(57)【要約】      （修正有）【課題】炒め調理の炒め効果を発揮し終えた油分で、調理過程を終えつつある具材、ナベ、およびその周辺に付着滞留する油分から、過剰と目される所望しない油分を取り除き、経口摂取される油分の量的軽減、盛付け上の外観への対応などを図る炒め調理用油分吸収体を提供する。【解決手段】炒め調理用吸収体１はパルプ繊維からなり、内部に空洞のない球体であり、パルプ繊維がバージンパルプである。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
パルプ繊維からなり、内部に空洞のない球体であることを特徴とする炒め調理用油分吸収体。
【請求項２】
パルプ繊維がバージンパルプであることを特徴とする請求項１記載の炒め調理用油分吸収体。
【請求項３】
球体が楕円体であることを特徴とする請求項１または２に記載の炒め調理用油分吸収体。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】      この発明は、炒め調理の仕上げ段階に使用して、炒め効果を発揮し終えた油分について、所望しない油分を調理過程を終えつつある具材およびその周辺から吸着吸収して取り除き、経口摂取される油分の量的軽減、盛付け上の外観要求への対応、などを図るために使用される炒め調理用油分吸収体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】      （炒め調理に対する一般通念）
炒め物は少量の油を使ってナベなどで食材を加熱調理する方法であり、調理法の一つとして主要な役割を担っている。同時に、油分自体も調理された食材とともに食されるために味覚とともに栄養面でその一部を構成している。当調理法は各々において油分の使用量が一定量以上ないと炒めることによって得られる調理上の効果に到達することができないため、具材分量に対応した調理理論上の油分量の最低必要量なる目安が当然として存在していて経験的に勘案使用されている。【０００３】一方、近年健康面での意識向上によって油分摂取に対する意識も変化を遂げていて、抑制的に配慮する傾向も見られる。こうした傾向は油分使用の機会を減らしたり、各個別機会での使用量を減らすなどして対処されていることが多い。【０００４】具材分量に対する調理理論上の油分量の最低必要量なる目安を以って炒め調理がなされ仕上がった時点において、使用された炒め用油分は、当の具材に油膜状に吸着付着したり若しくは使用されたナベ肌に滞留して、一部は微細油滴として飛散し、所在を分散させる。【０００５】ここにおいて必要あるいは要求され使用された油分が、食する立場の量的な摂取要求と必ずしも一致するとは限らず、それを受けてそれぞれが時に脂っこさ感じあるいは逆に物足りなさを感じて各様の我慢を強いられる場合もあり得る。しかし従来こうした意識は適正に感じる場合も含めてそれほど強くはなく、そのため調理する立場の側から、調理理論的な原則に異を唱える意識も特に生じなかったように見受けられる。【０００６】ところが近年において栄養の摂取過多に起因した健康問題が強く意識され社会的に広がっている。体内熱量である脂肪は特に成人病との関連において、あるいは美容上の観点からも注目を浴び、バランスよく摂取することの重要性の認識が敷衍する現在においてもなお忌避される傾向さえ露呈している。しかしながらこうした中で炒め料理が敬遠され衰退いくことは現実的にあり得ない。それは、食生活の中心をなす調理法であるとともに揚げ物と同様に高温加熱される調理法のもつ最大利点を他で置き換えることは不可能と言える点で、あるいは嗜好的に見ればなおさらで疑念を差し挟まない。【０００７】  こうした状況下調理理論上の油分量の最低必要量を用いることを前提として炒め調理が成り立つことから、油分に係わる選択は食する側のみに残されていて、突き詰めれば次の２つの選択に行き着いて終う。１、食するあるいは我慢して食する。２、食することを諦める。この何れかの選択で向き合うほかはなく、こうした傾向は当然のように了解され一般通念化している。【０００８】      （先行技術）
しかしながら翻って上述部分に改めて検討を加えてみると、再考すべき新たな余地を見出し得る。そこには、炒め調理作業の終局段階において可能な範囲で油分の回収を行なうという第三の視点、すなわち我慢することなく、諦めることなく前向きに向き合える方策が残されていることに気付く。この回収という手法は食に対する意識変化に沿った要求に幾分に応えられるものになり得る。ここでいう回収は無害で取扱いや後処理の容易さが当然に求められ、料理自体を損なうことなく経済的負担に及ばないことが求められる。【０００９】  ところが現状では上述した方策に立つ必要性から生まれた先行技術は見当たらず、他の油分吸収体の代用による適否を前提として考える必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００１−１７８３９６号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【００１１】  回収は炒め調理作業の最終段階に入るまでは行なわれない。それ以前の段階とは炒め調理作業の過程で具材とともに添加されている調味料の液状部分、具材から浸潤する水分などが蒸発し終えない段階で、油分と混在しているために目的外の液状部分の回収に跨り、本来の油分回収を難しくするばかりでなく、液状部分中に含まれる旨味成分、栄養分までも吸着吸収してしまうため、料理自体を変質させてしまうことになってしまう。このため加熱によって水分が蒸発してのち、濃縮された旨味、栄養分が具材本体に取り戻されて油分が明瞭に確認できる最終段階において、炒め効果を発揮し終え油分の過剰と目される部分について回収開始がなされる必要がある。【００１２】すなわち、この考案は炒め調理作業の終局段階の当初に投入され具材とともに混和撹拌されて、炒め効果を発揮し終えて過剰と目される部分について油分の吸着吸収による回収を目指すものであり、そのため撹拌作業が円滑に行ない得、油分回収の効率性がよく、後処理が容易であることが求められる。このように一連の投入、撹拌、吸着回収、廃棄のそれぞれの作業性、効果がより良く得られる炒め調理用油分吸収体の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】  以上の課題を解決するために、第１考案は、炒め調理用油分吸収体１はパルプ繊維からなる内部に空洞のない球体構造とし、この投入により吸着吸収を行なう。複数同時に使用され、球体のもつ転がり特性によって具材３やナベ２の油面との接触性が広く維持されることを最大の特長としていて、撹拌によって当該油分吸収体１の相互密着を回避して容易に万遍なく配在することができる。さらに具材３自体は当該炒め調理用油分吸収体１投入の段階ですでに薄い油膜に覆われているので、例えばでんぷん質など粘着性のある食材であっても該体１との密着性は同様に回避されるので都合がよい。【００１４】また第２考案におけるバージンパルプではキッチンペーパーとして馴染みがあり、料理においては落し蓋などに使われていて安全安心の認識が定着していて家庭などへの普及、浸透性が期待できる。【００１５】第３考案における楕円体では球体のもつ特性に加え、目的を終えて廃棄される段階において、箸などで取り出す際に箸に掛かり易く捕捉し易いので作業を円滑に進み得る。【００１６】充当可能な先行技術の一例では炒め物調理用吸液材（特開２００１−１７８３９６号公報）が提案されている。水分、油分、あく等に幅広く使用されその吸液を主目的としていて油分回収の機能性は当然に具えている。しかしながら同様の目的使用では転がり難いなど形体上の難点に直面するため、素早く調理することを旨とする炒め料理において手間取るものになってしまう。
【考案の効果】
【００１７】  炒め調理で油分の摂取をできれば避けたいとの願望から少ない炒め油で調理を試みても上手くいかないことは経験的に会得できるところで、おいしさの満足度においても期待値に至るのは到底叶えることはできない。十分に調理効果を得るには相応の油分量が欠かせない。その上で背反する油分摂取量の抑制を実現するために当該油分吸収体１を調理の終局に投入使用することによって、濃縮された旨味成分などを具材３に戻した状態に保持しながら、過剰と目される油分を該体１によって吸着吸収して取り出すことができ、炒め調理として申し分ない料理に仕上がりながら過多と目される熱量を減じた健康的な料理を食することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】炒め調理用油分吸収体１の調理過程における使用実施例斜視図。
【図２】第３考案の楕円体の一例。Ａ：平面図、Ｂ：正面図、Ｃ：側面図。Ｘ：切断線ｂ−ｂｂによる断面図、Ｙ：切断線ａ−ａａによる断面図。
【考案を実施するための形態】
【００１９】  炒め調理用油分吸収体１は高温下で常に具材とともにあるため耐熱変質、耐油性を有し、本来の優れた吸収能力を保持したものが望ましい。また、その形状および形体が押圧に抗し維持されていて変形し難く、また具材３の大小を問わず炒め調理用油分吸収体１がこれを取り込んだり囲い込むような状態の発生を回避するために球体表面に凹部を生じ難いものが望ましい。
【００２０】またナベ２などの調理用具の大きさ、具材３の量などによって、使用される炒め調理用油分吸収体１は主として調理作業の能率性、吸着吸収の効率性の観点が考慮され、最適サイズが選択される形態であることが望ましい。
【００２１】ナベ２などで撹拌され広く散在した状態で吸着されれば高効率での作業となり手早い調理行動が可能となるので、同時に複数個の使用が望ましい。
【符号の説明】
【００２２】  １  炒め調理用油分吸収体本体            ２  ナベ
３  具材
【図１】
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【図２】
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