(57)【要約】      （修正有）【課題】雄部材と雌部材の意図しない不正確な係合を抑制しつつ、更に、雄部材と雌部材の結合し易さを促進するバックルを提供する。【解決手段】雄部材１００は、基部１０と、脚部２０、３０と、ガイド部４０を有する。脚部２０、３０には突片５０が設けられる。ガイド部４０には受容部６０が設けられる。受容部６０は、左右方向に開口する開口部６５を有する。突片５０は、受容部６０の開口部６５に挿入される挿入端部５５を有する。突片５０の挿入端部５５が受容部６０の開口部６５に部分的に挿入された弾性変形前の姿勢を脚部２０、３０が取る時、突片５０が、脚部先端部２９、３９とガイド先端部４９の間に存在し、また、突片５０が、ガイド先端部４９側から脚部先端部２９、３９側に向かって延びるに応じて基部１０側に接近する湾曲面５９ｍを有する。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
基部（１０）と、
前記基部（１０）から離間するように延び、前記基部（１０）から最も離間した脚部先端部（２９、３９）を有する少なくとも一つの脚部（２０、３０）と、
前記少なくとも一つの脚部（２０、３０）に沿って基部（１０）から離間するように延び、前記基部（１０）から最も離間したガイド先端部（４９）を有するガイド部（４０）を備えるバックル雄部材（１００）であって、
前記脚部（２０、３０）及び前記ガイド部（４０）の一方には左右方向において突出した突片（５０）が設けられ、前記脚部（２０、３０）及び前記ガイド部（４０）の他方には前記突片（５０）を受容可能である受容部（６０）が設けられ、
前記受容部（６０）が、少なくとも左右方向において開口する開口部（６５）を有し、前記突片（５０）は、前記受容部（６０）の開口部（６５）に挿入される挿入端部（５５）を有し、
前記突片（５０）の挿入端部（５５）が前記受容部（６０）の前記開口部（６５）に隣接して配された若しくは前記開口部（６５）に部分的に挿入された弾性変形前の第１姿勢を前記脚部（２０、３０）が取る時、前記突片（５０）が、前記脚部先端部（２９、３９）と前記ガイド先端部（４９）の間に存在し、また、前記突片（５０）が、前記ガイド先端部（４９）側から前記脚部先端部（２９、３９）側に向かって延びるに応じて前記基部（１０）側に接近する湾曲面若しくは傾斜面（５９ｍ、５９ｎ）を有する、バックル雄部材。
【請求項２】
前記脚部（２０、３０）が前記第１姿勢を取る時、前記突片（５０）の挿入端部（５５）が前記受容部（６０）の前記開口部（６５）に部分的に挿入される、請求項１に記載のバックル雄部材。
【請求項３】
前記突片（５０）は、前記脚部先端部（２９、３９）又はガイド先端部（４９）に向かって隆起した隆起部（５４）を含む、請求項１又は２に記載のバックル雄部材。
【請求項４】
前記脚部（２０、３０）が、前記基部（１０）に直接的又は間接的に結合したバネ部（２７、３７）と、前記バネ部（２７、３７）に結合した被操作部（２６、３６）を含み、
前記突片（５０）は、前記脚部（２０、３０）の被操作部（２６、３６）に結合し、前記脚部（２０、３０）のバネ部（２７、３７）に結合しない、請求項１乃至３のいずれか一項に記載のバックル雄部材。
【請求項５】
前記脚部（２０、３０）が、前記基部（１０）に直接的又は間接的に結合したバネ部（２７、３７）と、前記バネ部（２７、３７）に結合した被操作部（２６、３６）を含み、
前記ガイド部（４０）が前記基部（１０）に対して二股状連結部（４６）を介して結合し、
前記バネ部（２７、３７）が、前記ガイド部（４０）と前記二股状連結部（４６）の結合箇所に向かって膨出し、これに応じて増加した左右幅を有する、請求項１乃至４のいずれか一項に記載のバックル雄部材。
【請求項６】
前記ガイド部（４０）に前記受容部（６０）が設けられ、
前記ガイド部（４０）は、前記基部（１０）から離間するように延びる少なくとも一つの板部（４１、４２）と、前記板部（４１、４２）に結合した隔壁（４３）を含む、請求項１乃至５のいずれか一項に記載のバックル雄部材。
【請求項７】
前記ガイド部（４０）は、前記基部（１０）から離間するに応じて増加する左右幅を有する、請求項１乃至６のいずれか一項に記載のバックル雄部材。
【請求項８】
前記基部（１０）から離間するように延び、前記基部（１０）から最も離間した脚部先端部（２９、３９）を有する左右一対の脚部（２０、３０）を備える、請求項１乃至７のいずれか一項に記載のバックル雄部材。
【請求項９】
前記脚部（２０、３０）又は前記ガイド部（４０）は、前記湾曲面若しくは傾斜面（５９ｍ、５９ｎ）と連続するように設けられた湾曲面若しくは傾斜面（４９ｍ、４９ｎ、２９ｍ、３９ｍ）を有する、請求項１乃至８のいずれか一項に記載のバックル雄部材。
【請求項１０】
請求項１乃至９のいずれか一項に記載のバックル雄部材（１００）と、
前記バックル雄部材（１００）と連結される雌部材（２００）を備える、バックル。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、バックル雄部材及びバックルに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、同文献の図１に図示のように外側腕状部材４、６から中間腕状部材５の方に向かって突出した板状突片３６、３６を有する雄部品１が開示されている。雄部品１と雌部品８が互いに不正確に結合され、あるいは部分的に結合される可能性を最小限にするか、又は防止するためであると説明されている。
【０００３】
特許文献２には、同文献の図２ａ〜２ｃに図示のように中央バーと左右のロッキング素子がリング状に係合する雄部材が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２５３０１２６号公報
【特許文献２】独国実用新案第２０１１７２９１号明細書
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
本願発明者は、雄部材と雌部材の意図しない不正確な係合を抑制しつつ、更に、雄部材と雌部材の結合し易さを促進することに意義があることを新たに見出した。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様に係るバックル雄部材は、
基部（１０）と、
前記基部（１０）から離間するように延び、前記基部（１０）から最も離間した脚部先端部（２９、３９）を有する少なくとも一つの脚部（２０、３０）と、
前記少なくとも一つの脚部（２０、３０）に沿って基部（１０）から離間するように延び、前記基部（１０）から最も離間したガイド先端部（４９）を有するガイド部（４０）を備えるバックル雄部材（１００）であって、
前記脚部（２０、３０）及び前記ガイド部（４０）の一方には左右方向において突出した突片（５０）が設けられ、前記脚部（２０、３０）及び前記ガイド部（４０）の他方には前記突片（５０）を受容可能である受容部（６０）が設けられ、
前記受容部（６０）が、少なくとも左右方向において開口する開口部（６５）を有し、前記突片（５０）は、前記受容部（６０）の開口部（６５）に挿入される挿入端部（５５）を有し、
前記突片（５０）の挿入端部（５５）が前記受容部（６０）の前記開口部（６５）に隣接して配された若しくは前記開口部（６５）に部分的に挿入された弾性変形前の第１姿勢を前記脚部（２０、３０）が取る時、前記突片（５０）が、前記脚部先端部（２９、３９）と前記ガイド先端部（４９）の間に存在し、また、前記突片（５０）が、前記ガイド先端部（４９）側から前記脚部先端部（２９、３９）側に向かって延びるに応じて前記基部（１０）側に接近する湾曲面若しくは傾斜面（５９ｍ、５９ｎ）を有する。
【０００７】
幾つかの実施形態においては、前記脚部（２０、３０）が前記第１姿勢を取る時、前記突片（５０）の挿入端部（５５）が前記受容部（６０）の前記開口部（６５）に部分的に挿入される。
【０００８】
幾つかの実施形態においては、前記突片（５０）は、前記脚部先端部（２９、３９）又はガイド先端部（４９）に向かって隆起した隆起部（５４）を含む。
【０００９】
幾つかの実施形態においては、前記脚部（２０、３０）が、前記基部（１０）に直接的又は間接的に結合したバネ部（２７、３７）と、前記バネ部（２７、３７）に結合した被操作部（２６、３６）を含み、
前記突片（５０）は、前記脚部（２０、３０）の被操作部（２６、３６）に結合し、前記脚部（２０、３０）のバネ部（２７、３７）に結合しない。
【００１０】
幾つかの実施形態においては、前記脚部（２０、３０）が、前記基部（１０）に直接的又は間接的に結合したバネ部（２７、３７）と、前記バネ部（２７、３７）に結合した被操作部（２６、３６）を含み、
前記ガイド部（４０）が前記基部（１０）に対して二股状連結部（４６）を介して結合し、
前記バネ部（２７、３７）及び／又は前記被操作部（２６、３６）が、前記ガイド部（４０）と前記二股状連結部（４６）の結合箇所に向かって膨出し、これに応じて増加した左右幅を有する。
【００１１】
幾つかの実施形態では、前記ガイド部（４０）に前記受容部（６０）が設けられ、前記ガイド部（４０）は、前記基部（１０）から離間するように延びる少なくとも一つの板部（４１、４２）と、前記板部（４１、４２）に結合した隔壁（４３）を含む。
【００１２】
幾つかの実施形態では、前記ガイド部（４０）は、前記基部（１０）から離間するに応じて増加する左右幅を有する。
【００１３】
幾つかの実施形態では、前記基部（１０）から離間するように延び、前記基部（１０）から最も離間した脚部先端部（２９、３９）を有する左右一対の脚部（２０，３０）を備える。
【００１４】
幾つかの実施形態では、前記脚部（２０、３０）又は前記ガイド部（４０）は、前記湾曲面若しくは傾斜面（５９ｍ、５９ｎ）と連続するように設けられた湾曲面若しくは傾斜面（４９ｍ、４９ｎ、２９ｍ、３９ｍ）を有する。
【００１５】
本開示の一態様に係るバックルは、上記のバックル雄部材（１００）と、前記バックル雄部材（１００）と連結される雌部材（２００）を備える。
【考案の効果】
【００１６】
本開示の一側面によれば、雄部材と雌部材の意図しない不正確な係合を抑制しつつ、更に、雄部材と雌部材の結合し易さを促進することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】開示の実施形態に係るバックルの概略的な斜視図であり、雌部材に対して雄部材が挿入及び結合されていない状態を示す。
【図２】開示の実施形態に係るバックルの概略的な斜視図であり、雌部材に対して雄部材が挿入及び結合した状態を示す。
【図３】開示の実施形態に係るバックルの概略的な上面図であり、雌部材に対して雄部材が挿入及び結合されていない状態を示す。
【図４】開示の実施形態に係るバックルの概略的な断面模式図であり、図３のＸ４−Ｘ４に沿う概略的な断面を示す。
【図５】開示の実施形態に係るバックルの概略的な断面模式図であり、雄及び雌部材の厚み中心での断面を示す。図５は、雌部材に対して雄部材が挿入される時、雌部材の前側主開口に隣接する側壁部が、雄部材の脚部の突片の湾曲面に接触した状態を示す。
【図６】開示の実施形態に係るバックルの概略的な断面模式図であり、雄及び雌部材の厚み中心での断面を示す。図６は、雌部材の前側主開口に隣接する側壁部と雄部材の脚部の突片の湾曲面の接触によって雄部材の脚部が左右方向内側に押された状態を示す。
【図７】開示の実施形態に係るバックルの概略的な部分上面図であり、雄部材の二股状連結部と脚部の間の隙間に雌部材の壁部が誤って進入した状態を示す。
【図８】開示の実施形態に係る別のバックルの概略的な部分上面図である。図８は、突片に設けられた隆起部により突片とガイド部の間の間隔が減じられる例を示す。
【図９】図８の点線円で示す箇所の概略的な拡大図である。
【図１０】開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図であり、脚部に受容部が設けられ、ガイド部に突片が設けられる。
【図１１】開示の実施形態に係る図１０の別のバックル雄部材の概略的な上面図であり、脚部に受容部が設けられ、ガイド部に突片が設けられる。
【図１２】図１１のＸＩＩ−ＸＩＩに沿う概略的な断面模式図である。
【図１３】開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図であり、脚部の突片には、非湾曲の平坦な傾斜面が設けられる。
【図１４】開示の実施形態に係る図１３の別のバックル雄部材の概略的な上面図であり、脚部の突片には、非湾曲の平坦な傾斜面が設けられる。
【図１５】開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図であり、ガイド部が断面Ｔ字状部分を含む。
【図１６】開示の実施形態に係る図１５の別のバックル雄部材の概略的な上面図である。
【図１７】開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図である。
【図１８】開示の実施形態に係る図１７の別のバックル雄部材の概略的な断面模式図である。
【図１９】開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な上面図である。
【図２０】開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な上面図である。
【図２１】開示の実施形態に係る図２０のバックル雄部材の概略的な断面模式図である。
【図２２】開示の実施形態に係る別のバックルの概略図であり、雄部材の上面図と雌部材の断面模式図を示す。
【考案を実施するための形態】
【００１８】
以下、図１乃至２２を参照しつつ、本考案の非限定の実施形態例及び特徴について説明する。開示の１以上の実施形態及び実施形態に包含される各特徴は、個々に独立したものではない。当業者は、過剰説明を要せず、各実施形態及び／又は各特徴を組み合わせることができる。また、当業者は、この組み合わせによる相乗効果も理解可能である。実施形態間の重複説明は、原則的に省略する。参照図面は、考案の記述を主たる目的とするものであり、作図の便宜のために簡略化されている場合がある。
【００１９】
図１乃至図２２を参照して様々なバックルの実施形態例について説明をする。図１は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な斜視図であり、雌部材に対して雄部材が挿入及び結合されていない状態を示す。図２は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な斜視図であり、雌部材に対して雄部材が挿入及び結合した状態を示す。図３は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な上面図であり、雌部材に対して雄部材が挿入及び結合されていない状態を示す。図４は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な断面模式図であり、図３のＸ４−Ｘ４に沿う概略的な断面を示す。図５は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な断面模式図であり、雄及び雌部材の厚み中心での断面を示す。図５は、雌部材に対して雄部材が挿入される時、雌部材の前側主開口に隣接する側壁部が、雄部材の脚部の突片の湾曲面に接触した状態を示す。図６は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な断面模式図であり、雄及び雌部材の厚み中心での断面を示す。図６は、雌部材の前側主開口に隣接する側壁部と雄部材の脚部の突片の湾曲面の接触によって雄部材の脚部が左右方向内側に押された状態を示す。図７は、開示の実施形態に係るバックルの概略的な部分上面図であり、雄部材の二股状連結部と脚部の間の隙間に雌部材の壁部が誤って進入した状態を示す。図８は、開示の実施形態に係る別のバックルの概略的な部分上面図である。図８は、突片に設けられた隆起部により突片とガイド部の間の間隔が減じられる例を示す。図９は、図８の点線円で示す箇所の概略的な拡大図である。図１０は、開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図であり、脚部に受容部が設けられ、ガイド部に突片が設けられる。図１１は、開示の実施形態に係る図１０の別のバックル雄部材の概略的な上面図であり、脚部に受容部が設けられ、ガイド部に突片が設けられる。図１２は、図１１のＸＩＩ−ＸＩＩに沿う概略的な断面模式図である。図１３は、開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図であり、脚部の突片には、非湾曲の平坦な傾斜面が設けられる。図１４は、開示の実施形態に係る図１３の別のバックル雄部材の概略的な上面図であり、脚部の突片には、非湾曲の平坦な傾斜面が設けられる。図１５は、開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図であり、ガイド部が断面Ｔ字状部分を含む。図１６は、開示の実施形態に係る図１５の別のバックル雄部材の概略的な上面図である。図１７は、開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な斜視図である。図１８は、開示の実施形態に係る図１７の別のバックル雄部材の概略的な断面模式図である。図１９は、開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な上面図である。図２０は、開示の実施形態に係る別のバックル雄部材の概略的な上面図である。図２１は、開示の実施形態に係る図２０のバックル雄部材の概略的な断面模式図である。図２２は、開示の実施形態に係る別のバックルの概略図であり、雄部材の上面図と雌部材の断面模式図を示す。
【００２０】
なお、以降においては、説明の便宜のため、雄部材について雄部材座標を設定し、雌部材について雌部材座標を設定する。図１に示すように、雄部材座標ＭＣＯは、ＬとＲｉを結ぶ左右方向、ＵとＤを結ぶ上下方向、ＦとＲｅを結ぶ前後方向から構築される。雌部材座標ＦＣＯは、ＬとＲｉを結ぶ左右方向、ＵとＤを結ぶ上下方向、ＦとＲｅを結ぶ前後方向から構築される。雄部材座標ＭＣＯの前後方向及び左右方向と、雌部材座標ＦＣＯの前後方向及び左右方向が反転している他、雄部材座標ＭＣＯと雌部材座標ＦＣＯは同一である。図１を前提とすれば、雌部材に結合させるべく雄部材が動かされる時、前方は、雄部材が雌部材に向かう方向に一致する。雄部材に結合させるべく雌部材が動かされる時、前方は、雌部材が雄部材に向かう方向に一致する。
【００２１】
図１に示すように、バックル３００は、雄部材１００と雌部材２００を含む。雄部材１００は、基部１０と、基部１０から離間するように延びる左右一対の脚部２０、３０と、各脚部２０、３０に沿って基部１０から離間するように延びる、換言すれば、左右一対の脚部２０、３０の間で基部１０から離間するように延びるガイド部４０を備える。脚部２０を左側脚部と呼び、脚部３０を右側脚部と呼ぶ場合がある。雄部材１００の脚部２０、３０を雌部材２００の前側主開口を介して内部に挿入することで雄部材１００と雌部材２００の結合及び連結が達成される。
【００２２】
必ずしもこの限りではないが、図示例に係る基部１０は、ベルトの挿通用の開口を具備する部分である。より詳細には、基部１０は、前側棹部１１、後側棹部１２、左側壁部１３、及び右側壁部１４を含む。前側棹部１１は、左右方向に延びる。後側棹部１２は、左右方向に延びる。前側棹部１１と後側棹部１２は、お互いに略平行に配向される。前側棹部１１と後側棹部１２の間に左右方向に細長い開口が規定され、これにベルトを通すことが許容される。
【００２３】
左側壁部１３は、前側棹部１１の左端と後側棹部１２の左端を連結する。右側壁部１４は、前側棹部１１の右端と後側棹部１２の右端を連結する。なお、幾つかの実施形態においては、前側棹部１１及び／又は後側棹部１２は左右方向中央において分断される。つまり、前側棹部１１及び後側棹部１２は、左右方向において連続している必要はない。
【００２４】
左右の一対の脚部２０、３０は、各々、後方の基部１０から離間するように前方に延びる。脚部２０、３０は、基部１０に直接的又は間接的に結合したバネ部２７、３７と、バネ部２７、３７に結合した被操作部２６、３６を含む。なお、脚部の具体的な構成は、図示例のものに限られるべきではない。なぜなら、当業者は、脚部が様々な形状を取り得ることを理解しているためである。例えば、図示例においては、脚部が前後方向に延びる一つの棒部として示されるが、別例においては、脚部が前後方向に細長く延びる環状部であり得る。
【００２５】
左側脚部２０は、前側に設けられる被操作部２６と、後側に設けられるバネ部２７を含む。被操作部２６は、雌部材２００と雄部材１００の連結を解除するためにヒト又は装置又は機械又はロボットにより操作される部分である。バネ部２７は、被操作部２６の弾性変位を確保するために設けられた弾性変形可能な部分である。弾性変位は、ある位置から別の位置に変位しても元の位置に復帰可能であることを意味する。弾性変形とは、ある形状や姿勢から別の形状や姿勢に変化しても元の形状や姿勢に復帰可能であることを意味する。
【００２６】
図２に示される雄部材１００と雌部材２００の連結を解除する時、被操作部２６がヒト又は機械又は装置又はロボット等により操作され、左右方向内側に変位し、雌部材２００から非結合になる。幾つかの実施形態においては、被操作部２６が相対的に膨大に成形される。バネ部２７は、被操作部２６と比較して左右厚又は幅が薄く成形され、このためバネ性を具備する。バネ部２７の後端が、左側壁部１３の前端部に連結する。
【００２７】
雄部材１００や雌部材２００は、樹脂材料の射出成形により製造される。樹脂に加えて、金属材料をインサート成形する実施形態も想定される。雄部材１００及び脚部２０、３０は、所謂、サイド係合型である。しかし、別例においては、雄部材１００及び脚部２０が、所謂、上下係合型であり得る。つまり、脚部２０、３０が雌部材２００に結合する様々な態様が想定され、開示の形態は単なる一例であり、何ら限定となり得るものではない。
【００２８】
図示例においては、被操作部２６の左右方向外側面において、後側面に係止部２８が設けられる。係止部２８は、左右方向内側に向かって延びるに応じて前方に傾斜する傾斜面を含む。脚部２０が上下係合型の場合、脚部２０の上面又は下面に凹又は凸状係止部が設けられる。
【００２９】
左側脚部２０の被操作部２６には、脚部先端部２９が設けられる。脚部先端部２９は、脚部２０のうち前後方向において基部１０から最も離間した部分である。なお、脚部には後述の突片が含まれない。あくまで後述の突片は、脚部とは別の部分である。
【００３０】
右側脚部３０は、左側脚部２０と同様に構成される。左側脚部２０の被操作部２６、バネ部２７、係止部２８、及び脚部先端部２９が、右側脚部３０の被操作部３６、バネ部３７、係止部３８、及び脚部先端部３９で読み替えられる。なお、右側脚部３０のバネ部３７の後端は、右側壁部１４の前端部に連結する。
【００３１】
左右の脚部２０、３０には、各々、左右方向において突出した突片５０が設けられる。突片５０は、脚部２０、３０から左右方向内側に突出する。より詳細には、突片５０は、脚部２０、３０の被操作部２６、３６の左右方向内側の側面からガイド部４０側に突出する。図示例においては、突片５０は、脚部２０、３０の被操作部２６、３６の上下厚の中央に位置付けられる。なお、後述のように、突片５０がガイド部４０に設けられる実施形態も想定される。左側脚部２０に連結する突片５０を左側突片と呼び、右側脚部３０に連結する突片５０を右側突片と呼んでも良い。図示例を含む幾つかの場合、突片５０は、被操作部２６に結合し、バネ部２７に結合しない。これにより、脚部２０、３０の十分な弾性が確保される。なお、突片５０の具体的な形状や位置や大きさは、単なる一例であり、何ら限定となり得るものではない。
【００３２】
突片５０は、後述の受容部６０の開口部６５に挿入される挿入端部５５を有する。挿入端部５５は、突片５０の最も左右方向内側の部分である。挿入端部５５は、ガイド部４０が有する後述の隔壁４３の左又は右の側面に対面するように配向される。幾つかの実施形態においては、挿入端部５５は、脚部２０、３０が第１姿勢及び第２姿勢の両方を取る時、隔壁４３の左又は右の側面に対面するように配向される。
【００３３】
なお、本願明細書において脚部２０、３０に関して述べる第１姿勢は、脚部２０、３０が弾性変形していない時の脚部２０、３０の姿勢又は位置を示す。脚部２０、３０に関して述べる第２姿勢は、脚部２０、３０が弾性変形している時の脚部２０、３０の姿勢又は位置を示す。脚部２０、３０が第１姿勢を取る時、脚部２０、３０には何らの変形が生じていない。脚部２０、３０が第２姿勢を取る時、脚部２０、３０には何らかの変形が生じており、従って、第１姿勢に復帰するように付勢された状態にある。
【００３４】
ガイド部４０は、左右一対の脚部２０、３０の間で基部１０から離間するように延びる。ガイド部４０は、基部１０から最も離間したガイド先端部４９を有する。ガイド先端部４９は、前後方向において脚部先端部２９、３９よりも基部１０から離間して設けられる。換言すれば、脚部先端部２９、３９は、前後方向においてガイド先端部４９よりも基部１０寄りに設けられる。なお、前後方向は、ガイド部４０及び／又は脚部２０、３０の延在方向に一致又は略一致している。
【００３５】
ガイド部４０は、基部１０よりも前側に設けられる。ガイド部４０は、基部１０から離間するように延びる少なくとも一つの板部４１、４２と、板部４１、４２に結合した隔壁４３を含む。図示例では、ガイド部４０は、上下一対の板部として、上板部４１及び下板部４２を含む。隔壁４３は、上板部４１及び下板部４２の左右中央に設けられ、両者を連結する。
【００３６】
ガイド部４０には、脚部２０、３０の各突片５０を受容可能である左右一対の受容部６０が設けられる。受容部６０は、上板部４１及び下板部４２の少なくとも一方を含み、若しくは上板部４１及び下板部４２の少なくとも一方により構成される。受容部６０は、オプションとして隔壁４３を含むことができ、若しくはこれも含めて構成される。受容部６０は、オプションとして更に別の部分を含むことができる。なお、受容部６０の具体的な形状や位置や大きさは、単なる一例であり、何ら限定となり得るものではない。
【００３７】
各受容部６０は、少なくとも左右方向で開口する開口部６５を有する。必ずしもこの限りではないが、図示例では、開口部６５は、上板部４１と下板部４２の間で左右方向外側に開口する。後述の説明から分かるように、別例においては、受容部６０が異なる態様で開口し得る。図示の如く、左側の受容部６０の開口部６５は、左側脚部２０側に開口する口を有する。右側の受容部６０の開口部６５は、右側脚部３０側に開口する口を有する。各受容部６０の開口部６５は、突片５０の上下厚みよりも大きい上下高さの口を有する。また、各受容部６０の開口部６５は、突片５０の前後長よりも大きい前後長の口を有する。
【００３８】
必ずしもこの限りではないが、図示例においては、ガイド部４０は、二股状連結部４６を介して基部１０に結合する。二股状連結部４６を介して基部１０に結合する場合、ガイド部４０の可動性が高まり、柔軟性が確保又は促進される。二股状連結部４６は、前後方向において、基部１０とガイド部４０の中間に存在する。
【００３９】
二股状連結部４６は、基部１０の左側壁部１３の前端部に連結する左連結部４６ｐと、基部１０の右側壁部１４の前端部に連結する右連結部４６ｑを有する。左連結部４６ｐは、基部１０から離間するように前方に延在するに応じて右連結部４６ｑに接近する。右連結部４６ｑは、基部１０から離間するように前方に延在するに応じて左連結部４６ｐに接近する。左連結部４６ｐと右連結部４６ｑは、基部１０又は前側棹部１１と共に上面視及び下面視して三角形状の枠部を構成する。
【００４０】
上述の上板部４１及び下板部４２は、各々、二股状連結部４６の左右中央に存在する前端部から前方に延びる。なお、二股状連結部４６の前端部は、左連結部４６ｐと右連結部４６ｑの連結部分である。隔壁４３は、上板部４１及び下板部４２と同様、二股状連結部４６の前端部から前方に延びる。隔壁４３は、その前後長の全範囲に亘り上板部４１と下板部４２を連結する。隔壁４３は、上板部４１の左右中央に連結し、下板部４２の左右中央に連結する。
【００４１】
隔壁４３の前端は、上板部４１及び下板部４２の前端よりも僅かに基部１０側及び後方に位置付けられる。幾つかの実施形態においては、隔壁４３が、前後方向において複数の部分に分割される。
【００４２】
上板部４１の上面には上部ガイド突起４８ｍが設けられる。下板部４２の下面には下部ガイド突起４８ｎが設けられる。上下方向に凸設された上部ガイド突起４８ｍと下部ガイド突起４８ｎを総じて単にガイド突起４８と呼んでも良い。
【００４３】
雌部材２００は、基部２１０と、本体部２２０を含む。基部２１０は、左右方向に延びる棹部と、棹部の左端が連結した左側連結部、棹部の右端が連結した右側連結部を含む。本体部２２０は、上部平板部２２１、右側壁部２２２、左側壁部２２３、及び下部平板部２２４を含む。
【００４４】
上部平板部２２１及び下部平板部２２４の上面及び下面視形状はＹ字状である。右側壁部２２２が上部平板部２２１の前方右端部と下部平板部２２４の前方右端部の間で上下に延び、上部平板部２２１の前方右端部の下面と下部平板部２２４の前方右端部の上面を連結する。左側壁部２２３が上部平板部２２１の前方左端部と下部平板部２２４の前方左端部の間で上下に延び、上部平板部２２１の前方左端部の下面と下部平板部２２４の前方左端部の上面を連結する。
【００４５】
上部平板部２２１の下面及び下部平板部２２４の上面には、ガイド突起４８が係合又は嵌合する上下方向に凹設されたガイド溝２３０が設けられる。右側壁部２２２及び左側壁部２２３の後端部には雄部材１００の脚部２０、３０の係止部２８、３８が係止する被係止部２６０が設けられる。
【００４６】
上部平板部２２１、右側壁部２２２、左側壁部２２３、及び下部平板部２２４により雌部材２００の前側主開口が画定される。左側壁部２２３と基部１０の間には左方に開口した左開口２５０ｐが設けられる。右側壁部２２２と基部１０の間には右方に開口した右開口２５０ｑが設けられる。左開口２５０ｐ及び右開口２５０ｑを総じて単に開口２５０と呼んでも良い。
【００４７】
一般的なバックル雄部材と同じく、本開示の雄部材１００の脚部２０、３０は、専らバネ部２７の弾性に応じて変位可能であり、上述した第１姿勢と第２姿勢を取る。雌部材２００への雄部材１００の挿入過程で脚部２０、３０が左右方向内側に変位して第１姿勢から脱して第２姿勢を取り、続いて左右方向外側に変位して第２姿勢から第１姿勢に復帰する又は第１姿勢に復帰するように付勢された第２姿勢を取る。この際、雄部材１００の左側脚部２０が雌部材２００の右開口２５０ｑを介して左右方向外側に突出する。同様に、雄部材１００の右側脚部３０が雌部材２００の左開口２４０ｐを介して左右方向外側に突出する。このようにして、雄部材１００の脚部２０、３０の係止部２８、３８が、雌部材２００の被係止部２６０に係合し、これにより、雄部材１００と雌部材２００の結合が達成される。サイド係合ではなく上下係合が採用される場合、係合場所が異なる態様で雄部材１００と雌部材２００間の結合が達成される。
【００４８】
本実施形態においては、突片５０の挿入端部５５が受容部６０の開口部６５に隣接して配された若しくは開口部６５に部分的に挿入された弾性変形前の第１姿勢を脚部２０、３０が取る時、突片５０は、脚部先端部２９、３９とガイド先端部４９の間に存在し、また、突片５０は、ガイド先端部４９側から脚部先端部２９、３９側に向かって延びるに応じて基部１０側に接近する湾曲面５９ｍを有する。湾曲面５９ｍは、左右中央側が前方に突出した面である。雄部材１００と雌部材２００の意図しない不正確な係合を抑制しつつ、更に、雄部材と雌部材の結合し易さを促進することができる。
【００４９】
具体的には、突片５０により脚部２０、３０の被操作部２６、３６とガイド部４０の間の隙間が実質的に閉鎖され、雄部材１００と雌部材２００の意図しない不正確な係合が抑制される。また、図５に示すように、雄部材１００の脚部３０の突片５０の湾曲面５９ｍが雌部材２００の左側壁部２２３の前端部に衝突する時、図６に示すように、脚部３０が左右方向内側へ押される。湾曲面５９ｍと左側壁部２２３の衝突により、雌部材２００内に雄部材１００の脚部２０、３０を挿入する力が、脚部３０を左右方向内側へ押す力に変換される。従って、雌部材２００内への雄部材１００の脚部２０、３０の挿入が促進され、若しくはより簡単になる。
【００５０】
必ずしもこの限りではないが、本実施形態においては、ガイド部４０は、湾曲面５９ｍに連続するように設けられた湾曲面４９ｍを有する。湾曲面４９ｍは、左右中央で前方に突出した面である。ガイド部４０の湾曲面４９ｍと左右の突片５０の湾曲面５９ｍが上面視にてほぼ弧状に連続する。これにより、上述の挿入が更に促進され、又はより簡単になる。なお、湾曲面４９ｍと湾曲面５９ｍの間には僅かな段差が存在し得るものの、上述の利益を完全に否定するものではない。
【００５１】
必ずしもこの限りではないが、本実施形態においては、ガイド部４０は、基部１０から離間するに応じて増加する左右幅Ｗ４０を有する。脚部２０、３０が第１姿勢を取る時、突片５０と受容部６０の間に隙間が生じることが抑制される。
【００５２】
必ずしもこの限りではないが、本実施形態においては、突片５０の左右幅Ｗ５０が、基部１０側から離間するに応じて増加する。これにより、脚部２０、３０が第１姿勢を取る時、突片５０と受容部６０の間に隙間が生じることが抑制される。
【００５３】
必ずしもこの限りではないが、本実施形態においては、脚部２０、３０のバネ部２７、３７が、ガイド部４０と二股状連結部４６の結合箇所に向かって膨出し、これに応じて増加した左右幅を有する。図示例においては、脚部２０、３０のバネ部２７、３７は、被操作部２６、３６の近傍で増加した左右幅を有する。更には、脚部２０、３０とガイド部４０の間、及び脚部２０、３０と二股状連結部４６の間に存在する隙間９６が、一定の間隔を有しながら延び、ガイド部４０と二股状連結部４６の結合箇所付近において湾曲又は屈曲する。かかる場合、図７に示すように雌部材２００の壁部２２２、２２３が隙間９６に進入しても、壁部２２２、２２３は、隙間９６の基部１０側の端部、換言すれば、隙間９６の後端部にまで到達することができない。また、隙間９６に異物が意図せずに進入するリスクも低減される。これにより、脚部２０、３０が折れてしまうことを抑制することができる。
【００５４】
図８及び図９を含む幾つかの実施形態例においては、突片５０は、ガイド先端部４９に向かって隆起した隆起部５４を有し、突片５０とガイド先端部４９の間の隙間が減じられる。図９から分かるように、突片５０の隆起部５４とガイド先端部４９の間の隙間の左右幅Ｓ１は、雌部材２００の壁部２２３の左右幅Ｓ２よりも小さい。これにより、突片５０とガイド部４０の間の隙間に雌部材２００の壁部が進入することが抑制される。突片５０がガイド部４０に設けられる場合、隆起部５４は、脚部先端部２９、３９に向かって隆起する。
【００５５】
図１０乃至図１２を含む幾つかの実施形態例においては、脚部２０、３０に受容部６０が設けられ、ガイド部４０に突片５０が設けられる。このような実施形例態においても上述の実施形態例と同様の効果を得ることができる。つまり、突片５０の挿入端部５５が受容部６０の開口部に隣接して配された若しくは開口部に部分的に挿入された弾性変形前の第１姿勢を脚部２０、３０が取る時、突片５０は、脚部先端部２９、３９とガイド先端部４９の間に存在し、また、突片５０は、ガイド先端部４９側から脚部先端部２９、３９側に向かって延びるに応じて基部１０側に接近する湾曲面５９ｍを有する。雄部材１００と雌部材２００の意図しない不正確な係合を抑制しつつ、更に、雄部材と雌部材の結合し易さを促進することができる。
【００５６】
図１０乃至図１２を含む幾つかの実施形態例においては、脚部２０、３０の各受容部６０は、左右方向内側に開口する開口部６５を有する。ガイド部４０は、断面十字状に構成され、左右の突片５０を構成する第１板部と、この第１板部に直交する第２板部を含む。脚部２０、３０は、上板部２１、３１、下板部２２、３２、及び連結壁２３、３３を有する。上板部及び下板部の一方は省略可能である。脚部２０、３０が第１姿勢を取る時、突片５０の挿入端部５５が、脚部２０、３０に設けられた受容部６０の開口部６５に隣接して配される。
【００５７】
図１０乃至図１２を含む幾つかの実施形態例においては、脚部２０、３０は、湾曲面５９ｍに連続するように設けられた湾曲面２９ｍ、３９ｍを有する。具体的には、脚部２０、３０は、左右中央の突片５０の湾曲面５９ｍに関して上面視にてほぼ弧状に連続する湾曲面２９ｍ、３９ｍを有する。湾曲面２９ｍ、３９ｍと湾曲面５９ｍの間には湾曲の態様に僅かな相違が存在するものの、両者間の連続性を完全に否定するものではない。
【００５８】
図１３及び図１４を含む幾つかの実施形態例においては、湾曲面５９ｍの代わりに非湾曲の傾斜面５９ｎが採用される。このような実施形態例においても上述の実施形態例と同様の効果を得ることができる。傾斜面５９ｎは、ガイド先端部４９と脚部先端部２９の間で、ほぼ直線上に傾斜して左右方向に延びる。ガイド部４０は、傾斜面５９ｎに連続するように設けられた傾斜面４９ｎを有する。端的には、ガイド部４０は、左右の突片５０の傾斜面５９ｎに連続するように鈍角で交差した、若しくはテーパー状の傾斜面４９ｎを有する。なお、突片５０の傾斜面と、ガイド部４０の湾曲面の組み合わせも想定される。突片５０の湾曲面と、ガイド部４０の傾斜面の組み合わせも想定される。
【００５９】
図１５及び図１６を含む幾つかの実施形態例においては、受容部６０が左右方向に加えて上下方向においても開口する。図示の特定の場合、受容部６０は、左右方向外側に加えて下方に開口する。このような実施形態例においても、上述の実施形態例と同様の効果を得ることができる。図示例では、ガイド部４０が、上板部４１と、上板部４１から下方に延びる隔壁４３を含み、断面Ｔ字状の形状である。隔壁４３が、上板部４１の左右中心に設けられ、左右の突片５０を受容するための左右の受容部６０が左右方向にて隔てられる。受容部６０が、左右方向内側又は外側に開口し、また、下方ではなく上方に開口する様々な態様が想定される。
【００６０】
図１７及び図１８を含む幾つかの実施形態例においては、上述の実施形態例とは異なり、受容部６０は、基部１０とは反対側から開口部６５を閉鎖する閉鎖部４７を有する。端的には、受容部６０が前方にて開口しない。このような実施形態例においても、上述の実施形態例と同様の効果を得ることができる。
【００６１】
図１７及び図１８に示す実施形態例においては、閉鎖部４７は、ガイド部４０の受容部６０の開口部６５を前方から閉鎖する。閉鎖部４７は、上板部４１と隔壁４３に結合し、前後方向に交差するように設けられる。突片５０が受容部６０に進入し、また受容部６０内を進行する過程で布等が連行されることが抑制され得る。なお、図１７及び図１８では、基部１０には前側棹部１１と後側棹部１２に分割されていない単一の棹部が設けられる。言うまでもなく棹の個数は任意である。
【００６２】
図１９を含む幾つかの実施形態例においては、突片５０は、脚部２０、３０の被操作部２６、３６の前後長の半分以下である。突片５０の小型化により雄部材１００の軽量化が促進される。
【００６３】
図２０及び図２１に示す実施形態例においては、被操作部３６は、一対のバネ部３７ｊ、３７ｈを介して基部１０に結合し、被操作部２６は、一対のバネ部２７ｊ、２７ｈを介して基部１０に結合する。各被操作部２６、３６に結合した突片５０は、左右方向中央側の各バネ部２７ｈ、３７ｈに結合し、これを介して基部１０に結合する。このような実施形態においては、矛盾しない限り上述と同様の効果が得られる。また、より強固にバネを構築することができ、雄部材１００の脚部２０、３０の強度が高められる。
【００６４】
図２２に示す実施形態例においては、一対の脚部２０、３０の一方の脚部３０が省略される。このような場合においても、矛盾しない限り上述と同様の効果が得られる。
【００６５】
上述の教示を踏まえると、当業者をすれば、各実施形態に対して様々な変更を加えることができる。請求の範囲に盛り込まれた符号は、参考のためであり、請求の範囲を限定解釈する目的で参照されるべきものではない。
【符号の説明】
【００６６】
１００  雄部材
１０            基部
２０            脚部
３０            脚部
４０            ガイド部
５０            突片
６０            受容部
２００            雌部材
３００            バックル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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