(57)【要約】【課題】電子レンジ用調理器の一部に「熱焼け」を生じさせることなく、電子レンジ用調理器を用いた電子レンジによる食品の一回の加熱調理によって、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができる食品支持台と電子レンジ用調理器を提供する。【解決手段】陶磁製の支持台本体３０の表面に設けられた食品載置面３６に、貫通孔３８と、軟磁性金属粉が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部４０とを形成する一方、裏面に１５ｍｍ以上の高さの支持脚部３２を一体形成して、食品支持台１６を構成した。そして、この食品支持台１６を調理器本体１２の食品収容部１８内に収容して、電子レンジ用調理器１０を構成した。【選択図】図２
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
電子レンジ用調理器の食品収容部内に収容されて、食品が載置される陶磁製の食品支持台であって、
表面に食品載置面が設けられた支持台本体と、該支持台本体の裏面に突設されて、該支持台本体を食品収容部の底面上に間隔を隔てて支持させる支持脚部とを備えており、
前記支持台本体の前記食品載置面には、軟磁性金属紛が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部と、該支持台本体を貫通する貫通孔が設けられ、更に、該支持台本体の裏面からの前記支持脚部の突出高さが１５ｍｍ以上に設定されていることを特徴とする食品支持台。
【請求項２】
前記貫通孔が、前記食品載置面に、直線状に延びる形態を有して、並列に複数並んで形成されていると共に、前記加熱部が、該貫通孔の両サイドにおいて該貫通孔に沿って直線状に延びる部分を有して、該食品載置面の全体に形成されている請求項１に記載の食品支持台。
【請求項３】
食品収容部を備えた調理器本体と、該調理器本体の該食品収容部内に収容されて、食品が載置される陶磁製の食品支持台とを有する電子レンジ用調理器であって、
前記食品支持台が、表面に食品載置面が設けられた支持台本体と、該支持台本体の裏面に突設されて、該支持台本体を食品収容部の底面上に間隔を隔てて支持させる支持脚部とを備えており、
前記支持台本体の前記食品載置面には、軟磁性金属紛が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部と、該支持台本体を貫通する貫通孔が設けられ、更に、該支持台本体の裏面からの前記支持脚部の突出高さが１５ｍｍ以上に設定されていることを特徴とする電子レンジ用調理器。
【請求項４】
前記調理器本体の耐熱温度が２７０℃以上である請求項３に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項５】
前記調理器本体がシリコーン樹脂製である請求項３または４に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項６】
前記調理器本体の前記食品収容部の開口部を覆蓋する蓋を、更に有している請求項３〜５の何れか１項に記載の電子レンジ用調理器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、食品を電子レンジによって加熱調理する際に用いられる食品支持台の改良と、そのような食品支持台を含んで構成された電子レンジ用調理器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、食品の加熱を容易に実現できる装置として、電子レンジが、一般に広く用いられている。よく知られているように、電子レンジは、約２．４５ＧＨｚのマイクロ波を食品に照射することにより、食品中に含まれる水の分子を分極させ電気双極子作り出し、それを振動乃至は回転させることにより、分子間に摩擦熱を生じさせて、食品を加熱するものである。
【０００３】
このような電子レンジは、これまで、冷凍食品の解凍や食品を適温に温めることに主眼をおいて使用されていた。しかしながら、最近では、電子レンジ専用の調理器を用いることによって、火を使わずに、食品を焼いたり、ゆでたり、炊いたり、蒸したりするための調理装置として、電子レンジが利用されるようになってきている。
【０００４】
この電子レンジを調理装置として利用する場合に用いられる電子レンジ用調理器には、様々なものがある。例えば、特開２００２−２７２６０２号公報（特許文献１）に明らかにされるように、軟磁性金属材料を耐熱性陶磁器材料に混練して、平板状や皿状に成形してなる電子レンジ用調理器がある。この調理器では、軟磁性金属材料がマイクロ波を吸収して発熱するため、調理器自体が高温に加熱される。それ故、このような調理器を用いて、食品を電子レンジで加熱すれば、食品を「焼く」ことができ、それによって、食品に「焦げ目」や「焼き目」を付けることが可能となる。
【０００５】
また、その他の電子レンジ用調理器としては、例えば、耐熱ガラス製のもの、或いはポリプロピレンやポリメチルペンテン、シリコーン樹脂などの高い耐熱性を有する樹脂製のものもある。これらの電子レンジ用調理器は、一般に、食品をゆでたり、炊いたり、蒸したりするのに使用されている。そして、それらの電子レンジ用調理器の中でもシリコーン樹脂製のものは、水を加えずに食品を蒸すことができるため、手軽な蒸し器として、近年、特に多く使用されるようになってきている。
【０００６】
ところで、食品を「蒸す」調理を行う場合、用いられる食材や料理の種類によっては、食品の中身に水分が十分に含まれ、且つ表面がパリッとした仕上がりを得るために、食品を蒸した後、更に焼くことがある。このような調理を電子レンジと電子レンジ用調理器とを用いて行う場合には、先ず、「蒸す」調理が可能な耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の電子レンジ用調理器内に食品を収容して、食品を電子レンジで加熱する。次いで、その食品を、耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の電子レンジ用調理器から、「焼く」調理が可能な、軟磁性金属材料を含む陶磁製の電子レンジ用調理器に移し替えた後、食品を電子レンジで再び加熱する作業が行われる。
【０００７】
このように、従来では、電子レンジ用調理器を用いて食品を「蒸す」調理と「焼く」調理とを行う際には、「蒸す」調理を行うための調理器と「焼く」調理を行うための調理器の２種類の調理器を用いて、食品を２回に分けて加熱するといった二度手間となる作業が強いられていたのである。
【０００８】
なお、電子レンジによる一回の加熱調理によって、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を行うことができる電子レンジ用調理器としては、「蒸す」調理が可能な公知の調理器と「焼く」調理が可能な公知の調理器とを組み合わせてなる構造のものが考えられる。例えば、「焼く」調理が可能な、軟磁性金属材料を含む陶磁製の平板状や皿状を呈する調理器を、「蒸す」調理が可能な耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の調理器内に、調理されるべき食品を載置する食品支持台として収容して、電子レンジ用調理器を構成するのである。
【０００９】
しかしながら、そのように、単に、耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の調理器内に、軟磁性金属材料を含む陶磁製の平板状や皿状の食品支持台を収容しただけの電子レンジ用調理器には、以下のような問題が内在していた。
【００１０】
すなわち、高耐熱性樹脂製の調理器や一般に使用される耐熱ガラス製の調理器は、陶磁製の食品支持台に比べて耐熱温度が低い。一方、軟磁性金属材料を含む陶磁製の食品支持台に載置された食品を、電子レンジによる加熱調理によって焼く際には、食品支持台が、極めて高温に加熱される。そのため、単に、耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の調理器内に、軟磁性金属材料を含む陶磁製の食品支持台を収容しただけの電子レンジ用調理器では、食品を電子レンジにて加熱調理したときに、高温に加熱された陶磁製の調理器と接触する耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の調理器の接触部位が熱によって損傷してしまう、所謂「熱焼け」が生ずるといった問題が存していたのである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００２−２７２６０２号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【００１２】
本考案は、上述の事情を背景に為されたものであって、その解決課題は、電子レンジ用調理器内に、食品を載置した状態で収容される食品支持台において、電子レンジ用調理器を用いた電子レンジによる食品の一回の加熱調理によって、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができ、しかも、そのような加熱調理を行った際に、電子レンジ用調理器の一部に「熱焼け」が生ずることを有利に防止し得るように改良された構造を提供することにある。また、本考案は、電子レンジによる食品の一回の加熱調理によって、「熱焼け」を防止しつつ、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができる電子レンジ用調理器を提供することをも、解決課題としている。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記した課題を解決するために本考案者が種々の研究を重ねた。そして、本考案者は、軟磁性金属材料を含む陶磁製の食品支持台に、特定の高さの支持脚部を設けて、この支持脚部にて、陶磁製の食品支持台を「蒸す」調理が可能な電子レンジ用調理器に支持させれば、前記したような「熱焼け」の問題を解消できることを見出した。そして、そのような知見に基づいて、本考案者が更に鋭意研究を行った結果、本考案が完成に至ったのである。
【００１４】
本考案の第一の態様は、電子レンジ用調理器の食品収容部内に収容されて、食品が載置される陶磁製の食品支持台であって、表面に食品載置面が設けられた支持台本体と、該支持台本体の裏面に突設されて、該支持台本体を食品収容部の底面上に間隔を隔てて支持させる支持脚部とを備えており、前記支持台本体の前記食品載置面には、軟磁性金属紛が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部と、該支持台本体を貫通する貫通孔が設けられ、更に、該支持台本体の裏面からの前記支持脚部の突出高さが１５ｍｍ以上に設定されていることを特徴とする。
【００１５】
本態様に係る食品支持台を用いれば、食品を、食品載置面の加熱部上に載置した状態で、例えば、「蒸す」調理が可能な耐熱ガラス製や高耐熱性樹脂製の電子レンジ用調理器の食品収容部内に収容することができる。それ故、そのような電子レンジ用調理器の食品収容部内に収容された食品の電子レンジによる一回の加熱調理を行うことによって、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができる。
【００１６】
しかも、本態様では、支持台本体の裏面からの支持脚部の突出高さが１５ｍｍ以上に設定されている。そのため、電子レンジによる食品の加熱調理の際に高温となる加熱部が、電子レンジ用調理器の食品収容部の底面から、支持脚部の高さと同じ１５ｍｍ以上の距離をもって、十分に離間して配置される。従って、食品を電子レンジにて加熱調理したときに、電子レンジ用調理器の食品収容部が、高温となる加熱部の熱によって損傷してしまうことを効果的に防止できる。また、電子レンジ用調理器が食品を「焼く」調理を行うことができるものである場合には、単に、食品を焼くだけでなく、焼いた食品に「焼き目」や「焦げ目」を付けることが可能となる。
【００１７】
なお、釉薬に混練される軟磁性金属粉としては、酸化鉄や酸化ニッケルなどが、好適に用いられる。これによって、加熱部の温度を、より十分に且つ効率的に高めることができる。
【００１８】
本考案の第二の態様は、前記第一の態様において、前記貫通孔が、前記食品載置面に、直線状に延びる形態を有して、並列に複数並んで形成されていると共に、前記加熱部が、該貫通孔の両サイドにおいて該貫通孔に沿って直線状に延びる部分を有して、該食品載置面の全体に形成されているものである。
【００１９】
本態様によれば、加熱部と貫通孔とが、食品載置面において、直線状に延びる形態をもって、交互に並んで配置される。そのため、食品載置面に載置される食品を「焼く」調理を行った際に、食品に対して、「焼き目」や「焦げ目」を効果的に分散させて付けることが可能となる。また、食品から排出される油分を、速やかに且つ効率的に滴下させることができる。それによって、食品から排出された油分が加熱部の熱で燃焼して、煙が発生することを効果的に解消又は抑制できる。
【００２０】
なお、直線状に延びる貫通孔の長さは、１２ｃｍ以上とされていることが望ましい。それによって、マイクロ波の波長と適合して、マイクロ波による加熱部の加熱が、より効果的に実施される。
【００２１】
本考案の第三の態様は、食品収容部を備えた調理器本体と、該調理器本体の該食品収容部内に収容されて、食品が載置される陶磁製の食品支持台とを有する電子レンジ用調理器であって、前記食品支持台が、表面に食品載置面が設けられた支持台本体と、該支持台本体の裏面に突設されて、該支持台本体を食品収容部の底面上に間隔を隔てて支持させる支持脚部とを備えており、前記支持台本体の前記食品載置面には、軟磁性金属紛が混練された釉薬層が焼成されてなる加熱部と、該支持台本体を貫通する貫通孔が設けられ、更に、該支持台本体の裏面からの前記支持脚部の突出高さが１５ｍｍ以上に設定されていることを特徴とする。
【００２２】
本態様に係る電子レンジ用調理器においては、本考案の第一の態様に係る食品支持台を有している。それ故、そのような食品支持台において奏される前記した優れた作用・効果と実質的に同一の作用・効果が奏され得る。
【００２３】
本考案の第四の態様は、前記第三の態様において、前記調理器本体の耐熱温度が２７０℃以上とされているものである。
【００２４】
本態様によれば、調理器本体の耐熱温度が十分に高くされているため、調理器本体の食品収容部に収容される食品支持台の支持脚部の突出高さを１５ｍｍよりも十分に高くしなくとも、調理器本体の食品収容部が、高温となる加熱部の熱によって損傷してしまうことを有利に防止できる。それ故、支持脚部の突出高さを１５ｍｍに近い、比較的に低い高さに設定できる。それによって、食品収容部内の食品の収容スペースを有利に増大させることが可能となる。
【００２５】
本考案の第五の態様は、前記第三または第四の態様において、前記調理器本体がシリコーン樹脂製とされているものである。
【００２６】
本態様によれば、調理器本体において高い耐熱性が、有利に発揮される。
【００２７】
本考案の第六の態様は、前記第三〜第五の態様のうちの何れかにおいて、前記調理器本体の前記食品収容部の開口部を覆蓋する蓋を、更に有しているものである。
【００２８】
本態様によれば、高温に加熱された加熱部の温度を、電子レンジ内の温度センサが検知することを有利に防止できる。それにより、食品が十分に加熱される前に、電子レンジ内の温度センサの温度検知に基づいて、マイクロ波照射が停止してしまうようなことが未然に阻止できる。また、加熱時における食品からの水分の蒸発を効果的に抑えることができ、それによって、加熱調理した食品を、よりふっくらと仕上げることが可能となる。
【考案の効果】
【００２９】
本考案に従う食品支持台を用いれば、「蒸す」調理が可能な電子レンジ用調理器を用いた電子レンジによる食品の一回の加熱調理によって、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができ、しかも、そのような加熱調理を行った際に、電子レンジ用調理器の一部に「熱焼け」が生ずることを有利に防止できる。
【００３０】
また、本考案に従う電子レンジ用調理器においては、調理器本体を「蒸す」調理が可能な構造とすれば、電子レンジによる食品の一回の加熱調理によって、「熱焼け」を防止しつつ、食品を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本考案に従う構造を有する電子レンジ用調理器の一実施形態の正面図。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図。
【図３】図１に示された電子レンジ用調理器が有する、本考案に従う構造を備えた食品支持台の平面図。
【図４】図３に示された食品支持台の下面図。
【図５】図４のＢ−Ｂ断面における部分拡大図。
【考案を実施するための形態】
【００３２】
以下、本考案の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００３３】
先ず、図１及び図２には、本考案に従う構造を有する電子レンジ用調理器が、その平面形態と縦断面形態とにおいて、それぞれ示されている。それらの図から明らかなように、本実施形態の電子レンジ用調理器１０は、調理器本体１２と蓋１４と食品支持台１６とを有している。なお、以下の説明において、上下方向とは、電子レンジ用調理器１０の使用状態下において鉛直上下方向となる、図２中の上下方向を言う。
【００３４】
より詳細には、調理器本体１２は、全体として略長方形状を呈する筺体からなり、上方に向かって開口する比較的に深底の凹所形態を呈する食品収容部１８を有している。また、そのような調理器本体１２における食品収容部１８の開口部には、食品収容部１８の外側に向かって水平に突出し且つ周方向に連続して延びる平板状の外フランジ部２０が一体形成されている。更に、この外フランジ部２０の内周側部分には、外周側部分よりも一段低くされた段部２２が周設されている。
【００３５】
蓋１４は、平板状の天板部２４と枠状の脚部２６とを一体に有している。天板部２４は、食品収容部１８の開口部を覆蓋可能な大きさの長方形状を呈している。脚部２６は、そのような天板部２４の下面の外周縁部に一体的に周設されている。そして、このような蓋１４の脚部２６が、外フランジ部２０の内側に嵌め込まれて、外フランジ部２０の段部２２の上面に重ね合わされることによって、調理器本体１２の食品収容部１８の開口部が、蓋１４にて覆蓋されるようになっている。なお、図１及び図２中、２８は、蓋１４を把持するための把持部である。
【００３６】
そして、ここでは、調理器本体１２と蓋１４とが、２７０℃の耐熱温度を有するシリコーン樹脂を用いて形成されている。それ故、調理器本体１２の食品収容部１８内に食品を収容して、食品収容部１８の開口部を蓋１４にて覆蓋した状態で、電子レンジにて加熱することによって、食品を蒸すことができるようになっている。
【００３７】
一方、図２〜図４に示されるように、食品支持台１６は、支持台本体３０と、複数（ここでは５個）の支持脚部３２とを有している。支持台本体３０は、全体として、長方形状を呈する陶器製や磁器製の平板からなっている。また、この支持台本体３０は、長方形状を呈する調理器本体１２の食品収容部１８よりも一周り小さな大きさを有している。
【００３８】
支持脚部３２は、全体として、下方に向かって次第に小径となる円錐台形状を呈しており、支持台本体３０と同じ材料からなっている。そして、このような支持脚部３２が、支持台本体３０の下面（裏面）の四隅と中央部とに、それぞれ、同一高さで一体的に立設されている。
【００３９】
これにより、食品支持台１６が、複数の支持脚部３２によって調理器本体１２の食品収容部１８の底面３３上に載置された状態で、食品収容部１８内に収容されるようになっている。また、そのような食品収容部１８内への収容状態下で、支持台本体３０が、食品収容部１８の底面３３との間に隙間３４を隔てて配置されるようになっている。なお、食品支持台１６（支持台本体３０と支持脚部３２）の形成材料は、特に限定されるものではなく、一般的な陶器や磁器の形成材料が、適宜に用いられ得る。
【００４０】
そして、そのような食品支持台１６は、支持台本体３０の上面（表面）の外周部を除く中心側部分が、種々の食品や食材を載置可能な食品載置面３６とされている。また、この食品載置面３６には、支持台本体３０を厚さ方向に貫通する貫通孔３８が、食品載置面３６の全面に、多数、形成されている。
【００４１】
それら多数の貫通孔３８は、何れも、所定の幅を備えた略長方形状を呈するスリットからなり、支持台本体３０の長さ方向や幅方向に対して傾斜して直線状に延びる形態を有している。そして、そのような多数の貫通孔３８が、延出方向が互いに同一とされたもの同士でそれぞれグループを形成して、食品載置面３６に、各グループ毎に偏在し、且つ同一グループ内のものが、互いに並列的に並んで配置されている。そうして、多数の貫通孔３８が、食品載置面３６に対して、分散配置されているのである。
【００４２】
なお、スリット形態を呈する貫通孔３８の大きさは、食品から排出される油分などの液状物を滴下させ得る程度であれば、特に限定されるものではないものの、延出長さが、１２ｃｍ以上とされていることが望ましい。何故なら、貫通孔３８の延出長さを１２ｃｍ以上とすることにより、マイクロ波の波長と適合させることが可能となり、それによって、食品支持台１６の食品載置面３６に貫通孔３８と並んで設けられる、後述する加熱部４０を、より効率的且つ高温に加熱することができるからである。
【００４３】
また、食品載置面３６には、直線状に延びる各貫通孔３８の両サイドにおいて、各貫通孔３８に沿って直線状に延びる多数の載置部４２が設けられている。それら多数の載置部４２は、縦断面菱形状を呈する柱状体からなり、そのような縦断面菱形の一つの角部の稜線が、食品載置面３６上において、水平に延びるように並列に並んで配置されている。
【００４４】
このように、ここでは、支持台本体３０の食品載置面３６が、直線状に延びる形態を有して、並列に並んで配置された多数の貫通孔３８と、それら多数の貫通孔３８の両サイドに位置して、貫通孔３８に沿って直線状に延びる多数の載置部４２とからなる網状形態をもって構成されている。そして、それにより、食品支持台１６の食品載置面３６上に載置された食品を電子レンジで加熱調理した際に、食品から排出される油分などの液状物が、多数の貫通孔３８を通じて、食品載置面３６上から効率的に滴下されるようになっている。
【００４５】
また、本実施形態においては、図５に示されるように、加熱部４０が、食品支持台１６の食品載置面３６の各載置部４２上に、所定厚さを有する層状形態をもって積層形成されている。つまり、加熱部４０が、食品載置面３６上に、各貫通孔３８を間に挟んだ両サイドにおいて、各貫通孔３８に沿って延びるように形成されているのである。これにより、貫通孔３８と加熱部４０とが、食品載置面３６において交互に並列的に並んで位置するように、分散配置されている。
【００４６】
また、各載置部４２上に設けられた加熱部４０には、マイクロ波を吸収して発熱する、無数の軟磁性金属粉４４が埋入されている。これによって、後述するように、食品支持台１６の食品載置面３６上に食品を載置した状態で、食品を電子レンジにて加熱することにより、各加熱部４０を高温に加熱して、食品を焼くことができるようになっている。
【００４７】
そのような加熱部４０は、陶磁器製の食品支持台１６の製造に際して、所定量の軟磁性金属粉４４が混練された釉薬を、食品載置面３６に、例えば、塗布したり、噴霧したり、掛け流したり、或いは食品載置面３６を釉薬に浸したりして、釉薬層を形成し、そして、そのようなされた釉薬層を、食品支持台１６と共に焼成することによって得られる。即ち、加熱部４０は、無数の軟磁性金属紛（４４）が混練された釉薬層が焼成されてなる釉薬焼成層にて構成されているのである（図５参照）。
【００４８】
なお、食品支持台１６の製造時には、食品載置面３６以外の下面や外周面にも、釉薬層が形成されて、それらが、食品支持台１６と共に焼成されるが、それらの釉薬層内には、軟磁性金属粉４４が、何等混練されていない。すなわち、支持台本体３０の上面のうち、貫通孔３８が形成されていない外周部には、軟磁性金属粉４４が埋入されていないのである。これによって、後述するように、食品支持台１６の食品載置面３６上に載置された食品を、電子時レンジにて加熱調理した際に、支持台本体３０の外周部の温度が、食品載置面３６が形成される中央側部分程、高温とならず、それよりも低温となるように構成されている。
【００４９】
加熱部４０内に埋入される（釉薬に混練される）軟磁性金属粉４４の構成材料としては、特に限定されるものではない。例えば、軟磁性金属粉４４の構成材料には、Ｆｅ−Ｎｉ系材料、Ｆｅ−Ｎｉ−Ｓｉ系材料、Ｆｅ−Ｓｉ系材料、Ｆｅ−Ｓｉ−Ａｌ系材料、Ｆｅ−Ｃｏ系材料、Ｆｅ−Ｃｒ−Ａｌ系材料等が、それぞれ単独で、或いはそれらの中から適宜に選択された２種類以上のものが組み合わされて、使用される。そして、その中でも、酸化鉄と酸化ニッケルとを組み合わせた材料や、酸化鉄と酸化コバルトとを組み合わせた材料などが、好適に使用される。それらの材料を用いることによって、加熱部４０が、より高温に加熱されることとなる。また、コスト低下を図るには、酸化鉄と酸化ニッケルとを組み合わせた材料が、より有利に使用される。
【００５０】
また、軟磁性金属粉４４の形状や大きさは、特に限定されるものではなく、加熱部４０の厚さ等に応じて適宜に決定されるところである。即ち、軟磁性金属粉４４は、前記釉薬層の焼成により形成された加熱部４０の表面から突出しない程度の大きさや形状とされていることが望ましいのである。そして、そのような軟磁性金属粉４４の形状は、好ましくは表面積が大きな扁平形状とされる。
【００５１】
軟磁性金属粉４４が混練される釉薬の種類も、何等限定されるものではない。使用される釉薬は、例えば、食品支持台１６の食品載置面３６に付与すべき色や強度などを考慮して、従来より公知のものの中から適宜に選択される。
【００５２】
釉薬と軟磁性金属粉４４の配合比率は、特に限定されるものではなく、軟磁性金属粉４４の構成材料の種類等に応じて、適宜に決定される。例えば、軟磁性金属粉４４の構成材料として、酸化鉄と酸化ニッケルとを組み合わせた材料が使用される場合には、釉薬の１００重量部に対して、３０重量部の酸化鉄と、２〜１０重量部の酸化ニッケルが配合され、混練される。これによって、加熱部４０が、電子レンジのマイクロ波にて、より高温に加熱されるようになる。なお、酸化ニッケルの配合量の更に好適な配合割合は、５重量部である。
【００５３】
そして、本実施形態の電子レンジ用調理器１０では、特に、食品支持台１６の支持台本体３０の裏面に突設された複数の支持脚部３２の高さ（支持台本体３０の裏面からの突出高さであって、図５にｈにて示される寸法）が、１５ｍｍ以上とされている。これは、以下の理由による。
【００５４】
すなわち、上記したように、食品載置面３６上に載置した食品を電子レンジによって加熱する際には、支持台本体３０の加熱部４０が高温に加熱される。一方、支持台本体３０が載置される調理器本体１２は、陶磁製の食品支持台１６よりも耐熱温度が低いシリコーン樹脂製である。そのため、加熱部４０が高温に加熱されると、調理器本体１２の食品収容部１８の底面３３が、高温の加熱部４０の熱によって損傷する恐れがある。そこで、本実施形態の電子レンジ用調理器１０では、支持台本体３０の支持脚部３２の高さ：ｈを１５ｍｍ以上とすることで、支持台本体３０の裏面と食品収容部１８の底面３３との間の隙間３４の幅を大きくし、それによって、高温とされた加熱部４０の熱による調理器本体１２への悪影響を解消するように為したのである。
【００５５】
なお、支持脚部３２の高さ：ｈは、１５ｍｍ以上とされておれば、その上限値が、何等限定されるものではないものの、支持脚部３２の高さ：ｈが余りに高過ぎると、支持台本体３０の食品載置面３６から蓋１４の内面（下面）までの距離が小さくなって、電子レンジ用調理器１０内での食品の収納スペースが小さくなってしまう。そのため、支持脚部３２の高さ：ｈは、電子レンジ用調理器１０における食品収容部１８の底面３３と蓋１４との間の距離等に応じて、１５ｍｍ以上の範囲内で適宜に決定される。
【００５６】
また、電子レンジ用調理器１０内での食品の収納スペースを大きくするには、支持脚部３２の高さ：ｈをできるだけ１５ｍｍに近い値とすることが望ましいが、それには、調理器本体１２の材質を耐熱性の高いものにすることが有効である。その点からして、調理器本体１２は、具体的には２７０℃以上とされていることが好ましい。つまり、調理器本体１２の耐熱温度を２７０℃以上とすることによって、電子レンジ用調理器１０の大きさに拘わらず、電子レンジ用調理器１０内での食品の収納スペースを大きくすることが可能となるのである。
【００５７】
ところで、本実施形態の電子レンジ用調理器１０を用いて、食品を電子レンジにて加熱調理する際には、例えば、以下のようにして、その作業が進められる。
【００５８】
すなわち、先ず、図２に示されるように、食品載置面３６に食品４６（図２に二点鎖線で示す）を、食品支持台１６の食品載置面３６上に載置した後、食品支持台１６を、調理器本体１２の食品収容部１８の底面３３上に載置して、支持させる。
【００５９】
次いで、調理器本体１２を蓋１４にて覆蓋する。これによって、食品収容部１８を密閉すると共に、そのような密閉された食品収容部１８内に食品４６を収容する。そうして、食品４６を、電子レンジ用調理器１０内に収納する。
【００６０】
その後、食品４６が収容された電子レンジ用調理器１０の全体を電子レンジ内に投入し、電子レンジを作動させて、マイクロ波を電子レンジ用調理器１０に投射する。そうして、食品４６を加熱する。
【００６１】
このとき、シリコーン樹脂製の調理器本体１２や蓋１４を通り抜けたマイクロ波や、陶磁製の支持台本体３０を、その下面側から通り抜けたマイクロ波により、食品４６内の水分が効率的に発熱して、食品４６全体を、その内部から加熱する。これによって、食品４６を十分に蒸す。また、それと同時に、支持台本体３０を通り抜けたマイクロ波によって、食品載置面３６の加熱部４０内の無数の軟磁性金属粉４４を発熱させて、加熱部４０を高温に加熱する。これにより、食品４６の表面を焼く。その際には、食品４６の表面に、加熱部４０が設けられる多数の載置部４２の上面の稜線に対応した網目状の「焼き目」や「焦げ目」が、食品４６の食品載置面３６との接触部分に形成される。
【００６２】
このように、本実施形態の電子レンジ用調理器１０を用いれば、電子レンジによる一回の加熱調理によって、食品４６を「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を一挙に行うことができる。これによって、一つの食品４６に対して、「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を電子レンジの加熱調理によって実施する際に、「蒸す」調理専用の電子レンジ用調理器と「焼く」調理専用の電子レンジ用調理器の２種類を準備する必要がなく、その分だけ、調理のコストを低下させることができる。また、「蒸す」調理と「焼く」調理の両方を、より手軽に且つ短時間に行うことが可能となる。
【００６３】
そして、本実施形態の電子レンジ用調理器１０では、支持台本体３０を調理器本体１２の食品収容部１８の底面３３上に支持させる支持脚部３２の高さ：ｈが１５ｍｍとされているため、調理器本体１２の食品収容部１８が、高温となる加熱部４０の熱によって損傷して、所謂「熱焼け」が生ずることを有利に防止できる。これによって、電子レンジ用調理器１０をより長期に亘って良好な状態で安全に使用することができる。
【００６４】
また、本実施形態においては、食品支持台１６の食品載置面３６に対して、多数の載置部４２の上面に設けられた加熱部４０が、複数の貫通孔３８と交互に並列的に並んで位置するように分散配置されている。それによって、食品４６の食品載置面３６への載置部分に対して、「焼き目」や「焦げ目」を効果的に分散させつつ、略均一に付けることができる。
【００６５】
さらに、本実施形態に係る電子レンジ用調理器１０では、支持台本体３０を支持する食品収容部１８の底面３３底面３３に、加熱部４０が何等設けておらず、そのような底面３３を備えた調理器本体１２がシリコーン樹脂製とされている。それ故、加熱部４０で焼かれた食品４６から滲み出て、多数の貫通孔３８を通じて滴下した油分などが燃焼して、煙が出るようなことを、効果的に回避できる。
【００６６】
また、上記のように、調理器本体１２には高温となる加熱部４０が何等設けられていない。それ故、食品４６の加熱調理後に電子レンジ用調理器１０全体を取り出す際に、使用者が高温となる加熱部４０に触れることが回避されている。また、調理器本体１２の食品収容部１８内に収容される食品支持台１６は、支持台本体３０の中央側に位置する食品載置面３６のみに加熱部４０が設けられて、支持台本体３０の外周部には、高温となる加熱部４０が形成されていない。従って、調理器本体１２の食品収容部１８内から食品支持台１６を取り出す際にも、支持台本体３０の外周部を把持して、食品収容部１８の底面３３上から取り上げるようにすれば、使用者が高温の加熱部４０に触れることを回避できる。
【００６７】
さらに、本実施形態では、高温に加熱される加熱部４０を有する食品支持台１６が、調理器本体１２の食品収容部１８内に収容された状態で、食品収容部１８の開口部が蓋１４にて覆蓋されるようになっている。そのため、高温に加熱された加熱部４０の温度が、電子レンジの温度センサによって検知されることを防止できる。それによって、食品４６が、十分に加熱されるまで、電子レンジを有効に且つ継続的に作動させることができる。また、加熱時における食品４６からの水分の蒸発を効果的に抑えることができ、それによって、加熱調理した食品４６を、よりふっくらと仕上げることが可能となる。
【００６８】
加えて、本実施形態の電子レンジ用調理器１０では、陶磁器からなる食品支持台１６の製造時に、その表面に必ず形成される釉薬層を利用して、加熱部４０が形成されている。それ故、余分な作業負担やコスト負担が付加されることなく、食品載置面３６上だけに、軟磁性金属粉４４が混練された加熱部４０が、極めて容易に且つ効率的に形成され得るといった利点がある。
【００６９】
ここにおいて、本考案に従う構造を有する電子レンジ用調理器が、上記のような特徴を発揮するものであることを確認するために、本考案者が実施した試験について詳述する。
【００７０】
先ず、調理器本体と蓋として、シリコーン樹脂製の市販のものを３組準備した。また、図３及び図４に示されるように、表面の中央側部分が食品載置面とされて、この食品載置面に多数の貫通孔と加熱部とが設けられると共に、裏面の四隅と中央部に支持脚部が一体的に突設された構造を何れも有するものの、裏面からの支持脚部の突出高さがそれぞれ異なる高さとされた三種類の食品支持台を、以下のように製造して、準備した。
【００７１】
すなわち、従来より公知の粘土原料を用いて、全体として長方形の平板形状を呈し、外周部を除く中央側部分にスリット状の多数の貫通孔が形成されると共に、裏面の四隅と中央部に支持脚部をそれぞれ一体的に突設された三つの成形体を成形した。また、それら三つの成形体にそれぞれ設けられる支持脚部の裏面からの突出高さを、成形体毎に異なる高さとした。そして、そのような三つの成形体のうち、支持脚部の突出高さを１６ｍｍとしたものを成形体Ａ、支持脚部の突出高さを１２ｍｍとしたものを成形体Ｂ、支持脚部の突出高さを７ｍｍとしたものを成形体Ｃとした。
【００７２】
引き続いて、土鍋用釉薬として一般に用いられる公知の耐熱性釉薬中に、酸化鉄と酸化ニッケルとの混合物からなる軟磁性金属粉を混練して、加熱部形成材料を調製した。この加熱部形成材料の組成は、釉薬：１００重量部、酸化鉄：３５重量部、酸化ニッケル：７重量部とした。そして、この加熱部形成材料を、先に成形された成形体Ａと成形体Ｂと成形体Ｃの上面のうち、外周部を除いた、貫通孔形成される中央側部分に、それぞれ、同一の厚さで塗布した。その後、それら三つの成形体Ａ〜Ｃを１２００℃の温度で焼成した。これによって、上面の中央側部分が、加熱部を有する食品載置面とされていると共に、支持脚部の突出高さが各々異なる３種類の食品支持台を製造した。それら３種類の食品支持台のうち、成形体Ａを用いて得られたものを食品支持台Ａ、成形体Ｂを用いて得られたものを食品支持台Ｂ、成形体Ｃを用いて得られたものを食品支持台Ｃとした。
【００７３】
そして、先に準備された３組の調理器本体と蓋のうちの１組を用い、上記のようにして得られた食品支持台Ａを、図２に示されるように、調理器本体の食品収容部の底面上に載置した後、食品収容部の開口部を蓋にて覆蓋して、目的とする電子レンジ用調理器を作製した。これを電子レンジ用調理器Ａとした。
【００７４】
また、先に準備された３組の調理器本体と蓋のうちの残りの２組と、上記のようにして得られた二つの食品支持台Ｂ、Ｃとを用い、電子レンジ用調理器Ａを作製する際と同様な手順により、二種類の電子レンジ用調理器をそれぞれ作製した。それら作製された二種類の電子レンジ用調理器のうち、調理器本体の食品収容部内に食品支持台Ｂが収容されてなるものを電子レンジ用調理器Ｂ、調理器本体の食品収容部内に食品支持台Ｃが収容されてなるものを電子レンジ用調理器Ｃとした。
【００７５】
その後、三種類の電子レンジ用調理器Ａ〜Ｃを、電子レンジ［シャープ（株）製ＲＥ−ＳＤ５０−ｓ］内にそれぞれ別個に投入して、５００Ｗの出力で、２分３０秒間、加熱した。そして、そのような加熱後に、各電子レンジ用調理器Ａ〜Ｃを電子レンジから取り出して、調理器本体の食品収容部の底面に、加熱された食品支持台Ａ〜Ｃの各加熱部の熱による影響が生じているか否かを目視により確認した。その結果を下記表１に示した。
【００７６】
【表１】
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【００７７】
表１の結果から明らかなように、支持脚部の高さが１６ｍｍとされた食品支持台Ａを有する電子レンジ用調理器Ａにおいては、調理器本体の食品収容部の底面に、加熱された食品支持台Ａの加熱部の熱による影響が、何等認められなかった。これに対して、支持脚部の高さが１２ｍｍとされた食品支持台Ｂを有する電子レンジ用調理器Ｂでは、調理器本体の食品収容部の底面のうち、食品支持台Ｂの支持脚部が接触した部分に、支持脚部の痕跡が残った。また、支持脚部の高さが７ｍｍとされた食品支持台Ｃを有する電子レンジ用調理器Ｃでは、調理器本体の食品収容部の底面の全体が変色していた。このことから、本考案に従って、支持脚部の高さを１５ｍｍ以上とすることにより、初めて、電子レンジで高温に加熱された食品支持台の加熱部の熱による調理器本体に対する悪影響を解消し得ることが、明確に認識できる。
【００７８】
以上、本考案の一実施形態について説明してきたが、これはあくまでも例示であって、本考案は、そのような実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００７９】
例えば、調理器本体１２と蓋１４は、必ずしもシリコーン樹脂製である必要はなく、それらが、シリコーン樹脂以外の高耐熱性の樹脂製や耐熱ガラス製であっても良い。また、陶器や磁器製であっても、何等差し支えない。なお、耐熱ガラス製の調理器本体を有する電子レンジ用調理器は、食品を「焼く」調理にも使用されることがあるが、食品に「焼き目」や「焦げ目」を付けることはできない。それ故、そのような耐熱ガラス製の調理器本体の食品収容部内に、本考案に従う構造の食品支持台を収容すれば、電子レンジによる加熱調理によって焼かれた食品に「焼き目」や「焦げ目」を付けることが可能となる。
【００８０】
食品支持台１６に一体形成される支持脚部３２は、支持台本体３０の食品載置面３６とは反対側の裏面に設けられておれば、その形成位置や形成個数が、何等限定されるものではない。また、支持脚部３２の形状も、適宜に変更可能である。
【００８１】
さらに、食品支持台１６を貫通する貫通孔３８の形状や個数、或いは食品載置面３６での形成位置も、適宜に変更可能である。即ち、貫通孔３８は、円形や多角形形状であっても良く、また、食品載置面３６の一部に偏在するように設けられていても良い。また、直線状に延びるスリット状の貫通孔３８を複数設ける場合にあっても、それら複数の貫通孔３８全てのものの延出方向を不規則な方向としても良く、或いは全て一定の方向としても良い。
【００８２】
なお、貫通孔３８が、食品載置面３６の一部に設けられる場合には、加熱部４０を、貫通孔３８の両サイドだけでなく、食品載置面３６のうちの貫通孔が偏在する部分とは別の部分に設けても良い。
【００８３】
その他、一々列挙はしないが、本考案は、当業者の知識に基づいて種々なる変更、修正、改良などを加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本考案の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本考案の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【符号の説明】
【００８４】
１０：電子レンジ用調理器、１２：調理器本体、１４：蓋体、１６：食品支持台、１８：食品収容部、３０：支持台本体、３２：支持脚部、３３：底面、３６：食品載置面、３８：貫通孔、４０：加熱部、４２：載置部（貫通孔に沿って直線上に延びる部分）、４４：軟磁性金属粉、４６：食品
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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