(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
８．４０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
８．９０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項３】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとから構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項４】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項５】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
７．５０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項６】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項７】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項８】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとから構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【請求項９】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【請求項１０】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【請求項１１】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【請求項１２】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【請求項１３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５、８〜１０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
８．４０  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項１４】
前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合されていることを特徴とする請求項３又は８に記載のズームレンズ。
【請求項１５】
前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行うことを特徴とする請求項１、３、４、６、８、９、１１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．０３  ＜  Ｍｖ２／ｆｔ
但し、
Ｍｖ２：広角端状態から望遠端状態までの前記第２レンズ群の移動量、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【請求項１７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜７、請求項１〜７のいずれかに従属する請求項１３〜１６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【請求項１８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜７、請求項１〜７のいずれかに従属する請求項１３〜１７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【請求項１９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
２．７０  ＜  βt3／βw3
但し、
βt3：望遠端状態における前記第３レンズ群の倍率、
βw3：広角端状態における前記第３レンズ群の倍率。
【請求項２０】
前記第５レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合されていることを特徴とする請求項１〜１９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２１】
前記第３レンズ群は、光軸に沿って像側から順に並んだ、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズとを有することを特徴とする請求項１〜２０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２２】
請求項１〜２１のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ及び光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の
第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群と、負の屈折力の第４レンズ群と、正の屈折
力の第５レンズ群とからなり、各レンズ群を移動させて変倍を行うズームレンズが提案さ
れている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−９８６９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のズームレンズでは、変倍比５０倍前後が限界であり、それ以上の
高変倍では良好な性能を保持することが困難である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような課題を解決するため、第１の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
８．４０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
第２の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、次の条件式を満足する。
８．９０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
第３の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとから構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【０００６】
第４の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
第５の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、次の条件式を満足する。
７．５０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
第６の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【０００７】
第７の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、次の条件式を満足する。
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における前記第１レンズ群の像側面から前記第２レンズ群の物体側面までの光軸上の距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
また、第８の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとから構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
第９の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【０００８】
第１０の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚のレンズで構成され、これら２枚のレンズは接合され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、次の条件式を満足する。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
第１１の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第３レンズ群の物体側に開口絞りを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に前記開口絞りは前記第３レンズ群と一体的に物体側へ移動し、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
第１２の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とにより実質的に５個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第４レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、前記第４レンズ群を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行い、次の条件式を満足する。
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０
１１．００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
Ｄ１：前記第１レンズ群の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
βt4：望遠端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βt5：望遠端状態における前記第５レンズ群の倍率、
βw4：広角端状態における前記第４レンズ群の倍率、
βw5：広角端状態における前記第５レンズ群の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【０００９】
本発明に係る光学機器は、上述のズームレンズのいずれかを搭載する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図３】第２実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図４】第２実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図５】第３実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図６】第３実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図７】（ａ）はデジタルスチルカメラの正面図であり、（ｂ）はデジタルスチルカメラの背面図である。
【図８】図７（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図９】本実施形態に係るズームレンズの製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係るズームレン
ズＺＬは、図１に示すように、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第
１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ
群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と
を有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、３枚以上のレ
ンズで構成され、第４レンズ群Ｇ４は、２枚以下のレンズで構成され、第５レンズ群Ｇ５
は、２枚以下のレンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動
する。この構成により、高変倍化を達成することができる。
【００１４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（１）を満足する。
【００１５】
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）  …（１）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１の像側面から第２レンズ群Ｇ２の物体
側面までの光軸上の距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００１６】
条件式（１）は、球面収差、倍率色収差および軸上色収差を小さくし、良好な光学性能
を確保するための条件式である。
【００１７】
条件式（１）の下限値を下回ると、望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ
群Ｇ２との間隔が著しく小さくなるため、第１レンズ群Ｇ１，第２レンズ群Ｇ２の屈折力
が大きくなり過ぎる。第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなると、特に、望遠端状態にお
ける球面収差、倍率色収差の補正が困難になる。第２レンズ群Ｇ２の屈折力が大きくなる
と、軸上色収差の補正が困難になる。
【００１８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を７．５０とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の下限
値を８．４０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために
、条件式（１）の下限値を８．９０とすることが好ましい。
【００１９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を２０．００とす
ることが好ましい。条件式（１）の上限値を下回る場合、球面収差、倍率色収差および軸
上色収差がより小さくなり好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件
式（１）の上限値を１６．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なも
のとするために、条件式（１）の上限値を１３．００とすることが好ましい。
【００２０】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００２１】
０．０３  ＜  Ｍｖ２／ｆｔ  …（２）
但し、
Ｍｖ２：広角端状態から望遠端状態までの第２レンズ群Ｇ２の移動量、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【００２２】
条件式（２）は、軸上色収差および倍率色収差を小さくするための条件式である。
【００２３】
条件式（２）の下限値を下回ると、変倍による第２レンズ群Ｇ２の移動量が著しく小さ
くなるため、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を大きくする必要があり、変倍による色収差の変
動を抑えることが困難になる。第１レンズ群Ｇ１の移動量を大きくすることで対応可能で
あるが、前玉径が大きくなり、小型化が困難になる。
【００２４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．０５とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２）の下限
値を０．０７とすることが好ましい。
【００２５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２６】
０．０１  ＜  Ｄ１／ｆｔ  ＜  ０．１５  …（３）
但し、
Ｄ１：第１レンズ群Ｇ１の物体側面から像側面までの光軸上の距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【００２７】
条件式（３）は、変倍による球面収差および倍率色収差の変動を小さくするための条件
式である。
【００２８】
条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の厚さが薄くなりすぎるため、第
１レンズ群Ｇ１の屈折力を確保するために、第１レンズ群Ｇ１内の正レンズの屈折率を大
きくする必要があり、望遠端状態における倍率色収差の補正が困難になる。
【００２９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．０３とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の下限
値を０．０５とすることが好ましい。
【００３０】
条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の厚さが大きくなりすぎるため、
広角端状態における光軸からの光線高さが大きくなり、前玉径が大型化する。第２レンズ
群Ｇ２の屈折力を大きくすることである程度は対応可能であるが、変倍による色収差の変
動を抑えることが困難になる。
【００３１】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．１０とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の上限
値を０．０７とすることが好ましい。
【００３２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３３】
０．７０  ＜  Zidwt／Fnwt  ＜  １．１０  …（４）
なお、
Zidwt  ＝  {(1-βt4^2)*βt5^2}／{(1-βw4^2)*βw5^2}
Fnwt  ＝  Fnt／Fnw
と定義する。
但し、
βt4：望遠端状態における第４レンズ群Ｇ４の倍率、
βt5：望遠端状態における第５レンズ群Ｇ５の倍率、
βw4：広角端状態における第４レンズ群Ｇ４の倍率、
βw5：広角端状態における第５レンズ群Ｇ５の倍率、
Fnt：望遠端状態におけるＦナンバー、
Fnw：広角端状態におけるＦナンバー。
【００３４】
条件式（４）は、変倍による球面収差、非点収差および像面湾曲の変動を小さくし、第
４レンズ群Ｇ４で近距離物体への合焦を行う際に、合焦時間を短くするための条件式であ
る。なお、Zidwtは、レンズ群が光軸に沿って移動したときの結像位置の移動量を表す係
数の望遠端状態と広角端状態とにおける比を示す。Fnwtは、Ｆナンバーの望遠端状態と広
角端状態とにおける比を示す。
【００３５】
Zidwtの値が相対的に小さくなり、条件式（４）の下限値を下回る場合、望遠端状態に
おける第５レンズ群Ｇ５の倍率が小さくなり過ぎ、強い縮小倍率がかかるため、非点収差
や像面湾曲の変動を抑えることが困難になる。また、Fnwtの値が相対的に大きくなり、条
件式（４）の下限値を下回る場合、広角端状態におけるＦナンバーが小さくなるため、球
面収差の補正が困難になる。
【００３６】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．８０とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（４）の下限
値を０．９５とすることが好ましい。
【００３７】
Zidwtの値が相対的に大きくなり、条件式（４）の上限値を上回る場合、望遠端状態に
おける第５レンズ群Ｇ５の倍率が大きくなり過ぎ、光学系全体の小型化が困難になる。第
１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２の屈折力を強くすることで対応できるが、望遠端
状態における球面収差の補正や、変倍による非点収差や像面湾曲の変動を抑えることが困
難になる。また、Fnwtの値が相対的に小さくなり、条件式（４）の上限値を上回る場合、
望遠端状態におけるＦナンバーが小さくなるため、球面収差の補正が困難になる。
【００３８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１．０５とする
ことが好ましい。
【００３９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４０】
２．７０  ＜  βt3／βw3  …（５）
但し、
βt3：望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３の倍率、
βw3：広角端状態における第３レンズ群Ｇ３の倍率。
【００４１】
条件式（５）は、変倍による球面収差変動を小さくするための条件式である。
【００４２】
条件式（５）の下限値を下回ると、変倍における第３レンズ群Ｇ３の寄与が小さくなり
過ぎるため、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２でより多くの変倍作用を担う必要
がある。ここで、光学系の小型化を維持するため、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を大きくす
ると、望遠端状態における球面収差や、全変倍域にわたる色収差が悪化する。また、光学
系全体の小型化を維持するため、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を大きくすると、望遠端状態
における軸上色収差や、全変倍域にわたる非点収差の補正が困難になる。
【００４３】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を３．００とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（５）の下限
値を３．５０とすることが好ましい。
【００４４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を１０．００とす
ることが好ましい。条件式（５）の上限値を下回る場合、変倍による球面収差変動がより
小さくなり好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限
値を８．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、
条件式（５）の上限値を６．００とすることが好ましい。
【００４５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４６】
８．４０  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  …（６）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離。
【００４７】
条件式（６）は、球面収差、非点収差および色収差を小さくするための条件式である。
【００４８】
第１レンズ群Ｇ１の屈折力が相対的に大きくなり過ぎて、条件式（６）の下限値を下回
る場合、小型化には有利だが、望遠端状態における球面収差や倍率色収差の補正が困難に
なる。また、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が相対的に小さくなり過ぎて、条件式（６）の下
限値を下回る場合、高い変倍比を確保するためには全長が大型化する。ここで、光学系の
小型化を維持するためには、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を大きくしなければならず、望遠
端状態における球面収差が悪化する。
【００４９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を９．００とする
ことが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（６）の下限
値を１０．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実なものとするため
に、条件式（６）の下限値を１１．００とすることが好ましい。
【００５０】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を２０．００とす
ることが好ましい。条件式（６）の上限値を下回る場合、球面収差、非点収差および色収
差がより小さくなり好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６
）の上限値を１７．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとす
るために、条件式（６）の上限値を１５．００とすることが好ましい。
【００５１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４が、２枚のレンズで構成され
、これら２枚のレンズは接合されていることが好ましい。この構成により、色収差を効果
的に補正することができる。また、各レンズ面のパワーを小さくすることにより、製造時
の性能低下を抑えることができる。
【００５２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第５レンズ群Ｇ５が、２枚のレンズで構成され
、これら２枚のレンズは接合されていることが好ましい。この構成により、色収差を効果
的に補正することができる。また、各レンズ面のパワーを小さくすることにより、製造時
の性能低下を抑えることができる。
【００５３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第２レンズ群Ｇ２が、光軸に沿って物体側から
順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとから構成されることが好
ましい。この構成により、全変倍域にわたる非点収差や、望遠端状態における軸上色収差
を効果的に補正することができる。
【００５４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、光軸に沿って像側から順
に並んだ、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズとを有することが好ましい。
この構成により、望遠端状態での波長ごとの球面収差とコマ収差を良好なバランスで補正
することができる。
【００５５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４を光軸方向に沿って移動させ
ることにより合焦を行うことが好ましい。この構成により、合焦時の性能低下を防ぐこと
ができる。但し、第５レンズ群Ｇ５など、その他の群を用いて合焦を行うことも可能であ
る。
【００５６】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、高変倍であり
ながら、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。
【００５７】
図７及び図８に、上述のズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチルカ
メラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電
源釦を押すと、撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）の不図示のシャッタが開放されて、ズー
ムレンズＺＬで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された撮
像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体
像は、デジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮
影者は、液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下
げて被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。このようにして
、撮影者はカメラＣＡＭによる被写体の撮影を行うことができる。
【００５８】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタル
スチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等も配置さ
れている。
【００５９】
またここでは、カメラＣＡＭとズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイ
プのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカ
メラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００６０】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして
上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、高変倍でありながら、良好な光学性能を
有するカメラを実現することができる。
【００６１】
続いて、図９を参照しながら、上述のズームレンズＺＬの製造方法について説明する。
まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ
１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負
の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レ
ンズ群の間隔を変化させて変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）
。第１レンズ群Ｇ１は、３枚以上のレンズで構成されるように、各レンズを鏡筒内に配置
する（ステップＳＴ２０）。第４レンズ群Ｇ４は、２枚以下のレンズで構成されるように
、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ３０）。第５レンズ群Ｇ５は、２枚以下の
レンズで構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動するように、各
レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ４０）。次の条件式（１）を満足するように、
各レンズを配置する（ステップＳＴ５０）。
【００６２】
５．８０  ＜  Ｄｔ１２／（−ｆ２）  …（１）
但し、
Ｄｔ１２：望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１の像側面から第２レンズ群Ｇ２の物体
側面までの光軸上の距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００６３】
本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に
、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる
接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向け
た正メニスカスレンズＬ１４とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像側に凹面を向けた負
メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と
、両凹形状の負レンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸形状の正レンズＬ
３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と
、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５とからなる
接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の
負レンズＬ４２とからなる接合レンズを配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸形状の正レ
ンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズを配
置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置し
てズームレンズＺＬを製造する。
【００６４】
本実施形態に係る製造方法によれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズ
ームレンズＺＬを製造することができる。
【実施例】
【００６５】
これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。図１、図３、
図５は、各実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）の構成及び屈折力配分を示
す断面図である。
【００６６】
第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑
化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共
通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００６７】
また、以下に表１〜表３を示すが、これらは第１実施例〜第３実施例における各諸元の
表である。
【００６８】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.6nm）、ｇ線（波長435.8nm）
、Ｃ線（波長656.3nm）、Ｆ線（波長486.1nm）を選んでいる。
【００６９】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光
学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの
光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部
材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。また、（可変）は可変の面間隔、
曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示
す。空気の屈折率「1.00000」は省略する。光学面が非球面である場合には、面番号に＊
印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００７０】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次
式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の
位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは
円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例え
ば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省
略する。
【００７１】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ
8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００７２】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは
半画角（最大入射角、単位：°）、Ｙは像高、Ｂｆは光軸上でのレンズ最終面から近軸像
面までの距離、Ｂｆ（空気）はレンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算長により
表記したもの、ＴＬはレンズ全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離
にＢｆを加えたもの）、ＴＬ（空気）は光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの
距離にＢｆ（空気）を加えたものである。
【００７３】
表中の［可変間隔データ］において、広角端、中間焦点距離、望遠端の各状態における
可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【００７４】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【００７５】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１）〜（６）に対応する値を示す。
【００７６】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、そ
の他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例
縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は
「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００７７】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００７８】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を
持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５
レンズ群Ｇ５とから構成される。
【００７９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面
を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４
とから構成される。
【００８０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両
凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【００８１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、両凸形状の正レンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と、像
側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸形状の正レンズＬ３５とからなる接合
レンズとから構成される。
【００８２】
両凸形状の正レンズＬ３１の両側面は、非球面である。
【００８３】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１
と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【００８４】
両凸形状の正レンズＬ４１の物体側面は、非球面である。
【００８５】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１
と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。
【００８６】
両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【００８７】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられ
ている。
【００８８】
第５レンズ群Ｇ５の像側に、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉ
に配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのロ
ーパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【００８９】
本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、
各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全て
のレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２
レンズ群Ｇ２を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３
を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ
移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ
３と一体的に、物体側へ移動させる。
【００９０】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜３３が
、図１に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【００９１】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ           ｎｄ         νｄ
物面      ∞
1   1098.9825      1.8000      1.804000      46.5977
2     79.1099      8.8106      1.437001      95.1004
3   -239.9403      0.1000
4     82.2574      6.1989      1.496997      81.6084
5   1523.9054      0.1000
6     89.9100      5.6000      1.496997      81.6084
7    768.6046      D7(可変)
8    107.6966      1.0000      1.834810      42.7334
9     11.6443      5.5064
10   -25.3488      0.7000      1.834810      42.7334
11    92.8811      0.1774
12    24.8647      3.3358      1.922860      20.8804
13   -36.0593      0.9641
14   -18.9977      1.3410      1.834810      42.7334
15   684.6171      D15(可変)
16      ∞         0.7500      (絞りＳ)
＊17    17.1514      3.0050      1.589130      61.1500
＊18   -67.5172      1.1196
19    20.6602      3.2736      1.496997      81.6084
20   -54.9465      0.1000
21   116.0203      0.6000      1.834000      37.1838
22    14.8071      1.3307
23  2815.9221      0.6000      1.720467      34.7080
24    21.6373      4.3258      1.603000      65.4413
25   -18.9606      D25(可変)
＊26    44.9637      1.8886      1.672700      32.1855
27   -37.2442      0.6000      1.670000      57.3496
28    12.1780      D28(可変)
＊29    17.6808      2.1729      1.618750      63.7334
30   -23.9691      1.0000      1.846663      23.7848
31   -75.0000      D31(可変)
32      ∞         0.8000      1.516800      63.8807
33      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6             A8           A10
17    0.0785     6.8202E-06     9.2770E-08     3.6522E-11    0.0000E+00
18    0.3350     6.7762E-05     2.5527E-08     1.2890E-10    0.0000E+00
26    1.0000    -5.2516E-06     2.2052E-06    -2.8016E-07    1.0265E-08
29    1.0000     1.7725E-06    -1.3037E-06     6.7078E-08    0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  78.22
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     39.000    346.502
Ｆno          2.00257    4.19533    6.60712
ω           42.9497     5.7616     0.6533
Ｂｆ          0.530      0.530      0.530
Ｂｆ(空気)    6.665      2.996      1.557
ＴＬ        132.6704   166.9200   195.1357
ＴＬ(空気)  132.398    166.647    194.863
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.90176     63.00443      91.08694
D15      58.14079     16.93034       2.02752
D25       5.94269     20.40134      20.00000
D28       4.34707      6.91470      23.79095
D31       5.60788      1.93891       0.50000
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      114.32333
Ｇ２        ８      -10.09770
Ｇ３        16       19.86940
Ｇ４        26      -25.80086
Ｇ５        29       27.37196
［条件式］
条件式（１）Ｄｔ１２／（−ｆ２）  ＝  9.021
条件式（２）Ｍｖ２／ｆｔ  ＝  0.080
条件式（３）Ｄ１／ｆｔ  ＝  0.065
条件式（４）Zidwt／Fnwt  ＝  0.962
条件式（５）βt3／βw3  ＝  3.629
条件式（６）ｆ１／（−ｆ２）  ＝  11.322
【００９２】
表１から、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、条件式（１）〜（６）を満足する
ことが分かる。
【００９３】
図２は、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１の撮影距離無限遠における諸収差図（球
面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広
角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【００９４】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは各像高に対する半画角（単位：°）を示
す。ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差を示す。また、これらの記載
がないものは、ｄ線における収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破
線はメリディオナル像面を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例
と同様の符号を用いる。
【００９５】
図２に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、諸
収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００９６】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ２）は、図３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を
持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５
レンズ群Ｇ５とから構成される。
【００９７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面
を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４
とから構成される。
【００９８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両
凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【００９９】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカス
レンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。
【０１００】
両凸形状の正レンズＬ３１の両側面は、非球面である。
【０１０１】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１
と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【０１０２】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１
と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。
【０１０３】
両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【０１０４】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられ
ている。
【０１０５】
第５レンズ群Ｇ５の像側に、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉ
に配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのロ
ーパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【０１０６】
本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、
各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全て
のレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２
レンズ群Ｇ２を、像面側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、物体側へ移動させる。第４
レンズ群Ｇ４を、物体側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口
絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１０７】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜３１が
、図３に示すｍ１〜ｍ３１の各光学面に対応している。
【０１０８】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ           ｎｄ         νｄ
物面      ∞
1    484.4033      2.3000      1.785900      44.1699
2     85.0000      7.3809      1.437001      95.1004
3   -350.5228      0.1000
4     86.0152      6.2000      1.497820      82.5713
5   6404.7076      0.1000
6     94.9006      5.0000      1.497820      82.5713
7    317.0879      D7(可変)
8    285.0282      1.0000      1.834810      42.7334
9     13.4140      6.1209
10   -28.9721      0.8000      1.834810      42.7334
11    65.6936      0.5807
12    26.2967      2.8915      1.922860      20.8804
13   -49.9285      0.9100
14   -23.5354      0.7000      1.696800      55.5204
15    67.7824      D15(可変)
16      ∞         0.7500      (絞りＳ)
＊17    12.7205      3.0000      1.553319      71.6846
＊18   -64.8335      2.6500
19    27.1737      1.0000      1.903658      31.3150
20    13.1901      3.0000
21    18.1149      0.5000      1.785900      44.1699
22    11.1100      3.5000      1.497820      82.5713
23   -30.9288      D23(可変)
24    81.6464      2.3146      1.531720      48.7796
25   -53.0701      0.5000      1.497820      82.5713
26    17.0991      D26(可変)
＊27    23.8500      1.9271      1.589130      61.1500
28   -24.7549      0.5000      1.717360      29.5729
29   -65.0000      D29(可変)
30      ∞         0.7100      1.516800      63.8807
31      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6             A8           A10
17    1.0000    -2.3567E-05    -8.3836E-07    2.3372E-08     0.0000E+00
18    1.0000     5.9006E-05    -9.6651E-07    3.2880E-08    -7.9949E-11
27    1.0000    -5.6440E-05    -8.8494E-07    1.2292E-08     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  78.22
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     39.218    346.505
Ｆno          2.87575    4.65096    6.47791
ω           43.2096     5.7207     0.6537
Ｂｆ          1.300      1.300      1.300
Ｂｆ(空気)    6.524      3.775      2.167
ＴＬ        133.3685   171.8996   199.8660
ＴＬ(空気)  133.127    171.658    199.623
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75000     64.61154      96.27731
D15      60.13384     18.41985       1.80999
D23       3.49384     17.87410      20.68068
D26       8.50000     13.25234      24.96239
D29       4.75515      2.00614       0.40000
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      121.16789
Ｇ２        ８      -10.01637
Ｇ３        16       21.08324
Ｇ４        24      -46.26883
Ｇ５        27       32.98244
［条件式］
条件式（１）Ｄｔ１２／（−ｆ２）  ＝  9.612
条件式（２）Ｍｖ２／ｆｔ  ＝  0.084
条件式（３）Ｄ１／ｆｔ  ＝  0.061
条件式（４）Zidwt／Fnwt  ＝  1.034
条件式（５）βt3／βw3  ＝  3.941
条件式（６）ｆ１／（−ｆ２）  ＝  12.097
【０１０９】
表２から、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、条件式（１）〜（６）を満足する
ことが分かる。
【０１１０】
図４は、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２の撮影距離無限遠における諸収差図（球
面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広
角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１１１】
図４に示す各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、諸
収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１１２】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ３）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を
持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５
レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１１３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面
を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４
とから構成される。
【０１１４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３とからな
る接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
【０１１５】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカス
レンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。
【０１１６】
両凸形状の正レンズＬ３１の両側面は、非球面である。
【０１１７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１
と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【０１１８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１
と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。
【０１１９】
両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【０１２０】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられ
ている。
【０１２１】
第５レンズ群Ｇ５の像側に、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉ
に配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのロ
ーパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【０１２２】
本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、
各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全て
のレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２
レンズ群Ｇ２を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３
を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ
移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ
３と一体的に、物体側へ移動させる。
【０１２３】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜３０が
、図５に示すｍ１〜ｍ３０の各光学面に対応している。
【０１２４】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ           ｎｄ         νｄ
物面      ∞
1    684.3944      2.3000      1.785900      44.1699
2     88.5883      7.4292      1.437001      95.1004
3   -286.7900      0.1000
4     87.7854      6.0709      1.497820      82.5713
5   4722.6942      0.1000
6     94.2199      4.7668      1.497820      82.5713
7    336.7415      D7(可変)
8    179.2706      1.0000      1.834810      42.7334
9     14.6897      5.9573
10   -25.1944      0.8000      1.744000      44.8042
11    17.2656      3.4603      1.922860      20.8804
12   -64.8896      1.2728
13   -19.4404      0.7000      1.785900      44.1699
14   -82.5000      D14(可変)
15      ∞         0.7500      (絞りＳ)
＊16    12.4672      2.6305      1.553319      71.6846
＊17   -59.9456      2.3724
18    25.5702      0.9990      1.903658      31.3150
19    12.0000      3.2000
20    19.0940      0.5000      1.804400      39.6073
21    14.0398      2.8805      1.497820      82.5713
22   -24.1660      D22(可変)
23    93.5777      2.2752      1.531720      48.7796
24   -24.8694      0.5000      1.497820      82.5713
25    14.9217      D25(可変)
＊26    25.2736      1.8147      1.589130      61.1500
27   -27.4400      0.5000      1.805180      25.4483
28   -65.0000      D28(可変)
29      ∞         0.7100      1.516800      63.8807
30      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6             A8           A10
16    1.0000    -3.4837E-05    -3.7395E-07     4.0089E-09    0.0000E+00
17    1.0000     5.8798E-05    -3.9831E-07     5.8745E-09    0.0000E+00
26    1.0000    -1.1977E-04     1.5724E-06    -4.7608E-08    0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  78.22
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     39.179    346.504
Ｆno          3.09863    4.57242    6.84974
ω           43.4725     5.6976     0.6510
Ｂｆ          1.300      1.300      1.300
Ｂｆ(空気)    5.375      4.055      2.168
ＴＬ        134.7637   168.1698   200.0000
ＴＬ(空気)  134.522    167.928    199.758
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.80000     65.29820      96.41213
D14      61.58986     16.55966       1.75000
D22       2.80178     17.33563      19.59710
D25      11.57540     12.30000      27.45116
D28       3.60706      2.28669       0.40000
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      121.53230
Ｇ２        ８       -9.68967
Ｇ３        15       19.81666
Ｇ４        23      -38.50803
Ｇ５        26       36.16627
［条件式］
条件式（１）Ｄｔ１２／（−ｆ２）  ＝  9.950
条件式（２）Ｍｖ２／ｆｔ  ＝  0.088
条件式（３）Ｄ１／ｆｔ  ＝  0.060
条件式（４）Zidwt／Fnwt  ＝  0.994
条件式（５）βt3／βw3  ＝  4.374
条件式（６）ｆ１／（−ｆ２）  ＝  12.542
【０１２５】
表３から、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、条件式（１）〜（６）を満足する
ことが分かる。
【０１２６】
図６は、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３の撮影距離無限遠における諸収差図（球
面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広
角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１２７】
図６に示す各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、諸
収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１２８】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、
本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下の内容は、本願のズ
ームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１２９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬの数値実施例として、５群構成のものを示したが、
これに限定されず、他の群構成（例えば、６群等）にも適用可能である。具体的には、最
も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を
追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する空気間
隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１３０】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うた
めに、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群とし
て、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスに
も適用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆
動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４、または第５レンズ群Ｇ５を合焦レンズ群と
することが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５とを同時に動かして合
焦を行うことも可能である。
【０１３１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レン
ズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向
に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群とし
てもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１３２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成され
ても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工お
よび組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるの
で好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ
面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成し
たガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のい
ずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布
型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１３３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍
に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割
を代用してもよい。
【０１３４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、各レンズ面に、フレアやゴーストを軽減
し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反
射防止膜を施してもよい。
【符号の説明】
【０１３５】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）  ズームレンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｓ    開口絞り
ＦＬ  フィルタ
Ｉ    像面
ＣＡＭ  デジタルスチルカメラ（光学機器）
【図１】
0006634683.tif 000002
【図２】
0006634683.tif 000003
【図３】
0006634683.tif 000004
【図４】
0006634683.tif 000005
【図５】
0006634683.tif 000006
【図６】
0006634683.tif 000007
【図７】
0006634683.tif 000008
【図８】
0006634683.tif 000009
【図９】
0006634683.tif 000010