して、調節座５００を緩め又は固定することを決める。
【００４９】
図３Ｄに示された更に１つの調節座５００は、同様に互にロックしてもよい２つの組合せ体５０１、５０２を含み、このような調節座５００の組立原理が図３Ａと同じであり、組合せ体５０１、５０２のロックの面において固定部２４０と合わせる栓穴を開設し、調節座５００が後側延長部２３０と栓接した後で、復位部材５３０により調節座５００と固定部２４０の間に当接し、これにより調節座５００を固定させる。
【００５０】
（他の実施形態）
図４は、本考案の他の実施形態の運動器具の弾性調整構造の調節座５００を示す模式的な分解図である。図４を参照されたい。本実施形態が図２Ａとの差異は、弾性体３００の一端が滑車５１０を介して直接調節座５００に枢転可能に設けられており、即ち、弾性体３００の端点の位置が移動可能になることにある。もちろん、図面に示された調節座５００の組立形態は例示だけであり、前記図３Ａ〜図３Ｄの説明を参照してから分かるのは、本実施形態の調節座５００の形式は任意に選択されてもよく、且つ本実施形態の正常的動作に影響しない。
【００５１】
この実施形態において、弾性体３００の固着条件が調節座５００によって提供されることとなるため、位置決め座２３１はオプション部品となる。図４に示すように、後側延長部２３０は、そのまま対称の中空ホルダを使用し、又は図面における一般的な中実ホルダを使用してもよく、且つ位置決め座２３１がその枢接部材２３１Ａにより後側延長部２３０を挿通して後側延長部２３０内に配置され、もちろん、ここの枢接部材２３１Ａが滑車機構に取って代ってもよい。この実施形態の長所は、弾性体３００の引張量に対する調整が直観となり、且つこのような設置が空間を節約でき、位置決め座２３１が交差フレーム２００の内部に組み立てられるとともに、弾性体３００の回り込み通路も提供することにある。
【００５２】
上記の各実施形態に開示された内容により、本考案の運動器具の弾性調整構造は下記メリットを有する。
一、本考案に用いられる部分的に中空となる本体は、弾性体を通過させることに用いられ、縄を設ける空間不足の制限を克服して、弾性体のサイズを多くの選択を持たせ、トレーニングの効果を向上させる。また、弾性体の単位あたりのひずみ量が低下するため、効果的に消耗品の淘汰交換速度を低減し、材料購入と人力によるメンテナンスのコストを低下させる。
【００５３】
二、可動式の調節座により、運動器具に対して随時に異なる使用者の抵抗ニーズに応じて随時に調整してもよく、使用者の筋力が進歩してトレーニングが次第に失効になり、又は筋力不足になるが無理に操作して逆にけがをした等の問題を避ける他、より大切なのは単一の運動器具の数多くの使用者への一般的利用性を大幅に向上させ、ジム業者にとって、本考案の運動器具の弾性調整構造を採用すると、運動器具の管理・経営をしやすくなり、施設が使わずに置かれる隠れたコストを下げる。
【００５４】
三、本実施形態は多種の選択可能な調節座の実施態様を提供し、異なる使用者のトレーニング計画、又は安全上の考えに応じて適当な調節座を選択し、使用安全性及び利便性を兼ねてある。
【００５５】
本考案を実施形態で前述の通り開示したが、これは本考案を限定するためのものではなく、当業者であれば、本考案の精神と範囲から逸脱しない限り、各種の変更や修正を加えることができる。従って、本考案の保護範囲は、実用新案登録請求の範囲で指定した内容を基準とするものである。
【符号の説明】
【００５６】
１００  本体、
２００  交差フレーム、
２１０  中間部、
２１１  枢接部、
２２０  前側延長部、
２２１  延長座、
２３０  後側延長部、
２３１  位置決め座、
２３１Ａ  枢接部材、
２４０  固定部、
３００  弾性体、
４００  加力部材、
５００  調節座、
５０１、５０２  組合せ体、
５１０  滑車、
５２０  可動部材、
５２１  当接係合部、
５３０  復位部材、
５  拡大箇所。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
0003202025.tif 000005
【図２Ｃ】
0003202025.tif 000006
【図２Ｄ】
0003202025.tif 000007
【図３Ａ】
0003202025.tif 000008
【図３Ｂ】
0003202025.tif 000009
【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４】
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