(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部空間を上向き開口部を通して上方に開放してなるボックス本体と、このボックス本体の上向き開口部に略水平な姿勢で蓋着された蓋体とを具備してなり、上面を天板面として利用可能な家具に載置して使用される多機能ボックスであって、
前記ボックス本体が、パネルを起立姿勢で保持するためのパネル保持部を備えているとともにその内部に物品を収納可能であり、パネル保持部にパネルを保持させた状態でパネルの前後に上向開口部がそれぞれ形成され、
前記蓋体が、前記パネル保持部に保持されたパネルの表面に近接又は当接する位置に配され、前記パネルの前後の各上向開口部にそれぞれ蓋着されたものであり、
前記パネルの両側から前記ボックス本体の内部にアクセス可能である多機能ボックス。
【請求項２】
前記ボックス本体が、底壁と、この底壁を囲繞するように配された周壁とを備えたものであり、前記パネル保持部が、前記周壁の対向する部位に形成された一対の溝により構成されたものである請求項１記載の多機能ボックス。
【請求項３】
前記周壁が、前記パネルの表面に対面する一対のメイン壁部と、これらメイン壁部の端縁間に配された一対のエンド壁部とを備えたものである請求項２記載の多機能ボックス。
【請求項４】
前記パネル保持部が、前記両エンド壁部をそれぞれ中央において分断するように形成された一対の溝により構成されたものである請求項３記載の多機能ボックス。
【請求項５】
前記底壁が、上面側と下面側とを連通させる貫通口を備えたものである請求項２、３又は４記載の多機能ボックス。
【請求項６】
内部空間を上向き開口部を通して上方に開放してなるボックス本体と、このボックス本体の上向き開口部に略水平な姿勢で蓋着された蓋体とを具備してなり、
前記ボックス本体が、底壁と、この底壁を囲繞するように配された周壁とを備えたものであるとともに、前記周壁の対向する部位に形成された一対の溝により構成されたパネルを起立姿勢で保持するためのパネル保持部を備えたものであり、パネル保持部にパネルを保持させた状態でパネルの前後に上向開口部がそれぞれ形成され、
前記蓋体が、前記パネル保持部に保持されたパネルの表面に近接又は当接する位置に配され、前記パネルの前後の各上向開口部にそれぞれ蓋着された多機能ボックスであって、
前記周壁が、その上縁に前記蓋体との間に配線挿通口を形成するための切欠部を備えたものである多機能ボックス。
【請求項７】
前記蓋体が、その上面に前記パネルの表面と略平行となる突条を備えたものである請求項１、２、３、４、５又は６記載の多機能ボックス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オフィスでの執務やミーティング等に使用されるテーブル上において特に好適に用いられる多機能ボックスに関する。
【背景技術】
【０００２】
近時、組織変更や人数増減によるレイアウト変更にスピーディーに対応可能であり、また、固定席やフリーアドレス、ミーティングテーブルなど様々な用途にも対応可能なテーブルが開発されている。ところが、このようなテーブルにオプションとしてデスクトップパネルやサイドパネル等を取り付けた場合、そのテーブルの組織変更や人数増減に伴う使用態様変更に支障が生じることがある。
【０００３】
すなわち、従来のデスクトップパネルやサイドパネル等は、クランプ等の固定具を用いてテーブルに取り付けられるのが一般的であるため、テーブルの使用態様変更の際に前記デスクトップパネル等の取り外しや取り付けに手間が掛かることが少なくない。
【０００４】
なお、天板上に脚を介してパネルを載置するだけのものも存在する（例えば、特許文献１を参照）。しかし、従来の脚は、パネルを起立状態に保持させるだけのものであり、使用者の利便性をより向上させるような機能は備えていない。
【０００５】
また、以上説明した事情は、天板以外の部位にパネルを起立させた状態で用いる場合においても同じように存在することがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−１１５２０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は以上の点に着目し、パネルを着脱する際の手間を掛けることなしに天板等の上に配置することができ、しかもその天板等を使用する使用者の利便性をより向上させることができる多機能ボックスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以上の課題を解決すべく、本発明に係る多機能ボックスは、以下に述べるような構成を有する。すなわち請求項１の発明に係る多機能ボックスは、内部空間を上向き開口部を通して上方に開放してなるボックス本体と、このボックス本体の上向き開口部に略水平な姿勢で蓋着された蓋体とを具備してり、上面を天板この多機能ボックスの内部に収容した配線ケーブル等を外部に導出させることができるようにするための構成として、前記周壁が、その上縁に前記蓋体との間に配線挿通口を形成するための切欠部を備えたものが挙げられる。面として利用可能な家具に載置して使用されるものであって、前記ボックス本体が、パネルを起立姿勢で保持するためのパネル保持部を備えているとともにその内部に物品を収納可能であり、パネル保持部にパネルを保持させた状態でパネルの前後に上向開口部がそれぞれ形成され、前記蓋体が、前記パネル保持部に保持されたパネルの表面に近接又は当接する位置に配され、前記パネルの前後の各上向開口部にそれぞれ蓋着されたものであり、前記パネルの両側から前記ボックス本体の内部にアクセス可能である。
【０００９】
このようなものであれば、前記パネル保持部によりパネルを起立状態に保持しつつテーブルの天板面等の面上にこの多機能ボックスを載置することによって、この多機能ボックスが載置される面上を仕切るようにすることができる。そして、パネルのみ、あるいはパネルと多機能ボックスとを持ち上げて他の場所に移動させるだけで、この多機能ボックスとともに用いられるテーブルの配置変更等のレイアウト変更や、その他の使用態様変更に容易に対応することができる。しかも、前記ボックス本体には配線その他の物品を収納することができ、その内部には蓋を開くことによってパネルの両側からそれぞれアクセスすることが可能になるので、使用者の利便性をより向上させることができる。
【００１０】
なお、本発明において、「パネル」とは、天板に関連して用いられる板状物品であればどのようなものでもよく、例えば、デスクトップパネル、サイドパネル、ホワイトボード等を含む。
【００１１】
このような多機能ボックスのボックス本体の具体的な構成の一例として、底壁と、この底壁を囲繞するように配された周壁とを備えたものであり、前記パネル保持部が、前記周壁の対向する部位に形成された一対の溝により構成されたものが挙げられる。
【００１２】
前段で述べたボックス本体の周壁のさらに具体的な構成の一例として、前記パネルの表面に対面する一対のメイン壁部と、これらメイン壁部の端縁間に配された一対のエンド壁部とを備えたものが挙げられる。
【００１３】
特に、前記パネル保持部が、前記両エンド壁部をそれぞれ中央において分断するように形成された一対の溝により構成されたものであれば、この溝内にパネルを位置させた状態でボックス本体によりパネルを安定して保持させることができる。
【００１４】
下方から配線ケーブル等をこの多機能ボックスの内部に導入させるための構成として、前記底壁が、上面側と下面側とを連通させる貫通口を備えたものが挙げられる。
【００１５】
また、請求項６の発明に係る多機能ボックスは、内部空間を上向き開口部を通して上方に開放してなるボックス本体と、このボックス本体の上向き開口部に略水平な姿勢で蓋着された蓋体とを具備してなり、前記ボックス本体が、底壁と、この底壁を囲繞するように配された周壁とを備えたものであるとともに、前記周壁の対向する部位に形成された一対の溝により構成されたパネルを起立姿勢で保持するためのパネル保持部を備えたものであり、パネル保持部にパネルを保持させた状態でパネルの前後に上向開口部がそれぞれ形成され、前記蓋体が、前記パネル保持部に保持されたパネルの表面に近接又は当接する位置に配され、前記パネルの前後の各上向開口部にそれぞれ蓋着された多機能ボックスであって、前記周壁が、その上縁に前記蓋体との間に配線挿通口を形成するための切欠部を備えたものである。
このような構成であっても、前記パネル保持部によりパネルを起立状態に保持しつつテーブルの天板面等の面上にこの多機能ボックスを載置することによって、この多機能ボックスが載置される面上を仕切るようにすることができる。そして、パネルのみ、あるいはパネルと多機能ボックスとを持ち上げて他の場所に移動させるだけで、この多機能ボックスとともに用いられるテーブルの配置変更等のレイアウト変更や、その他の使用態様変更に容易に対応することができる。しかも、前記ボックス本体には配線その他の物品を収納することができ、その内部には蓋を開くことによってパネルの両側からそれぞれアクセスすることが可能になるので、使用者の利便性をより向上させることができる。さらに、このような構成であれば、多機能ボックスの内部に収容した配線ケーブル等を外部に導出させることができるようにすることができる。
【００１６】
そして、前記蓋体が、その上面に前記パネルの表面と略平行となる突条を備えたものであれば、パネルに携帯電話やタブレット端末などを立て掛けて使用することもできる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、パネルを着脱する際の手間を掛けることなしに天板等の上に配置することができ、しかもその天板等を使用する使用者の利便性をより向上させることができる多機能ボックスを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係る多機能ボックスを示す斜視図。
【図２】同実施形態に係る多機能ボックスを示す正面図。
【図３】同実施形態に係る多機能ボックスを示す側面図。
【図４】同実施形態に係る多機能ボックスを示す平面図。
【図５】図２におけるＡ−Ａ断面図。
【図６】図２におけるＢ−Ｂ断面図。
【図７】図２におけるＣ−Ｃ断面図。
【図８】同実施形態に係るボックス本体を示す斜視図。
【図９】同実施形態に係るボックス本体を示す底面側斜視図。
【図１０】同実施形態に係る多機能ボックスを示す分解斜視図。
【図１１】本発明の他の実施形態に係るボックス本体を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の一実施形態を、図１〜図１０を参照しつつ以下に述べる。
【００２０】
本実施形態の多機能ボックスＢは、図１及び図１０に示すように、移動可能なテーブル等の天板上に載置して使用される。この多機能ボックスＢは、内部空間を上向き開口部１Ｍを通して上方に開放してなるボックス本体１と、このボックス本体１の上向き開口部１Ｍに略水平な姿勢で蓋着された蓋体２とを具備してなるものであり、前記ボックス本体１は、パネルＰを起立姿勢で保持するためのパネル保持部４３を備えてなり、前記蓋体２は、前記パネル保持部４３に保持されたパネルＰの表面に近接又は当接する位置に配されたものである。なお、本実施形態のパネルＰは、デスクトップパネルである。
【００２１】
詳述すれば、前記ボックス本体１は、図１〜図３及び図５〜図９に示すように、底壁３と、この底壁３を囲繞するように配された周壁４とを備えたものであり、前記パネル保持部４３は、前記周壁４の対向する部位に形成された一対の溝により構成されたものである。
【００２２】
具体的に説明すれば、前記周壁４は、図１及び図５〜図９に示すように、前記パネルＰの表面に対面する一対のメイン壁部４１と、これらメイン壁部４１の端縁間に配された一対のエンド壁部４２とを備えたものであり、その上縁に前記蓋体２との間に配線挿通口を形成するための上の切欠部４１ａを備えているとともに、その下縁には、主に指掛け用として用いられる下の切欠部４１ｂを備えている。前記メイン壁部４１は、外壁部分４１１と、内壁部分４１２と、これら外壁部分４１１及び内壁部分４１２の上縁間を接続する上壁部分４１３とを備えた二重壁構造を有するもので、前記外壁部分４１１と前記内壁部分４１２とは、複数の連結リブ４１４により結合されている。前記エンド壁部４２は、外壁部分４２１と、内壁部分４２２と、これら外壁部分４２１及び内壁部分４２２の上縁間を接続する上壁部分４２３とを備えた二重壁構造を有するもので、前記外壁部分４２１と前記内壁部分４２２とは、複数の連結リブ４２４により結合されている。
【００２３】
前記パネル保持部４３は、図３〜図９に示すように、前記両エンド壁部４２をそれぞれ中央において分断するように形成された一対の溝により構成されたものである。すなわち、前記エンド壁部４２の外壁部分４２１及び内壁部分４２２は、前後方向中央において前記溝によりそれぞれ分断されており、その溝に臨む前記外壁部分４２１と内壁部分４２２の端縁同士は、端壁部分４３１により結合されている。前記溝を形成する端壁部分４３１には、保持すべきパネルＰのがたつきを防止するための保持突条４３２が上下に連続させて形成されている。
【００２４】
前記底壁３は、図５、図６及び図９に示すように、下面側に床下空間３ｓを形成することができるように配置された底壁本体３１と、この底壁本体３１の下面に設けられた補強リブ３２と備えたものである。前記底壁本体３１は、周縁部を前記周壁４の内壁部分４１２、４２２の下縁に連続させた板状のもので、この底壁本体３１には、図６〜図９に示すように、上面側と下面側とを連通させる貫通口３１１を備えている。すなわち、底壁本体３１の左右両端近傍部に一対の前記貫通口３１１が設けられており、これら貫通口３１１は、前記パネル保持部４３を形成する溝にそれぞれ連通している。具体的には、各貫通口３１１は、前記エンド壁部４２と平行に伸びる縦部分３１３と、この縦部分３１３の中央部を前記パネル保持部４３を形成する溝に連通させる横部分３１４とを備えた平面視Ｔ字形をなす。また、前記底壁本体３１の上面には、パネルＰの下端を位置決めしつつ保持するパネル受け部３１２が設けられている。このパネル受け部３１２は、底壁本体３１の前後方向中央部を上方に隆起させるとともに、その隆起部の前後両側縁に鍔３１５を設けたもので、これら鍔３１５の間に保持すべきパネルＰを位置させることができるようにしている。
【００２５】
以上説明したボックス本体１は、そのパネル保持部４３を形成する溝に前記パネルＰを装着することにより、そのパネルＰの前後に前記上向き開口部１Ｍがそれぞれ形成されるようになっており、これらの上向き開口部１Ｍにそれぞれ前記蓋体２が蓋着されている。
【００２６】
前記蓋体２は、図１、図４〜図６及び図１０に示すように、内縁を前記パネルＰの表面に当接させた状態で前記上向き開口部１Ｍに着脱可能に装着される平面視長方形状のものである。すなわち、この蓋体２は、平板状をなし前記上向き開口部１Ｍを閉塞する蓋体本体５と、この蓋体本体５の側縁に設けられ前記ボックス本体１のエンド壁部４２上に係止される側鍔部６と、前記蓋体本体５の外縁に設けられ前記ボックス本体１のメイン壁部４１上に係止される外鍔部７とを一体に備えたもので、前記側鍔部６と前記外鍔部７とをボックス本体１に係止させた状態で前記蓋体本体５が前記上向き開口部１Ｍ内に入り込んで位置決めし得る形状をなしている。前記蓋体本体５の上面５ａは略水平であり、この上面５ａには、前記パネルＰの表面と略平行となる複数本のリブ５２を備えている。これらのリブ５２と前記外鍔部７は、蓋体本体５の上面５ａよりも上方に突出する突条をなしている。具体的に説明すれば、前記蓋体本体５は、周縁に低い起立壁部分５１を有した浅い角形皿状のもので、前記側鍔部６及び外鍔部７は、前記起立壁部分５１の上端から外方に延出させたものである。
【００２７】
以上説明した多機能ボックスＢは、図１及び図１０に示すように、ボックス本体１にパネルＰを保持させるとともに、そのパネルＰの前後に位置させて前記ボックス本体１の上向き開口部１Ｍに前記蓋体２をそれぞれ装着した状態で、テーブルＴの天板Ｔ１上に載置して使用される。
【００２８】
前記テーブルＴは、平面視正方形状をなし、中央部に平面視正方形をなす配線挿通窓Ｔ１１を有した天板Ｔ１と、この天板Ｔ１を移動可能に支持する図示しない脚体とを備えたもので、前記多機能ボックスＢは、主に前記配線挿通窓Ｔ１１上に載置して使用される。前記配線挿通窓Ｔ１１には、一対の配線カバーＴ１２、Ｔ１３が開閉可能に配されている。これらの配線カバーＴ１２、Ｔ１３は、回動端Ｔ１２ａ、Ｔ１３ａを背反させて配された図示しない外開き態様と、回動端Ｔ１２ａ、Ｔ１３ａ同士を向かい合わせて配される図１及び図１０に示すような内開き態様とを選択的に採り得るようにして前記配線挿通窓Ｔ１１に対して着脱可能に取り付けられている。なお、前記外開き態様においては、閉じた状態で、前記配線カバーＴ１２、Ｔ１３と前記配線挿通窓Ｔ１１の開口縁との間に、平面視略環状をなすように隙間が形成され、前記内開き態様においては、平面視略Ｈ形をなすように隙間Ｔ１４、Ｔ１５が形成されるようになっている。
【００２９】
このような構成のものであれば、前記パネル保持部４３を形成する溝にパネルＰを差し込むことによりこのパネルＰを起立状態に保持することができ、テーブルＴ上を前後に仕切ることができる。そして、パネルＰのみ、あるいはパネルＰと多機能ボックスＢとを持ち上げて他の場所に移動させるだけで、レイアウト変更その他の使用態様変更に容易に対応することができる。しかも、前記ボックス本体１には配線その他の物品を収納することができ、その内部には蓋体２をボックス本体１から離脱させることによってパネルＰの両側からそれぞれアクセスすることが可能になるので、使用者の利便性をより向上させることができる。
【００３０】
具体的には、床から立ち上げた電源ケーブルや通信ケーブルといった配線を前記配線挿通窓Ｔ１１の隙間Ｔ１４、Ｔ１５及び前記貫通口３１１を通して多機能ボックスＢのボックス本体１内に導くことができるため、このボックス本体１内にコンセントやコネクタなどを収容しておくことができる。そして、このコンセント等に接続された配線ケーブルを上の切欠部４１ａと蓋体２との間に形成される配線挿通口４１ｘを通して天板Ｔ１上に導出させることも可能となる。また、ボックス本体１内は前記パネル保持部４３を形成する溝を通して外部に連通していることもあり、種々の態様で多機能ボックスＢを利用することができる。
【００３１】
また、この多機能ボックスＢの蓋体２の蓋体本体５の上面５ａは略水平であるので、この蓋体２に、種々の物品、例えば筆記具等を載置しておくことができる。さらに、この蓋体２には、パネルＰの表面と平行な突条すなわち前記リブ５２及び外鍔部７が設けられているため、これらの突条を利用してパネルＰに携帯電話やタブレット端末などを立て掛けて使用することもできる。また、前記リブ５２間に筆記具等を転がらないように載置しておくことも可能である。
【００３２】
そして、ボックス本体１が、底壁３と、この底壁３を囲繞するように配された周壁４とを備え、前記周壁４が、前記パネルＰの表面に対面する一対のメイン壁部４１と、これらメイン壁部４１の端縁間に配された一対のエンド壁部４２とを備え、両エンド壁部４２をそれぞれ中央において分断するように形成された一対の溝により前記パネル保持部４３を構成しているので、この溝内にパネルを位置させた状態でボックス本体１によりパネルＰを安定して保持させることができる。
【００３３】
なお、以上説明した実施形態では、デスクトップパネルを多機能ボックスに保持させた場合について説明したが、本発明はこのようなものに限られないのはもちろんであり、例えば、サイドパネルやホワイトボード等を保持させて使用してもよい。図１１は、図１〜図１０を参照しつつ説明した実施形態（以下、第一実施形態と称する）の多機能ボックスＢに、重ね合わせた２枚のホワイトボードＷを保持させた態様を示している。すなわち、このホワイトボードＷは２枚重ね合わせることにより、前記デスクトップパネルＰと略同様の厚み寸法を有するものになっており、テーブルの両側に着座した使用者がそれぞれ対応するホワイトボードＷを使用することができる。この場合、前記蓋体２を、粉受けや、ホワイトボード用イレーザの置き台として機能させることもできる。
【００３４】
また、ボックス本体の形状は、内部空間を上向き開口部を通して上方に開放してなるとともに、パネルを起立姿勢で保持するためのパネル保持部を備えている限りにおいて任意に設定してよい。
【００３５】
例えば、前記第一実施形態では、前記ボックス本体が、底壁と、この底壁を囲繞するように配された周壁とを備え、前記パネル保持部が、前記周壁の対向する部位に形成された一対の溝により構成されたものであるが、例えば、底壁の外縁の複数箇所から複数の周壁をそれぞれ起立させた状態で間欠的に設け、周壁間の部位をパネル保持部とする態様等も考えられる。
【００３６】
また、前記第一実施形態のボックス本体の底壁は、強度を確保すべく底壁本体の下面に補強リブを設けているとともに、底壁本体の下面側に床下空間を形成するようにしているが、底壁の態様は任意である。例えば、板状の底壁本体のみから形成されたものであってもよく、底壁本体の形状も、平板状をなすものの他に、球面状をなすもの等を採用してもよい。但し、前述したような、底壁本体の下面に補強リブを設けるとともに、底壁本体の下面側に床下空間を形成する構成を採用した場合、前記補強リブの形状を工夫することにより、前記床下空間内から多機能ボックスの外部に配線を導出することが可能となるようにできる。具体的な工夫としては、底壁の強度に影響しない範囲で、前記補強リブの下端部に切欠を設け、この切欠内に配線を挿し通すことができるようにすること等が考えられる。
【００３７】
一方、前記第一実施形態のボックス本体の周壁は、前記パネルの表面に対面する一対のメイン壁部と、これらメイン壁部の端縁間に配された一対のエンド壁部とを備えているが、周壁の態様も任意である。例えば、全体が円柱の側面状である周壁等が考えられる。
【００３８】
前記第一実施形態では、前述したように、床から立ち上げた電源コードや通信コードを多機能ボックスのボックス本体内に、見栄えを損なうことなく導くことができるようにすべく、前記底壁に、上面側と下面側とを連通させる貫通口を設けているが、このような貫通口は必ずしも設ける必要はない。前記底壁の貫通口を省略した場合であっても、周壁にボックス本体の内部と外部とを連通させる貫通孔を設ければ、床から立ち上げた電源コードや通信コードを多機能ボックスのボックス本体内に導くことはできる。
【００３９】
また、前記第一実施形態では、前述したように、ボックス本体内に収納したコンセント等に接続された配線ケーブルを天板上に導出させるべく、ボックス本体の上縁に切欠部を設け、この切欠部と蓋体との間に配線挿通口を形成しているが、他の構成によりボックス本体内に収納したコンセント等に接続された配線ケーブルを天板上に導出させるようにしてもよい。例えば、前記蓋体の縁部に切欠部を設け、蓋体の切欠部とボックス本体との間に配線挿通口を形成してもよい。
【００４０】
さらに、蓋体の上面が略水平なものであれば、前記第一実施形態の態様に限らず、どのような態様であっても蓋体上に物品を載置しておくことができるという効果は得られる。その上で、パネルに携帯電話やタブレット端末などを立て掛けて使用できるようにするための構成も、蓋体にパネルの表面と平行な突条を設けるという前記第一実施形態において採用されたもの以外であっても、任意の構成を採用できる。例えば、蓋体本体の上面に載置した携帯電話やタブレット端末などの滑り止めを図るべく、蓋体本体の上面全体を軟質樹脂で形成する態様等が考えられる。
【００４１】
加えて、保持すべきパネルのがたつきを防止するための構成も、溝を形成する端壁部分に保持突条を設けるという前記第一実施形態において採用されたもの以外であっても、任意の構成を採用できる。例えば、前記端壁部分の表面全体を軟質樹脂で形成する態様等が考えられる。
【００４２】
そして、本発明の多機能ボックスは、上面を利用可能であるどのような家具とともに用いてもよい。換言すれば、本発明の多機能ボックスは、天板付き家具の天板の上面以外に載置して用いてもかまわない。
【００４３】
その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。
【符号の説明】
【００４４】
Ｂ…多機能ボックス
１…ボックス本体
１Ｍ…上向き開口部
２…蓋体
４３…パネル保持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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