(57)【要約】      （修正有）【課題】量子エネルギーによる物質の変性を容易に行える量子照射器を提供する。【解決手段】生花５２、野菜５４、魚５５などの照射対象物に量子波５９を照射して変性させるにあたって、量子波発生源１が被照射対象物に直接に照射を行うのではなく、量子波放射体２が、被照射対象物を特定できる識別情報を記載した識別票３に量子波２５を照射し、実際の被照射対象物へは、量子テレポーテーション現象６を利用して量子波５９を照射する。そのため、被照射対象物には、対応した識別情報を記載したラベル５１１〜５５１を貼付けておく。また、量子波発生器１２からの量子波１５を、第１の放射体１１から量子波放射体２へ、量子テレポーテーション現象７によって伝搬する。したがって、被照射対象物付近に大掛かりな照射器を設置する必要はなく、また被照射対象物の持ち込みなど、作業負担を劇的に軽減できる。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
量子波の被照射対象物に対して、予め個別に割当てられる識別情報が記載され、前記被照射対象物に添付される第１の識別票と、
前記第１の識別票と同内容の識別情報が記載される第２の識別票と、
量子波を発生する量子波発生源と、
前記量子波発生源で発生された量子波を前記第２の識別票に照射する量子波放射体とを備え、
前記第１および第２の識別票間の識別情報から特定された被照射対象物に、前記第２の識別票に照射された量子波が、瞬間移動する量子テレポーテーション現象によって、当該被照射対象物に作用することで、当該被照射対象物を変性させることを特徴とする量子照射器。
【請求項２】
前記第１の識別票は前記被照射対象物に貼付けられるシールであることを特徴とする請求項１記載の量子照射器。
【請求項３】
前記量子波発生源および量子波放射体は、相互に等しい材料から成る金属導体を含み、前記量子波発生源は、前記量子波放射体に対して、初期に接触または近傍に配置されることで、互いに意識を共有する同化現象を生じさせた後、離間することで、量子テレポーテーション現象によって、該量子波放射体から量子波を発生させて、前記第２の識別票への量子波の照射を実現させることを特徴とする請求項１または２記載の量子照射器。
【請求項４】
前記量子波放射体は、金属導体から成り、前記量子波発生源は、前記量子波放射体に対して、５０〜６０Ｈｚ、３０００〜９０００Ｖの負の高電圧を与えることで、量子波を発生させることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の量子照射器。
【請求項５】
前記量子波放射体は、金属導体から成り、前記量子波発生源は、前記量子波放射体に対して、２〜２０００Ｈｚ、２４〜４８Ｖの負の低周波電位振動を与えることで、量子波を発生させることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の量子照射器。
【請求項６】
前記量子波放射体に、低周波振動を与えることで、前記第２の識別票の同化を促進する振動装置をさらに備えることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の量子照射器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、被照射対象物に量子波を照射することで、前記被照射対象物を変性させる量子照射器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、被照射対象物、たとえば樹脂製品や、植物、食品などに量子波を照射してその性質を変性（植物の場合は成長の促進など）させることが行われている。本件考案者が提案した特許文献１では、量子波を食用油に照射することで、該食用油の酸化防止に用いている。量子としては、光子、電子、クウォーク、ニュートリノ等である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５７２７１０４号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
上述の特許文献１は、食用油に電極を浸漬し、その電極に、交流電源からの低周波の電圧をバイアスとして、それに外部電界から共振で取出した高周波の電圧を印加して、両者の負の成分を取出して与えることで、該電極から量子波を発生させている。したがって、微弱外部電界を用いているので、量産は難しいとともに、強力な量子波を発生させて、強力に変性させることが難しいという問題がある。
【０００５】
本考案の目的は、量子波を照射することで物質の変性行うにあたって、簡単かつ効率的に変性を行なわせることができる量子照射器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本考案の量子照射器は、量子波の被照射対象物に対して、予め個別に割当てられる識別情報が記載され、前記被照射対象物に添付される第１の識別票と、前記第１の識別票と同内容の識別情報が記載される第２の識別票と、量子波を発生する量子波発生源と、前記量子波発生源で発生された量子波を前記第２の識別票に照射する量子波放射体とを備え、前記第１および第２の識別票間の識別情報から特定された被照射対象物に、前記第２の識別票に照射された量子波が、瞬間移動する量子テレポーテーション現象によって、当該被照射対象物に作用することで、当該被照射対象物を変性させることを特徴とする。
【０００７】
上記の構成によれば、被照射対象物、たとえば樹脂製品や、植物、食品などに量子波を照射してその性質を変性（植物の場合は成長の促進など）させるにあたって、量子波発生源が被照射対象物に直接に照射を行うのではなく、被照射対象物を特定することができる識別情報を記載した識別票に対して、量子波を照射する。これは、量子波は文字を認識しているように振る舞うと言う本件考案者の知見に基づき、さらに量子テレポーテーション現象を利用するものである。
【０００８】
具体的には、量子波の被照射対象物に対して、予め個別に割当てられる識別情報、たとえば所定桁長の任意の数字を同様に記載した２つの識別票を用意し、被照射対象物側には第１の識別票を添付し、量子波発生源側では第２の識別票に量子波を照射する。そうすると、本件考案者の実験によれば、量子波は、たとえば数百ｋｍの場所の被照射対象物を特定して、量子テレポーテーション現象によって、距離および時間に拘わりなく、瞬時に作用し、直接に照射した場合に近しい変性効果を発揮できるようになる。その第２の識別票への量子波の照射のために、第２の識別票を搭載する量子波放射体と、その量子波放射体に量子波を与える量子波発生源とを設ける。
【０００９】
そして、たとえば、量子エネルギーを植物や動物（肉や魚）が浴びた時、組織を活性化し、鮮度が長く保持されるようになったりすることができる。また、食品の場合、劣化を抑えたりできるだけでなく、急速な熟成効果を期待するようなこともできる。たとえば、酒などで顕著である。さらに樹脂製品の場合、付近の生物を活性化したりすることができ、包装材などに極めて有効になる。
【００１０】
したがって、照射が極めて簡単であるとともに、被照射対象物側から離間した場所に設けられた専用で大掛かりな量子波発生源（発振器）で発生されたエネルギーの大きな量子波を第２の識別票に照射することで、多くの被照射対象物を纏めて、或いは強力に変性させることができる。
【００１１】
また、本考案の量子照射器では、前記第１の識別票は前記被照射対象物に貼付けられるシールであることを特徴とする。
【００１２】
上記の構成によれば、シールを貼った被照射対象物に、一括して量子波を照射することができる。
【００１３】
さらにまた、本考案の量子照射器では、前記量子波発生源および量子波放射体は、相互に等しい材料から成る金属導体を含み、前記量子波発生源は、前記量子波放射体に対して、初期に接触または近傍に配置されることで、互いに意識を共有する同化現象を生じさせた後、離間することで、量子テレポーテーション現象によって、該量子波放射体から量子波を発生させて、前記第２の識別票への量子波の照射を実現させることを特徴とする。
【００１４】
上記の構成によれば、前述のように、第２の識別票に量子波を照射することで、量子テレポーテーション現象（共振現象）によって、離れた場所の被照射対象物を変性させることができるが、実際に第２の識別票に量子波を照射する量子波放射体に量子波を与える量子波発生源が必要になるので、それらを相互に等しい材料、特に好ましくはアルミから成る金属導体で構成する。すると、本件考案者の実験によれば、量子波発生源と量子波放射体とを、一旦、接触または近傍に配置すると、互いに意識を共有する同化現象を生じ、その後に離間しても、量子テレポーテーション現象（共振現象）によって、量子波を供給できるようになる。量子波発生源から量子波放射体に供給された１次量子波に対して、被照射対象物には、２次量子波となって与えられる。
【００１５】
したがって、実際に第２の識別票に量子波を照射する量子波放射体は、小さく、簡易な構成で実現しても、量子波発生源は、任意の大きさに構成可能であり、強い量子波を発生させることができ、また複数の量子波放射体に対して、単一の量子波発生源から量子波を供給することができ、効率的でもある。
【００１６】
また、本考案の量子照射器では、前記量子波放射体は、金属導体から成り、前記量子波発生源は、前記量子波放射体に対して、５０〜６０Ｈｚ、３０００〜９０００Ｖの負の高電圧を与えることで、量子波を発生させることを特徴とする。
【００１７】
上記の構成によれば、本件考案者の実験によれば、金属導体、たとえばＳＵＳ、鉄、亜鉛、錫、好ましくはアルミニウムに、上記の高電圧を発生する電源を導線（銅またはアルミ線）で接続し、該高電圧を与えることで、量子波を効率的に発生させることができる。
【００１８】
さらにまた、本考案の量子照射器では、前記量子波放射体は、金属導体から成り、前記量子波発生源は、前記量子波放射体に対して、２〜２０００Ｈｚ、２４〜４８Ｖの負の低周波電位振動を与えることで、量子波を発生させることを特徴とする。
【００１９】
上記の構成によれば、本件考案者の実験によれば、金属導体に、低周波を発生する電源を導線（銅またはアルミ線）で接続し、該低周波を与えることで、量子波を効率的に発生させることができる。その周波数を変化することで、変性させるべき被照射対象物を選択することができる。
【００２０】
また、本考案の量子照射器では、前記量子波放射体に、低周波振動を与えることで、前記第２の識別票の同化を促進する振動装置をさらに備えることを特徴とする。
【００２１】
上記の構成によれば、第２の識別票の搭載された量子波放射体に、低周波、好ましくは、５〜６Ｈｚ程度の振動を与えることで、第２の識別票は、量子エネルギーを蓄積している量子波放射体と同化する。
【００２２】
したがって、短時間で、より大きな量子波を、被照射対象物に届けることができる。
【考案の効果】
【００２３】
本考案の量子照射器は、以上のように、被照射対象物、たとえば樹脂製品や、植物、食品などに量子波を照射してその性質を変性（植物の場合は成長の促進など）させるにあたって、量子波発生源が被照射対象物に直接に照射を行うのではなく、量子波放射体が、被照射対象物を特定することができる識別情報を記載した第２の識別票に対して量子波を照射し、実際の被照射対象物へは、量子テレポーテーション現象を利用して量子波を照射する。
【００２４】
それゆえ、照射が極めて簡単であるとともに、実際に第２の識別票に量子波を照射する量子波放射体は、小さく、簡易な構成で実現しても、量子波発生源は、任意の大きさに構成可能であり、強い量子波を発生させることができ、また複数の量子波放射体に対して、単一の量子波発生源から量子波を供給することができ、効率的でもある。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本考案の実施の一形態に係る量子照射器の使用方法を説明するための模式図である。
【図２】量子波発生器の電気回路図である。
【考案を実施するための形態】
【００２６】
図１は、本考案の実施の一形態に係る量子照射器の使用方法を説明するための模式図である。本実施形態の量子照射器は、量子波発生源１と、量子波放射体２とを備えて構成される。本考案の量子照射器は、被照射対象物５に量子波（５９）を照射して変性を行わせるにあたって、量子波発生源１が被照射対象物５に直接に照射を行うのではなく、被照射対象物５を特定することができる少なくとも識別情報３２を記載した識別票３に対して、量子波（２５）を照射することを特徴とする。これは、量子波（２５）は文字を認識しているように振る舞うと言う本件考案者の知見に基づくもので、さらに量子波（２５，５９）の伝搬には、量子テレポーテーション現象６，７を利用することを特徴としている。
【００２７】
詳しくは、量子波発生源１は、量子波を放射する第１の放射体１１と、後述するようにして前記第１の放射体１１に量子波を発生させる量子波発生器１２と、その量子波発生器１２で発生された電圧を第１の放射体１１に与えることで量子波（１５）を発生させる導線１３とを備えて構成される。第１の放射体１１は、金属導体、たとえばＳＵＳ、鉄、亜鉛、錫、好ましくはアルミニウムから成る、たとえば平板である。導線１３は、絶縁被覆された銅またはアルミ線から成る。
【００２８】
量子波発生器１２は、金属導体の第１の放射体１１に予め定める周期の負の電圧を印加し、負の電位や電場を印加することで、該第１の放射体１１から量子波（１５）を発生させるものである。量子波発生器１２は、たとえば図２（ａ）で示す印加回路１２１や、図２（ｂ）で示す印加回路１２２で構成される。金属導体から成る第１の放射体１１は、架空に配置されてもよいけれども、発生する量子波（１５）のエネルギーをコントロールするために、たとえばＭΩ以上の高抵抗を介して接地されていてもよい。
【００２９】
図２（ａ）で示す印加回路１２１は、交流電源１２１１の一方の端子に接続されるダイオード１２１２および抵抗１２１３の直列回路と、他方の端子に接続されるダイオード１２１４および抵抗１２１５の直列回路とを備えて構成される。ダイオード１２１２，１２１４のカソードが交流電源１２１１に接続され、アノードが抵抗１２１３，１２１５の一端に接続される。これによって、抵抗１２１３，１２１５の他端から取出された負で半波の電圧が、導線１３を介して、金属導体の第１の放射体１１に印加される。交流電源１２１１は、単相２線の場合、１線は柱上変圧器内などで接地されており、この印加回路１２１は、２線の何れがホット側か不明な場合に、確実に負の電圧を取出すことができるようになっている。
【００３０】
また、印加回路１２２は、ダイオード１２２２〜１２２５から成るダイオードブリッジで構成される。交流電源１２２１の一方の端子にはダイオード１２２２のカソードおよびダイオード１２２４のアノードが接続され、他方の端子にはダイオード１２２３のカソードおよびダイオード１２２５のアノードが接続され、ダイオード１２２４，１２２５のカソードが接地される。これによって、ダイオード１２２２，１２２３のアノードから取出された負で全波の電圧が、導線１３を介して、金属導体の第１の放射体１１に印加される。
【００３１】
ここで、印加回路１２１，１２２は、交流電源１２１１，１２２１および素子の耐圧などを選択することで、本件考案者の実験によれば、第１の放射体１１に、以下の何れかの条件の電圧を与えることで、量子波を発生させることができる。第１には、５０〜６０Ｈｚ、３０００〜９０００Ｖの負の高電圧である。第２には、印加回路１２１，１２２は、２〜２０００Ｈｚ、２４〜４８Ｖの負の低周波の電圧である。これによって、量子波を効率的に発生させることができる。なお、交流電源１２１１，１２２１が作成する電圧は、回路が簡単で済む正弦波に限らず、三角波、矩形波或いはパルス波などであってもよい。
【００３２】
このように金属導体の第１の放射体１１に周期的な負の電圧を印加することで、図１において参照符号１５で示すように、光子、電子、クウォーク、ニュートリノ等、１７種の量子の内の何れかが発生する（中でも、クウォークが発生し易く（多く発生し）、ニュートリノは発生の可能性が考えられる）。そして、その量子波（１５）は、量子テレポーテーション現象（共振現象）７によって、離間した場所に設置される量子波放射体２にも発生する（参照符号２５）。
【００３３】
第２の放射体である量子波放射体２も、前記第１の放射体１１と同様に、金属導体、たとえばＳＵＳ、鉄、亜鉛、錫、好ましくはアルミニウムから成る、たとえば平板である。そして、本件考案者の実験によれば、量子波放射体２が第１の放射体１１と同種の金属材料、特に好ましくはアルミから成り、初期に接触または近傍に配置された状態で、第１の放射体１１に量子波発生器１２からの前記高電圧または低周波によって量子波（１５）を発生させることで、量子波放射体２に、第１の放射体１１と互いに意識を共有する同化現象を生じさせることができる。これによって、後に離間しても、上述のように、量子テレポーテーション現象（共振現象）７によって、該量子波放射体２に、参照符号２５で示すように、量子を発生させることができる。
【００３４】
この量子２５が、量子波放射体２上に載置された識別票３に照射され、識別票３が量子波放射体２に同化すると、本件考案者の実験結果によれば、量子２５は、あたかも文字を認識しているように振る舞い、識別情報欄３２に記載された識別情報に対応した識別情報が付与された被照射対象物５を、距離および時間に拘わり無く、たとえば数百ｋｍ離れた場所に居ても特定して、量子テレポーテーション現象（共振現象）６によって、瞬時に作用し、直接に照射した場合に近しい変性効果を発揮できるようになる。
【００３５】
具体的に、図１の例では、被照射対象物５としては、樹脂製品としてフィルム５１およびプランター５３を示しており、植物として生花５２および野菜５４を示しており、動物として魚５５を示している。そして、これらの被照射対象物５には、予め個別に割当てられる識別情報を記載した第１の識別票としてのラベル５１１〜５５１が貼付けられており、第２の識別票としての前記識別票３の前記識別情報欄３２には、対応する識別情報が記載されている。本実施形態では、図面の煩雑化を避けるために、前記識別情報としては、３桁の数字または英字を示している。また、ラベル５１１〜５５１には、販売時にＰＯＳなどで管理可能で、前記識別情報に対応するバーコードも記載されており、識別票３には、バーコード欄３３に、対応するバーコードが、品名欄３１には、作業者の識別用に、前記生花５２や野菜５４などの品名が記載されている。
【００３６】
図１は、識別票３に量子波（２５）を照射すると、前記量子テレポーテーション現象（共振現象）７によって、被照射対象物に量子５９が作用していることを、概念的に示している。量子５９による変性のメカニズムとしては、量子波（５９）を、たとえば植物や生物（５２，５４，５５）が浴びた時、組織を活性化し、具体的には原子の電子配列が影響を受け（素材原子の外殻電子軌道に変動を生じさせ、それによる陽子の振動によって量子波を発生させ）、たとえば野菜５４や魚５５では鮮度が維持されたり（傷み難くなる）、生花５２の場合では、花持ちが長くなることは勿論、萎れかかっていた生花５２が持ち直したりする等である。また、樹脂製品（５１，５３）の例では、紫外線曝露に対する劣化が遅くなったり等である。特に、樹脂製品（５１，５３）を活性化すると、それに近接する生物も活性化し、フィルム５１を、生花５２、野菜５４、魚５５の包装に使用すると、それら自体に量子５９が作用していなくても、日持ちを長くすることができる。また、プランター５３を活性化すると、生花５２の成長が早くなる。さらに、交流の周期に応じて、対象とする効果を、異ならせることもできる。
【００３７】
このように構成することで、被照射対象物５に量子波（５９）を照射して変性を行わせるにあたって、量子波発生源１が被照射対象物５に直接に照射を行うのではなく、該被照射対象物５を特定することができる識別情報を記載した識別票３に対して、量子波（２５）を照射するので、被照射対象物５付近に大掛かりな照射器を設置する必要はなく、或いは被照射対象物５を持ち込んだりする手間を省き、極めて容易に照射を行なうことができるとともに、被照射対象物５から離間した場所に設けられた専用で大掛かりな量子波発生源（発振器）１で発生されたエネルギーの大きな量子波（１５，２５）を識別票３に照射することで、被照射対象物５の大きな変性効果を得ることができる。
【００３８】
また、本実施形態では、前述のように、識別票３に量子波（２５）を照射することで、量子テレポーテーション現象（共振現象）６によって、離れた場所の被照射対象物５を変性させることができるが、実際に識別票３に量子波（２５）を照射する量子波放射体２に量子波（２５）を与える量子波発生源として、離間した場所に設置される量子波発生源１を用い、量子テレポーテーション現象（共振現象）７によって１次量子波（２５）を供給し、被照射対象物５には、さらに量子テレポーテーション現象（共振現象）６によって得られた２次量子波（５５）を与える。このように構成することで、実際に識別票３に量子波（２５）を照射する量子波放射体２は、小さく、簡易な構成で実現しても、量子波発生源１は、任意の大きさに構成可能であり、強い量子波（１５，７）を発生させることができ、また複数の量子波放射体２に対して、単一の量子波発生源１から量子波を供給することができ、効率的でもある。
【００３９】
また、量子波放射体２に、低周波振動を与えることが好ましい。図１の例では、量子波放射体２の下部には起震装置４が設けられており、揺動アーム４１によって、量子波放射体２を矢符４２方向に、低周波、好ましくは、５〜６Ｈｚ程度で振動させる。これによって、識別票３は、量子エネルギー（２５）を蓄積している量子波放射体２との同化が促進され、短時間で、より大きな量子波（６，５９）を、被照射対象物５に届けることができる。
【００４０】
ここで、上述の実施形態では、第１の放射体１１から量子波放射体２へ、量子テレポーテーション現象（共振現象）７によって量子１５が伝搬されるが、そのような伝搬に同種の金属板である第１の放射体１１および量子波放射体２を用いるのではなく、量子波放射体２は、識別票３への量子波（２５）の照射専用として、量子１５の伝搬は、アンテナ１６，２６を用いるようにしてもよい。
【００４１】
詳しくは、量子波発生器１２を導線１７によってアンテナ１６に接続し、このアンテナ１６で発生した量子波（１５）を、量子テレポーテーション現象（共振現象）９によってアンテナ２６で受信し、得られた量子２５を導線２７を介して量子波放射体２に与えるというものである。アンテナ１６，２６は、同種の金属材料、好ましくはアルミで、六角筒の相似形に形成される（送信側のアンテナ１６が相対的に大きく、受診側のアンテナ２６が小さく形成されることが多いが、同じ大きさであってもよい）。このように量子テレポーテーション９にアンテナ１６，２６を用いることで、伝搬する量子エネルギー（１５）を大きくすることができ、好適である。
【符号の説明】
【００４２】
１    量子波発生源
１１    第１の放射体
１２    量子波発生器
１２１，１２２    印加回路
１３    導線
１５    量子
１６    アンテナ
１７    導線
２    量子波放射体
２５    量子
２６    アンテナ
２７    導線
３    識別票
３１    品名欄
３２    識別情報欄
３３    バーコード欄
４    起震装置
４１    揺動アーム
５    被照射対象物
５１    フィルム
５２    生花
５３    プランター
５４    野菜
５５    魚
５１１〜５５１    ラベル
５９    量子
６，７，９    量子テレポーテーション現象
【図１】
0003202846.tif 000003
【図２】
0003202846.tif 000004