(57)【要約】【課題】電子レンジの庫内を汚すことなく加熱調理を行うことが可能な電子レンジ用内箱を提供する。【解決手段】電子レンジ２のレンジ庫３の内部に収容して用いられる電子レンジ用内箱１であって、加熱対象となる食品が載置又は収容された食器を載置可能な底部材１０と、底部材１０に対して取り外し可能に装着される蓋部材２０とを備え、底部材１０及び蓋部材２０は、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に照射されたマイクロ波を透過可能に構成されており、かつ、底部材１０と蓋部材２０との間において食器を収容可能な収容空間３０が形成されるよう構成されており、収容空間３０は、電子レンジ２の庫内の容積の５０％以上の容積を有している。【選択図】図３
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
電子レンジの庫内に収容して用いられる電子レンジ用内箱であって、
加熱対象となる食品が載置又は収容された食器を載置可能な底部材と、
前記底部材に対して取り外し可能に装着される蓋部材と
を備え、
前記底部材及び前記蓋部材は、前記電子レンジの庫内に照射されたマイクロ波を透過可能に構成されており、かつ、該底部材と該蓋部材との間において前記食器を収容可能な収容空間が形成されるよう構成されており、
前記収容空間は、前記電子レンジの庫内の容積の５０％以上の容積を有している
ことを特徴とする電子レンジ用内箱。
【請求項２】
前記収容空間は、前記電子レンジの庫内の容積の８０％以上の容積を有している
ことを特徴とする請求項１に記載の電子レンジ用内箱。
【請求項３】
前記底部材は、底面と、該底面の外縁全域から上方に向けて立設された側壁とを有し、
前記蓋部材は、前記底部材の前記側壁と係合可能な下端開口縁部と、該下端開口縁部が前記底部材の前記側壁と係合した状態において前記底部材と共に前記収容空間を形成可能な内面とを有し、
前記蓋部材の前記内面は、該蓋部材の中心部から前記下端開口縁部に向けて傾斜するよう構成されており、
前記底部材の前記側壁の上端縁部には、上方に向けて開口し、前記蓋部材の前記下端開口縁部を収容可能な溝部が形成されており、
前記溝部は、前記蓋部材の前記内面を伝って流下した水を受け入れ可能に構成されている
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子レンジ用内箱。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、電子レンジの庫内に加熱調理用の空間を形成するための電子レンジ用内箱に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、食品を加熱調理するために、電子レンジが広く用いられている。電子レンジを用いて加熱調理する場合、一般的には、食品が載置又は収容された皿等の食器をそのまま、又は、食品用ラップフィルムや合成樹脂製の蓋部材等で食品を覆った状態で電子レンジの庫内に入れ、食品を加熱している（例えば特許文献１等）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平０５−８９２７７号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、例えば焼き魚等の食品を食品用ラップフィルムや合成樹脂製の蓋部材等で覆うことなく電子レンジで加熱調理した場合には、電子レンジの庫内において食品が破裂し、飛散することがあり、電子レンジの庫内が汚れるおそれがあるという問題がある。また、食品用ラップフィルムや合成樹脂製の蓋部材等で食品を覆った場合であっても、食品の発熱に伴う水蒸気によって食品用ラップフィルムや合成樹脂製の蓋部材が外れ、食品が飛散したり噴きこぼれたりすることがあるため、依然として、電子レンジの庫内が汚れるおそれがあるという問題がある。
【０００５】
本考案は、上述した従来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、電子レンジの庫内を汚すことなく加熱調理を行うことが可能な電子レンジ用内箱を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本考案に係る電子レンジ用内箱は、電子レンジの庫内に収容して用いられる電子レンジ用内箱であって、加熱対象となる食品が載置又は収容された食器を載置可能な底部材と、前記底部材に対して取り外し可能に装着される蓋部材とを備え、前記底部材及び前記蓋部材は、前記電子レンジの庫内に照射されたマイクロ波を透過可能に構成されており、かつ、該底部材と該蓋部材との間において前記食器を収容可能な収容空間が形成されるよう構成されており、前記収容空間は、前記電子レンジの庫内の容積の５０％以上の容積を有していることを特徴とする。
【０００７】
本考案に係る電子レンジ用内箱において、前記収容空間は、前記電子レンジの庫内の容積の８０％以上の容積を有するとしても良い。
【０００８】
また、本考案に係る電子レンジ用内箱において、前記底部材は、底面と、該底面の外縁全域から上方に向けて立設された側壁とを有し、前記蓋部材は、前記底部材の前記側壁と係合可能な下端開口縁部と、該下端開口縁部が前記底部材の前記側壁と係合した状態において前記底部材と共に前記収容空間を形成可能な内面とを有し、前記蓋部材の前記内面は、該蓋部材の中心部から前記下端開口縁部に向けて傾斜するよう構成されており、前記底部材の前記側壁の上端縁部には、上方に向けて開口し、前記蓋部材の前記下端開口縁部を収容可能な溝部が形成されており、前記溝部は、前記蓋部材の前記内面を伝って流下した水を受け入れ可能に構成されることが好ましい。
【考案の効果】
【０００９】
本考案によれば、電子レンジの庫内を汚すことなく加熱調理を行うことが可能な電子レンジ用内箱を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１（ａ）は、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱の概略構成を示す正面図であり、図１（ｂ）は、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱の概略構成を示す平面図である。
【図２】図１（ｂ）のＡ−Ａ´線に沿った概略断面図である。
【図３】第１実施形態に係る電子レンジ用内箱の使用状態を示す図である。
【図４】図４（ａ）は、第２実施形態に係る電子レンジ用内箱の概略構成を示す断面図であり、図４（ｂ）は、図４（ａ）の領域Ｘを拡大して概略的に示す概略拡大断面図である。
【考案を実施するための形態】
【００１１】
以下、本考案を実施するための好適な実施形態について、図面を用いて説明する。なお、以下の実施形態は、各請求項に係る考案を限定するものではなく、また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが考案の解決手段に必須であるとは限らない。
【００１２】
［第１実施形態］
まず、本考案の第１実施形態に係る電子レンジ用内箱の構成について、図１及び図２を用いて説明する。第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１は、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に、レンジ庫３の空間とは隔離された加熱処理空間（収容空間３０）を形成するための箱状部材であり、具体的には以下の構成を備えている。
【００１３】
電子レンジ用内箱１は、図１及び図２に示すように、加熱対象となる食品が載置又は収容された食器（図示せず）を載置可能な底部材１０と、底部材１０に対して取り外し可能に装着される蓋部材２０とを備え、底部材１０と蓋部材２０との間において、食器を収容可能な収容空間３０が形成されるよう構成されている。
【００１４】
底部材１０は、上方が開口した扁平な受け皿状の部材であり、図２に示すように、底面１２と、底面１２の外縁全域から上方に向けて立設された側壁１４とを有している。この底部材１０は、正面視（図１（ａ）参照）において上下に扁平な形状を有し、かつ、平面視（図１（ｂ））において略正方形の形状を有している。底部材１０は、電子レンジ２に使用可能な材料、すなわち、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に照射されたマイクロ波を透過可能で、耐熱性を有する材料により形成されている。このような材料としては、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート又はポリエチレンナフタレート等からなる耐熱性樹脂を好適に用いることができる。
【００１５】
底部材１０の側壁１４は、図２に示すように、底面１２の外縁全域から上方に向けて延びる下側壁部１４ａと、下側壁部１４ａの上端から略水平方向外側に延びる段差部１４ｂと、段差部１４ｂの外縁端から上方に向けて延びる上側壁部１４ｃとを有している。この側壁１４は、段差部１４ｂの上面に蓋部材２０の下端開口縁部２５が載置されるよう構成されている。側壁１４の上側壁部１４ｃの外面には、図１（ｂ）に示すように、一対の半月状の把持部１６が略水平方向外側に向けて延設されている。
【００１６】
蓋部材２０は、上方が閉塞され、下方が開口した略角筒状の蓋部材であり、図２に示すように、上面２２と、上面２２の外縁全域から下方に向けて立設された側壁２４とを有し、底部材１０の上方の開口を覆うことで収容空間３０を形成するよう構成されている。この蓋部材２０は、正面視（図１（ａ）参照）において上下方向に所定の高さを有する長身な形状を有し、かつ、平面視において略正方形の形状を有している。蓋部材２０は、電子レンジ２に使用可能な材料、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート又はポリエチレンナフタレート等からなる耐熱性樹脂により形成されている。また、蓋部材２０は、収容空間３０内を外部から視認可能となるよう、透明又は半透明であることが好ましい。
【００１７】
蓋部材２０の上面２２の略中央部には、図１及び図２に示すように、下方に向けて窪む凹部２２ａが形成されると共に、この凹部２２ａの周囲に、凹部２２ａの近傍から水平方向外側に向けて放射状に延びる複数の蒸気排出孔２２ｂが形成されている。また、蓋部材２０の上面２２には、凹部２２ａを跨ぐように取手部２３が設けられている。このように、蓋部材２０は、取手部２３と対応する部分に凹部２２ａが形成されることにより、取手部２３を把持し易いという利点を有する。
【００１８】
蓋部材２０の側壁２４は、図２に示すように、上面２２の外縁全域から下方に向けて延びる上側壁部２４ａと、上側壁部２４ａの下端から略水平方向外側に広がって下方に向けて延びる下側壁部２４ｂとを有している。蓋部材２０は、下側壁部２４ｂの下端開口縁部２５が、底部材１０の側壁１４の上側壁部１４ｃの内側に挿入され、底部材１０の側壁１４の段差部１４ｂの上面に載置されることにより、底部材１０に取り付けられるよう構成されている。
【００１９】
電子レンジ用内箱１は、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に収容された際に、レンジ庫３の大部分を占める大きさを有している。例えば、電子レンジ用内箱１は、底部材１０と蓋部材２０とによって形成される収容空間３０の容積が、電子レンジ２のレンジ庫３の容積の５０％以上、好ましくは８０％以上となる大きさを有している。すなわち、電子レンジ用内箱１は、従来の蒸し器のような食品を調理するための調理器具ではなく、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に、通常のレンジ庫３の内部空間（加熱処理空間）と略同様に食器を収容して加熱処理するための空間（収容空間３０）を形成するよう構成されている。
【００２０】
以上の構成を備える電子レンジ用内箱１は、図３に示すように、収容空間３０内に加熱対象となる食品が載置又は収容された食器（図示せず）を収容した状態において、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に収容して用いられる。これにより、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に、電子レンジ用内箱１によって隔離された新たな加熱処理空間（収容空間３０）が形成され、この状態において電子レンジ２が作動することにより、この加熱処理空間内において食品の加熱が行われる。
【００２１】
以上のとおり、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１は、電子レンジ２の庫内（レンジ庫３の内部）に収容して用いられる電子レンジ用内箱１であって、加熱対象となる食品が載置又は収容された食器を載置可能な底部材１０と、底部材１０に対して取り外し可能に装着される蓋部材２０とを備え、底部材１０と蓋部材２０との間において、食器を収容可能な収容空間３０が形成されるよう構成されており、収容空間３０は、電子レンジ２の庫内の容積の５０％以上の容積を有しており、電子レンジ２の庫内に収容された状態において、収容空間３０において食品を加熱することが可能に構成されている。
【００２２】
このような構成を備える第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１によれば、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に、レンジ庫３の内部空間から隔離された新たな加熱処理空間（収容空間３０）が形成され、この加熱処理空間内において食品の加熱を行うことが可能となる。このため、加熱によって食品が飛散したり噴きこぼれたりした場合であっても、電子レンジ用内箱１の内部で止めることができ、電子レンジの庫内に汚れが付着することがないため、電子レンジの庫内を清潔に保つことが可能になる。また、電子レンジ用内箱１を底部材１０と蓋部材２０に分離して、通常の食器と同様の要領で洗浄することが可能となるため、掃除の効率を飛躍的に向上させることができるという利点を有する。
【００２３】
［第２実施形態］
次に、本考案の第２実施形態に係る電子レンジ用内箱の構成について、図４を用いて説明する。第２実施形態に係る電子レンジ用内箱１´は、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１と同様に、電子レンジ２のレンジ庫３の内部にレンジ庫３の空間とは隔離された加熱処理空間（収容空間３０´）を形成するための箱状部材であり、具体的には以下の構成を備えている。
【００２４】
電子レンジ用内箱１´は、図４（ａ）に示すように、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１と同様に、底部材１０´と蓋部材２０´とを備えており、これら底部材１０´と蓋部材２０´との間において、食器を収容可能な収容空間３０´が形成されるよう構成されている。
【００２５】
底部材１０´は、上方が開口した所定の深さを有する受け皿状の部材であり、図４（ａ）に示すように、底面１２´と、底面１２´の外縁全域から上方に向けて立設された側壁１４´とを有している。底部材１０´は、第１実施形態に係る底部材１０と同様に、電子レンジ２に使用可能な材料により形成されている。底部材１０´の側壁１４´の上端縁部には、全周に亘って、上方に向けて開口する凹状の溝部１５´が形成されている。なお、図４では、底面１２´及び側壁１４´がそれぞれ二重壁構造を有する構成を例として図示しているが、これに限定されるものではない。
【００２６】
底部材１０´の溝部１５´は、図４（ｂ）に示すように、対向する一対の側面（遠位面１５ａ´及び近位面１５ｂ´）と、遠位面１５ａ´の下端部から近位面１５ｂ´の下端部に亘って延びる底面１５ｃ´とにより形成されている。この溝部１５´は、蓋部材２０´の内面２２´を伝って流下した水Ｗを受け入れ可能に構成されている。ここで、遠位面１５ａ´とは、溝部１５´を形成する一対の対向する面１５ａ´，１５ｂ´のうち、底部材１０´の中心から遠い側の面１５ａ´をいい、近位面１５ｂ´とは、溝部１５´を形成する一対の対向する面１５ａ´，１５ｂ´のうち、底部材１０´の中心に近い側の面１５ｂ´をいうものとする。
【００２７】
蓋部材２０´は、下方が開口した略ドーム状の蓋部材であり、図４に示すように、底部材１０´の側壁１４´の溝部１５´と係合可能な下端開口縁部２５´と、下端開口縁部２５´が底部材１０´の溝部１５´と係合した状態において底部材１０´と共に収容空間３０´を形成可能な内面２２´とを有している。蓋部材２０´は、第１実施形態に係る蓋部材２０と同様に、電子レンジ２に使用可能な材料により形成されている。また、蓋部材２０´は、第１実施形態に係る蓋部材２０と同様に、収容空間３０´内を外部から視認可能となるよう、透明又は半透明であることが好ましい。
【００２８】
蓋部材２０´には、その頭頂部（略中央部）に、下方に向けて窪む凹部２２ａ´が形成されると共に、適宜の位置に、一又は複数の蒸気排出孔（図示せず）が形成されている。また、蓋部材２０´には、凹部２２ａ´を跨ぐように取手部２３´が設けられている。このように、蓋部材２０´は、取手部２３´と対応する部分に凹部２２ａ´が形成されることにより、第１実施形態に係る蓋部材２０と同様に、取手部２３´を把持し易いという利点を有する。
【００２９】
蓋部材２０´の内面２２´は、蓋部材２０´の中心部から下端開口縁部２５´に向けて傾斜するよう構成されており、これにより、蓋部材２０´の内面２２´に付着した水を下端開口縁部２５´に向けて流下させることが可能に構成されている。
【００３０】
蓋部材２０´は、下端開口縁部２５´が底部材１０´の溝部１５´に収容された際に、下端開口縁部２５´の外面が溝部１５´の遠位面１５ａ´と接触し、下端開口縁部２５´の内面と溝部１５´の近位面１５ｂ´との間に所定の隙間が形成されるよう構成されている。
【００３１】
電子レンジ用内箱１´は、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１と同様に、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に収容された際に、レンジ庫３の大部分を占める大きさを有している。例えば、電子レンジ用内箱１´は、底部材１０´と蓋部材２０´とによって形成される収容空間３０´の容積が、電子レンジ２のレンジ庫３の容積の５０％以上、好ましくは８０％以上となる大きさを有している。なお、電子レンジ用内箱１´の使用方法は、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１と同様であるため、その説明を省略する。
【００３２】
以上の構成を備える第２実施形態に係る電子レンジ用内箱１´によっても、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１と同様に、電子レンジ２のレンジ庫３の内部に、レンジ庫３の内部空間から隔離された新たな加熱処理空間（収容空間３０）が形成され、この加熱処理空間内において食品の加熱を行うことが可能となるため、電子レンジの庫内を清潔に保つことが可能になると共に、掃除の効率を飛躍的に向上させることができる。
【００３３】
また、第２実施形態に係る電子レンジ用内箱１´は、第１実施形態に係る電子レンジ用内箱１と異なり、底部材１０´が、底面１２´と、底面１２´の外縁全域から上方に向けて立設された側壁１４´とを有し、蓋部材２０´が、底部材１０´の側壁１４´と係合可能な下端開口縁部２５´と、下端開口縁部２５´が底部材１０´の側壁１４´と係合した状態において底部材１０´と共に収容空間３０´を形成可能な内面２２´とを有し、蓋部材２０´の内面２２´が、蓋部材２０´の中心部から下端開口縁部２５´に向けて傾斜するよう構成されており、底部材１０´の側壁１４´の上端縁部には、上方に向けて開口し、蓋部材２０´の下端開口縁部２５´を収容可能な溝部１５´が形成されており、溝部１５´が、蓋部材２０´の内面２２´を伝って流下した水Ｗを受け入れ可能に構成されている。
【００３４】
このような第２実施形態に係る電子レンジ用内箱１´によれば、食品の発熱に伴う水蒸気によって蓋部材２０´の内面２２´に水滴が付着した場合であっても、この水Ｗを下端開口縁部２５´に向けて蓋部材２０´の内面２２´に沿って流下させると共に、この流下した水Ｗを底部材１０´の溝部１５´に貯留させることが可能となる。このため、蓋部材２０´の内面２２´に付着した水滴が食品に滴下することを防止、又は、滴下する量を低減させることが可能となるため、食品が水っぽくなることを効果的に防止することができる。
【００３５】
以上、本考案の好適な実施形態について説明したが、本考案の技術的範囲は、上述した実施形態に記載の範囲には限定されない。上記各実施形態には、多様な変更又は改良を加えることが可能である。
【００３６】
例えば、電子レンジ用内箱１，１´の形状は、上述の実施形態で説明した形状に限定されず、種々の形状とすることが可能である。
【００３７】
また、上述した第１及び第２実施形態の説明では、蓋部材２０，２０´に凹部２２ａ，２２ａ´及び取手部２３，２３´が形成されるものとして説明したが、これに限定されず、取手部２３，２３´のみが形成される構成としても良いし、凹部２２ａ，２２ａ´及び取手部２３，２３´の双方が形成されない構成としても良い。また、凹部２２ａ，２２ａ´及び取手部２３，２３´の形状についても、図示の例に限定されるものではない。
【００３８】
さらに、上述した第１実施形態の説明では、蓋部材２０に放射状に延びる複数の蒸気排出孔２２ｂが形成されるものとして説明したが、これに限定されず、任意の形状及び数とすることができる。また、上述した第１及び第２実施形態の説明では、蓋部材２０，２０´に蒸気排出孔が形成されるものとして説明したが、これに限定されず、蒸気排出孔が形成されなくても良いし、底部材１０，１０´と蓋部材２０，２０´との間に隙間を設け、この隙間を蒸気排出孔として機能させても良い。
【００３９】
上記のような変形例が本考案の範囲に含まれることは、実用新案登録請求の範囲の記載から明らかである。
【符号の説明】
【００４０】
１，１´  電子レンジ用内箱、２  電子レンジ、１０，１０´  底部材、１２，１２´  底面、１４，１４´  側壁、１５´  溝部、２０，２０´  蓋部材、２２´  内面、２５，２５´  下端開口縁部、３０，３０´  収容空間
【図１】
0003205664.tif 000003
【図２】
0003205664.tif 000004
【図３】
0003205664.tif 000005
【図４】
0003205664.tif 000006