(57)【要約】【課題】複数のプーリ間にベルトを巻き掛ける際に、ベルトの張力によりベルト取付治具及びプーリが空転、または逆回転することを防止し、ベルトの巻き掛け作業をスムーズに行うことができるベルト取付治具の補助具及びベルトの取付方法を提供する。【解決手段】第２プーリ２及び第３プーリ３に巻き掛けたＶリブドベルト４を、最後に残した第１プーリ１に巻き掛ける際に使用するベルト取付治具を、第１プーリ１に固定する、補助具７であって、補助具７は、径方向に伸縮可能な輪状部分７１とベルト取付治具６が取付可能な嵌合部７２とを有し、輪状部分７１の外径は、外力が掛かっていない状態で、第１プーリ１の円筒状の凹部１２の内径よりも大きく、輪状部分７１は、径方向に収縮した状態で、凹部１２の底面１２ａに当接した状態で内壁１２ｂを押圧する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のプーリ間に周長方向に伸縮可能なベルトを巻き掛ける際に使用するベルト取付治具を、プーリに固定する、補助具であって、
径方向に伸縮可能な輪状部分を有する、有端形状をしており、
前記輪状部分の外径は、外力が掛かっていない状態で、前記プーリの側面に設けられた、有底の円筒状の凹部の内径よりも大きく、
前記輪状部分は、径方向に収縮した状態で、前記凹部の底部に当接した状態で前記凹部の内壁を押圧可能とし、
一方側の端には、前記ベルト取付治具が取付可能とされている、
ベルト取付治具の補助具。
【請求項２】
前記補助具の他方側の端は、前記プーリの側面に設けられた孔に係合する係合部分を有している、請求項１に記載のベルト取付治具の補助具。
【請求項３】
前記補助具は、一本の棒状素材を曲げ加工して形成されている、請求項１又は２に記載のベルト取付治具の補助具。
【請求項４】
複数のプーリ間に周長方向に伸縮可能なベルトを巻き掛ける、ベルトの取付方法であって、
径方向に伸縮可能な輪状部分を有する、有端形状をした補助具の一方側の端に、ベルト取付治具を取り付ける手順と、
前記輪状部分を収縮させた状態で、プーリの側面に設けられた、有底の円筒状の凹部の底部に当接させた後、前記輪状部分の収縮を開放することにより、当該輪状部分を前記凹部の内壁に押圧させる手順と、
を含む、ベルトの取付方法。
【請求項５】
前記補助具の他方側の端に設けられた係合部分を、前記プーリの側面に設けられた孔に係合させる手順を更に含む、請求項４に記載のベルトの取付方法。
【請求項６】
前記複数のプーリの他の１つのプーリから前記補助具が固定された前記プーリに掛け渡された前記ベルトと、前記補助具が固定された前記プーリの側面との間に、薄く、且つ、表面が平滑な薄状部材を挟む手順と、
前記薄状部材を、前記ベルトと前記補助具が固定された前記プーリの側面と間に挟んだ後、前記補助具が固定された前記プーリを回転させる手順と、
を更に含む、請求項４又は５に記載のベルトの取付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のプーリ間に巻き掛ける周長方向に伸縮可能なベルトをプーリに巻き掛ける際に使用するベルト取付治具を固定する、補助具及びベルトの取付方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のプーリ間にベルトを巻き掛けて使用されるベルト伝動機構において、例えば、プーリの軸心位置を調整可能なテンションプーリ等がなく、複数のプーリの互いの軸間距離が全て固定された状態のレイアウトがある。そのようなベルトの伝動機構は、一般に、プーリ間で確実に動力を伝達させるために、装着対象であるプーリ間のレイアウト周長よりもベルト周長を短くして、ベルトに強い張力がかかるような仕様になっている。
【０００３】
上記のような複数のプーリ間にレイアウト周長よりも短い周長のベルトを取り付ける方法として、例えば次の方法が用いられている。まず、１つのプーリを最後に残して、他のプーリにベルトを先に巻き掛け、次に、ベルト取付治具を用いて、他のプーリに巻き掛けたベルトに張力を付与しつつ、最後に残したプーリを回転させながら、最後に残したプーリの外周面にベルトを取り付ける。
【０００４】
例えば、特許文献１には、『最後のプーリＰ１の一方の側面側に固定される本体部２に、プーリＰ１中心側からプーリＰ１外径側へプーリＰ１の回転方向側へ凸状となるように延び、プーリＰ１外径側の領域がインボリュート曲線の曲面で形成され、プーリＰ１外径側の端部でプーリＰ１の外周面の接線方向を向くベルト保持部５を設け、他のプーリに巻き掛けたベルトＶをベルト保持部５のプーリＰ１中心側の領域に部分的に巻き掛けて保持し、プーリＰ１の回転に伴って、部分的に巻き掛けて保持したベルトＶの保持領域をプーリＰ１外径側へ移動させ、プーリＰ１の外周面の接線方向を向くプーリＰ１外径側の端部から、保持したベルトＶをプーリＰ１の外周面に導くようにした』構成が開示されている。そして、この取付方法においては、板状の本体部２をプーリＰ１に固定する固定手段として、本体部２の中心部に設けた円形の貫通孔４に、プーリＰ１の中心軸となるセンターボルト３を嵌挿して固定する方法が開示されている。
【０００５】
また、特許文献２には、『３軸レイアウトの第１プーリ、第２プーリ及び第３プーリに伸張可能な伝動ベルトを取り付ける際に、最後に伝動ベルトを掛け渡す第３プーリに装着するベルト取付治具であって、第３プーリの側面側に装着されて第３プーリの凹部に収容される治具本体部１０と、治具本体部１０を第３プーリの貫通孔を介して第３プーリに固定する治具固定部１５と、治具本体部１０に隣り合うように設けられ、伝動ベルトの内周面を第３プーリの側方で受けるプーリ軸方向に平行なベルト受け面２２を有するベルト受け部２０ａとを備え、ベルト受け面２２の第３プーリの外周面に一致する部分には、伝動ベルトの一方の側面を受けて伝動ベルトを第３プーリ側に寄せるベルト寄せ部２３ａが設けられている』構成が開示されている。この方法では、ベルト取付治具をプーリに装着して、第１プーリ及び第２プーリに伝動ベルトを掛け渡した後に、レンチを用いてプーリを回転させ、ベルト取付治具に伝動ベルトの張力がかかるようになると、その張力によりベルト取付治具の治具本体部が第３プーリの凹部の内壁に押し付けられて、ベルト取付治具が第３プーリから離れ難くすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−０２９１９１号公報
【特許文献２】特開２０１６−０７０３０５号公報
【特許文献３】特開２０１６−０７０４９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献２の取付方法では、ベルト取付治具にベルトの張力がかかる前の段階では、ベルト取付治具は、治具固定部を介してプーリの貫通孔に引っ掛けているだけである。そのため、ベルト取付治具はプーリに完全に固定されておらず、プーリの回転方向に対して一定のガタツキ（遊び）が存在した状態でプーリに装着されることになる。この段階では、例えば、作業者の手などが接触したり、ベルトに張力が掛かったときに取付治具が押し戻されたりすると、ベルト取付治具がプーリから脱落してしまう虞がある。また、ベルト取付治具が脱落しないように、作業者が手を添えて押えたりすると、手がベルトとプーリとの間に手が挟まれる虞もある。なお、特許文献１のベルト取付治具についても、特許文献２と同様の課題がある。
【０００８】
また、３軸レイアウトのプーリ間にベルトを装着する場合、ベルト取付治具を装着して最後にベルトを掛け渡すプーリは、特許文献１や、特許文献２のように、最も大径で巻き掛かるベルト部分が長いプーリ（例えば、クランクプーリ）を選定するのが一般的な方法である。
【０００９】
ただし、特許文献３に示すように、ベルト伝動機構の構造や、周辺の部品との関連で、最も大径のプーリではない小径のプーリを、ベルト取付治具を装着するプーリに選定しなければならない場合がある。このように、小径のプーリにベルト取付治具を装着して、最後にベルトを巻き掛ける場合、小径のプーリに巻き掛かかるベルト部分が、大径のプーリに比べて短くなるため、ベルトを巻き掛ける際のベルト張力が強くなり、ベルト取付治具及び小径のプーリが空転、または逆回転し易くなり、ベルト取付治具がプーリから脱落し易くなる。そのため、ベルトの張力によりベルト取付治具及びプーリが空転、または逆回転することを防止するために、ベルト取付治具が小径のプーリに強固に固定されることが求められる。
【００１０】
そこで、本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、複数のプーリ間にベルトを巻き掛ける際に、ベルトの張力によりベルト取付治具及びプーリが空転、または逆回転することを防止し、ベルトの巻き掛け作業をスムーズに行うことができるベルト取付治具の補助具及びベルトの取付方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するための発明の１つは、複数のプーリ間に周長方向に伸縮可能なベルトを巻き掛ける際に使用するベルト取付治具を、プーリに固定する、補助具であって、
径方向に伸縮可能な輪状部分を有する、有端形状をしており、
前記輪状部分の外径は、外力が掛かっていない状態で、前記プーリの側面に設けられた、有底の円筒状の凹部の内径よりも大きく、
前記輪状部分は、径方向に収縮した状態で、前記凹部の底部に当接した状態で前記凹部の内壁を押圧可能とし、
一方側の端には、前記ベルト取付治具が取付可能とされている、ベルト取付治具の補助具である。
【００１２】
上記構成によれば、補助具の輪状部分を収縮させた状態で、プーリの側面に設けられた、有底の円筒状の凹部の内壁に当接させた後、輪状部分の収縮を開放することにより、凹部の内壁に補助具の輪状部分を押圧させることができる。これにより、一方側の端にベルト取付治具が取付られた補助具をプーリに強固に固定することができる。即ち、補助具を介してベルト取付治具をプーリに強固に固定することができる。
また、プーリの側面に設けられた凹部の底面に輪状部分を当接させることで、ベルト取付治具が取付られる一方側の端の、プーリ軸方向への移動も拘束することができる。これによりベルト取付治具のプーリ軸方向の適切な位置決めが可能となる。
【００１３】
また、本発明の１つは、上記ベルト取付治具の補助具において、前記補助具の他方側の端が、前記プーリの側面に設けられた孔に係合する係合部分を有していてもよい。
【００１４】
上記構成によれば、補助具の他方側の端に設けられた係合部分を、プーリの側面に設けられた孔に係合させることができる。これにより、伸縮可能なベルトを、プーリに、当該プーリの回転を利用して巻き掛ける際に、補助具自体のプーリ回転方向の動きを拘束することができるため、ベルトの取付動作の途中で、ベルト取付治具に対してベルトから反力が作用した場合でも、ベルト取付治具がプーリからズレたり、スリップしたりすることを防止することができる。
【００１５】
また、本発明の１つは、上記ベルト取付治具の補助具において、前記補助具が、一本の棒状素材を曲げ加工して形成されていることを特徴としてもよい。
【００１６】
上記構成によれば、複数の構成部品を組み合わせる必要がないことから、コストパフォーマンスを向上させることができる。
【００１７】
また、本発明の１つは、複数のプーリ間に周長方向に伸縮可能なベルトを巻き掛ける、ベルトの取付方法であって、
径方向に伸縮可能な輪状部分を有する、有端形状をした補助具の一方側の端に、ベルト取付治具を取り付ける手順と、
前記輪状部分を収縮させた状態で、プーリの側面に設けられた、有底の円筒状の凹部の底部に当接させた後、前記輪状部分の収縮を開放することにより、当該輪状部分を前記凹部の内壁に押圧させる手順と、を含む、ベルトの取付方法である。
【００１８】
上記方法によれば、補助具の輪状部分を収縮させた状態で、プーリの側面に設けられた、有底の円筒状の凹部の内壁に当接させた後、輪状部分の収縮を開放することにより、補助具の輪状部分によって凹部の内壁を押圧させることができる。これにより、一方側の端にベルト取付治具が取付られた補助具をプーリに強固に固定することができる。即ち、補助具を介してベルト取付治具をプーリに強固に固定することができる。
また、プーリの側面に設けられた凹部の底面に輪状部分を当接させることで、ベルト取付治具が取付られる一方側の端の、プーリ軸方向への移動も拘束することができる。これによりベルト取付治具のプーリ軸方向の適切な位置決めが可能となる。
【００１９】
また、本発明の１つは、上記ベルトの取付方法において、
前記補助具の他方側の端に設けられた係合部分を、前記プーリの側面に設けられた孔に係合させる手順を更に含んでいてもよい。
【００２０】
上記方法によれば、伸縮可能なベルトを、プーリに、当該プーリの回転を利用して巻き掛ける際に、補助具自体のプーリ回転方向の動きを拘束することができるため、ベルトの取付動作の途中で、ベルト取付治具に対してベルトから反力が作用した場合でも、ベルト取付治具がプーリからズレたり、スリップしたりすることを防止することができる。
【００２１】
また、本発明の１つは、上記ベルトの取付方法において、
前記複数のプーリの他の１つプーリから前記補助具が固定された前記プーリに掛け渡された前記ベルトと、前記補助具が固定された前記プーリの側面との間に、薄く、且つ、表面が平滑な薄状部材を挟む手順と、
前記薄状部材を、前記ベルトと前記補助具が固定された前記プーリの側面と間に挟んだ状態で、前記補助具が固定された前記プーリを回転させる手順と、
を更に含んでいてもよい。
【００２２】
上記方法によれば、ベルトがプーリの側面を通って、ベルト取付治具を介して、プーリの外周に導入された状態で、ベルトとプーリの側面との間に、薄く、表面が平滑な薄状部材を介在させている。このため、ベルトの一連の巻き掛け動作において、他のプーリと補助具が固定されたプーリとの間に掛け渡されたベルトが、薄状部材と共に、プーリの径方向内側から外側に向かって移動していく。これにより、ベルトは、プーリの凹部とプーリの側面との間の段差に引っ掛かることなく、スムーズに段差を通過することができる。その結果、ベルトが段差に引っ掛かることによる、捩れや損傷を防止することができる。
【発明の効果】
【００２３】
複数のプーリ間にベルトを巻き掛ける際に、ベルトの張力によりベルト取付治具及びプーリが空転、または逆回転することを防止し、ベルトの巻き掛け作業をスムーズに行うことができるベルト取付治具の補助具及びベルトの取付方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】実施形態１に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の斜視図である。
【図２】実施形態１に係る補助具の六面図である。
【図３】実施形態１に係る第１プーリ、第２プーリ、及び、第３プーリのレイアウトである。
【図４】実施形態１に係る第１プーリの説明図である。
【図５】実施形態１に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【図６】実施形態１に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【図７】実施形態１に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【図８】実施形態１に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【図９】その他の実施形態に係る、２つの凹部がプーリ軸方向に階段状に形成されたプーリの説明図である。
【図１０】実施形態２に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【図１１】実施形態２に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【図１２】実施形態２に係るベルト取付治具を取り付けた補助具の使用方法の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
（実施形態１）
以下、図面を参照しつつ、本願発明の実施形態を説明する。本実施形態に係る、ベルト取付治具６の補助具７は、図５に示す、互いの軸間距離が全て固定された状態の、第１プーリ１と、第２プーリ２と、第３プーリ３との間に、周長方向に伸縮可能なＶリブドベルト４を巻き掛ける際に使用する。
【００２６】
自動車のエンジンレイアウトでは、図３に示されるように、エンジン等のクランク軸に連結される第１プーリ１（クランクプーリ）と、ウォーターポンプを駆動させる第２プーリ２（ウォータポンプ用プーリ）と、エアコン等のコンプレッサーのシャフトに連結される第３プーリ３（エアコン用プーリ）とが、互いの軸間距離が全て固定された状態で回転自在に支持されている。そして、第１プーリ１と第２プーリ２と第３プーリ３との間には、Ｖリブドベルト４が巻き掛けされ、エンジン等のクランク軸の動力が、第１プーリ１及び第２プーリ２を介してウォーターポンプのシャフトに伝動され、ウォーターポンプを駆動させている。また、エンジン等のクランク軸の動力が、第１プーリ１、第２プーリ２、第３プーリ３を介してコンプレッサーのシャフトに伝動され、コンプレッサーを駆動させている。なお、本実施形態では、第１プーリ１、第２プーリ２、及び、第３プーリ３のそれぞれの軸間距離は固定（変更不能）されている。また、Ｖリブドベルト４に対して張力を付与する張力付与手段（テンションプーリやオートテンショナ）は搭載していない。
【００２７】
（第１プーリ１、第２プーリ２、及び、第３プーリ３の構造）
第１プーリ１は、外周に、後述するＶリブドベルト４の内周面に形成された複数のリブ４ａ（不図示）と嵌合可能なプーリ溝（第１プーリ１の外周に設けられた溝：不図示）と、このプーリ溝を第１プーリ１の軸方向で挟む一対のフランジ１３とを有している。
【００２８】
また、図４に示すように、第１プーリ１の軸１ｃには、エンジン等のクランク軸が挿入されるボス部１１が形成されている（なお、このボス部１１にはクランクが装着可能である）。また、第１プーリ１の側面には、有底の円筒状の凹部１２が設けられている。この凹部１２は、第１プーリ１の軸１ｃに垂直な底面１２ａ（円形状）と、第１プーリ１の軸１ｃを中心軸とした円筒状の内壁１２ｂと、底面１２ａに、第１プーリ１の軸１ｃを囲うように形成された（肉抜きされた）、半円形（丸みを帯びた形）の６つの貫通孔１２ｃとを有している。なお、凹部１２の内径φは、円筒状の内壁１２ｂの直径である。
【００２９】
第２プーリ２は、第１プーリ１同様に、Ｖリブドベルト４の内周面に形成された複数のリブ４ａと嵌合可能なプーリ溝（第２プーリ２の外周部に設けられた溝）を有している。また、第２プーリ２の中心部に形成されたボス部２１には、ウォーターポンプに連動するシャフトが挿入されている。
【００３０】
第３プーリ３は、第２プーリ２同様に、Ｖリブドベルト４の内周面に形成された複数のリブ４ａと嵌合可能なプーリ溝（第３プーリ３の外周部に設けられた溝）を有している。また、第３プーリ３の中心部に形成されたボス部３１には、コンプレッサーに連動するシャフトが挿入されている。
【００３１】
本実施形態では、図３に示すように、３つのプーリ（第１プーリ１、第２プーリ２、第３プーリ３）の中で、最もその直径が大きい第１プーリ１に、後述するベルト取付治具６が装着された補助具７が取り付けられる。
【００３２】
（Ｖリブドベルト４）
Ｖリブドベルト４は、その周長方向において若干伸縮可能な所謂低モジュラスベルトである。低モジュラスベルトは、心線にポリアミド繊維を用いることで、弾性率を比較的低くしたものであり、高弾性率のもの（所謂高モジュラスベルト）と比較して急激な張力低下が抑制される。また、Ｖリブドベルト４の内周面には、周長方向に延在する、幅方向断面Ｖ形状のリブ４ａが複数設けられている。この複数のリブ４ａが、第１プーリ１、第２プーリ２、及び第３プーリ３のそれぞれの外周部に設けられたプーリ溝に嵌合可能とされる。
【００３３】
また、図８の矢印ＡはＶリブドベルト４の走行方向を示し、この走行方向にＶリブドベルト４が走行するときの第１プーリ１の回転方向を回転方向Ａ（図５参照）、この回転方向Ａと反対の方向を逆回転方向Ｂと、定義する。
【００３４】
（ベルト取付治具６の構成）
次に、本実施形態で使用するベルト取付治具６の構成を説明する。このベルト取付治具６は、後述する補助具７に装着された状態で使用される。
【００３５】
図１に示されるように、ベルト取付治具６は、第１プーリ１の外周部に設けられたプーリ溝に嵌合可能なリブ６２が設けられたプーリ押圧部６１と、フランジ１３の側面に当接する当接部６３と、ベルト案内部６４とを主たる構成として備えている。
【００３６】
プーリ押圧部６１は、ベルト取付治具６が第１プーリ１の外周に当接された状態で、プーリ押圧部６１の裏側に設けられた複数のリブ６２が、第１プーリ１の外周部に設けられたプーリ溝に嵌合する。このプーリ押圧部６１は、第１プーリ１のプーリ溝に沿うように円弧状に湾曲されている。
【００３７】
プーリ押圧部６１の側面には、第１プーリ１のフランジ１３の側面に当接する当接部６３が設けられている。この当接部６３は、ベルト取付治具６が第１プーリ１の外周に当接された状態で、第１プーリ１のフランジ１３の側面に対して当接ないし密着するように、プーリ押圧部６１の側面から第１プーリ１の軸１ｃに向かって延在する。当接部６３において、Ｖリブドベルト４と接触する縁には面取りがなされ曲面形状になっている。これは、巻掛け時にＶリブドベルト４を損傷させないために設けている。
【００３８】
プーリ押圧部６１の側面に設けられた当接部６３には、第１プーリ１の側面からフランジ１３を跨いで第１プーリ１の外周部に導入されるＶリブドベルト４を屈曲して第１プーリ１の外周部に沿わせるためのベルト案内部６４が設けられている。このベルト案内部６４は、Ｖリブドベルト４が第１プーリ１の外周部に導入される側、即ち、プーリ押圧部６１の側面及び当接部６３の逆回転方向Ｂ側に配されている。また、ベルト案内部６４は、プーリ押圧部６１の表面に沿って導入されるＶリブドベルト４を屈曲して第１プーリ１の外周部に沿わせるための曲面を確保するために、プーリ押圧部６１の表面上に張り出し、且つ、第１プーリ１の径方向外側にも張り出している。
【００３９】
また、ベルト案内部６４の逆回転方向Ｂ側の側面には、後述する補助具７の嵌合部７２が圧入される、嵌合孔６５が設けられている。この嵌合孔６５の直径は、後述する補助具７の棒状の嵌合部７２の直径よりも若干小さく形成されている。
【００４０】
（補助具７）
補助具７は、図５に示すように、第２プーリ２及び第３プーリ３に巻き掛けた状態のＶリブドベルト４を、最後に残した第１プーリ１に、第１プーリ１の回転を利用して巻き掛ける際に使用する、ベルト取付治具６を、第１プーリ１に固定するために使用する。
【００４１】
具体的には、図１〜図３に示すように、補助具７は、鉄製の丸棒素形材を加工して形成した、径方向に伸縮可能な輪状部分７１を有する、有端形状をしている。輪状部分７１は、第１プーリ１の凹部１２の内壁１２ｂに沿った円形状をしており、輪状部分７１の外径は、収縮を開放した無負荷状態（輪状部分７１に対して外力がかかっていない状態：図３参照）で、第１プーリ１の側面に設けられた凹部１２の内径φよりも若干大きくなるように設計されている。このため、輪状部分７１は、収縮状態（輪状部分７１の外径が弾性変形して小さくなるような負荷を与えた状態）で、第１プーリ１の側面に設けられた凹部１２の底面１２ａ（底部）に当接した状態で内壁１２ｂを押圧可能となる。
【００４２】
また、補助具７の一方側の端には、輪状部分７１よりも径方向外側に張り出し、ベルト取付治具６のベルト案内部６４の側面に設けられた嵌合孔６５の直径よりも若干大きい断面形状をした、棒状の嵌合部７２が加工形成されている。この嵌合部７２が、嵌合孔６５に圧入されることにより、補助具７にベルト取付治具６が取り付けられる。
【００４３】
また、補助具７の他方側の端には、第１プーリ１の凹部１２の底面１２ａに設けられた、６つの貫通孔１２ｃの何れかに係合する、Ｌ字状の係合部７３が加工形成されている。この係合部７３のＬ字状の先端は、軸（軸１ｃ）方向突き出ていることから、係合部７３のＬ字状の先端を、第１プーリ１の貫通孔１２ｃの縁に係合させることができる。これにより、Ｖリブドベルト４を第１プーリ１に巻き掛ける際に、補助具７自体の第１プーリ１の回転方向の動きを拘束することができるため、Ｖリブドベルト４の取付動作の途中で、ベルト取付治具６に対してＶリブドベルト４から反力が作用した場合でも、ベルト取付治具６が第１プーリ１からズレたり、スリップしたりすることを防止することができる。
【００４４】
上記のように、本実施形態の補助具７は、輪状部分７１、嵌合部７２、及び、係合部７３のそれぞれの構成が、一本の鉄鋼製の棒状素材を曲げ加工することにより形成されている。これにより、補助具７の製造に関してコストパフォーマンスを向上させることができる。
【００４５】
本実施形態の補助具７の材質は鉄であるが、ばね弾性による変形（伸縮）が得られる程度に輪状部分７１の外径が可変する材質であれば、鉄に限らず、ステンレス製でもよく、樹脂製であっても良い。なお、補助具７を第１プーリ１の凹部１２に堅実に嵌合するために高度なばね弾性が必要な場合や、補助具７に高度な耐久寿命が必要な場合などは、補助具７の材質としては鉄が好ましい。
【００４６】
また、補助具７の形状としては、本実施形態のように丸棒に限定されるものではなく、例えば、断面が多角形の棒状素材であってもよい。また、輪状部分７１の形状はたとえ真円（円状）ではなくても、第１プーリ１の凹部１２に嵌合して、且つ、ばね弾性によって第１プーリ１の径方向に伸縮可能な形状であればよい（半円、楕円など）。また、補助具の係合部７３のＬ字状の先端は、第１プーリ１の奥側に載置される周辺装置（部品）に干渉することがない程度に、貫通孔１２ｃの裏側に突き出ていてもよい。
【００４７】
（ベルト取付治具６を取り付けた補助具７の使用方法）
次に、図３、図５〜図８を参照しつつ、ベルト取付治具６を取り付けた補助具７の使用方法を説明する。なお、第１プーリ１のボス部１１にクランクを連結し、第１プーリ１を手動で自由に回転できるようにしている。
【００４８】
＜手順（ａ）＞
まず、図３に示すように、補助具７の棒状の嵌合部７２を、ベルト取付治具６の嵌合孔６５に圧入して、ベルト取付治具６を補助具７に取り付ける。
【００４９】
＜手順（ｂ）＞
次に、図３に示すように、補助具７の輪状部分７１を径方向に収縮させた状態（輪状部分７１の外径が弾性変形して小さくなるような負荷を与えた状態）で、Ｌ字状の係合部７３の先端を、第１プーリ１の貫通孔１２ｃの縁に係合させる。そして、収縮させた輪状部分７１を、第１プーリ１の凹部１２の底面１２ａに当接させた後、輪状部分７１の収縮を開放することにより、輪状部分７１を凹部１２に嵌合させて、輪状部分７１によって凹部１２の内壁１２ｂを押圧させる。その結果、補助具７は、第１プーリ１の凹部１２の底面１２ａに接したまま内壁１２ｂに強く当接した状態となり、第１プーリ１に強固に嵌合される（固定される）。また、補助具７に取り付けられたベルト取付治具６は、第１プーリ１の外周に当接された状態で配置される。即ち、ベルト取付治具６のプーリ押圧部６１の裏側に設けられた複数のリブ６２が、第１プーリ１の外周部に設けられたプーリ溝に嵌合した状態になる。
【００５０】
なお、本実施形態では、ベルト取付治具６を補助具７に取り付けた後、補助具７を第１プーリ１に固定させているが、補助具７を第１プーリ１に固定させた後に、ベルト取付治具６を補助具７に取り付けてもよい。
【００５１】
上記補助具７を使用することにより、ベルト取付治具６が取付られた補助具７を第１プーリ１に強固に固定することができる。即ち、補助具７を介してベルト取付治具６を第１プーリ１に強固に固定することができる。
また、第１プーリ１の凹部１２の底面１２ａに輪状部分７１を当接させることで、嵌合部７２に取り付けられたベルト取付治具６の軸（軸１ｃ）方向への移動も拘束することができる。これによりベルト取付治具６の軸（軸１ｃ）方向の適切な位置決めが可能となる。
また、Ｌ字状の係合部７３の先端を第１プーリ１の貫通孔１２ｃの縁に係合させることにより、補助具７自体の第１プーリ１の回転方向の動きを拘束することができるため、後述のＶリブドベルト４の取付動作の途中でベルト取付治具６に対してＶリブドベルト４から反力が作用した場合でも、ベルト取付治具６が第１プーリ１からズレたり、スリップしたりすることを防止することができる。
【００５２】
＜手順（ｃ）＞
次に、図５に示すように、ベルト取付治具６が取付られた補助具７が第１プーリ１に固定された状態で、Ｖリブドベルト４を第２プーリ２及び第３プーリ３に巻掛ける。そして、Ｖリブドベルト４を、第１プーリ１の側面からフランジ１３をカバーした当接部６３を跨いで、ベルト案内部６４で屈曲させたうえでプーリ押圧部６１上を交差させて第１プーリ１の外周部に沿わせる。即ち、Ｖリブドベルト４をベルト取付治具６に仮掛けする。この時点では、Ｖリブドベルト４には張力がほとんど掛かっていないが、補助具７を介してベルト取付治具６が第１プーリ１に強固に固定されているため、Ｖリブドベルト４をベルト取付治具６に仮掛けする場合でも、ベルト取付治具６が第１プーリ１から脱落することなく、Ｖリブドベルト４をベルト取付治具６に確実に仮掛けすることができる。
【００５３】
＜手順（ｄ）＞
次に、第１プーリ１のボス部１１にクランクを連結し（不図示）、図５の状態から図６の状態となるように、第１プーリ１を、回転方向Ａに回転させる。すると、Ｖリブドベルト４には、伸張されることにより高い張力が発生する。上記張力は、Ｖリブドベルト４がプーリ押圧部６１上を交差しているのでプーリ押圧部６１を第１プーリ１のプーリ溝に対して押圧する押圧作用として働き、プーリ押圧部６１の裏面に設けられた複数のリブ６２と第１プーリ１の外周部に設けられたプーリ溝との嵌合をより強固にする。
【００５４】
この際、補助具７の嵌合部７２（ベルト取付治具６が装着された側の端）が、逆回転方向Ｂ、すなわち、補助具７の輪状部分７１の外径が拡大する方向に引き戻される作用を受けることにより、補助具７の輪状部分７１が第１プーリ１の凹部１２の内壁１２ｂにさらに強く押し付けられる。そのため、Ｖリブドベルト４の取付動作の途中でも、補助具７並びにベルト取付治具６が、第１プーリ１との間でスリップしないうえに、第１プーリ１から脱落することもなく、より安定したＶリブドベルト４のシフト動作を行なうことができる。
【００５５】
継続して、図６の状態から図７の状態となるように、第１プーリ１を、回転方向Ａに回転させる。すると、第１プーリ１の側面上にあるＶリブドベルト４が、フランジ１３を乗り越えて、プーリ押圧部６１上に移動する。
【００５６】
更に、図７の状態から図８の状態となるように、第１プーリ１を、回転方向Ａに回転させる。すると、プーリ押圧部６１上のＶリブドベルト４がプーリ押圧部６１を離れて第１プーリ１の外周部へと移動する。この移動後、ベルト取付治具６が取り付けられた補助具７を、第１プーリ１から取り外して回収する。
【００５７】
このように、Ｖリブドベルト４のシフト動作が完了した後も（図８参照）、補助具７の輪状部分７１が第１プーリ１の凹部１２の内壁１２ｂに押し付けられている。そのため、Ｖリブドベルト４のシフト動作が完了した直後に、ベルト取付治具６に対して第１プーリ１の側面の手前側に押し出すような作用が働いたとしても、例えばベルト取付治具６側にＶリブドベルト４からの過大な張力が掛かったとしても、ベルト取付治具６が脱落することはない。従って、Ｖリブドベルト４の第１プーリ１への取付作業の全般に亘って、より確実で、且つ作業性が向上すると共に、ベルト取付治具６に手を添える必要が全く無いため安全面にも寄与する。
【００５８】
以上の手順を経ることにより、図８に示すように、第１プーリ１と第２プーリ２と第３プーリ３との間にＶリブドベルト４を巻き掛けることができる。
【００５９】
このように、第２プーリ２及び第３プーリ３に巻き掛けた状態のＶリブドベルト４を、最後に残した第１プーリ１に巻き掛ける一連の作業において、ばね弾性による変形（伸縮）が可能な補助具７を利用することで、簡便でかつ安全な作業で、第１プーリ１にベルト取付治具６を確実に固定できる。そのため、作業中にベルト取付治具６が第１プーリ１から脱落することなく、Ｖリブドベルト４を取り付ける作業を短時間で素早く完了させることができる。
【００６０】
（実施形態２）
図４及び図１０に示すように、第１プーリ１の側面に円筒状の凹部１２が形成されている場合、フランジ１３の側面と凹部１２との間に段差Ｄ（図１０の段差Ｄ参照）が形成される。このような凹部１２が形成された第１プーリ１にＶリブドベルト４を巻き掛ける場合、Ｖリブドベルト４がフランジ１３の側面を通過する際に、段差ＤにＶリブドベルト４のエッジが引っ掛かり、Ｖリブドベルト４が裏返ってしまう場合がある。そして、そのまま無理に第１プーリ１を回すとＶリブドベルト４のエッジが損傷する虞がある。
【００６１】
そこで、上記実施形態１の手順（ｃ）によって、Ｖリブドベルト４を第１プーリ１、第２プーリ２及び第３プーリ３に仮掛けした後、図１０に示すように、第２プーリ２から第１プーリ１に掛け渡された、Ｖリブドベルト４の内周面と第１プーリ１の側面（フランジ１３の側面）との間に、薄く、且つ、表面が平滑なフィルム４１（薄状部材）を挟み込む手順を加えてもよい。
【００６２】
ここで、フィルム４１は、薄く、表面が平滑なシート状の丈夫な素材であればよく、ポリエチレン、フッ素樹脂、アクリル樹脂などで形成された、フィルムやシートや板などが例示できる。また、フィルム４１は、鉄やステンレス製の第１プーリ１に対しては滑りやすく、主に樹脂素材が使用されているＶリブドベルト４に対しては滑りにくい摩擦係数を有していることが好ましい。
【００６３】
その後、上記実施形態１の手順（ｄ）に戻り、図１０の状態から図１１の状態となるように、第１プーリ１を、回転方向Ａに回転させる。すると、第２プーリ２と第１プーリ１との間に掛け渡されたＶリブドベルト４が、フィルム４１と共に、フランジ１３の側面を滑って、第１プーリ１の径方向内側から外側に向かって移動していく。これにより、Ｖリブドベルト４は、フランジ１３の側面と凹部１２との間にできる段差Ｄ（図１１の段差Ｄ参照）に引っ掛かることなく、スムーズに段差Ｄを通過することができる。
【００６４】
更に、図１１の状態から図１２の状態となるように、第１プーリ１を、回転方向Ａに回転させる。すると、フィルム４１は、Ｖリブドベルト４と第１プーリ１の側面（フランジ１３の側面）との間から離れる。そして、この離れたフィルム４１を回収する。
【００６５】
上記のように、フィルム４１を、Ｖリブドベルト４の内周面と第１プーリ１の側面（フランジ１３の側面）との間に挟み込むことにより、Ｖリブドベルト４の取付作業において、Ｖリブドベルト４が段差Ｄに引っ掛かることによる、捩れや損傷を防止することができる。
【００６６】
（その他の実施形態）
補助具７に取り付けるベルト取付治具は、上述したベルト取付治具６に限らず、公知のベルト取付治具を適宜選択して、適用できる。この場合、ベルト取付治具の補助具７への取り付け方法としては、特に限定されるものではない。例えば、公知のベルト取付治具に対し、補助具７の棒状の嵌合部７２の先端径よりも若干小さい内径の孔（嵌合孔）を加工し、この孔に補助具７の嵌合部７２を圧入して嵌合する取付け方法は適用し易い。
【００６７】
また、本実施形態の補助具７は、一本の鉄鋼製の棒状素材を曲げ加工することにより、輪状部分７１、嵌合部７２、及び、係合部７３のそれぞれの構成を形成しているが、輪状部分７１、嵌合部７２、及び、係合部７３のそれぞれの構成を別の部材として、組み合わせることにより補助具７を製造してもよい。
【００６８】
また、本実施形態の補助具７は、輪状部分７１、嵌合部７２、及び、係合部７３を構成要素としているが、補助具７は、輪状部分７１及び嵌合部７２だけで構成してもよい（係合部７３がない構成）。このように、輪状部分７１を凹部１２に嵌合させて、輪状部分７１によって凹部１２の内壁１２ｂを押圧させるだけでも、ベルト取付治具６を取り付けた補助具７を第１プーリ１に強固に固定することができる。
【００６９】
また、本実施形態では、ベルト取付治具６が装着された補助具７を取り付けて、Ｖリブドベルト４を最後に巻き掛けるプーリとして、最もその直径が大きい第１プーリ１（クランクプーリ）を例示したが、これに限らず、補助具７が適用可能な（プーリの側面に、輪状部分７１を嵌合可能な凹部や、補助具７の係合部７３を係合できる貫通孔を有する）プーリであれば適用できる。従って、第１プーリ１よりもその直径が小さい、第２プーリ２（ウォータポンプ用プーリ）や第３プーリ３（エアコン用プーリ）にも適用できる。
【００７０】
また、補助具７の輪状部分７１を嵌合する凹部１２について、本実施形態では、１つの凹部１２が形成された第１プーリ１を例示して説明したが、プーリの側面に、複数の凹部がプーリ軸方向に階段状に形成されている場合には、補助具７の輪状部分７１を嵌合する凹部は適時選択してもよい。例えば、図９に示すように、プーリの側面に、２つの凹部（第１凹部及び第２凹部）がプーリ軸方向に階段状に形成されている場合には、補助具７の輪状部分７１を、最も浅い場所に形成された第１凹部に嵌合するように設計してもよいし、最も深い場所に形成された第２凹部に嵌合するように設計してもよい（図９参照）。
【００７１】
また、本実施形態では、互いの軸間距離が全て固定された状態の、第１プーリ１と、第２プーリ２と、第３プーリ３とで構成された３軸のプーリレイアウトへの適用例を示したが、３軸以外のプーリレイアウトに適用してもよい（２軸のプーリレイアウトでも、４軸以上のプーリレイアウトでもよい）。
【００７２】
また、本実施形態では、プーリに巻き掛けるベルトとしてＶリブドベルト４を使用したベルトの取付方法として説明したが、ベルト種としては、Ｖリブドベルトに限らず、例えば平ベルトやＶベルトなどをプーリへ取り付ける際にも適用することができる。
【００７３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々に変更して実施することができるものである。
【符号の説明】
【００７４】
１  第１プーリ
１１  ボス部
１２  凹部
１２ａ  底面
１２ｂ  内壁
１２ｃ  貫通孔
１３  フランジ
２  第２プーリ
３  第３プーリ
４  Ｖリブドベルト
６  ベルト取付治具
６１  プーリ押圧部
６２  リブ
６３  当接部
６４  ベルト案内部
６５  嵌合孔
７  補助具
７１  輪状部分
７２  嵌合部
７３  係合部
Ａ  回転方向
Ｂ  逆回転方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2022001789.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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