(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻芯部を有するコアと、
前記巻芯部に第１の巻回方向に巻回された第１のワイヤと、
前記巻芯部に前記第１の巻回方向とは逆の第２の巻回方向に巻回された第２のワイヤと、を備え、
前記巻芯部は、第１及び第２の巻回面を有し、
前記第１の巻回面において複数回交差する前記第１及び第２のワイヤの交差角度のそれぞれは、前記第２の巻回面において複数回交差する前記第１及び第２のワイヤの交差角度のそれぞれよりも小さいことを特徴とするディファレンシャルモードフィルタ。
【請求項２】
前記第１の巻回面においては、前記第１及び第２のワイヤが前記巻芯部の軸方向に接触していることを特徴とする請求項１に記載のディファレンシャルモードフィルタ。
【請求項３】
前記巻芯部は、軸方向に垂直な断面が略四角形であることを特徴とする請求項１又は２に記載のディファレンシャルモードフィルタ。
【請求項４】
前記第１のワイヤの一端及び他端にそれぞれ接続された第１及び第３の端子電極と、
前記第２のワイヤの一端及び他端にそれぞれ接続された第２及び第４の端子電極と、をさらに備え、
前記コアは、前記巻芯部の軸方向における一端に設けられた第１の鍔部と、前記巻芯部の前記軸方向における他端に設けられた第２の鍔部とをさらに有し、
前記第１及び第２の端子電極は前記第１の鍔部に設けられ、前記第３及び第４の端子電極は前記第２の鍔部に設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のディファレンシャルモードフィルタ。
【請求項５】
巻芯部と、前記巻芯部の軸方向における一端に設けられた第１の鍔部と、前記巻芯部の前記軸方向における他端に設けられた第２の鍔部とを有するコアと、
前記巻芯部に第１の巻回方向に巻回された第１のワイヤと、
前記巻芯部に前記第１の巻回方向とは逆の第２の巻回方向に巻回された第２のワイヤと、を備え、
前記巻芯部は、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤが交差する第１の巻回面を有し、
前記第１の巻回面は、交差する前記第１及び第２のワイヤのうち、前記第１のワイヤが前記第１の鍔部側に位置し、前記第２のワイヤが前記第２の鍔部側に位置する第１の領域と、交差する前記第１及び第２のワイヤのうち、前記第１のワイヤが前記第２の鍔部側に位置し、前記第２のワイヤが前記第１の鍔部側に位置する第２の領域を含み、
前記第１及び第２のワイヤは、前記第１及び第２の領域の少なくとも一方において、いずれも前記第１の巻回面に接し、且つ、前記巻芯部の軸方向に互いに接触していることを特徴とするディファレンシャルモードフィルタ。
【請求項６】
前記第１及び第２のワイヤは、前記第１及び第２の領域の両方において、いずれも前記第１の巻回面に接し、且つ、前記巻芯部の軸方向に互いに接触していることを特徴とする請求項５に記載のディファレンシャルモードフィルタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はディファレンシャルモードフィルタに関し、特に、高周波特性に優れたディファレンシャルモードフィルタに関する。
【背景技術】
【０００２】
ディファレンシャルモードフィルタは、差動信号線路上のコモンモード成分を通過させる一方、ディファレンシャルモード成分を遮断するための素子として用いられる（特許文献１，２参照）。
【０００３】
特許文献１及び２に記載されているように、ディファレンシャルモードフィルタでは一対のワイヤの巻回方向が互いに逆方向となることから、巻芯部上において一対のワイヤが複数回に亘って交差するという構造上の特徴を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−０３６１５８号公報
【特許文献２】特開２０１０−１６５９５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このように、ディファレンシャルモードフィルタでは、一対のワイヤを交差するように巻回する必要があることから、コモンモードフィルタと比べてワイヤを巻回しづらい。このため、ワイヤの巻回位置が安定せず、巻回位置のばらつきに起因して高周波特性のばらつきが大きくなることがあった。
【０００６】
したがって、本発明は、巻回位置のばらつきを抑制することによって、ディファレンシャルモードフィルタの高周波特性を高めることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一側面によるディファレンシャルモードフィルタは、巻芯部を有するコアと、前記巻芯部に第１の巻回方向に巻回された第１のワイヤと、前記巻芯部に前記第１の巻回方向とは逆の第２の巻回方向に巻回された第２のワイヤと、を備え、前記巻芯部は、第１及び第２の巻回面を有し、前記第１の巻回面において複数回交差する前記第１及び第２のワイヤの交差角度のそれぞれは、前記第２の巻回面において複数回交差する前記第１及び第２のワイヤの交差角度のそれぞれよりも小さいことを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、第１の巻回面上において第１のワイヤと第２のワイヤの軸方向における距離が近くなることから、一方のワイヤを基準として他方のワイヤを巻回しやすくなる。これにより、巻回位置のばらつきが抑制されることから、高周波特性を高めることが可能となる。
【０００９】
この場合、前記第１の巻回面においては、前記第１及び第２のワイヤが前記巻芯部の軸方向に接触していることが好ましい。これによれば、巻回位置のばらつきがよりいっそう抑制されることから、より高周波特性を高めることが可能となる。
【００１０】
本発明において、前記巻芯部は軸方向に垂直な断面が略四角形であることが好ましい。これによれば、巻芯部に角部分が存在することから、ワイヤの位置を安定させることが可能となる。
【００１１】
本発明によるディファレンシャルモードフィルタは、前記第１のワイヤの一端及び他端にそれぞれ接続された第１及び第３の端子電極と、前記第２のワイヤの一端及び他端にそれぞれ接続された第２及び第４の端子電極と、をさらに備え、前記コアは、前記巻芯部の軸方向における一端に設けられた第１の鍔部と、前記巻芯部の前記軸方向における他端に設けられた第２の鍔部とをさらに有し、前記第１及び第２の端子電極は前記第１の鍔部に設けられ、前記第３及び第４の端子電極は前記第２の鍔部に設けられていることを特徴とする。これによれば、ドラム型のコアを用いた表面実装型のディファレンシャルモードフィルタを提供することが可能となる。
【００１２】
本発明の他の側面によるディファレンシャルモードフィルタは、巻芯部を有するコアと、前記巻芯部に第１の巻回方向に巻回された第１のワイヤと、前記巻芯部に前記第１の巻回方向とは逆の第２の巻回方向に巻回された第２のワイヤと、を備え、前記巻芯部は、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤが交差する第１の巻回面を有し、前記第１の巻回面は、交差する前記第１及び第２のワイヤのうち、前記第１のワイヤが前記第１の鍔部側に位置し、前記第２のワイヤが前記第２の鍔部側に位置する第１の領域と、交差する前記第１及び第２のワイヤのうち、前記第１のワイヤが前記第２の鍔部側に位置し、前記第１のワイヤが前記第２の鍔部側に位置する第２の領域を含み、前記第１及び第２のワイヤは、前記第１及び第２の領域の少なくとも一方において互いに接触していることを特徴とする。
【００１３】
本発明によれば、一方のワイヤの位置が他方のワイヤの基準となることから、他方のワイヤを巻回しやすくなる。これにより、巻回位置のばらつきが抑制されることから、高周波特性を高めることが可能となる。
【００１４】
この場合、前記第１及び第２のワイヤは、前記第１及び第２の領域の両方において互いに接触していることが好ましい。これによれば、巻回位置のばらつきがよりいっそう抑制されることから、より高周波特性を高めることが可能となる。
【発明の効果】
【００１５】
このように、本発明によれば、高い高周波特性を有するディファレンシャルモードフィルタを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の好ましい実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０の外観を示す略斜視図である。
【図２】図２は、コア２０の構造を示す略斜視図である。
【図３】図３は、第１の端子電極３１の構造を示す略斜視図である。
【図４】図４は、ディファレンシャルモードフィルタ１０の使用例を説明するための回路図である。
【図５】図５は、第１及び第２のワイヤ４１，４２の巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【図６】図６は、第１及び第２のワイヤ４１，４２の巻回レイアウトを説明するための展開図である。
【図７】図７は、図５に示すＢ−Ｂ線に沿った断面図である。
【図８】図８は、参考例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ１の巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【図９】図８は、参考例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ２の巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【図１０】図１０は、実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０と参考例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ２の高周波特性を示すグラフである。
【図１１】図１１は、第１の変形例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ａの巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【図１２】図１２は、第２の変形例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｂの巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施形態について詳細に説明する。
【００１８】
図１は、本発明の好ましい実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０の外観を示す略斜視図である。
【００１９】
図１に示すように、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０は、ドラム型のコア２０と、板状のコア２４と、第１〜第４の端子電極３１〜３４と、互いに逆方向に巻回された第１及び第２のワイヤ４１，４２とを備えている。コア２０の構造は図２に示され、第１の端子電極３１の構造は図３に示されている。コア２０及び２４は、Ｎｉ−Ｚｎ系フェライトなど比較的透磁率の高い磁性材料によって構成される。また、第１〜第４の端子電極３１〜３４は、銅などの良導体からなる金具によって構成される。
【００２０】
コア２０は、第１の鍔部２１と、第２の鍔部２２と、これらの間に設けられた巻芯部２３と有している。巻芯部２３はｘ方向を軸方向とし、その両端にそれぞれ第１及び第２の鍔部２１，２２が設けられ、これらが一体化された構造を有している。第１の鍔部２１は、巻芯部２３と接続される内側面２１ｉと、内側面２１ｉの反対側に位置する外側面２１ｏと、板状のコア２４が接着される上面２１ｔと、上面２１ｔの反対側に位置する底面２１ｂと、互いに反対側に位置する側面２１ｓとを有している。内側面２１ｉ及び外側面２１ｏはｙｚ面を構成し、上面２１ｔ及び底面２１ｂはｘｙ面を構成し、側面２１ｓはｘｚ面を構成する。第２の鍔部２２も同様であり、ｙｚ面を構成する内側面２２ｉ及び外側面２２ｏ、ｘｙ面を構成する上面２２ｔ及び底面２２ｂ、並びに、ｘｚ面を構成する２つの側面２２ｓを有している。
【００２１】
図２に示すように、底面２１ｂ，２２ｂ及び外側面２１ｏ，２２ｏは段差を有している。底面２１ｂ，２２ｂは、上段面２１ｂ１，２２ｂ１と下段面２１ｂ２，２２ｂ２をそれぞれ有し、外側面２１ｏ，２２ｏは、上段面２１ｏ１，２２ｏ１と下段面２１ｏ２，２２ｏ２をそれぞれ有する。そして、第１及び第２の端子電極３１，３２は、第１の鍔部２１の上段面２１ｂ１，下段面２１ｂ２及び下段面２１ｏ２を覆うように設けられ、第３及び第４の端子電極３３，３４は、第２の鍔部２２の上段面２２ｂ１，下段面２２ｂ２及び下段面２２ｏ２を覆うように設けられる。第１〜第４の端子電極３１〜３４の固定は、接着剤などによって行われる。
【００２２】
図３に示すように、第１の端子電極３１は、継線部５０と、第１の接続部５１と、第２の接続部５２を有している。継線部５０は、底面２１ｂの下段面２１ｂ２を覆う部分であり、第１のワイヤ４１の一端が継線される。図３には継線前の状態が示されており、第１のワイヤ４１の一端を押さえ込むための固定片６１と、第１のワイヤ４１の一端を溶接するための溶接片６２を備えている。実際に継線を行う際には、固定片６１を折り曲げることによって第１のワイヤ４１の一端を押さえ込んだ状態で、溶接片６２を折り曲げることによって第１のワイヤ４１の一端を継線部５０と溶接片６２との間に挟み込むとともに、レーザービームの照射によって溶接片６２を溶かすことにより、第１のワイヤ４１の一端を継線部５０に溶接する。溶接を行うと、図１に示す溶接玉６３が形成され、両者は強固に固定されることになる。
【００２３】
第１の接続部５１は、底面２１ｂの上段面２１ｂ１を覆う部分であり、実装時においてはプリント基板上のランドパターンと対向する。第２の接続部５２は、外側面２１ｏの下段面２１ｏ２を覆う部分であり、実装時においてはハンダのフィレットが形成される部分である。本実施形態においては、第２の接続部５２がＬ字型に折れ曲がった形状を有しており、これにより実装強度が高められている。
【００２４】
他の端子電極３２〜３４についても同様の構造を有している。そして、第１のワイヤ４１の一端及び他端は、それぞれ第１及び第３の端子電極３１，３３に接続され、第２のワイヤ４２の一端及び他端は、それぞれ第２及び第４の端子電極３２，３４に接続される。これにより、例えば第１及び第２の端子電極３１，３２を一対の入力側とし、第３及び第４の端子電極３３，３４を一対の出力側とするディファレンシャルモードフィルタ回路が構成される。但し、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０に方向性は無いことから、第３及び第４の端子電極３３，３４を一対の入力側とし、第１及び第２の端子電極３１，３２を一対の出力側として使用しても構わない。また、各端子電極３１〜３４が図３に示した構造を有していることから、対応するワイヤ４１，４２との接続を強固に行うことができるとともに、溶接玉６３が底面２１ｂ，２２ｂの下段面２１ｂ２，２２ｂ２に形成されることから、溶接玉６３とプリント基板が干渉することによって実装が不安定となることがない。
【００２５】
図４は、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０の使用例を説明するための回路図である。
【００２６】
図４に示す例では、制御機器１００と被制御機器２００が一対の差動信号線路Ｗ１，Ｗ２を介して接続されている。制御機器１００は、差動信号を差動信号線路Ｗ１，Ｗ２に出力する制御回路１１０と、差動信号線路Ｗ１，Ｗ２に重畳するコモンモードノイズを除去するためのコモンモードフィルタ１２０を備えている。一方、被制御機器２００は、差動信号線路Ｗ１，Ｗ２を介して伝送された差動信号を受ける被制御回路２１０と、差動信号線路Ｗ１，Ｗ２に重畳するコモンモードノイズを除去するためのコモンモードフィルタ２２０を備えている。これにより、制御回路１１０から被制御回路２１０に対して、差動信号を供給することができる。
【００２７】
さらに、制御機器１００においては、電源電位Ｖｃｃが差動信号線路の一方Ｗ１に印加され、グランド電位ＧＮＤが差動信号線路の他方Ｗ２に印加される。これにより、一対の差動信号線路Ｗ１，Ｗ２は電源配線としても機能し、被制御機器２００に含まれる負荷回路２３０に電源を供給することが可能となる。
【００２８】
このような回路構成において、制御機器１００及び被制御機器２００にディファレンシャルモードフィルタ１０を使用することができる。つまり、制御機器１００内においては、一対の差動信号線路Ｗ１，Ｗ２と、一対の電源Ｖｃｃ，ＧＮＤとの間にディファレンシャルモードフィルタ１０が挿入され、被制御機器２００内においては、一対の差動信号線路Ｗ１，Ｗ２と負荷回路２３０との間にディファレンシャルモードフィルタ１０が挿入される。これにより、電源Ｖｃｃ，ＧＮＤや負荷回路２３０への差動信号の流入が防止され、直流電圧成分のみを通過させることができる。
【００２９】
図５及び図６は、それぞれ第１及び第２のワイヤ４１，４２の巻回レイアウトを説明するための模式図及び展開図である。
【００３０】
図５及び図６に示すように、矢印Ａから見た場合、第１のワイヤ４１は第１の端子電極３１から第３の端子電極３３に向かって右回り（時計回り）に巻回されている一方、第２のワイヤ４２は第２の端子電極３２から第４の端子電極３４に向かって左回り（反時計回り）に巻回されている。これにより、第１のワイヤ４１と第２のワイヤ４２は、巻芯部２３において複数回に亘って交差することになる。
【００３１】
より具体的に説明すると、巻芯部２３は、軸方向に垂直な断面（ｙｚ断面）が略四角形であり、これにより、軸方向と平行な４つの巻回面７１〜７４を有している。ここで、略四角形とは、完全な四角形であることを要求しない主旨であり、例えば、角部が面取りされた丸角形状であっても構わないし、各辺が凸型に湾曲していても構わないという意味である。
【００３２】
第１の巻回面７１は、ｘｙ面を構成する面であり、板状のコア２４とは反対側に位置する。図５及び図６に示すように、第１の巻回面７１においては、第１のワイヤ４１と第２のワイヤ４２が複数回（本実施形態では４回）に亘って交差する。特に限定されるものではないが、本実施形態では第１の巻回面７１において第１のワイヤ４１が上側、第２のワイヤ４２が下側に位置するよう交差している。また、第１の巻回面７１における第１及び第２の交差角度はθ１である。
【００３３】
第２の巻回面７２は、ｘｙ面を構成する面であり、板状のコア２４と対向する。図５及び図６に示すように、第２の巻回面７２においても、第１のワイヤ４１と第２のワイヤ４２が複数回（本実施形態では４回）に亘って交差する。特に限定されるものではないが、本実施形態では第２の巻回面７２において第１のワイヤ４１が上側、第２のワイヤ４２が下側に位置するよう交差している。また、第２の巻回面７２における第１及び第２の交差角度はθ２（＞θ１）である。
【００３４】
つまり、第１の巻回面７１における交差角度θ１は、第２の巻回面７２における交差角度θ２よりも小さく、これにより、第１の巻回面７１においては、第２の巻回面７２よりも第１のワイヤ４１と第２のワイヤ４２がより平行に近くなる。その結果、第１のワイヤ４１と第２のワイヤ４２が接触する区間は、第２の巻回面７２よりも第１の巻回面７１の方が長くなる。特に、本実施形態においては、第１のワイヤ４１と第２のワイヤ４２が第１の巻回面７１において軸方向（ｘ方向）に接触しているのに対し、第２の巻回面７２においては軸方向（ｘ方向）に接触していない。
【００３５】
具体的には、図５及び図６に示すように、第１の巻回面７１のｙ方向における半分を第１の領域８１、残りの半分を第２の領域８２と定義した場合、第１の領域８１における第１及び第２のワイヤ４１，４２の位置関係と、第２の領域８２における第１及び第２のワイヤ４１，４２の位置関係は逆になる。つまり、第１の領域８１においては第１のワイヤ４１が第１の鍔部２１側に位置し、第２のワイヤ４２が第２の鍔部２２側に位置する一方、第２の領域８２においては第１のワイヤ４１が第２の鍔部２２側に位置し、第２のワイヤ４２が第１の鍔部２１側に位置する。
【００３６】
そして、本実施形態においては、第１及び第２のワイヤ４１，４２が第１及び第２の領域８１，８２の両方において互いに軸方向に接触している。つまり、図５に示すＢ−Ｂ線に沿った断面図である図７に示すように、第１及び第２のワイヤ４１，４２が交差する前後において、両者とも第１の巻回面７１に接するとともに、両者が互いに沿って巻回される区間を有している。第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２を軸方向に接触させるためには、図５に示すように、交差する前後において、上側のワイヤ（第１のワイヤ４１）を下側のワイヤ（第２のワイヤ４２）側にやや曲げることにより、両者を並走させればよい。
【００３７】
これにより、一方のワイヤを基準として他方のワイヤを巻回しやすくなることから、巻回位置のばらつきが抑制される。尚、第１及び第２のワイヤ４１，４２を第１及び第２の領域８１，８２の両方において互いに接触させるのではなく、第１及び第２の領域８１，８２の一方のみにおいて互いに接触させても構わないが、第１及び第２の領域８１，８２の両方において互いに接触させた方が、巻回位置のばらつきがより確実に抑制される。
【００３８】
これに対し、第２の巻回面７２において第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２が接触するのは、両者が交差する部分のみである。つまり、第２の巻回面７２においては、第１及び第２のワイヤ４１，４２が軸方向に接触することはない。このように、第２の巻回面７２においては交差角度θ２が大きいことから、第１及び第２のワイヤ４１，４２とも、ｘ方向における遷移量が大きく確保される。
【００３９】
第３及び第４の巻回面７３，７４はいずれもｘｚ面を構成し、第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２が交差しない面である。本実施形態においては、第３及び第４の巻回面７３，７４よりも第１及び第２の巻回面７１，７２の方が広い面積を有しており、これにより、第１の巻回面７１における第１及び第２のワイヤ４１，４２の接触距離が十分に確保されている。また、第１又は第２の巻回面７１，７２と、第３又は第４の巻回面７３，７４との境界となる角部は、第１及び第２のワイヤ４１，４２の位置を固定する役割を果たす。つまり、巻芯部の断面形状が円形や楕円形である場合と比べ、角部を有する略四角形であることにより、巻回後における第１及び第２のワイヤ４１，４２の位置ずれを防止することができる。
【００４０】
このように、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０は、第１の巻回面７１において第１及び第２のワイヤ４１，４２の交差角度θ１を小さくすることにより、第１の巻回面７１において両者を軸方向に接触させている。これにより、一方のワイヤを基準として他方のワイヤを巻回しやすくなることから、巻回位置のばらつきが抑制され、高周波特性を高めることが可能となる。
【００４１】
尚、第１及び第２のワイヤ４１，４２は、第１の巻回面７１及び第２の巻回面７２において複数回交差するため、複数の交差角度θ１及びθ２が存在する。これら複数の交差角度θ１や複数の交差角度θ２はほぼ一定であることが好ましいが、実際には多少のばらつきは避けられない。この場合であっても、複数の交差角度θ１のそれぞれを複数の交差角度θ２よりも小さくすることによって、上記の効果を確保することができる。
【００４２】
図８は、参考例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ１の巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【００４３】
図８に示す参考例では、第１の巻回面７１と第２の巻回面７２において第１及び第２のワイヤ４１，４２の交差角度が同じである。つまり、第１及び第２のワイヤ４１，４２が巻芯部２３にほぼ均等に巻回されている。このような巻回方式であっても、第１及び第２のワイヤ４１，４２を巻芯部２３に正しく均等に巻回できれば、所望の高周波特性を得ることが可能である。しかしながら、このような巻回方式においては第１及び第２のワイヤ４１，４２の巻回位置にばらつきが生じやすく、現実的には正しく均等に巻回することは困難である。実際には、図９に示すディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ２のように、巻回位置のばらつきが生じる。このようなばらつきは、製造時においてランダムに発生することが多く、このため、実際に得られる高周波特性にも大きなばらつきが生じてしまう。
【００４４】
これに対し、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０は、上述のとおり、巻回位置のばらつきが抑制されていることから、従来のディファレンシャルモードフィルタと比べて高い高周波特性を安定的に得ることが可能となる。
【００４５】
図１０は、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０と参考例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ２の高周波特性を示すグラフである。
【００４６】
図１０に示す高周波特性はＳｄｃ２１と呼ばれる特性であり、コモンモード信号がディファレンシャル信号に変換される割合を示す通過特性を示している。図１０に示すように、本実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０（実線）は、特に高周波領域においてＳｄｃ２１の値が抑制されており、参考例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｘ２（破線）と比べて高い高周波特性が得られている。
【００４７】
図１１は、第１の変形例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ａの巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【００４８】
図１１に示すディファレンシャルモードフィルタ１０Ａは、第１の巻回面７１において第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２が部分的に離間している。具体的には、第１の巻回面７１のｙ方向における端部（角部）の近傍において、両者が軸方向に接触しておらず、部分的に離間している。このような場合であっても、第１及び第２のワイヤ４１，４２の交差角度θ１をθ２よりも狭くすることにより、巻回位置のばらつきが抑制される。このように、本発明において、第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２が第１の巻回面７１において部分的に離間していても構わない。
【００４９】
図１２は、第２の変形例によるディファレンシャルモードフィルタ１０Ｂの巻回レイアウトを説明するための模式図である。
【００５０】
図１２に示すディファレンシャルモードフィルタ１０Ｂは、第１の巻回面７１において第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２が同方向に傾斜している。このような場合であっても、上述したディファレンシャルモードフィルタ１０とほぼ同様の効果を得ることが可能となる。このように、本発明において、第１の巻回面７１における第１のワイヤ４１と第２ワイヤ４２の傾斜方向がｙ軸を基準として互いに逆方向である必要はない。
【００５１】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【００５２】
例えば、上記の実施形態によるディファレンシャルモードフィルタ１０は、コア２０に４つの端子電極３１〜３４が接着された構成を有しているが、導電性ペーストなどを用いてコア２０に端子電極３１〜３４を直接形成しても構わない。
【符号の説明】
【００５３】
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｘ１，１０Ｘ２    ディファレンシャルモードフィルタ
２０      ドラム型のコア
２１，２２    鍔部
２１ｂ，２２ｂ    鍔部の底面
２１ｂ１，２２ｂ１    底面の上段面
２１ｂ２，２２ｂ２    底面の下段面
２１ｉ，２２ｉ    鍔部の内側面
２１ｏ，２２ｏ    鍔部の外側面
２１ｏ１，２２ｏ１    外側面の上段面
２１ｏ２，２２ｏ２    外側面の下段面
２１ｓ，２２ｓ    鍔部の側面
２１ｔ，２２ｔ    鍔部の上面
２３      巻芯部
２４      板状のコア
３１〜３４    端子電極
４１，４２    ワイヤ
５０      継線部
５１，５２    接続部
６１      固定片
６２      溶接片
６３      溶接玉
７１〜７４    巻回面
８１      第１の領域
８２      第２の領域
１００    制御機器
１１０    制御回路
１２０，２２０    コモンモードフィルタ
２００    被制御機器
２１０    被制御回路
２３０    負荷回路
Ｗ１，Ｗ２    差動信号線路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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