(57)【要約】      （修正有）【課題】暦欄にスケジュール等を書き込みやすくすることができるロール式カレンダーを提供する。【解決手段】帯状のカレンダーシート２と、カレンダーシート２を保持する本体部１０と、を備えており、本体部１０は、略平行かつ離間するように配設され、カレンダーシート２が巻きかけられた一対の棒状の軸部材と、一対の棒状の軸部材間に設けられた板状のプレートと、を備えており、プレートは、一対の棒状の軸部材に巻きかけられた状態におけるカレンダーシート２の正面側に位置する表示部２ａとカレンダーシート２の背面側に位置する背面部との間に配設されている。プレートによって表示部２ａが後方に移動するのを抑制できるので、表示部へのスケジュール等の記載が行いやすくなるから、予定表として使用しやすくなる。【選択図】図１
0003206134.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
帯状のカレンダーシートと、該カレンダーシートを保持する本体部と、を備えており、
該本体部は、
略平行かつ離間するように配設され、前記カレンダーシートが巻きかけられた一対の棒状の軸部材と、
該一対の棒状の軸部材間に設けられた板状のプレートと、を備えており、
該プレートは、
前記一対の棒状の軸部材に巻きかけられた状態における前記カレンダーシートの正面側に位置する表示部と該カレンダーシートの背面側に位置する背面部との間に配設されている
ことを特徴とするロール式カレンダー。
【請求項２】
前記表示部には、
複数の月の暦が表示され得るように形成されている
ことを特徴とする請求項１記載のロール式カレンダー。
【請求項３】
前記本体部は、
前記カレンダーシートを巻きかけた状態における該カレンダーシートの背面部の長さを調整し得る長さ調整機構を備えており、
該長さ調整機構は、
前記一対の軸部材間に設けられた複数の棒状部材からなり、
該複数の棒状部材は、
該棒状部材間の軸間距離を調整し得るように配設されている
ことを特徴とする請求項１または２記載のロール式カレンダー。
【請求項４】
前記本体部には、
該本体部の上部または下部に着脱可能な一対のカバー部材が設けられており、
該カバー部材は、
その内部に、前記本体部の上部または下部を収容し得る中空な収容空間を有する筒状の部材であり、
該カバー部材の表面に、所望の表記を記載するための記述欄が設けられている
ことを特徴とする請求項１、２または３記載のロール式カレンダー。
【請求項５】
前記本体部が、一枚のシートを折って形成されている
ことを特徴とする請求項１、２、３または４記載のロール式カレンダー。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、ロール式カレンダーに関する。さらに詳しくは、予定表として使用するためのロール式カレンダーに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、人が集まるような場所には、見えやすい所に月めくり式カレンダーが配置されている。この月めくり式カレンダーは、一月分の暦が表示されたシートが複数枚束ねられて形成されている。そして、暦欄には、通常、ある程度の余白が設けられている。
このため、かかる月めくり式カレンダーの暦欄の空白部分に各個人のスケジュール等を書き込むことによって、家族やグループ全員のスケジュールを把握することができるので、上記のような行事予定の作成に月めくり式カレンダーを使用されている。
【０００３】
しかし、月めくり式カレンダーの場合、表示されるのが一月分なので、表示月の最後の週と翌月の最初の週とをまたぐような連続したスケジュールは、同時に把握できない。また、通常、月めくり式カレンダーは、上記のごとき一月分の暦が表示されたシートが複数枚束ねられているので、表示月がすぎれば該当月シートが廃棄される。すると、過去のスケジュール等確認したくても確認することができない。
【０００４】
そこで、上記のような問題を解消するために、カレンダーの表示部分が回転可能なロール式カレンダーが提案されている（例えば、特許文献１など）。
【０００５】
特許文献１には、上下に平行となるように離間した一対の保持部に設けられた棒状の支持棒間において、帯状のカレンダーを巻きかけた構造のロール式カレンダーが開示されており、かかる帯状のカレンダーが３ヶ月分の暦を表示することができる旨が記載されている。そして、特許文献１には、支持棒は保持部に回転可能に設けられ、その両端部には歯車が設けられており、帯状のカレンダーの両端部には、その端部に沿ってかかる歯車の歯が係合される複数の係合孔が形成されている。そして、特許文献１には、支持棒を回転させると上下方向に向かって帯状カレンダーを回転させることができるので、表示月を変更できる旨が記載されている。このため、特許文献１のロール式カレンダーを予定表に使用すれば、表示月が経過した後も表示月を見直すことができるし、複数月のスケジュールを把握することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−１７３５１号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
しかるに、特許文献１のロール式カレンダーは、帯状カレンダーを一対の支持棒間に巻きかけているだけである。つまり、帯状カレンダーは、一対の支持棒間において、シートが垂れ下がっているだけである。このため、筆記具等を用いて表示部にスケジュール等を書き込もうとすれば、表示部が動いたりしてしまうので、書きにくいという問題がある。
【０００８】
本考案は上記事情に鑑み、暦欄にスケジュール等を書き込みやすくすることができるロール式カレンダーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１発明のロール式カレンダーは、帯状のカレンダーシートと、該カレンダーシートを保持する本体部と、を備えており、該本体部は、略平行かつ離間するように配設され、前記カレンダーシートが巻きかけられた一対の棒状の軸部材と、該一対の棒状の軸部材間に設けられた板状のプレートと、を備えており、該プレートは、前記一対の棒状の軸部材に巻きかけられた状態における前記カレンダーシートの正面側に位置する表示部と該カレンダーシートの背面側に位置する背面部との間に配設されていることを特徴とする。
第２考案のロール式カレンダーは、第１考案において、前記表示部には、複数の月の暦が表示され得るように形成されていることを特徴とする。
第３考案のロール式カレンダーは、第１または第２考案において、前記本体部は、前記カレンダーシートを巻きかけた状態における該カレンダーシートの背面部の長さを調整し得る長さ調整機構を備えており、該長さ調整機構は、前記一対の軸部材間に設けられた複数の棒状部材からなり、該複数の棒状部材は、該棒状部材間の軸間距離を調整し得るように配設されていることを特徴とする。
第４考案のロール式カレンダーは、第１、第２または第３考案において、前記本体部には、該本体部の上部または下部に着脱可能な一対のカバー部材が設けられており、該カバー部材は、その内部に、前記本体部の上部または下部を収容し得る中空な収容空間を有する筒状の部材であり、該カバー部材の表面に、所望の表記を記載するための記述欄が設けられていることを特徴とする。
第５考案のロール式カレンダーは、第１、第２、第３または第４考案において、前記本体部が、一枚のシートを折って形成されていることを特徴とする。
【考案の効果】
【００１０】
第１考案によれば、カレンダーシートの表示部の背面側に本体部のプレートが設けられているので、表示部に筆記具等でスケジュール等を書き込むときに、かかるプレートによって表示部が後方に移動するのを抑制できる。このため、表示部へのスケジュール等の記載が行いやすくなるので、予定表として使用しやすくなる。
第２考案によれば、カレンダーシートの表示部に複数の月が表示されるので、月をまたぐようなスケジュール等の把握が行いやすくなる。
第３考案によれば、棒状部材によって、カレンダーシートの背面部の長さを適切に調整することができる。つまり、カレンダーシートの背面部を棒状部材間に巻きかければ、カレンダーシートに加わるテンションを調整することができる。このため、カレンダーシートの長さにかからず、表示部にシワなどが入らないように調整することができる。すると、スケジュール等を記載し得るスペースを広くすることによってカレンダーシートが長くなったような場合でも、表示部の状態を適切な状態とすることができるので、表示部に表示することができる暦の期間や暦の大きさ、余白等の自由度を向上させることができる。
第４考案によれば、カバー部材を取り付けることによって、見た目をスッキリとさせることができる。しかも、カバー部材の記述欄に宣伝広告など所望の表記を記載すれば、宣伝広告機能を付与することができる。
第５発明によれば、本体部が一枚のシートを折って形成されているので、簡単に作成することがき、しかも保管、や持ち運びなどが行いやすくなる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態のロール式カレンダー１の概略斜視図である。
【図２】本実施形態のロール式カレンダー１の使用状態を示した概略説明図である。
【図３】本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０にカレンダーシート２を巻きかけられた状態の概略説明図である。
【図４】本実施形態のロール式カレンダー１の概略説明図であり、（Ａ）は概略正面図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線概略断面矢視図である。
【図５】本実施形態のロール式カレンダー１の概略説明図であり、（Ａ）は概略背面図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線概略矢視図である。
【図６】本実施形態のロール式カレンダー１の主要構成部分を取り外した状態の概略説明図である。
【図７】本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０を展開したシートＳの概略説明図である。
【図８】本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０を展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図９】本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０を展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図１０】本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０を展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図１１】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの概略斜視図である。
【図１２】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの概略正面図である。
【図１３】図１２のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線概略断面矢視図である。
【図１４】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａの概略説明図であり、（Ａ）は概略正面図であり、（Ｂ）は概略背面図である。
【図１５】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの主要構成部分を取り外した状態の概略説明図である。
【図１６】（Ａ）は本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの着脱可能に形成された補強部材Ｑを取り付ける際の概略説明図であり、（Ｂ）は補強部材Ｑを取り付けた状態の背面側から見た際の概略説明図であり、（Ｃ）は正面側から見た際の概略説明図である。
【図１７】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａを展開したシートＴの概略説明図である。
【図１８】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａを展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図１９】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａを展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図２０】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの概略斜視図である。
【図２１】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの概略説明図であり、（Ａ）は概略正面図であり、（Ｂ）は概略背面図である。
【図２２】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの概略縦断面図である。
【図２３】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂを展開したシートＴの概略説明図である。
【図２４】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂを展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図２５】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂを展開したシートＳから組み立てる際の概略説明図である。
【図２６】本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの概略斜視図であり、本体部下部開口Ｃｈに保持プレートＣＰを設けた場合の概略説明図である。
【図２７】図２６の本実施形態の他のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの概略縦断面図である。
【図２８】（Ａ）は保持プレートＣＰの概略説明図であり、（Ｂ）は図２６の保持プレートＣＰを取り付けた状態の要部概略正面図であり、（Ｃ）は図２６の保持プレートＣＰを取り付けた状態の要部概略側面図である。
【図２９】本実施形態の他のロール式カレンダー１のカレンダーシート２の他の使用例の概略説明図である。
【図３０】本実施形態の他のロール式カレンダー１のカレンダーシート２の他の使用例の概略説明図である。
【図３１】本実施形態の他のロール式カレンダー１のカレンダーシート２の他の使用例の概略説明図である。
【図３２】本実施形態の他のロール式カレンダー１のカレンダーシート２の他の使用例の概略説明図であり、（Ａ）は概略斜視図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線概略断面図である。
【図３３】本実施形態の他のロール式カレンダー１のカレンダーシート２の他の使用例の概略説明図である。
【考案を実施するための形態】
【００１２】
つぎに、本考案の実施形態を図面に基づき説明する。
本考案のロール式カレンダーは、予定表として使用する際にカレンダーシートの表示部にスケジュール等を書き込みやすくしたことに特徴を有している。
【００１３】
（本実施形態のロール式カレンダー１の概略説明）
図１、図４および図５に示すように、本実施形態のロール式カレンダー１は、帯状に形成されたカレンダーシート２と、このカレンダーシート２が巻きかけられた本体部１０とを備えている。
【００１４】
図３および図４に示すように、本体部１０は、一対の側壁フレーム１１、１１と、この一対の側壁フレーム１１、１１間に略平行かつ離間するように配設された一対の棒状の軸部材20a、20bとを備えている。
この一対の棒状の軸部材20a、20b間には、上述したカレンダーシート２が巻きかけられている。
また、本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間には、板状のプレート１５が設けられている。この板状のプレート１５は、本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間にカレンダーシート２が巻きかけられた状態において、かかるカレンダーシート２における正面に位置する表示部２ａと背面側に位置する背面部との間に位置するように配設されている。
【００１５】
以上のごとき構成であるので、カレンダーシート２の表示部２ａに筆記具等を用いてスケジュール等を書き込むときにプレート１５を下敷き代わりにすることができるから、スケジュール等の記入が行いやすくなる（図４参照）。つまり、本実施形態のロール式カレンダー１は、カレンダーシート２の表示部２ａがプレート１５によって支持されるような構造となるように形成されているのである。
【００１６】
なお、カレンダーシート２における正面に位置する表示部２ａとは、本実施形態のロール式カレンダー１を正面から見たときに視認される部分である。この視認される表示部２ａは、例えば、図１において、１月、２月、３月の暦が表示されている部分が相当する。
【００１７】
本実施形態のロール式カレンダー１は、その大きさや形状はとくに限定されず、使用態様に応じて適切な大きさとなるように形成することができる。
例えば、図２に示すように、建物の室内の壁面に取付けて使用する場合には、幅（図２では左右方向の長さ）が３００〜４００ｍｍ程度、縦方向の高さ（図２では上下方向の長さ）が５００〜７００ｍｍ程度、厚み（図２では紙面に対して直交する方向）が３０〜５０ｍｍ程度、になるように形成すればよい。
【００１８】
また、本実施形態のロール式カレンダー１の形状は、カレンダーシート２を巻きかけることができる構造であれば、その形状はとくに限定にされない。
例えば、図２に示すように、平面視略長方形となるように形成してもよいし、平面視略正方形や平面視略楕円形に形成してもよい。
【００１９】
さらに、本実施形態のロール式カレンダー１の使用形態もとくに限定されず、本体部１０の一対の軸部材20a、20b間に巻きかけられたカレンダーシート２の表示部２ａにスケジュール等を記載しながら予定表として使用することができるものであれば、縦向きで使用しても横向きで使用してもよい。
例えば、図２に示すように、カレンダーシート２の表示部２ａの暦が上下方向に記載されている場合には、本実施形態のロール式カレンダー１を立てて使用（つまり縦向きでの使用）することができる。一方、カレンダーシート２の表示部２ａの暦が左右方向に記載されている場合には、本実施形態のロール式カレンダー１を横向きで使用することができる。
【００２０】
以下、本実施形態のロール式カレンダー１の各部を詳細に説明する。
なお、以下では、本実施形態のロール式カレンダー１が平面視略長方形のものを縦向き使用で使用する場合を代表として説明する。
【００２１】
（本実施形態のロール式カレンダー１の各部の説明）
図１および図３〜６に示すように、本実施形態のロール式カレンダー１（以下、単にロール式カレンダー１という）は、帯状のカレンダーシート２と、この帯状のカレンダーシート２が巻きかけられた本体部１０とを備えている。
【００２２】
（本体部１０の説明）
まず、本体部１０について説明する。
図１および図４〜６に示すように、本体部１０は、一対の側壁フレーム１１、１１と、この一対の側壁フレーム１１、１１間に設けられた板状のプレート１５と、を有する部材である。また、この一対の側壁フレーム１１、１１間には、一対の棒状の軸部材20a、20bが離間するように設けられている。
【００２３】
（側壁フレーム１１について）
図４〜６に示すように、一対の側壁フレーム１１、１１は、板状の前壁11ａ、後壁11ｃ、外壁11ｂおよび内壁11ｄによって形成された内部に中空な空間を有する筒状構造を有している。そして、この一対の側壁フレーム１１、１１は、所定の間隔を開け、かつ略平行となるように設けられている。例えば、両者間の内壁11d間の距離が、カレンダーシート２の幅方向の長さと同じか若干長くなるように配設されている。
【００２４】
（プレート１５について）
図４および図６に示すように、所定の間隔を開けて配設された一対の側壁フレーム１１、１１間には、板状のプレート１５が設けられている。このプレート１５は、平面視略矩形の板状の部材であり、その両端部が一対の側壁フレーム１１、１１の内壁11dと連結するように設けられている。
例えば、図４および図６に示すように、プレート１５は、平面視略長方形であり、側壁フレーム１１の軸方向と略直交する辺（以下、上端辺または下端辺という）の長さがカレンダーシート２の幅方向の長さと同じか若干長くなるように形成することができる。そして、上端辺または下端辺と直交する辺、つまり側壁フレーム１１の内壁11dに連結する側辺の長さが、側壁フレーム１１の長さよりもやや短くなるように形成することができる。
【００２５】
また、図４（Ｂ）および図５に示すように、本体部１０の背面側には、一対の側壁フレーム１１、１１とプレート１５とによって囲まれた背面スペース10hが形成されている。
【００２６】
（軸部材２０について）
図３、図４に示すように、本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間には、一対の棒状の軸部材20a、20bが、略平行かつ離間するように設けられている。
具体的には、一対の軸部材20a、20bは、一対の側壁フレーム１１、１１間に設けられた状態において、その軸方向が本体部１０の側壁フレーム１１の軸方向と略直交するように設けられている。
また、一対の軸部材20a、20bのうち側壁フレーム１１の上部に設けられる軸部材20aは、本体部１０のプレート１５の上端よりも上方に位置するように設けられている。その逆に、一対の軸部材20a、20bのうち側壁フレーム１１の下部に設けられる軸部材20bは、本体部１０のプレート１５の下端よりも下方に位置するように設けられている。
【００２７】
（カレンダーシート２の説明）
図６に示すように、カレンダーシート２は、その表面に暦が表示された長方形のシート状の部材の短辺同士を連結して帯状に形成したものである。そして、図１〜図４に示すように、カレンダーシート２は、本体部１０の軸方向つまり側壁フレーム１１の軸方向に沿って、本体部１０に配設された一対の軸部材20a、20b間に巻きかけられるような大きさに形成されている。また、カレンダーシート２が一対の軸部材20a、20b間に巻きかけられた状態において、本体部１０の正面側に位置する部分には表示部２ａが、本体部１０の背面側に位置する部分には背面部（図５（Ａ）におけるカレンダーシート２の部分）が、それぞれ設けられている（図４（Ｂ）参照）。
【００２８】
なお、カレンダーシート２の表面には、暦のほか、ある程度の文字などを記載することができる余白等のスペースが設けられているのが好ましい（図１参照）。
【００２９】
以上のごとき構成であるので、ロール式カレンダー１は、本体部１０に設けられた一対の軸部材20a、20b間にカレンダーシート２が巻きかけられた状態において、かかるカレンダーシート２の表示部２ａの背面側に本体部１０のプレート１５が配設された構造となる。
このため、かかるプレート１５を下敷き代わりにすれば、ロール式カレンダー１のカレンダーシート２の表示部２ａへのスケジュール等を記載が行いやすくなる。例えば、図２に示すように、カレンダーシート２の表示部２ａに表示された各日付の空白欄等にボールペンや鉛筆等の筆記具を用いてスケジュールを書き込む場合、表示部２ａに加わる筆圧がプレート１５によって支持されるので、机の上でメモを記入するのと同様の感じでカレンダーシート２の表示部２ａにスケジュールなどを記載することができる。すると、カレンダーシート２の表示部２ａへのスケジュールなどが書き込みがし易くなるので、予定表としても使用し易くなる。
【００３０】
とくに、本体部１０のプレート１５は、カレンダーシート２の表示部２ａと密着するように調整して配設するのが、好ましい。この場合、カレンダーシート２の表示部２ａへのスケジュール等の記入がより行いやすくなる。
例えば、図４に示すように、一対の軸部材20a、20bの中心を結ぶ中心線よりも前方（図４（Ｂ）では左方向）に位置し、かつかかる中心線とプレート１５の正面との距離が軸部材２０の半径よりも長くなるように本体部１０のプレート１５を配設する。かかる状態となるようにプレート１５を配設すれば、図４（Ｂ）に示すように、プレート１５の正面がカレンダーシート２の表示部２ａの背面に密着するように配設することができる。
【００３１】
また、本体部１０のプレート１５がカレンダーシート２の表示部２ａと密着するように調整することによって、以下のような利点も得られる。
図４（Ｂ）に示すように、本体部１０のプレート１５をカレンダーシート２の表示部２ａと密着するように配設すれば、カレンダーシート２の表示部２ａがプレート１５によって支持された構造となる。このため、カレンダーシート２の表示部２ａを指などで押した状態で指の位置を上下に動かすだけで、カレンダーシート２を上下にスライドさせることができる。つまり、カレンダーシート２を回転させるための複雑な構造を設けなくてもカレンダーシート２の表示部２ａを簡単に移動させることができるので、ロール式カレンダー１の構造をより簡単な構造とすることができる。
【００３２】
また、カレンダーシート２は、その表示部２ａに表示される暦が複数の月の暦が表示されるように形成してもよい。
例えば、図１〜図４に示すように、カレンダーシート２は、その表示部２ａに３ヶ月の暦が表示されるように形成することができる。この場合、カレンダーシート２の表示部２ａに複数の月が表示されるので、月をまたぐようなスケジュール等の把握が行いやすくなる。なお、カレンダーシート２の表示部２ａに表示する暦は、２ヶ月、３ヶ月、４ヶ月、５ヶ月や６ヶ月など使用目的に応じて適宜調整することができるのは、言うまでもない。
【００３３】
（長さ調整機構２１の説明）
カレンダーシート２を２つ折にしたときの両端間の長さが本体部１０の側壁フレーム１１の長さよりも長くなれば、表示部２ａにタルミなどが生じやすくなり、表示部２ａへのスケジュール等の記載がしにくくなる可能性がある。そこで、このような長さのカレンダーシート２を用いた場合でも、カレンダーシート２の表示部２ａに常にテンションがかかるように、本体部１０の一対の軸部材20a、20b間に長さ調整機構２１を設けた構造とするのが、好ましい。
【００３４】
この長さ調整機構２１は、カレンダーシート２を一対の軸部材20a、20b間に巻きかけた状態において、カレンダーシート２の表示部２ａにテンションをかけることができるものであれば、その構造はとくに限定されない。
【００３５】
例えば、図３、図４および図６に示すように、長さ調整機構２１は、複数の棒状の棒状部材21a、21bを構成部材として採用することができる。
なお、棒状部材は、一対に限定されるものでなく、カレンダーシート２の本体部１０の背面側の部分の長さに応じてその数を適宜調整すればよい。
【００３６】
図３、図４および図６に示すように、棒状部材21a、21bは、一対の軸部材20a、20b間に設けられている。そして、上述した棒状部材21a、21bを一対の側壁フレーム１１間に配設する場合と同様に、軸部材20a、20b間において、側壁フレーム１１の軸方向に沿って上下に離間して、かつ略平行となるように設けられている。つまり、図３、図４および図６に示すように、本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間には、上方から下方に向かって（図４（Ｂ）では、紙面上方から下方に向かって）側壁フレーム１１の軸方向に沿うように各部材が、軸部材20a、棒状部材21a、棒状部材21b、軸部材20bの順に設けられている。
【００３７】
そして、図６に示すように、カレンダーシート２は、上述した軸部材20a、20bと、この軸部材20a、20b間に設けられた棒状部材21a、21bに巻きかけられるようにして設けることができる。
具体的には、カレンダーシート２を、まず、カレンダーシート２の第１の折り返し部分２Ｐを軸部材20aに巻きかける。そして、カレンダーシート２の第２の折り返し部分２Ｑを軸部材20bに巻きかけた後、上方に移動させてカレンダーシート２の第３の折り返し部分２Ｒを棒状部材21aに巻きかける。そして最後に、下方に移動させてカレンダーシート２の第４の折り返し部分２Ｓを棒状部材21bに巻きかける。
【００３８】
上記のように、カレンダーシート２を一対の軸部材20a、20bと一対の棒状部材21a、21b間に上記のごとく巻きかければ、カレンダーシート２の表示部２ａにテンションを付与することができるので、表示部２ａにタルミや皺などが生じるのを防止することができる。
【００３９】
また、一対の棒状部材21a、21bは、両者間の距離を調整することによって、一対の軸部材20a、20b間におけるカレンダーシート２の折り返し量を調整することができる。このため、カレンダーシート２の長さにかかわらず、レンダーシート２の表示部２ａに常に適切なテンションがかかるように調整することができる。この場合、図４（Ｂ）および図５（Ａ）に示すように、カレンダーシート２の表示部２ａだけでなく、上述した背面部にもテンションを加えることができる。
【００４０】
軸部材20a、20bや棒状部材21a、21bは、本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１において、適切な位置に固定または保持することができれば、その固定または保持させる方法はとくに限定されない。
【００４１】
例えば、各軸部材２０および各棒状部材２１を側壁フレーム１１に対して着脱可能に取り付けることができる。
図３および図５（Ｂ）に示すように、軸部材20a、20bや棒状部材21a、21bは、その長さが本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１の外壁11b、11b間距離よりも若干短く、一対の側壁フレーム１１、１１の内壁11d、11d間距離よりも長くなるように形成する。一方、図５および図６に示すように、側壁フレーム１１の内壁11dには、各部材を本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間に配設したときに、各部材の端部が位置する箇所にそれぞれの端部を収容し得る収容孔11hを形成する。
【００４２】
上記のごとき構造とすれば、一対の側壁フレーム１１、１１の互いに対向する内壁11d、11dに形成された収容孔11hに軸部材20a、20bおよび棒状部材21a、21bの各端部を差し込むだけで、カレンダーシート２の巻きかけるための巻き掛け機構を容易に形成することができるという利点がある。
【００４３】
一方、各軸部材20a、20bおよび各棒状部材21a、21bは、側壁フレーム１１に対して容易に着脱可能となるように取り付けられているので、ロール式カレンダー１を部材毎に分解することが可能となる。例えば、図６に示すように、ロール式カレンダー１は、本体部１０、カレンダーシート２、一対の軸部材20a、20bおよび一対の棒状部材21a、21bに、それぞれ分解することができる。かかる状態とすれば、持ち運びが容易となる。しかも、分解した状態から上述したように簡単に組み立てることもできるので、組み立てキットや教材、贈り物、販促品などとして利用することも可能となる。
【００４４】
しかも、上述したように、ロール式カレンダー１は、各構成部材が着脱可能となるように形成することができので、カレンダーシート２だけを取り替えることも可能となる。例えば、好みのカレンダーシート２を購入して取り替えてもよいし、毎年カレンダーシート２だけを購入すれば経済的でもある。
【００４５】
さらに、側壁フレーム１１の内壁11dに所定の間隔で複数の収容孔11hを形成しておけば、カレンダーシート２のテンションの張り具合を使用者の好みに応じて自由に調節することができる。また、各構成部材を差し込む収容孔11hの位置を替えるだけで、異なる長さのカレンダーシート２を同様の条件で使用することができるという利点もある。
【００４６】
（軸部材２０の滑り止め部材の説明）
上記例では、ロール式カレンダー１の軸部材２０は、端部が側壁フレーム１１内に収容される構造を説明したが、軸部材２０の端部が側壁フレーム１１の外側面（図６では側壁フレーム１１の外壁11bに相当）から突出した構造としてもよい。この場合、側壁フレーム１１の外側面から突出した軸部材２０の端部を指で摘まんで回転させれば、ロール式カレンダー１の表示部２ａをより簡単に回転させることができるという利点が得られる。
【００４７】
また、上記構造を採用する場合、ロール式カレンダー１の軸部材２０の表面に滑止部材を設けるのが好ましい（図１５参照）。滑止部材を軸部材２０に取り付けた場合、滑止部材が取り付けたられた軸部材２０の端部を指で摘まんで回転すれば、かかる軸部材２０に取り付けた滑止部材とカレンダーシート２が接する折り返し部分において、カレンダーシート２が滑るのを抑制できる。このため、軸部材２０を回転させるのに加えた回転力をカレンダーシート２が回転する方向の力に効率的に変換することができる。すると、小さな力でよりスムースにカレンダーシート２の表示部２ａを可動させることができる。
この滑止部材は、カレンダーシート２と接触した際に、カレンダーシート２と表面との摩擦抵抗が大きくなる部材であれば、その素材はとくに限定されない。例えば、滑止部材の素材としては、弾力性を有するゴムやポリエチレン、ウレタン、シリコンゴムなどを挙げることができる。とくに、低反発性のポリウレタン樹脂を採用した場合、滑止部材の表面をカレンダーシート２に密着させ易くなるので、より小さい力でロール式カレンダー１の表示部２ａを回転させることができる。
【００４８】
また、軸部材２０または棒状部材２１のうち、ロール式カレンダー１の表示部２ａを回転させる部材以外の部材（例えば、図４では棒状部材２１ａ、２１ｂ、図１５では軸部材２０ａと棒状部材２１）には、上述した滑止部材とは逆の性質、つまりカレンダーシート２との間で発生する摩擦抵抗を小さくすることができる機能を有する滑部材を設けた構造を採用してもよい。この滑部材は、上述した摩擦係数が小さくなるものであれば、とくに限定されない。例えば、滑部材の材質として、ナイロンやポリテトラフルオロエチレン（ＰＥＦＥ）などを採用することができるが、ＰＥＦＥを採用すれば、より小さい力でロール式カレンダー１の表示部２ａをスムースに回転させることができる。
【００４９】
（軸部材２０の離脱防止部材の説明）
なお、軸部材２０の端部を側壁フレーム１１の外側面から突出させた構造（例えば、図１１または図１２に示す構造）を採用した場合には、軸部材２０の端部に離脱防止部材を設けてもよい。離脱防止部材を設ければ、何かの拍子に軸部材２０に対して軸方向に向かう力が外部から加わった場合、軸部材２０の端部が側壁フレーム１１内に埋没してしまうのを防止することができる。
この離脱防止部材は、軸部材２０の端部が側壁フレーム１１の外側面から突出した状態から側壁フレーム１１内に移動するのを防止する機能を有する部材であれば、とくに限定されない。例えば、離脱防止部材は、離脱防止部材を軸部材２０の端部に取り付けた状態における外径（軸部材２０の外径を含む）が、側壁フレーム１１の外側面に軸部材２０の端部を突出させるために形成した孔の内径よりも大きくなるよう形成することができる。より具体的には、離脱防止部材は、リング状の弾性部材であり、幅が側壁フレーム１１の外側面から突出した軸部材２０の端部の長さと略同じかやや短く、かつ、内径が軸部材２０の端部の外径よりも若干小さくなるように形成することができる。かかる離脱防止部材を軸部材２０の両端部にはめ込むようにして取り付ければ、軸部材２０の軸方向の移動を抑制することができるので、側壁フレーム１１内に軸部材２０の端部が埋没するのを防止することができる。
【００５０】
（カバー部材３１、３２の説明）
本体部１０の上部および下部には、着脱可能なカバー部材３１、３２を設けてもよい。このカバー部材３１、３２は、本体部１０の上部および下部に取付けることができるものであれば、その形状や大きさはとくに限定されない。
【００５１】
例えば、図１および図４〜６に示すように、カバー部材３１、３２は、断面が矩形の筒状体であって、両端に開口を有する構造とすることができる。
【００５２】
具体的には、カバー部材３１、３２は、板状の前壁31a、32a、後壁31b、32b、および前壁31a、32aと後壁31b、32bを連結する一対の側壁によって形成された筒状構造を有している。そして、カバー部材３１、３２は、その断面形状が本体部１０の断面形状と略相似形に、その断面形状の断面積が本体部１０の断面形状の断面積とほぼ同じ大きさとなるように形成する。
【００５３】
また、カバー部材３１、３２は、本体部１０の上部または下部をカバー部材３１、３２に端部に形成された開口からその内部に挿入した状態において、本体部１０の上部および下部（例えば、プレート１５の上端または下端から突出した部分、図６参照）を覆うことができるように形成する（図１参照）。言い換えれば、本体部１０の上部または下部にカバー部材３１、３２を取付けたときに、側壁の内壁が本体部１０の側壁フレーム１１の外壁11dの外壁面に、前壁31a、32aの内壁面の両端部が本体部１０の側壁フレーム１１の前壁11aの外壁面に、後壁31b、32bの両端部が本体部１０の側壁フレーム１１の後壁11cの外壁面に、それぞれ接するように、カバー部材３１、３２を形成する（図１および図５（Ｂ）参照）。
【００５４】
すると、図３に示すように、カバー部材３１、３２を本体部１０に取り付ければ、カレンダーシート２と軸部材20a、20bとの巻きかけ部分を隠すことができるので、ロール式カレンダー１の表面の見た目をスッキリとさせることができる。
【００５５】
また、カバー部材３１、３２の前壁31a、32aの表面には、所望の表記を記載または表示するための記述欄を設けてもよい。
【００５６】
例えば、図２に示すように、本体部１０の上部に取付けて使用するカバー部材３１の場合、前壁31aの表面下端部のカレンダーシート２の表示部２ａの各暦に相当する箇所に曜日を表示すれば、カレンダーシート２の表示部２ａに曜日の表記を表示しなくてもよくなる。この場合、スケジュール等を記載することができる余白部分をより確保することができるので、スケジュール等をより具体的に記載したしすることができるから、ロール式カレンダー１をより使い勝手のよい予定表とすることができる。
【００５７】
また、図２に示すように、本体部１０の下部に取付けて使用するカバー部材３２の場合、前壁32aの表面に会社名や宣伝等を記載すれば、ロール式カレンダー１に対して宣伝広告機能を付与することができる。
【００５８】
なお、カバー部材３１にも同様に宣伝公告等を記載してもよいし、カバー部材３２に曜日等を記載してもよいのは、言うまでもない。
【００５９】
さらになお、カバー部材３１、３２が本体部１０から脱落しないための、固定機構を設けてもよい。
【００６０】
例えば、図３、図５および図６に示すように、固定機構は、カバー部材３１、３２に形成された切欠き31h、32hと、この切欠き31h、32hに係合する係合片１２と、を備えている。この係合片１２は、本体部１０の側壁フレーム１１に設けられた板状の部材である。このため、係合片１２を切欠き31h、32hに係合すれば、カバー部材３１、３２を本体部１０の側壁フレーム１１に固定することができる。以下、具体的に説明する。
【００６１】
図３、図５および図６に示すように、カバー部材３１、３２の後壁31b、32bには、切欠き31h、32hが形成されている。この切欠き31h、32hは、後述する側壁フレーム１１の係合片１２を挿通した状態で係合できるように形成されていれば、その形状や大きさはとくに限定されない。例えば、切欠き31h、32hは、スリット状に形成されており、その幅が後述する側壁フレーム１１の係合片１２の幅と略同じ大きさとなるように形成することができる。
なお、切欠き31h、32hは、側端部からカバー部材３１、３２の後壁31b、32bの幅方向（図５では左右方向）に沿って所定の間隔を開けて一対ずつ形成されているのが好ましい。
【００６２】
一方、図３、図５および図６に示すように、側壁フレーム１１の係合片１２は、本体部１０の側壁フレーム１１の上部および／または下部から内方に向かって突出した板状の部材である。
具体的には、係合片１２は、側壁フレームの内壁11dと外壁11cの上端間に設けられた前壁11aから、側壁フレーム１１の軸方向と略直交する方向に延設するように設けられている。そして、この係合片１２は、その長さが側壁フレーム１１の奥行き幅（つまり、内壁11dの幅）よりも長くなるように形成されている。
【００６３】
上記のごとき構造とすれば、以下のようにようにしてカバー部材３１、３２を本体部１０の側壁フレーム１１に固定することができる。
【００６４】
まず、図５に示すように、本体部１０の上部または下部にカバー部材３１、３２を取付けた状態において、係合片１２の基端を略９０°に折り曲げて側壁フレーム１１の内壁11d面を沿いながら、後方に向かって移動させる。そして、係合片１２の先端が、第一の切欠き31h、32h（図５（Ａ）では外方に位置する切欠き31h、32h）に到達すれば、係合片１２の先端部を第一の切欠き31h、32hに挿通する。
ついで、第一の切欠き31h、32hを通過した係合片１２の先端部を、第二の切欠き31h、32h（図５（Ａ）では内方に位置する切欠き31h、32h）に挿通する。
【００６５】
つまり、図５（Ｂ）に示すように、第１の切欠き31h、32hを介してカバー部材３１、３２の後壁31b、32bを内方から外方に向かって係合片１２の先端部を通した後、その先端部を、第２の切欠き31h、32hを介して後壁31b、32bの外方から内方に向かって通すことによって、係合片１２を切欠き31h、32hに係合しているのである。
【００６６】
すると、図５に示すように、係合片１２によってカバー部材３１、３２を本体部１０の側壁フレーム１１、１１に固定することができるので、カバー部材３１、３２が本体部１０から外れるのを防止することができる。
しかも、図５に示すように、本体部１０の背面側において、カバー部材３１、３２を本体部１０の側壁フレーム１１、１１に固定するので、ロール式カレンダー１の正面から視認することができない構造とすることができるから、上記の機能を有しつつ、ロール式カレンダー１の正面がスッキリした状態を維持することができる。
【００６７】
（ロール式カレンダー１の本体部１０の展開図の説明）
上述したようにロール式カレンダー１の本体部１０は、複数の部材などを組み合わしたり、連結したりして形成してもよい。しかし、後述するような、一枚のシートＳを折り曲げて形成すれば、組み立てを簡単にすることができるし、簡単にシート状にすることができる。しかも、シート状にすれば、かさ張らないので、持ち運びがより簡単になるし、保管の際の場所も取らない。
【００６８】
なお、後述するようなシートＳは、どのように形成してもよい。例えば、一枚のシートをプレス加工して打ち抜いて形成してもよいし、一枚のシートを切断して形成してもよい。しかし、プレス加工で形成すれば、加工速度が速くなるし、正確に所定の形状に形成しやすくなる。
【００６９】
（シートＳの説明）
以下、シートＳについて説明する。
【００７０】
なお、以下では、図６に示す形状のロール式カレンダー１の本体部１０を形成できるシートＳについて説明するが、本体部１０の形状や構造に応じて、シートＳの形状や構造は適宜変更することができる。
【００７１】
また、図７において、型押しなどの方法によって折目線が形成されている個所は点線で表示している。つまり、シートＳは、点線の位置で折り曲げることができるようになっている。そして、以下の説明において、山折とは、図７において、紙面に対して向こう側に折れる状態を意味しており、山折線とは、シートＳを山折させる部分を示している。また、谷折とは、図７において、紙面に対して手前側に折れる状態を意味しており、谷折線とは、シートＳを谷折させる部分を示している。
【００７２】
図７に示すように、シートＳは、３つの板状部材Ｓ１〜Ｓ３が、その側端縁で連結された形状を有している。
【００７３】
板状部材Ｓ１は、上述した本体部１０のプレート１５となる部分である。
【００７４】
図７に示すように、板状部材Ｓ１の右側には、板状部材Ｓ２が設けられており、板状部材Ｓ１の左側には、板状部材Ｓ３が設けられている。板状部材Ｓ２、Ｓ３は、上述した本体部１０の側壁フレーム１１、１１となる部分である。
図７に示すように、板状部材Ｓ２、Ｓ３は、互いに対称構造となっているので、以下では板状部材Ｓ２を代表として説明する。
【００７５】
図７に示すように、板状部材Ｓ２は、前壁形成板S21と、外壁形成板S22と、後壁形成板S23と、内壁形成板S24と、を備えている。板状部材Ｓ２において、前壁形成板S21と外壁形成板S22の連結部分、外壁形成板S22と後壁形成板S23の連結部分、後壁形成板S23と内壁形成板S24の連結部分には、山折りできるような山折線が形成されている。
【００７６】
図７に示すように、前壁形成板S21は、上述した側壁フレーム１１の前壁11aとなる部分である。この前壁形成板S21の上部（上述した板状版Ｓ１の上端よりも上方に位置する部分）には、一対のスリットS21haが形成されている。この一対のスリットS21haの下方に位置する部分（上述した板状版Ｓ１の上端近傍に位置する部分）には、一対のスリットS21hbが形成されている。また、前壁形成板S21の下部（上述した板状版Ｓ１の下端近傍に位置する部分）には、一対のスリットS21hbが形成されている。そして、このスリットS21hbの下方に位置する部分（上述した板状版Ｓ１の下端よりも下方に位置する部分）には、一対のスリットS21haが形成されている。
【００７７】
また、前壁形成板S21には、先端部近傍の左側端縁に突出板S25が連結されている。この突出板S25は、上述した側壁フレーム１１の係合片１２となる部分である。そして、前壁形成板S21と突出板S25の連結部分には、山折にできるように山折線が設けられている。
【００７８】
図７に示すように、外壁形成板S22は、上述した側壁フレーム１１の外壁11bとなる部分である。そして、この外壁形成板S22の左側に連結した後壁形成板S23は、上述した側壁フレーム１１の後壁11cとなる部分である。
【００７９】
図７に示すように、後壁形成板S23の左側には、内壁形成板S24が連結されている。この内壁形成板S24は、上述した側壁フレーム１１の内壁11dとなる部分である。この後壁形成板S23には、上述した側壁フレーム１１の収容孔11hとなる貫通孔S2hが所定の間隔を開けて複数形成されている。
【００８０】
内壁形成板S24の上部右側には、上述した前壁形成板S21の上部に形成された一対のスリットS21haと相対する位置に一対の突出板S2aが連結されている。また、内壁形成板S24の上部下側には、同様に、上述した前壁形成板S21の下部に形成された一対のスリットS21haと相対する位置に一対の突出板S2aが連結されている。そして、内壁形成板S24と突出板S2aの連結部分には、山折にできるように山折線が設けられている。
【００８１】
内壁形成板S24の中間部右側には、上述した前壁形成板S21の上部スリットS21hbと下部スリットS21hb間の距離とほぼ同じか若干短い縦長の縦長突出板S2bが内壁形成板24の側端縁に沿って連結されている。そして、内壁形成板24と縦長突出板S2bの連結部分には、山折にできるように山折線が設けられている。また、この縦長突出板S2bの両端には、突出板S2cが連結されている。そして、縦長突出板S2bと突出板S2cの連結部分には、山折にできるように山折線が設けられている。
【００８２】
（ロール式カレンダー１の本体部１０の組み立て）
シートＳが、以上のごとき形状に形成されていれば、例えば、以下のようにして、本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０を形成することができる。
【００８３】
図８に示すように、まず、前壁形成板S21と外壁形成板S22の間の山折線に沿ってシートＳの板状部材Ｓ２を山折りする。すると、前壁形成板S21と外壁形成板S22〜内壁形成板S24同士のなす角が約９０°となるようにする。ついで、図９に示すように、外壁形成板S22と後壁形成板S23の間の山折線に沿ってシートＳを山折りする。すると、外壁形成板S22と後壁形成板S23〜内壁形成板S24同士のなす角が約９０°となるようにする。そして、後壁形成板S23と内壁形成板S24の間の山折線に沿ってシートＳを山折りする。すると、後壁形成板S23と内壁形成板S24同士のなす角が約９０°となるようにする。そして、かかる状態で、図９に示すように、突出板S2aはスリットS21haに、突出板S2cはスリットS21hbに、それぞれ縫うようにして挿通すれば、断面方形の筒状体を形成することができる。つまり、本体部１０の一の側壁フレーム１１が形成される。
【００８４】
ついで、シートＳの板状部材３も板状板２と同様に、所定の箇所の山折線に沿って山折すれば、断面方形の筒状体を形成することができる。つまり、本体部１０の他の側壁フレーム１１が形成される。
すると、図１０に示すように、本体部１０の一対の側壁フレーム１１が形成され、本実施形態のロール式カレンダー１の本体部１０が完成する。
【００８５】
本体部１０が完成すると、図６に示すように、まず、本体部１０のプレート１５を内部に収容するようにカレンダーシート２を巻きかける。そして、本体部１０の背面側のカレンダーシート２の部分をそれぞれ軸部材20a、20bおよび棒状部材21a、21bに巻きかける。そして、最後に、カバー部材３１、３２を取り付けて、カバー部材３１、３２と本体部１０を側壁フレーム１１の係合片１２を用いて固定する。このように、各構成部材を組合せれば、本実施形態のロール式カレンダー１が完成する。
【００８６】
（ロール式カレンダーの他の実施形態）
上記例では、ロール式カレンダーの本体部の主要フレームが一対の側壁フレームによって構成される場合ついて説明したが、上述したようにカレンダーシート２の表示部２ａが本体部の一対の側壁フレーム間に設けられたプレートによって支持される構造を有するものであれば、上記形態に限定されない。例えば、以下で説明する、一対の側壁フレームとその上端間を連結する上壁フレームによって、ロール式カレンダーの本体部の主要フレームが構成される形態としてもよい。この場合には、本体部が上壁フレームを有しない場合と比べて横からの応力に対して強い構造とすることができるので、ロール式カレンダーが歪んだり変形したりするのを抑制することができる。
なお、以下の説明では、上述したロール式カレンダーと同等の機能を有するものについては、その詳細は割愛する。
【００８７】
（他の実施形態のロール式カレンダー１Ａ）
図１１、図１２および図１３に示すように、ロール式カレンダー１Ａは、帯状に形成されたカレンダーシート２と、このカレンダーシート２が巻きかけられた本体部１０Ａとを備えている。
【００８８】
（本体部１０Ａについて）
図１１〜図１４に示すように、本体部１０Ａは、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａと、この一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間に略平行かつ離間するように配設された一対の棒状の軸部材20a、20bと、この一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａの上端間を連結する上壁フレーム１３Ａとを備えている。なお、以下では、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間に、上述した長さ調整機構の棒状部材２１を設けた場合について説明する。
【００８９】
この上壁フレーム１３Ａは、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａの上端間を連結することによって一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａの可動を抑制することができるものであれば、その構造はとくに限定されない。例えば、上壁フレーム１３Ａは、内部に中空な空間を有する部材であってもよく、中実の部材であってもよい。例えば、内部が詰まったような中実の部材であれば、強度を強くできるので一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａの可動を抑制しやすくなる。
【００９０】
（プレート１５Ａについて）
図１２〜図１４に示すように、この本体部１０Ａの上壁フレーム１３Ａの下方には、板状のプレート１５Ａが設けられている。このプレート１５Ａは、上端が壁フレーム１３Ａ一対の下端から離間するように一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間に設けられている。なお、プレート１５Ａの上端と上壁フレーム１３Ａ間の距離は、カレンダーシート２の厚みよりも大きければ、とくに限定されない。
【００９１】
（本体部開口ｃｈについて）
図１１〜図１４に示すように、このプレート１５Ａと上壁フレーム１３Ａとの間に形成された隙間（以下、本体部開口ｃｈという）は、本体部１０Ａの正面と背面とを連通するように形成されている。
【００９２】
図１１〜図１３に示すように、本体部開口ｃｈは、カレンダーシート２を本体部１０Ａに巻きかけた状態で、かかる開口からカレンダーシート２の表示部２ａを排出することができるようになっている。具体的には、カレンダーシート２の表示部２ａを下方に向かって（図１１では下向き）移動させた場合、本体部開口ｃｈからカレンダーシート２の表示部２ａが本体部１０Ａの背面側から正面側に向かって排出されるように形成されている。この本体部開口ｃｈは、上記機能、つまりカレンダーシート２が挿入することができる形状、大きさであれば、その形状や大きさはとくに限定されない。例えば、図１１および図１４に示すように、正面から見たときに、高さがカレンダーシート２の厚みよりも大きく、かつ横幅がカレンダーシート２の幅方向の長さと同等または若干長い正面視略長方形状となるように形成することができる。この場合、カレンダーシート２を可動させたときに両端の開口縁によって左右の過剰な移動を制御できるので、カレンダーシート２の可動をよりスムースに行うことができる。
【００９３】
本体部１０Ａの一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間に設けられた軸部材２０および棒状部材２１は、上述したように側壁フレーム１１Ａの内壁11Ａｄに形成された収容孔１１Ａｈに各部材の端部を収容するように取り付ければ、側壁フレーム１１に対して着脱可能に取り付けることができる。
【００９４】
軸部材２０および棒状部材２１とプレート１５Ａを設ける位置は、とくに限定されないが、上述したように、カレンダーシート２の表示部２ａにテンションが生じかつカレンダーシート２の表示部２ａの背面がプレート１５Ａの正面に密着するように配設するのが好ましい。
例えば、図１３に示すように、一対の軸部材20a、20bの中心を結ぶ中心線よりも前方（図１３では左方向）に位置し、かつかかる中心線とプレート１５Ａの正面との距離が軸部材２０の半径よりも長くなるように本体部１０のプレート１５Ａを配設する。そして、図１３に示すように、上記中心線とプレート１５Ａの背面との間に棒状部材２１が位置するように配設する。
【００９５】
以上のごとき構造を有するロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａにカレンダーシート２を巻きかける方法は、とくに限定されないが、例えば、以下に示すように巻きかければ、カレンダーシート２の表示部２ａの表示部２ａにテンションが生じさせつつ、表示部２ａの背面をプレート１５Ａの正面に密着させることができる。
【００９６】
例えば、図１３および図１５に示すように、カレンダーシート２を、まず、カレンダーシート２の第１の折り返し部分２Ｐを軸部材20aに巻きかける。そして、カレンダーシート２の第２の折り返し部分２Ｑを軸部材20bに巻きかけた後、上方に移動させてカレンダーシート２の第３の折り返し部分２Ｒを棒状部材21に巻きかける。この巻きかけ方法で本体部１０Ａにカレンダーシート２を巻きかければ、上述したようにカレンダーシート２の表示部２ａにテンションを付与することができるので、上述した場合と同様の効果、つまり表示部２ａにタルミや皺などが生じるのを防止することができる。しかも、長さ調整機構の棒状部材２１の配設本数を１本とすることができるので、ロール式カレンダー１Ａの組み立てをより簡単にすることができる。
【００９７】
とくに、図１２、図１４（Ｂ）および図１６に示すように、本体部１０Ａには、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間に両者を連結するための板状の補強部材Ｐ、Ｑを設けてもよい。この場合、カレンダーシート２の表示部２ａを移動する際に生じる本体部１０Ａのぐらつきをより抑制することができる。補強部材Ｐ、Ｑは、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間に両者を連結することができれば、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａに固定して取り付けてもよいし、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａに対して着脱可能に取り付けてもよい。
【００９８】
例えば、図１６に示すように、補強部材Ｐ、Ｑを一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａに対して着脱可能に取り付けられる構造とすれば、本体部１０Ａにカレンダーシート２を巻きかける際の作業性が行いやすくなる。
この補強部材Ｐ、Ｑは、板状の部材であり、軸方向の長さが一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａ間の距離と略同じ長さとなるように形成する。各プレートの両端には、係合片Ｐｆ、Ｑｆが設けられている（図１６、図１７参照）。この係合片Ｐｆ、Ｑｆは、外方に向かうにつれて幅が狭くなるテーパ状に形成されている。一方、図１４(Ｂ）および図１６に示すように、側壁フレーム１１Ａの内壁１１Ａｄには、補強部材Ｐを本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間に配設したときに、係合片Ｐｆが位置する箇所にかかる係合片Ｐｆを収容するための収容孔１１Ａｄｈが形成されている。また、側壁フレーム１１Ａの後壁１１Ａｃには、補強部材Ｑを本体部１０の一対の側壁フレーム１１、１１間に配設したときに、係合片Ｑｆが位置する箇所にかかる係合片Ｑｆを収容するための収容孔１１Ａｃhが形成されている。
【００９９】
以上のごとき構造とすれば、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａの互いに対向する内壁１１Ａｄ、１１Ａｄに形成された収容孔１１Ａｄｈに補強部材Ｐの係合片Ｐｆを差し込むだけで、簡単に補強部材Ｐを取り付けることができる。また、図１６に示すように、本体部１０Ａにカレンダーシート２を巻きかけた後、一対の側壁フレーム１１Ａ、１１Ａの外壁１１Ａｃ、１１Ａｃに形成された収容孔１１Ａｃｈに補強部材Ｑの係合片Ｑｆを差し込むだけで、簡単に補強部材Ｑを取り付けることができる。このため、本体部１０Ａにカレンダーシート２を巻きかける際に補強部材Ｑが干渉するのを防ぐことができる。しかも、図１２または図１６（Ｂ）に示すように、補強部材Ｑによってカレンダーシート２の背面部を支持することができので、カレンダーシート２の表示部２ａを動かす際にカレンダーシート２の背面部に生じる撓みなどが生じる可能性をより低減することができる。
【０１００】
（ロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａの展開図の説明）
上記のごとき構造のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａは、上述したロール式カレンダー１の場合と同様に一枚のシートＴを折り曲げて形成すれば、組み立てを簡単にすることができるし、上述した場合と同様の効果を奏する。
以下の説明では、上述したシートＳと同等の機能を有するものについては、その詳細は割愛する。なお、以下で説明するシートＴは、上述した本体部１０Ａを背面側から展開した場合のものである。例えば、後述するシートＴの板状部材Ｔ１は、紙面に対して手前側に位置する面が本体部１０Ａのプレート１５Ａの背面側となる面である。
【０１０１】
以下、シートＴについて説明する。
図１７に示すように、シートＴは、３つの板状部材Ｔ１〜Ｔ３が、その側端縁で連結された形状を有している。各板状部材間の連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
なお、図１７に示す、板状の板状部材Ｐ、Ｑは、上述した本体部１０Ａの側壁フレーム１１Ａの補強部材Ｐ、Ｑとなる部材である。
【０１０２】
（板状部材Ｔ１について）
図１７に示すように、板状部材Ｔ１は、プレート形成板Ｔ１１と、上壁フレーム形成板Ｔ１２とを備えている。
このプレート形成板Ｔ１１は、幅方向（図１７では左右方向）の両端縁部が上述した本体部１０Ａの側壁フレーム１１Ａの前壁１１Ａａとなる部分であり、上端縁部が上述した本体部１０Ａの上壁フレーム１３Ａの前壁となる部分である。そして、この上端縁部および両端縁部によって囲まれた部分が、上述した本体部１０Ａのプレート１５Ａとなる部分である。また、図１７に示すように、プレート形成板Ｔ１１の上端縁部近傍（つまり、上壁フレーム形成板Ｔ１２の近傍）には、上述した本体部１０Ａの本体部開口ｃｈとなる開口Ｔ１ｈが幅方向（図１７では左右方向）に沿って表裏を連通するように細長に形成されている。そして、板状部材Ｔ１において、プレート形成板Ｔ１１と上壁フレーム形成板Ｔ１２の連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
【０１０３】
図１７に示すように、上壁フレーム形成板Ｔ１２は、プレート形成板Ｔ１１の上側に設けられており、上壁形成板Ｔ１２ａと、後壁形成板Ｔ１２ｂと、内壁形成板Ｔ１２ｃと、を備えている。この上壁形成板Ｔ１２ａの上部には、側方から外方に向かって突出する一対の突出片Ｔｆが形成されている。この突出片Ｔｆは、後述する板状部材Ｔ２３の切欠Ｔ２ｇ２に挿入できる大きさに形成されている。
上壁フレーム形成板Ｔ１２において、内壁形成板Ｔ１２ｃと後壁形成板Ｔ１２ｂの連結部分、後壁形成板Ｔ１２ｂと上壁形成板Ｔ１２ａの連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
【０１０４】
図１７に示すように、この板状部材Ｔ１の右側には板状部材Ｔ２が設けられており、板状部材Ｔ１の左側には板状部材Ｔ３が設けられている。
板状部材Ｔ２、Ｔ３は、上部以外の構造が互いに対称構造となっている。したがって、以下では、両者において互いに対称構造の部分については、板状部材Ｔ２を代表として説明する。
【０１０５】
（板状部材Ｔ２について）
図１７に示すように、板状部材Ｔ２は、板状部材Ｔ２１と、板状部材Ｔ２２と、板状部材Ｔ２３とを備えている。
【０１０６】
（板状部材Ｔ２１）
図１７に示すように、この板状部材Ｔ２１は、上部の内側中実板Ｔ２１ａと、下部の外壁形成板Ｔ２１ｂとを備えている。板状部材Ｔ２１において、内側中実板Ｔ２１ａと外壁形成板Ｔ２１ｂの連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
内側中実板Ｔ２１ａは、上部が上述した本体部１０Ａの上壁フレーム１３Ａの中実となる部分であり、外壁形成板Ｔ２１ｂは、上述した本体部１０Ａの側壁フレーム１１Ａの外壁１１Ａｂとなる部分である。そして、図１７に示すように、外壁形成板Ｔ２１ｂの下部には、上述した側壁フレーム１１Ａの収容孔１１Ａｈとなる貫通孔Ｔ２ｈが１箇所形成されている。
【０１０７】
（板状部材Ｔ２２）
図１７に示すように、この板状部材Ｔ２２は、上述した本体部１０Ａの側壁フレーム１１Ａの後壁１１Ａｃとなる部分である。板状部材Ｔ２２には、上述した側壁フレーム１１Ａの補強部材Ｑの係合片Ｑｆを収容するための収容孔１１Ａｃｈとなる貫通孔Ｔ２２ｈが所定の間隔を開けて複数形成されている。
【０１０８】
（板状部材Ｔ２３）
図１７に示すように、この板状部材Ｔ２３は、上部に外側中実板Ｔ２３ａと、内壁形成板Ｔ２３ｂとを備えている。板状部材Ｔ２３において、外側中実板Ｔ２３ａと内壁形成板Ｔ２３ｂの連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。この連結部分には、切欠Ｔ２ｇ２が形成されている。この切欠Ｔ２ｇ２は、上述した上壁形成板Ｔ１２ａの突出片Ｔｆを収容するための切欠きである。
外側中実板Ｔ２３ａは、上述した本体部１０Ａの上壁フレーム１３Ａの中実となる部分であり、折り曲げた状態で上記内側中実板Ｔ２１ａの外方に位置する部材である。この外側中実板Ｔ２３ａの上部には、外方から内方に向かって（図１７では左から右に向かって）切欠Ｔ２ｇ１が形成されている。この切欠Ｔ２ｇ１は、折り曲げたときに後述する板状部材Ｔ３３の切欠Ｔ３ｇ１と係合することができるように形成されている。
【０１０９】
図１７に示すように、内壁形成板Ｔ２３ｂは、上述した本体部１０Ａの側壁フレーム１１Ａの内壁１１Ａｄとなる部分である。内壁形成板Ｔ２３ｂには、上部に上述した側壁フレーム１１Ａの収容孔１１Ａｈとなる貫通孔Ｔ２ｈが隣接して２か所形成されており、下部にはかかる貫通孔Ｔ２ｈが１箇所形成されている。また、内壁形成板Ｔ２３ｂには、外方から内方に向かって（図１７では左から右に向かって）、上述した側壁フレーム１１Ａの補強部材Ｐの係合片Ｐｆを収容するための収容孔１１Ａｄｈとなる複数の切欠Ｔ２ｇ３が形成されている。
【０１１０】
（板状部材Ｔ３について）
図１７に示すように、板状部材Ｔ３は、板状部材Ｔ３１と、板状部材Ｔ３２と、板状部材Ｔ３３とを備えている。
なお、板状部材Ｔ３の板状部材Ｔ３１と板状部材Ｔ３２は、それぞれ上述した板状部材Ｔ２の板状部材Ｔ２１と板状部材Ｔ２２と互いに対称構造となっているので、かかる部分の説明は割愛する。
【０１１１】
図１７に示すように、板状部材Ｔ３３は、上部に外側中実板Ｔ３３ａと、内壁形成板Ｔ３３ｂとを備えている。なお、この内壁形成板Ｔ３３ｂは、板状部材Ｔ２の内壁形成板Ｔ２３ｂと互いに対称構造となっているので、かかる部分についての説明は割愛する。
外側中実板Ｔ３３ａは、上述した本体部１０Ａの上壁フレーム１３Ａの中実となる部分であり、折り曲げた状態で上記内側中実板Ｔ２１ａの外方に位置する部材である。この外側中実板Ｔ３３ａの上部には、内方から外方に向かって（図１７では右から左に向かって）切欠Ｔ３ｇ１が形成されている。つまり、この切欠Ｔ３ｇ１は、上述した板状部材Ｔ２の外側中実板Ｔ２３ａの切欠Ｔ２ｇ１とは全く逆の方向から外側中実板Ｔ３３ａに対して切り込みを入れることによって形成されている。そして、かかる切欠Ｔ３ｇ１は、折り曲げたときに上述した外側中実板Ｔ２３ａの切欠Ｔ２ｇ１と係合することができるように形成されている。
【０１１２】
（ロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａの組み立て）
シートＴが、以上のごとき形状に形成されていれば、例えば、以下のようにして、本実施形態のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａを形成することができる。
【０１１３】
まず、図１８の（Ａ）と（Ｂ）に示すように、板状部材Ｔ２の板状部材Ｔ２１と板状部材Ｔ２２の間の谷折線、板状部材Ｔ２２と板状部材Ｔ２３の間の谷折線、に沿ってシートＴの板状部材Ｔ２を谷折りする。そして、板状部材Ｔ２１と板状部材Ｔ２２のなす角が約９０°、板状部材Ｔ２２と板状部材Ｔ２３のなす角が約９０°となるようにする（図１８（Ｂ）参照）。ついで、板状部材Ｔ１と板状部材Ｔ２の間の谷折線（つまり板状部材Ｔ１１と板状部材Ｔ２１との間の谷折線）に沿ってシートＴを谷折りする。そして、図１９（Ａ）に示すように、板状部材Ｔ１の板状部材Ｔ１１と板状部材Ｔ２の板状部材Ｔ２１同士のなす角が約９０°となるようにすれば（図１９（Ａ）参照）、板状部材Ｔ１に対して立設した断面コ字状の筒状体を形成することができる。
【０１１４】
ついで、シートＴの板状部材Ｔ３も板状部材Ｔ２と同様に、所定の箇所の谷折線に沿って谷折すれば、板状部材Ｔ１に対して立設した断面コ字状の筒状体を形成することができる。すると、図１９（Ａ）に示すように、板状部材Ｔ１のプレート形成板Ｔ１１を挟んで、板状部材Ｔ３によって形成された筒状体と板状部材Ｔ２によって形成された筒状体が互いに対向するように形成することができる。つまり、本体部１０Ａの側壁フレーム１１Ａとなる部分を形成するのである。
【０１１５】
つぎに、図１９（Ａ）と（Ｂ）に示すように、板状部材Ｔ２３の外側中実板Ｔ２３ａと内壁形成板Ｔ２３ｂとの間の谷折線に沿って外側中実板Ｔ２３ａを谷折りする。そして、外側中実板Ｔ２３ａと内壁形成板Ｔ２３ｂのなす角が約９０°となるようにする（図１９（Ｂ）参照）。同様に板状部材Ｔ２１の内側中実板Ｔ２１ａと外壁形成板Ｔ２１ｂとの間の谷折線に沿って内側中実板Ｔ２１ａを谷折りする。そして、内側中実板Ｔ２１ａと外壁形成板Ｔ２１ｂのなす角が約９０°となるようにする（図１９（Ｂ）参照）。
ついで、板状部材Ｔ３３の外側中実板Ｔ３３ａも板状部材Ｔ２３の外側中実板Ｔ２３ａと同様に、所定の箇所の谷折線に沿って所定の角度となるように谷折する。また、板状部材Ｔ３１の内側中実板Ｔ３１ａも板状部材Ｔ２１の内側中実板Ｔ２１ａと同様に、所定の箇所の谷折線に沿って所定の角度となるように谷折する。
そして、図１９（Ｂ）に示すように、板状部材Ｔ２３の外側中実板Ｔ２３ａと板状部材Ｔ３３の外側中実板Ｔ３３ａを谷折したときに、互いの切欠Ｔ２ｇ１、Ｔ３ｇ１の凹み部分を嵌め合わして交差する。
【０１１６】
ついで、図１９（Ｂ）に示すように、板状部材Ｔ１の上壁フレーム形成板Ｔ１２によって、上述するように折り曲げた板状部材Ｔ２３、３３の外側中実板Ｔ２３ａ、Ｔ３３ａと板状部材Ｔ２１、３１の内側中実板Ｔ２１ａ、Ｔ３１ａを囲むように所定の箇所の谷折線に沿って所定の角度となるように谷折する。つまり、本体部１０Ａの上壁フレーム１３Ａとなる部分を形成するのである。
【０１１７】
そして、図１７に示す板状部材Ｐ（図１４では補強部材Ｐ）の係合片Ｐｆを切欠Ｔ２ｇ３（図１４では収容孔11Adh）に挿入すれば、図１４に示すように、本実施形態のロール式カレンダー１Ａの本体部１０Ａが完成する。なお、板状部材Ｑは、本体部１０Ａにカレンダーシート２を巻きかけた後で取り付ける。
【０１１８】
上記のごとく、本体部１０Ａが完成すると、図１５に示すように、まず、本体部１０Ａのプレート１５Ａを内部に収容するようにカレンダーシート２を巻きかける。そして、本体部１０Ａの背面側のカレンダーシート２の部分をそれぞれ軸部材20a、20bおよび棒状部材21に巻きかける。そして、最後に、板状部材Ｑ（図１６では補強部材Ｑ）の係合片Ｑｆを貫通孔Ｔ２２ｈ（図１６では収容孔１１Ａｃｈ）に挿入する。このように、各構成部材を組合せれば、本実施形態のロール式カレンダー１Ａが完成する。
【０１１９】
（ロール式カレンダーの他の実施形態）
上記例では、ロール式カレンダーの本体部の主要フレームが一対の側壁フレームや一対の側壁フレームとその上端間を連結する上壁フレームによって構成される場合ついて説明したが、上述したようにカレンダーシート２の表示部２ａが本体部一対の側壁フレーム間に設けられたプレートによって支持される構造を有するものであれば、上記形態に限定されない。例えば、以下で説明する、一対の側壁フレームとその上端間および下端間を連結し、かつ一対の側壁フレームの後壁間を連結することによって、ロール式カレンダーの本体部の主要フレームを構成してもよい。
この場合、本体部の構造をより強い構造とすることができるので、ロール式カレンダーが歪んだり変形したりするのを確実に抑制することができる。
なお、以下の説明では、上述したロール式カレンダーと同等の機能を有するものについては、その詳細は割愛する。
【０１２０】
（本体部１０Ｂについて）
図２０〜図２２に示すように、本体部１０Ｂは、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂと、この一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂ間に略平行かつ離間するように配設された一対の棒状の軸部材20a、20bと、この一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの上端間を連結する上壁フレーム１３Ｂと、この一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの下端間を連結する下壁フレーム１４Ｂと、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの後壁間を連結する板状の背面板１６Ｂとを備えている。なお、以下では、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂ間に、上述した長さ調整機構の棒状部材21a、21bを設けた場合について説明する。
【０１２１】
上壁フレーム１３Ｂは、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの上端間を連結する、内方に向かって開口した内部に中空な空間を有する断面略コ字状の部材である（図２０、図２２参照）。つまり、上壁フレーム１３Ｂは、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの上端間を連結した状態において、上壁フレーム１３Ｂ内の中空な空間と本体部１０Ｂ内の中空な空間１０Ｂｈが連続するように形成されている（図２２参照）。
また、下壁フレーム１４Ｂは、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの下端間を連結する、上方に向かって開口した内部に中空な空間を有する断面略コ字状の部材である（図２０、図２２参照）。つまり、下壁フレーム１４Ｂは、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの下端間を連結した状態において、下壁フレーム１４Ｂ内の中空な空間と本体部１０Ｂ内の中空な空間１０Ｂｈが連続するように形成されている（図２３参照）。したがって、本体部１０Ｂの背面に形成された収容空間は、本体部１０Ｂ内の中空な空間１０Ｂｈと上壁フレーム１３Ｂ内の中空な空間および下壁フレーム１４Ｂ内の中空な空間によって形成されているのである。
そして、図２２に示すように、上壁フレーム１３Ｂと下壁フレーム１４Ｂの内部に中空な空間内には、軸部材20a、20bと棒状部材21a、21bが、それぞれ所定の位置に設けられている。
【０１２２】
（プレート１５Ｂについて）
図２０〜図２２に示すように、この本体部１０Ｂの上壁フレーム１３Ｂの下端縁下方と下壁フレーム１４Ｂの上端縁上方間には、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂ間を連結する板状のプレート１５Ｂが設けられている。このプレート１５Ｂは、上端が上壁フレーム１３Ｂの下端から、下端が下壁フレーム１４Ｂの上端から離間するように設けられている。
【０１２３】
（本体部開口Ｃｈについて）
図２０〜図２２に示すように、プレート１５Ｂと上壁フレーム１３Ｂとの間に形成された隙間（以下、本体部上部開口Ｃｈという）およびプレート１５Ｂと下壁フレーム１４Ｂとの間に形成された隙間（以下、本体部下部開口Ｃｈという）は、本体部１０Ｂの正面と背面とを連通するように形成されている。
【０１２４】
図２０〜図２２に示すように、本体部開口の本体部上部開口Ｃｈは、カレンダーシート２を本体部１０Ｂに巻きかけた状態で、かかる開口からカレンダーシート２の表示部２ａを排出することができるようになっている。一方、本体部開口の本体部下部開口Ｃｈは、カレンダーシート２の表示部２ａを本体部１０Ｂの背面側に設けられた収容空間１０Ｂｈへ供給することができるようになっている。具体的には、カレンダーシート２の表示部２ａを下方に向かって（図２２では下向き）移動させた場合、本体部上部開口Ｃｈからカレンダーシート２の表示部２ａが本体部１０Ｂの背面側から正面側に向かって排出されるように形成されている。そして、本体部上部開口Ｃｈからカレンダーシート２の表示部２ａが本体部１０Ｂの収容空間１０Ｂｈへ向かって供給されるように形成されている。
なお、本体部開口ｃｈの機能は、上述した他の実施形態のロール式カレンダー１Ａと同様の機能および効果を有するものであり、詳細は割愛する。
【０１２５】
軸部材２０および棒状部材２１を設ける位置は、とくに限定されないが、上述した他の実施形態のロール式カレンダーと同様に、カレンダーシート２の表示部２ａにテンションが生じかつカレンダーシート２の表示部２ａの背面がプレート１５Ｂの正面に密着するように配設するのが好ましい。
【０１２６】
例えば、図２２に示すように、一対の軸部材20a、20bの中心を結ぶ中心線よりも前方（図２２では左方向）に位置し、かつ軸部材２０ａの中心とプレート１５Ｂの正面との距離が軸部材２０の半径よりも長くなるように本体部１０Ｂのプレート１５Ｂを配設する。そして、図２２に示すように、上軸部材２０ａの中心とプレート１５Ｂの背面との間に棒状部材２１ａが位置するように配設する。そして、図２２に示すように、上記中心線とプレート１５Ｂの背面との間に棒状部材２１ａ、２１ｂが位置するように配設する。
【０１２７】
（カレンダーシート２の説明）
また、図２０に示すように、カレンダーシート２は、その表面に暦が表示された長方形のシート状の部材の短辺同士を連結して帯状に形成したものである。そして、図２０〜図２２に示すように、カレンダーシート２は、本体部１０Ｂの軸方向つまり側壁フレーム１１Ｂの軸方向に沿って、本体部１０Ｂに配設された一対の軸部材20a、20b間に巻きかけられるような大きさに形成されている。また、カレンダーシート２が一対の軸部材20a、20b間に巻きかけられた状態において、本体部１０Ｂの正面側に位置する部分には表示部２ａが、本体部１０の背面側に位置する部分には背面部（図２２におけるカレンダーシート２の本体部１０Ｂ内に位置する部分）が、それぞれ設けられている（図２２参照）。
【０１２８】
なお、カレンダーシート２の表面には、暦のほか、ある程度の文字などを記載することができる余白等のスペースが設けられているのが好ましい（図２２参照）。
【０１２９】
以上のごとき構成であるので、ロール式カレンダー１Ｂは、本体部１０Ｂに設けられた一対の軸部材20a、20b間にカレンダーシート２が巻きかけられた状態において、かかるカレンダーシート２の表示部２ａの背面側に本体部１０のプレート１５Ｂが配設された構造となる。
【０１３０】
このため、かかるプレート１５Ｂを下敷き代わりにすれば、ロール式カレンダー１Ｂのカレンダーシート２の表示部２ａへのスケジュール等を記載が行いやすくなる。例えば、図２０に示すように、カレンダーシート２の表示部２ａに表示された各日付の空白欄等にボールペンや鉛筆等の筆記具を用いてスケジュールを書き込む場合、表示部２ａに加わる筆圧がプレート１５Ｂによって支持されるので、机の上でメモを記入するのと同様の感じでカレンダーシート２の表示部２ａにスケジュールなどを記載することができる。
すると、カレンダーシート２の表示部２ａへのスケジュールなどが書き込みがし易くなるので、予定表としても使用し易くなる。
【０１３１】
とくに、上述したように、本体部１０Ｂのプレート１５Ｂがカレンダーシート２の表示部２ａと密着するように配設すれば、カレンダーシート２の表示部２ａへのスケジュール等の記入がより行いやすくなる。
【０１３２】
なお、カレンダーシート２は、その表示部２ａに表示される暦が複数の月の暦が表示されるように形成してもよい。
【０１３３】
例えば、図２０〜図２１に示すように、カレンダーシート２は、その表示部２ａに３ヶ月の暦が表示されるように形成することができる。この場合、カレンダーシート２の表示部２ａに複数の月が表示されるので、月をまたぐようなスケジュール等の把握が行いやすくなる。なお、カレンダーシート２の表示部２ａに表示する暦は、２ヶ月、３ヶ月、４ヶ月、５ヶ月や６ヶ月など使用目的に応じて適宜調整することができるのは、言うまでもない。
【０１３４】
（軸部材２０および棒状部材２１の取付方法について）
また、各軸部材２０および各棒状部材２１は、側壁フレーム１１Ｂに対して着脱可能に取り付けられているのが、好ましい。
【０１３５】
例えば、軸部材20a、20bや棒状部材21a、21bは、その長さが本体部１０Ｂの一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの外壁（図２３では板状部材Ｕ２１、Ｕ３１の紙面反対側の面に相当する）間距離よりも若干短く、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの内壁（図２３では板状部材Ｕ２３、Ｕ３３の紙面反対側の面に相当する）間距離よりも長くなるように形成する。一方、側壁フレーム１１Ｂの内壁には、各部材を本体部１０Ｂの一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂ間に配設したときに、各部材の端部が位置する箇所にそれぞれの端部を収容し得る収容孔（図２３では貫通孔Ｕ２ｈ、Ｕ３ｈに相当する）を形成する。
【０１３６】
上記のごとき構造とすれば、一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの互いに対向する内壁に形成された収容孔に軸部材20a、20bおよび棒状部材21a、21bの各端部を差し込むだけで、カレンダーシート２の巻きかけるための巻き掛け機構を容易に形成することができるという利点がある。
【０１３７】
一方、各軸部材20a、20bおよび各棒状部材21a、21bは、側壁フレーム１１Ｂに対して容易に着脱可能となるように取り付けられているので、ロール式カレンダー１Ｂを部材毎に分解することが可能となる。
例えば、ロール式カレンダー１Ｂは、上述した他の実施形態の場合と同様に、本体部１０Ｂ、カレンダーシート２、一対の軸部材20a、20bおよび一対の棒状部材21a、21bに、それぞれ分解することができる。かかる状態とすれば、持ち運びが容易となる。しかも、分解した状態から上述したように簡単に組み立てることもできるので、組み立てキットや教材、贈り物、販促品などとして利用することも可能となる。
【０１３８】
しかも、上述したように、ロール式カレンダー１Ｂは、各構成部材が着脱可能となるように形成すれば、カレンダーシート２だけを取り替えることも可能となる。この場合、カレンダーシート２を購入して取り替えることができるので、好みや用途に応じた適切なロール式カレンダー１Ｂを組み立てることができるし、カレンダーシート２だけを購入すればよいので、非常に経済的でもある。
【０１３９】
さらに、側壁フレーム１１Ｂの内壁に所定の間隔で複数の収容孔を形成しておけば、カレンダーシート２のテンションの張り具合を使用者の好みに応じて自由に調節することができる。また、各構成部材を差し込む収容孔の位置を替えるだけで、異なる長さのカレンダーシート２を同様の条件で使用することができるという利点もある。
【０１４０】
また、カレンダーシート２の表示部２ａに所望の暦を表示させる方法は、とくに限定されない。
例えば、上述した他の実施形態の場合と同様に、本体部１０Ｂのプレート１５Ｂの表面がカレンダーシート２の表示部２ａの背面と密着するように調整すれば、カレンダーシート２の表示部２ａを指などで押した状態で指の位置を上下に動かすだけで、カレンダーシート２を上下にスライドさせることができる。つまり、カレンダーシート２を回転させるための複雑な構造を設けなくてもカレンダーシート２の表示部２ａを簡単に移動させることができるので、カレンダーシート２を可動させるための特別な構造を設けなくてもよいので、ロール式カレンダー１Ｂの構造をより簡単な構造とすることができる。
【０１４１】
（滑止部材、滑部材について）
とくに、ロール式カレンダー１Ｂの軸部材２０および／または棒状部材２１にカレンダーシート２との間で発生する摩擦抵抗を小さくすることができる機能を有する滑部材を設けた構造を採用してもよい。この滑部材は、上述した摩擦係数が小さくなるものであれば、とくに限定されない。例えば、滑部材の材質として、ナイロンやポリテトラフルオロエチレン（ＰＥＦＥ）などを採用することができるが、ＰＥＦＥを採用すれば、より小さい力でロール式カレンダー１Ｂの表示部２ａをスムースに回転させることができる。
【０１４２】
また、軸部材２０または棒状部材２１のうち、一の部材の表面に上述した滑部材とは逆の滑止部材を用いた構造としてもよい。この場合、かかる部材を直接可動させれば、ロール式カレンダー１Ｂのカレンダーシート２の表示部２ａをより簡単に回転させることができるという利点が得られる。例えば、棒状部材２１ｂの表面に滑止部材を設けることができる。なお、棒状部材２１ｂの操作を行い易くするために、棒状部材２１ｂが露出されるような構造とするのが好ましい。
【０１４３】
例えば、棒状部材２１ｂの正面側（図２２では、左側）に位置するロール式カレンダー１Ｂの下壁フレーム１４Ｂの正面壁が、下壁フレーム１４Ｂの底面壁との連結を支点として上下方向に揺動可能な構造とする。この場合、下壁フレーム１４Ｂの正面壁の先端部を連結を支点として下方に向かって揺動して解放すれば、かかる壁の背面側に位置するように設けられた棒状部材２１ｂを露出させることができる。そして、露出させた棒状部材２１ｂの両端部を指で摘まんで回転すれば、棒状部材２１ｂに取り付けた滑止部材とカレンダーシート２が接する折り返し部分において、カレンダーシート２が滑るのを抑制できるので、棒状部材２１ｂを回転させるのに加えた回転力をカレンダーシート２が回転する方向の力に効率的に変換することができる。すると、小さな力でもよりスムースにカレンダーシート２の表示部２ａを可動させることができるので、ロール式カレンダー１Ｂのカレンダーシート２の表示部２ａをより簡単に回転させることができる。
【０１４４】
この滑止部材は、カレンダーシート２と接触した際に、カレンダーシート２と表面との摩擦抵抗が大きくなる部材であれば、その素材はとくに限定されない。例えば、滑止部材の素材としては、弾力性を有するゴムやポリエチレン、ウレタン、シリコンゴムなどを挙げることができる。とくに、低反発性のポリウレタン樹脂を採用した場合、滑止部材の表面をカレンダーシート２に密着させ易くなるので、より小さい力でロール式カレンダー１Ｂのカレンダーシート２の表示部２ａを回転させることができる。
【０１４５】
（カレンダーシート２の巻き掛け方法について）
以上のごとき構造を有するロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂに以下にカレンダーシート２を巻きかける方法は、とくに限定されない。
【０１４６】
例えば、以下に示すようにカレンダーシート２を巻きかければ、カレンダーシート２の表示部２ａの表示部２ａに適切なテンションを生じさせつつ、表示部２ａの背面をプレート１５Ｂの正面に密着させた状態に維持することができる。
しかも、カレンダーシート２を軸部材２０および棒状部材２１に巻きかけている部分を本体部１０Ｂの上壁フレーム１３Ｂおよび下壁フレーム１４Ｂ内に収容した状態にできるので、ロール式カレンダー１Ｂの外観をよりすっきりとさせることができる。
なお、図２２に示すように、カレンダーシート２の表示部２ａを矢印方向に向かって移動させれば、本体部下部開口Ｃｈから本体部１０Ｂの収容空間１０Ｂｈ内へ向かって示部２ａを供給することができる。そして、その逆に本体部上部開口Ｃｈから新たな表示部２ａを排出させることができるようになっている。
【０１４７】
例えば、図２２に示すように、カレンダーシート２を、まず、カレンダーシート２の第１の折り返し部分を軸部材20aに巻きかける。そして、カレンダーシート２の第２の折り返し部分を軸部材20bに巻きかけた後、上方に移動させてカレンダーシート２の第３の折り返し部分を棒状部材21aに巻きかける。ついで、下方に移動させてカレンダーシート２の第４の折り返し部分を棒状部材21bに巻きかける。
すると、上述したようにカレンダーシート２の表示部２ａにテンションを付与することができるので、上述した場合と同様の効果、つまり表示部２ａにタルミや皺などが生じるのを防止することができる。
【０１４８】
しかも、図２２に示すように、本体部上部開口ｃｈから第１の折り返し部分（図２２では軸部材20aの部分）間のカレンダーシート２と第３の折り返し部分（図２２では棒状部材21aの部分）のカレンダーシート２が接するように軸部材２０と棒状部材２１の配設位置を調整すれば、カレンダーシート２の表示部２ａの移動を制御できるので、予定等の記入を行いやすくなる。また、同様に、第２の折り返し部分（図２２では軸部材20bの部分）と第３の折り返し部分間のカレンダーシート２と第４の折り返し部分（図２２では棒状部材21bの部分）のカレンダーシート２が接するように軸部材２０と棒状部材２１を配設して、カレンダーシート２の表示部２ａの移動を制御してもよい。
【０１４９】
（ロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの展開図の説明）
上記のごとき構造のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂは、上述したロール式カレンダー１、１Ａの場合と同様に一枚のシートＵを折り曲げて形成すれば、組み立てを簡単にすることができるし、上述した場合と同様の効果を奏する。
以下の説明では、上述したシートＳと同等の機能を有するものについては、その詳細は割愛する。なお、以下で説明するシートＵは、上述した本体部１０Ｂを正面側から展開した場合のものである。例えば、後述するシートＵの板状部材Ｕ１１は、紙面に対して手前側に位置する面が本体部１０Ｂの背面板１６Ｂの正面側となる面（つまり本体部１０Ｂの内方に位置する面）である。また、後述するシートＵの板状部材Ｕ２４は、紙面に対して手前側に位置する面が本体部１０Ｂのプレート１５Ｂの背面側となる面（つまり本体部１０Ｂの内方に位置する面）である。
【０１５０】
以下、シートＵについて説明する。
図２３に示すように、シートＵは、３つの板状部材Ｕ１〜Ｕ３が、その側端縁で連結された形状を有している。各板状部材間の連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
【０１５１】
（板状部材Ｕ１について）
図２３に示すように、板状部材Ｕ１は、背面板形成板Ｕ１１と、上壁フレーム形成板Ｕ１２と、下壁形成板Ｕ１３とを備えている。
【０１５２】
背面板形成板Ｕ１１は、幅方向（図２３では左右方向）の両端縁部が上述した本体部１０Ｂの側壁フレーム１１Ｂの後壁となる部分である。また、背面板形成板Ｕ１１の上部が上述した本体部１０Ｂの上壁フレーム１３Ｂの後壁となる部分であり、下部が上述した本体部１０Ｂの下壁フレーム１４Ｂの後壁となる部分である。そして、この上部と下部および両端縁部によって囲まれた部分が、上述した本体部１０Ｂの背面板１６Ｂとなる部分である（図２４、図２５参照）。
そして、板状部材Ｔ１において、背面板形成板Ｕ１１と上壁フレーム形成板Ｕ１２および下壁フレーム形成板Ｕ１３の連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
【０１５３】
図２３に示すように、上壁フレーム形成板Ｕ１２は、背面板形成板Ｕ１１の上側に設けられており、前壁形成板Ｕ１２ａと、上壁形成板Ｕ１２ｂとを備えている。この前壁形成板Ｕ１２ａの上部には、側方から外方に向かって突出する一対の突出片Ｕ１ｆが形成されている。この突出片Ｕ１ｆは、後述する板状部材Ｕ２２の上方に位置する貫通孔Ｕ２２ｈに挿入できる大きさに形成されている。
また、図２３に示すように、下壁フレーム形成板Ｕ１３は、背面板形成板Ｕ１１の下側に設けられており、前壁形成板Ｕ１３ａと、下壁形成板Ｕ１３ｂとを備えている。この前壁形成板Ｕ１３ａの下部には、側方から外方に向かって突出する一対の突出片Ｕ１ｆが形成されている。この突出片Ｕ１ｆは、後述する板状部材Ｕ２２の下方に位置する貫通孔Ｕ２２ｈに挿入できる大きさに形成されている。
なお、上壁フレーム形成板Ｕ１２および下壁フレーム形成板Ｕ１３において、それぞれの板を構成する各板の連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
【０１５４】
（板状部材Ｕ２について）
図２３に示すように、この板状部材Ｕ１の右側には板状部材Ｕ２が、左側には板状部材Ｕ３が設けられている。
図２３に示すように、板状部材Ｕ２は、板状部材Ｕ２１〜２４と、を備えており、板状部材Ｕ３は、板状部材Ｕ３１〜３４とを備えている。この板状部材Ｕ２と板状部材Ｕ３において、板状部材Ｕ２１〜２３と板状部材Ｕ３１〜３３は、互いに対称構造となっている。したがって、以下では、板状部材Ｕ２１〜２３を両者の代表として説明する。
【０１５５】
（板状部材Ｕ２１）
図２３に示すように、この板状部材Ｕ２１は、上述した板状部材Ｕ１の背面板形成板Ｕ１１の右側に設けられた部材である。この板状部材Ｕ２１は、上述した本体部１０Ｂの側壁フレーム１１Ｂの側壁となる部分である（図２４、図２５参照）。
【０１５６】
（板状部材Ｕ２２）
図２３に示すように、この板状部材Ｕ２２は、上部板状部材Ｕ２２ａと、下部板状部材Ｕ２２ｂとを備えている。そして、上部板状部材Ｕ２２ａと下部板状部材Ｕ２２ｂには、上述した上壁フレーム形成板Ｕ１２と下壁フレーム形成板Ｕ１３のそれぞれの突出片Ｕ１ｆを挿入するための貫通孔Ｕ２２ｈが形成されている。この板状部材Ｕ２２の上部板状部材Ｕ２２ａと下部板状部材Ｕ２２ｂは、上述した本体部１０の側壁フレーム１１Ｂの前壁となる部分である（図２４、図２５参照）。
【０１５７】
（板状部材Ｕ２３）
図２３に示すように、この板状部材Ｕ２３は、上部板状部材Ｕ２３ａと、下部板状部材Ｕ２３ｂと、この下部板状部材Ｕ２３ｂの下方に連結した中実板Ｕ２３ｃとを備えている。なお、下部板状部材Ｕ２３ｂと中実板Ｕ２３ｃの連結部分には、谷折りできるような谷折線が形成されている。
【０１５８】
図２３に示すように、板状部材Ｕ２３の上部板状部材Ｕ２３ａには、上部に上述した側壁フレーム１１Ｂの内壁に形成された上述した軸部材２０および棒状部材２１の端部を収容するための収容孔となる貫通孔Ｕ２ｈが隣接して２箇所形成されている。そして、板状部材Ｕ２３の下部板状部材Ｕ２３ｂには、下部に同様の機能を有する貫通孔Ｕ２ｈが２箇所形成されている。
板状部材Ｕ２３の上部板状部材Ｕ２３ａと下部板状部材Ｕ２３ｂは、上述した本体部１０の側壁フレーム１１Ｂの内壁となる部分である（図２４、図２５参照）。
【０１５９】
図２３に示すように、板状部材Ｕ２３の中実板Ｕ２３ｃは、上述した本体部１０Ｂの下壁フレーム１４Ｂの中実となる部分であり、折り曲げた状態で上述した下壁フレーム形成板Ｕ１３の下壁形成板Ｕ１３ｂの内方に位置する部材である。この中実板Ｕ２３ａの下部には、外方から内方に向かって（図２３では左から右に向かって）切欠Ｕ２ｇが形成されている。この切欠Ｕ２ｇは、折り曲げたときに対応する中実板Ｕ３３ｃの切欠Ｕ３ｇと係合することができるように形成されている（図２４（Ｂ）参照）。
【０１６０】
（板状部材Ｕ２４）
図２３に示すように、板状部材Ｕ２４は、板状部材Ｕ２の板状部材Ｕ２１の右側に設けられた部材である。この板状部材Ｕ２４の上部および下部には、側方から外方に向かって突出する一対の突出片Ｕ２ｆが形成されている。この突出片Ｕ２ｆは、後述する板状部材Ｕ３４に形成されたスリットＳ３４に挿入できる大きさに形成されている。
板状部材Ｕ２４は、上述した本体部１０Ｂのプレート１５Ｂとなる部分である（図２５参照）。
【０１６１】
（板状部材Ｕ３について）
図２３に示すように、この板状部材Ｕ３は、板状部材Ｕ３１〜３４とを備えている。
なお、板状部材Ｕ３の板状部材Ｕ３１〜３２は、上述したように、それぞれ上述した板状部材Ｕ２の板状部材Ｕ２１〜２２と互いに対称構造となっているので、かかる部分についての説明は割愛する。
【０１６２】
（板状部材Ｕ３３について）
図２３に示すように、板状部材Ｕ３３は、上部に板状部材Ｕ３３ａと、下部に中実板Ｕ３３ｃと、両者間に板状部材Ｕ３３ｂとを備えている。なお、板状部材Ｕ３３ａは、板状部材Ｕ２３の板状部材Ｕ２３ａと、板状部材Ｕ３３ｂは、板状部材Ｕ２３の板状部材Ｕ２３ｂと互いに対称構造となっているので、かかる部分についての説明は割愛する。
中実板Ｕ３３ｃは、上述した本体部１０Ｂの下壁フレーム１４Ｂの中実となる部分であり、折り曲げた状態で上述した下壁フレーム形成板Ｕ１３の下壁形成板Ｕ１３ｂの内方に位置する部材である。この中実板Ｕ３３ｃの下部には、内方から外方に向かって（図２３では右から左に向かって）切欠Ｕ３ｇが形成されている。つまり、この切欠Ｕ３ｇは、上述した板状部材Ｕ２の中実板Ｕ２３ｃの切欠Ｕ２ｇとは全く逆の方向から中実板Ｕ３３ｃに対して切り込みを入れることによって形成されている。そして、かかる切欠Ｕ３ｇは、折り曲げたときに上述した中実板Ｕ２３ｃの切欠Ｕ２ｇと係合することができるように形成されている。
【０１６３】
（板状部材３４）
図２３に示すように、この板状部材Ｕ３４は、板状部材Ｕ３の板状部材Ｕ３１の左側に設けられた部材であり、上述した板状部材Ｕ２４の突出片Ｕ２ｆを挿入するためのスリットＳ３４が形成されている。このスリットＳ３４は、平面視逆コ字状に形成されており、その内方にスリット片Ｓ３４ａが設けられている。このスリット片Ｓ３４ａは、板状部材Ｕ３４を板状部材Ｕ３１との連結部に形成されて谷折線に沿って、表面が上述した背面形成板Ｕ１１と略平行となるように配置すれば、スリット片Ｓ３４ａの上部を板状部材Ｕ３４の表面に対して起立した状態となるように形成されている。そして、かかる状態において、上述したプレート形成板Ｕ２４の側端の移動を保持するように形成されている（図２４、図２５参照）。
なお、この板状部材Ｕ３４は、上述した本体部１０Ｂのプレート１５Ｂの背面に位置する部材である（図２４参照）。
【０１６４】
（ロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの組み立て）
シートＵが、以上のごとき形状に形成されていれば、例えば、以下のようにして、本実施形態のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂを形成することができる。
【０１６５】
まず、図２４に示すように、板状部材Ｕ２と板状部材Ｕ３の各部材を谷折りする。具体的には、板状部材Ｕ２において、背面形成板Ｕ１１と板状部材Ｕ２１の間の谷折線、板状部材Ｕ２１と板状部材Ｕ２２ａおよび板状部材Ｕ２２ｂの間の谷折線、板状部材Ｕ２２ａと板状部材Ｕ２３ａとの間の谷折線、板状部材Ｕ２２ｂと板状部材Ｕ２３ｂとの間の谷折線、に沿って板状部材Ｕ２を谷折りする。また、同様に、板状部材Ｕ３において、背面形成板Ｕ１１と板状部材Ｕ３１の間の谷折線、板状部材Ｕ３１と板状部材Ｕ３２ａおよび板状部材Ｕ３２ｂの間の谷折線、板状部材Ｕ３２ａと板状部材Ｕ３３ａとの間の谷折線、板状部材Ｕ３２ｂと板状部材Ｕ３３ｂとの間の谷折線、に沿って板状部材Ｕ３を谷折りする。すると、図２４（Ｂ）に示すように、背面形成板Ｕ１１の両側に立設した断面コ字状の筒状体を形成することができる。つまり、上述した本体部１０Ｂの側壁フレーム１１Ｂとなる部分を形成するのである。
【０１６６】
ついで、図２４（Ｂ）に示すように、板状部材Ｕ２と板状部材Ｕ３の残りの部材である板状部材Ｕ３４とプレート形成板Ｕ２４をそれぞれの谷折線に沿って谷折りする。このとき、板状部材Ｕ３４は、表面が上述した背面形成板Ｕ１１と略平行となるように配置する。すると、図２４（Ｂ）に示すように、スリット片Ｓ３４ａの上部が板状部材Ｕ３４の表面に対して起立した状態となるように形成することができる。ついで、かかる状態の板状部材Ｕ３４の表面を覆うようにプレート形成板Ｕ２４を谷折りする。そして、プレート形成板Ｕ２４の突出片Ｕ２ｆを状部材Ｕ３４に形成された切り込みＣに挿入してプレート形成板Ｕ２４を固定する。つまり、上述した本体部１０Ｂのプレート１５Ｂとなる部分を形成するのである。
【０１６７】
また、図２４（Ｂ）に示すように、板状部材Ｕ１の下部において、上述した本体部１０Ｂの下壁フレーム１４Ｂの中実部材となる部分を形成する。
図２３および図２４（Ｂ）に示すように、中実板Ｕ２３ｃと板状部材Ｕ２３ｂとの間の谷折線に沿って中実板Ｕ２３ｃを谷折りする。同様に、中実板Ｕ３３ｃと板状部材Ｕ３３ｂとの間の谷折線に沿って中実板Ｕ３３ｃを谷折りする。
そして、図２４（Ｂ）に示すように、板状部材Ｕ２３の中実板Ｕ２３ｃと板状部材Ｕ３３の中実板Ｕ３３ｃを谷折したときに、互いの切欠Ｕ２ｇ、Ｕ３ｇの凹み部分を嵌め合わして交差する。
【０１６８】
ついで、図２５に示すように、板状部材Ｕ１の上壁フレーム形成板Ｕ１２において、背面板形成板Ｕ１１と上壁形成板Ｕ１２ｂとの間の谷折線、上壁形成板Ｕ１２ｂと前壁形成板Ｕ１２ａとの間の谷折線、に沿って上壁フレーム形成板Ｕ１２を谷折りする。つまり、本体部１０Ｂの上壁フレーム１３Ｂとなる部分を形成する。
また、図２５に示すように、板状部材Ｕ１の下壁フレーム形成板Ｕ１３において、背面板形成板Ｕ１１と下壁形成板Ｕ１３ｂとの間の谷折線、下壁形成板Ｕ１３ｂと前壁形成板Ｕ１３ａとの間の谷折線、に沿って下壁フレーム形成板Ｕ１３を谷折りする。このとき、下壁フレーム形成板Ｕ１３によって、上述するように折り曲げて交差させた中実板Ｕ２３ｃ、Ｕ３３ｃを囲むように折り曲げる。つまり、本体部１０Ｂの下壁フレーム１４Ｂとなる部分を形成するのである。
【０１６９】
そして、上壁フレーム形成板Ｕ１２の前壁形成板Ｕ１２ａおよび下壁フレーム形成板Ｕ１３の前壁形成板Ｕ１３ａの突出片Ｕ１ｆを対応する板状部材Ｕ２２、Ｕ３２の貫通孔Ｕ２２ｈ、３３ｈに挿入すれば、図２５（Ｂ）に示すように、本実施形態のロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂが完成する。
【０１７０】
なお、完成した本体部１０Ｂにカレンダーシート２を巻きかける場合には、上述した上壁フレーム形成板Ｕ１２、下壁フレーム形成板Ｕ１３、板状部材Ｕ２４を折り曲げる前に、側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂ間にカレンダーシート２を巻きかけた軸部材２０および棒状部材２１を所定の箇所に配置する。そして、板状部材Ｕ２４は、その表面がカレンダーシート２の表示部２ａの裏面と略接するように折り曲げた状態で、板状部材Ｕ２４の突出片Ｕ２ｆを板状部材Ｕ３４に形成されたスリットＳ３４に挿入して固定する。そして、最後に、上壁フレーム形成板Ｕ１２と下壁フレーム形成板Ｕ１３を折り曲げて、それぞれの突出片Ｕ１ｆを板状部材Ｕ２２、Ｕ３２の貫通孔Ｕ２２ｈ、Ｕ３２ｈに挿入して固定する。
以上のごとき各構成部材を組み合わせれば、本実施形態のロール式カレンダー１Ｂが完成する。
【０１７１】
（保持プレートＣＰを設けたロール式カレンダーの他の実施形態）
また、本実施形態のロール式カレンダー１Ｂが、上述したようにカレンダーシート２の表示部２ａが本体部１０Ｂの一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂ間に設けられたプレート１５Ｂによって支持される構造を有するものであれば、図２６〜図２８に示すような構造としてもよい。
【０１７２】
図２６〜図２８に示すように、ロール式カレンダー１Ｂは、上述した本体部下部開口Ｃｈを覆うように設けられた保持プレートＣＰを備えている。この保持プレートＣＰは、板状の長軸部材であり、着脱可能となるように形成することができる。
【０１７３】
例えば、図２６および図２８に示すように、保持プレートＣＰは、板状の長軸部材であり、長軸方向の両端間の距離が、本体部１０Ｂの一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの外側壁間距離と略同じになるように形成されている。この保持プレートＣＰは、本体部ＣＰａと、本体部ＣＰａの両端に設けられたフランジ部ＣＰｂとを備えている。
この本体部ＣＰａは、短軸方向の長さ（図２８では保持プレートＣＰの上下方向の長さ）が、プレート１５Ｂの下端と下壁フレーム１４Ｂの上端間の距離（つまり本体部下部開口Ｃｈの短軸方向の開口間距離）よりもやや長くなるように形成されている。そして、本体部ＣＰａの長軸方向の長さは、本体部１０Ｂの一対の側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの内側壁間距離と同じかやや短くなるように形成されている。また、保持プレートＣＰのフランジ部ＣＰｂは、プレート１５Ｂの下端と下壁フレーム１４Ｂの上端間の距離とほぼ同じか若干短くなるように形成されている。
【０１７４】
上記のごとき構造とすれば、保持プレートＣＰを以下のようにして本体部下部開口Ｃｈに取り付けることができる。
まず、保持プレートＣＰの短軸方向の一の端部を下壁フレーム１４Ｂの上端部背面側に挿入する。ついで、保持プレートＣＰの他の短軸方向の端部をプレート１５Ｂの下端部背面側に挿入する（図２８（Ｂ）、（Ｃ）参照）。そして、保持プレートＣＰの両端部のフランジ部ＣＰｂの背面が本体部下部開口Ｃｈの両端開口縁を形成する側壁フレーム１１Ｂ、１１Ｂの正面壁の上面に接するように配置させる。このとき、図２８（Ｃ）に示すように、保持プレートＣＰの上下両端部がプレート１５Ｂの下端部背面側および下壁フレーム１４Ｂの上端部背面側から付勢するようにして取り付けることができる。すると、図２６および図２８（Ｂ）に示すように、保持プレートＣＰが本体部下部開口Ｃｈから外れないように取り付けることができる。
【０１７５】
（カレンダーシート２の巻き掛け方法について）
以上のごとき保持プレートＰＣを備えたロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂでは、図２７に示すように、カレンダーシート２を巻き掛けることができる。
まず、本体部上部開口Ｃｈから本体部１０Ｂ背面側に挿入したカレンダーシート２の第１の折り返し部分を軸部材20aに巻きかけた後、下方に移動させる。下方に移動させたカレンダーシート２の第２の折り返し部分を軸部材20bに巻きかける。その後、上方に移動させてカレンダーシート２の第３の折り返し部分を棒状部材21aに巻きかける。その後、さらに下方に移動させてカレンダーシート２の第４の折り返し部分を保持プレートＰＣの下端部に巻きかけて、本体部下部開口Ｃｈから排出させる。このとき、保持プレートＰＣの下端表面と下壁フレーム１４Ｂの上端部背面の両者間にカレンダーシート２の第４の折り返し部分を挟むように巻き掛けることができるので、カレンダーシート２の移動が制御し易くなる。
【０１７６】
（カレンダーシート２の表示部２ａの移動について）
また、カレンダーシート２の表示部２ａを移動させる場合には、以下のようにして簡単に行うことができる。
まず、カレンダーシート２の表示部２ａに上述したようにある程度のテンションがかかっている状態において、カレンダーシート２の第４の折り返し部分が巻き掛けられている保持プレートＰＣを取り外す。すると、カレンダーシート２にタルミを生じさせることができる。このため、かかるタルミ部分の両端部を手で持って上下方向に移動させれば、カレンダーシート２の表示部２ａを簡単に移動させることができる。
【０１７７】
以上のように、保持プレートＰＣを備えた構造とすれば、保持プレートＰＣを着脱するだけで、カレンダーシート２の移動を行うことができるようになる。
しかも、保持プレートＰＣを着脱だけでカレンダーシート２の移動を移動させることができるようになるので、下壁フレーム１４Ｂの正面壁を開閉し得る構造となるようい形成しなくてもよくなり、かつ上述したように棒状部材21bを設けなくてもよくなるので、ロール式カレンダー１Ｂの構造をより簡単にすることができる。
さらに、上記のごときロール式カレンダー１Ｂとすれば、頻繁に取り外しする部品としては保持プレートＰＣだけにすることができる。このため、保持プレートＰＣだけを交換すれば、より長くロール式カレンダー１Ｂを使用することができるようになる。
【０１７８】
なお、保持プレートＰＣを備えたロール式カレンダー１Ｂも上述したロール式カレンダー１Ｂと同様に一枚のシートＵを折り曲げて形成することができる。この場合、上述したようにカレンダーシート２を移動させる際に常に下壁フレーム１４Ｂの正面壁を開閉させる必要がなくなるので、下壁フレーム１４Ｂの強度をそれほど高くしなくもよくなる。このため、下壁フレーム１４Ｂの中実となる部分の板状部材Ｕ２３、Ｕ３３の中実板Ｕ２３ｃ、Ｕ３３ｃを設けなくてもよくなるので、シートＵ構造をより簡単にすることができる。すると、シートＵをロール式カレンダー１Ｂの本体部１０Ｂの組み立てもしやすくなるという利点が得られる。
【０１７９】
（その他）
上記例では、本発明のロール式カレンダーのカレンダーシート２を上述したようなフレームを有する構造の本体部に巻きかけた場合について説明したが、板状のプレートに巻きかけるようにして使用してもよい。
例えば、図２９および図３０に示すように、プレートＰは、一対の板状プレートＰａ、Ｐａを備えている。一対の板状プレートＰａ、Ｐａは、平面視長方形の板状の部材である。そして、プレートＰは、一対の板状プレートＰａ、Ｐａの一の短辺側端縁同士が連結するように形成されており、この連結した部分を支点として他の短辺側端縁が互いに接近離間するように形成されている。つまり、プレートＰは、一対の板状プレートＰａ、Ｐａの連結部を支点として両者の他の短辺側端縁をある程度離間させれば、自立させることができるように形成されている。
この一対の板状プレートＰａは、カレンダーシート２を巻きかけることができ、かかる状態でカレンダーシート２の表示部（図２９では、紙面手前側のカレンダーシート２の部分）に筆記具等によってスケジュール等を記入することができれば、その大きさはとくに限定されない。例えば、板状プレートＰａは、幅がカレンダーシート２の幅と略同じ、長軸方向の長さがカレンダーシート２の約４ヶ月分の暦を表示できる大きさに形成する。この場合、カレンダーシート２をプレートＰに巻きかけた状態で自立させれば、カレンダーシート２の表示部に３ヶ月の暦を確実に表示されるように形成することができる（図２９参照）。すると、カレンダーシート２の表示部に複数の月が表示されるので、月をまたぐようなスケジュール等の把握が行いやすくなる。しかも、簡単な構造であるので、小型にすれば、卓上に置いても邪魔にならないので好ましい。
【０１８０】
また、プレートＰの自立状態を保持するためのプレート保持部材Ｂを設けてもよい。プレート保持部材Ｂは、上記機能を有するものであれば、その構造はとくに限定されない。例えば、図２９および図３０に示すようなプレート保持部材Ｂを採用することができる。
【０１８１】
図２９および図３０に示すように、プレート保持部材Ｂは、カレンダーシート２を巻きかけたプレートＰを保持するための保持部Ｂａと、この保持部Ｂａの移動を固定するためのベース部Ｂｂとを備えている。
【０１８２】
図２９および図３０に示すように、保持部Ｂａは、一対の平面視長方形の板状の部材を備えている。この一対の板状の部材は、一の短辺側端縁（以下、先端という）同士が連結するように形成されており、この連結した部分を支点として他の短辺側端縁（以下、基端という）が互いに離間するように形成されている。この保持部Ｂａの板状の部材は、長軸方向の長さが、プレートＰの板状プレートＰａの長軸方向の長さよりも短くなるように形成されている。また、板状プレートＰａの幅は、プレートＰの板状プレートＰａと同じかやや短くなるように形成されている。つまり、保持部Ｂａは、ベース部Ｂｂに設置した状態において、断面二等辺三角形となるように形成されている。
【０１８３】
図２９および図３０に示すように、ベース部Ｂｂは、箱状の部材であり、底壁が保持部Ｂａの一対の板状の部材の下端縁と連結するように形成されている。ベース部Ｂｂの側壁は、カレンダーシート２を巻きかけたプレートＰを収容した状態において、カレンダーシート２の表示部に約３ヶ月の暦が表示される高さとなるように形成するのが好ましい。
【０１８４】
以上のごとき構造を有するプレート保持部材Ｂを用いれば、カレンダーシート２を巻きかけたプレートＰを以下のようにして設置することができる。
図３１に示すように、まず、カレンダーシート２をプレートＰの表面を覆うように巻きかける（図３１（Ａ）〜（Ｃ））。ついで、カレンダーシート２のプレートＰに接していない部分の略中央部（図３１（Ｃ）では、プレートＰの頂点を通る垂線とカレンダーシート２が交差する点を通る、プレートＰの板状プレートＰａの短軸方向に平行な線を含む部分）が保持部Ｂａの頂点にくるように、カレンダーシート２を巻きかけたプレートＰをプレート保持部材Ｂの保持部Ｂａに乗せるように配置する。つまり、カレンダーシート２を巻きかけたプレートＰをプレート保持部Ｂの保持部Ｂａに置くだけで、カレンダーシート２の表示部に所望の暦を表示させた状態で簡単にしかも確実に自立させた状態を維持させることができるようになる。
【０１８５】
とくに、保持部Ｂａは、板状の部材の長軸方向の長さが、上述したようにプレートＰ巻きかけたカレンダーシート２の全ての面が略平坦になるようにした状態において（図３１（Ｃ）参照）、プレートＰの板状プレートＰａ、Ｐａ基端間の距離の半分かそれよりも若干短くなるように形成するのが好ましい。この場合、カレンダーシート２の表示部にタルミや皺などが生じないように配置することができる（図２９および図３１（Ｅ）参照）。
【０１８６】
また、図３２および図３３に示すように、本発明のロール式カレンダーのカレンダーシート２を板状のプレートＰに巻きかけるようにして使用してもよい。
【０１８７】
図３２または図３３に示すように、プレートＰは、平板状に形成してもよいし、平板状のプレートＰの下端部を屈曲させた構造（つまりプレートＰの断面形状がく字状に形成する）のものを採用してもよい。
例えば、図３３に示すように、板状のプレートＰの下端部を屈曲させた構造とすれば、カレンダーシート２を巻きかけた状態において、プレートＰ表面とカレンダーシート２の背面間に隙間を形成させることができる。この場合、プレートＰ表面とカレンダーシート２の背面との接触面積を小さくできるので、カレンダーシート２の移動がスムースに行えるようになる（図３３では、カレンダーシート２の移動方向を矢印で示している）。
【０１８８】
また、上述したような平板状のプレートＰを採用する場合には、かかるプレートＰの自立状態を保持するためのプレート保持部材Ｄを設けるのが好ましい。
このプレート保持部Ｄは、プレートＰの自立状態を保持できるものであれば、その構造はとくに限定されない。
例えば、図３２に示すように、プレート保持部材Ｄは、カレンダーシート２を巻きかけたプレートＰを収容するための箱状の収容部Ｄａと、この収容部Ｄａの一の側壁から上方に連続した背面板Ｄｂと、を備えている。この背面板Ｄｂには、その上部に表裏を貫通する貫通孔Ｄｈが形成されている。
このため、図３２に示すように、プレート保持部材Ｄの収容部Ｄａ内にカレンダーシート２を巻きかけたプレートＰを収容した状態で、かかるプレートＰを背面板Ｄｂに対してやや傾斜させれば、プレートＰを自立状態に維持させることができる。
【０１８９】
なお、プレート保持部材Ｄの背面板Ｄｂに形成した貫通孔Ｄｈに紐などを通して、壁などに設けられたクギなどの突出部に引っ掛ければ、見やすい位置にカレンダーシート２を巻きかけたプレートＰを配置することができる。
【０１９０】
カレンダーシート２の表示部２ａに表示される暦の状態に応じて使用するプレートＰの枚数は適宜調整することができる。
例えば、プレートＰの枚数を２枚使用する場合には、図３２（Ｂ）に示すように、プレート保持部材Ｄの収容部Ｄａ内を２つの部屋に分割する隔壁Ｄｃを設ければ、各プレートＰを適切に保持することができる。
【０１９１】
（本実施形態のロール式カレンダー１の素材について）
本実施形態のロール式カレンダー１を構成する各部材を形成する素材はとくに限定されない。
本体部１０およびカバー部材３１、３２の場合、例えば、紙やプラスチックなどを素材として使用することができる。とくに、紙製のダンボールを使用した場合には、ロール式カレンダー１、１Ａの形状や大きさなどの自由度を高くすることができる。つまり、紙製のダンボールは、加工が容易であるので、上述したように本実施形態のロール式カレンダー１、１Ａを一枚のシートＳ、Ｔから形成することができる。しかも、紙製のダンボールは軽量であるから、ロール式カレンダー１、１Ａをある程度遠くから見た際にカレンダーシート２の表示部２ａが確認できる大きさに大型化しても、取扱い性が悪くなるのを防ぐことができる。
また、カレンダーシート２も同様に紙や合成樹脂などを素材として使用することができる。とくに、紙を使用した場合には、廃棄する際に一般の紙類として廃棄できるので、とくに分別をする必要もなく、環境にも優しいという利点がある。
また、軸部材２０や棒状部材２１の場合、木やプラスチックなどを素材として使用することができる。とくに、木を使用した場合には、廃棄する際に一般ゴミとして廃棄できるので、とくに分別をする必要もなく、環境にも優しいという利点がある。
【産業上の利用可能性】
【０１９２】
本考案のロール式カレンダーは、個人のスケジュールのほか、家族や、会社の社員など複数の人のスケジュールを把握するための予定表として適している。
【符号の説明】
【０１９３】
１      ロール式カレンダー
２      カレンダーシート
２ａ    カレンダーシートの表示部
１０    本体部１０
【図１】
0003206134.tif 000003
【図２】
0003206134.tif 000004
【図３】
0003206134.tif 000005
【図４】
0003206134.tif 000006
【図５】
0003206134.tif 000007
【図６】
0003206134.tif 000008
【図７】
0003206134.tif 000009
【図８】
0003206134.tif 000010
【図９】
0003206134.tif 000011
【図１０】
0003206134.tif 000012
【図１１】
0003206134.tif 000013
【図１２】
0003206134.tif 000014
【図１３】
0003206134.tif 000015
【図１４】
0003206134.tif 000016
【図１５】
0003206134.tif 000017
【図１６】
0003206134.tif 000018
【図１７】
0003206134.tif 000019
【図１８】
0003206134.tif 000020
【図１９】
0003206134.tif 000021
【図２０】
0003206134.tif 000022
【図２１】
0003206134.tif 000023
【図２２】
0003206134.tif 000024
【図２３】
0003206134.tif 000025
【図２４】
0003206134.tif 000026
【図２５】
0003206134.tif 000027
【図２６】
0003206134.tif 000028
【図２７】
0003206134.tif 000029
【図２８】
0003206134.tif 000030
【図２９】
0003206134.tif 000031
【図３０】
0003206134.tif 000032
【図３１】
0003206134.tif 000033
【図３２】
0003206134.tif 000034
【図３３】
0003206134.tif 000035