(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．０５
１．５８＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項２】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
１．２０＜ｆ４／ｆｅ＜２．０５
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項３】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．３０＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．７０
但し、ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項４】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
０．７５＜（−ｆ２）／ｆｅ＜１．１０
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項５】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項６】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
０．２２＜Ｙ０／ｆｅ＜０．４０
但し、ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｙ０：観察物体の高さ、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項７】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
０．４５＜（−ｆ２）／ｆｅ＜１．１０
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項８】
観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−４．００＜（Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＜−０．９５
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ３ｂ：第３レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ３ａ：第３レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１、２，４および８のいずれかに記載の接眼レンズ。
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
但し、Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項１０】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１−４、６および７のいずれかに記載の接眼レンズ。
−４．００＜（Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＜−０．９５
但し、Ｒ３ｂ：第３レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ３ａ：第３レンズの観察物体側の曲率半径。
【請求項１１】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３、４、６および７のいずれかに記載の接眼レンズ。
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項１２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１−４、７および８のいずれかに記載の接眼レンズ。
０．２２＜Ｙ０／ｆｅ＜０．４０
但し、Ｙ０：観察物体の高さ。
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項１３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１−３および８のいずれかに記載の接眼レンズ。
０．４５＜（−ｆ２）／ｆｅ＜１．１０
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項１４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載の接眼レンズ。
１．２０＜ｆ４／（−ｆ２）＜２．８０
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離。
【請求項１５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１４のいずれかに記載の接眼レンズ。
０．４０＜ΣＤ１２／ｆｅ＜０．６０
但し、ΣＤ１２：第１レンズの観察物体側のレンズ面から第２レンズのアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項１６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１５のいずれかに記載の接眼レンズ。
０．０５＜Ｄ２／ｆｅ＜０．２０
但し、Ｄ２：第２レンズの光軸上の厚み、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【請求項１７】
前記第１レンズの少なくとも１つの面は非球面であることを特徴とする請求項１〜１６のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項１８】
前記接眼レンズを構成する前記第１〜前記第４レンズの全てが、それぞれ少なくとも１つの面が非球面であることを特徴とする請求項１〜１７のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項１９】
前記第１〜前記第４レンズの少なくともいずれかがプラスチックレンズであることを特徴とする請求項１〜１８のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項２０】
視度調整は、前記第１レンズ、前記第２レンズ、前記第３レンズおよび前記第４レンズを光軸に沿って移動させて行うことを特徴とする請求項１〜１９のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項２１】
視度調整は、前記接眼レンズを構成している全てのレンズを一体的に移動させて行うことを特徴とする請求項１〜２０のいずれかに記載の接眼レンズ。
【請求項２２】
請求項１〜２１のいずれかに記載の接眼レンズを搭載して構成される光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼レンズおよびこれを用いた光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子ビューファインダに用いられる接眼レンズが提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、上記のような従来の接眼レンズは、高倍率化を求めると、良好な光学性能を達成することが困難であるという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２２５８３５号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．０５
１．５８＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
第２の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
１．２０＜ｆ４／ｆｅ＜２．０５
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【０００５】
第３の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．３０＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．７０
但し、ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
第４の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
０．７５＜（−ｆ２）／ｆｅ＜１．１０
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【０００６】
第５の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
第６の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
０．２２＜Ｙ０／ｆｅ＜０．４０
但し、ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｙ０：観察物体の高さ、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【０００７】
第７の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５
０．４５＜（−ｆ２）／ｆｅ＜１．１０
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
第８の本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズとの実質的に４つのレンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０
−４．００＜（Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＜−０．９５
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離、
Ｒ３ｂ：第３レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ３ａ：第３レンズの観察物体側の曲率半径。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図４】図４（ａ）、図４（ｂ）および図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図６】図６（ａ）、図６（ｂ）および図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）および図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】図１２（ａ）、図１２（ｂ）および図１２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】図１４（ａ）、図１４（ｂ）および図１４（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−４［１／ｍ］の時、＋４［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図１５】第８実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１６】図１６（ａ）、図１６（ｂ）および図１６（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−３［１／ｍ］の時、＋３［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図１７】第９実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１８】図１８（ａ）、図１８（ｂ）および図１８（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時、−３［１／ｍ］の時、＋３［１／ｍ］の時における諸収差図である。
【図１９】本実施形態の接眼レンズを備えたカメラの構成を示す図である。
【図２０】本実施形態の接眼レンズの製造方法の概略を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本実施形態の接眼レンズ、光学機器、および接眼レンズの製造方法について図を参照して説明する。まず、実施形態に係る接眼レンズについて説明する。
【００１０】
本実施形態に係る接眼レンズは、観察物体を拡大観察するための接眼レンズである。ここで観察物体とは、対物レンズによる中間像、または液晶表示素子、有機ＥＬ（Electroluminescence）ディスプレイ等の画像表示素子の表示面であり、特に液晶表示素子の表示
面であることが好ましい。したがって、本実施形態に係る接眼レンズは、画像表示素子の表示面に表示された像を観察するための電子ビューファインダに用いることに適している。また、以下の説明においては、観察物体のことを「観察物体面」ともいう。
【００１１】
以下の実施形態および実施例の説明において、視度の単位であるディオプターは、［１／ｍ］を使用している。例えば、視度Ｘ［１／ｍ］とは、接眼レンズによる像がアイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態のことを示す。なお、符号は像が接眼レンズよりアイポイント側にできたときを正とする。
【００１２】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、例えば、図１に示すように、物体（観察物体Ｏｂ）側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４とを有する接眼レンズＬＥ（１）が該当する。本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、図３に示す接眼レンズＬＥ（２）、図５に示す接眼レンズＬＥ（３）、図７に示す接眼レンズＬＥ（４）、図９に示す接眼レンズＬＥ（５）、図１１に示す接眼レンズＬＥ（６）、図１３に示す接眼レンズＬＥ（７）、図１５に示す接眼レンズＬＥ（８）、図１７に示す接眼レンズＬＥ（９）でも良い。
【００１３】
このように、本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、観察物体を拡大観察するために正の屈折力を有する第１レンズＬ１を配置している。この接眼レンズＬＥは、正の屈折力の第１レンズＬ１で発生する色収差と像面湾曲および非点収差を補正するために、負の屈折力を有する第２レンズＬ２を配置している。さらに、この接眼レンズＬＥは、コマ収差および歪曲収差を良好に補正するために、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４とを配置している。
【００１４】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、このような構成とすることにより、諸収差を良好に補正し、かつ高倍率化を達成することができる。例えば、対角長が１０ｍｍ前後の観察物体を拡大観察するために、見かけ視野角３０°以上の高倍率化を達成することができる。
【００１５】
上記構成の下、本実施形態に係る接眼レンズＬＥ｛ＬＥ（１）〜ＬＥ（９）｝は、以下の条件式（１）を満足する。
【００１６】
０．８０＜ｆ４／ｆｅ＜２．２０  ・・・（１）
但し、ｆ４：第４レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【００１７】
条件式（１）は、第４レンズＬ４の屈折力を適切な範囲とするためのもので、この条件式を（１）を満足することにより、第４レンズＬ４の屈折力を適切なものとして、良好な収差補正（コマ収差および歪曲収差補正等）を行うことができる。
【００１８】
条件式（１）の下限値を下回ると、第４レンズＬ４の屈折力が大きくなり、ペッツバール和が増大し、像面湾曲と、非点収差を同時に補正することが困難となる。また、コマ収差を補正することが困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．９５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を１．１０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を１．２０とすることが好ましい。
【００１９】
条件式（１）の上限値を上回ると、第４レンズＬ４の屈折力が小さくなり、諸収差、特にコマ収差を補正することが困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２．０５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を１．９２とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を１．６０とすることが好ましい。
【００２０】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（２）を満足することも望ましい。
−１．７３＜（Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＜−０．３５  ・・・（２）
但し、Ｒ４ｂ：第４レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ４ａ：第４レンズの観察物体側の曲率半径。
【００２１】
条件式（２）は、第４レンズＬ４の形状を適切なものとするための条件であり、この条件式を（２）を満足することにより、第４レンズＬ４の形状を適切なものとして、良好な収差補正を行うことができる。
【００２２】
条件式（２）の下限値を下回ると、第４レンズＬ４の形状が適切な範囲を逸脱し、諸収差、特に球面収差、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を−１．６７とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を−１．６３とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を−１．３０とすることが好ま
しい。
【００２３】
条件式（２）の上限値を上回っても、第４レンズＬ４の形状が適切な範囲を逸脱し、諸収差、特に球面収差、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を−０．７０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を−０．８０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を−０．９０とすることが好ましい。
【００２４】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（３）を満足することも望ましい。
−４．００＜（Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＜−０．９５  ・・・（３）
但し、Ｒ３ｂ：第３レンズのアイポイント側の曲率半径、
Ｒ３ａ：第３レンズの観察物体側の曲率半径。
【００２５】
条件式（３）は、第３レンズＬ３の形状を適切なものとするための条件であり、この条件式を（３）を満足することにより、第３レンズＬ３の形状を適切なものとして、良好な収差補正を行うことができる。
【００２６】
条件式（３）の下限値を下回ると、第３レンズＬ３の形状が適切な範囲を逸脱し、諸収差、特にコマ収差、像面湾曲の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−３．７０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を−３．４０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を−３．２０とすることが好ましい。
【００２７】
条件式（３）の上限値を上回っても、第３レンズＬ３の形状が適切な範囲を逸脱し、諸収差、特にコマ収差、像面湾曲の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．０５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．１５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．３０とすることが好ましい。
【００２８】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（４）を満足することも望ましい。
１．４０＜ｆ３／ｆｅ＜４．８０  ・・・（４）
但し、ｆ３：第３レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【００２９】
条件式（４）は、第３レンズＬ３の屈折力を適切な範囲に規定するための条件であり、この条件式を（４）を満足することにより、第３レンズＬ３の屈折力を適切なものとして、良好な収差補正を行うことができる。
【００３０】
条件式（４）の下限値を下回ると、第３レンズＬ３の屈折力が適切な範囲を逸脱し、球面収差、コマ収差、像面湾曲の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．５８とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．７３とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を１．９０とすることが好ましい。
【００３１】
条件式（４）の上限値を上回っても、第３レンズＬ３の屈折力が適切な範囲を逸脱し、球面収差、コマ収差、像面湾曲の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を４．６０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確
実にするために、条件式（４）の上限値を４．４０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の上限値を４．２０とすることが好ましい。
【００３２】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（５）を満足することも望ましい。
０．２２＜Ｙ０／ｆｅ＜０．４０  ・・・（５）
但し、Ｙ０：観察物体の高さ、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【００３３】
条件式（５）は、観察物体の対角長と接眼レンズＬＥの焦点距離の比率に関して適切な範囲を規定するための条件を規定し、この条件式を（５）を満足することにより、高倍率を確保しながら接眼レンズの小型化を図ることができるとともに良好な収差補正を行うことができる。
【００３４】
条件式（５）の下限値を下回ると、接眼レンズＬＥの倍率が小さくなり高倍率を確保できなくなる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．２４とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を０．２６とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を０．２８とすることが好ましい。
【００３５】
条件式（５）の上限値を上回ると、像面湾曲と非点収差とコマ収差の補正が困難となる。また、接眼レンズＬＥの外径が大きくなる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．３６とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を０．３３とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の上限値を０．３１とすることが好ましい。
【００３６】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（６）を満足することも望ましい。
０．４５＜（−ｆ２）／ｆｅ＜１．１０  ・・・（６）
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【００３７】
条件式（６）は、第２レンズＬ２の屈折力を適切な範囲とするための条件を規定し、この条件式を（６）を満足することにより、第２レンズＬ２の屈折力を適切にして良好な収差補正を行うことができる。
【００３８】
条件式（６）の下限値を下回ると、第２レンズＬ２の屈折力が大きくなり、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．５５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を０．６５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を０．７５とすることが好ましい。
【００３９】
条件式（６）の上限値を上回ると、ペッツバール和が増大し、像面湾曲と、非点収差を同時に補正することが困難となる。また、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を１．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値を０．９５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の上限値を０．８７とすることが好ましい。
【００４０】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（７）を満足することも望ましい。
１．２０＜ｆ４／（−ｆ２）＜２．８０  ・・・（７）
但し、ｆ２：第２レンズの焦点距離、
ｆ４：第４レンズの焦点距離。
【００４１】
条件式（７）は、第４レンズＬ４の屈折力と第２レンズＬ２の屈折力の比率を適切な範囲とするための条件を規定し、この条件式を（７）を満足することにより、良好な収差補正を行うことができる。
【００４２】
条件式（７）の下限値を下回ると、第２レンズに対する第４レンズの屈折力が大きくなり、ペッツバール和が増大し、像面湾曲と、非点収差を同時に補正することが困難となる。また、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を１．３５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を１．４５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の下限値を１．５２とすることが好ましい。
【００４３】
条件式（７）の上限値を上回ると、コマ収差と歪曲収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を２．７７とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を２．７２とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の上限値を２．３０とすることが好ましい。
【００４４】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（８）を満足することも望ましい。
０．４０＜ΣＤ１２／ｆｅ＜０．６０  ・・・（８）
但し、ΣＤ１２：第１レンズの観察物体側のレンズ面から第２レンズのアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【００４５】
条件式（８）は、第１レンズＬ１の観察物体側のレンズ面から第２レンズＬ２のアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離を適切な範囲とするための条件を規定し、この条件式を（８）を満足することにより、接眼レンズの光軸上の厚みを小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【００４６】
条件式（８）の下限値を下回ると、像面湾曲とコマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．４３とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を０．４５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の下限値を０．４８とすることが好ましい。
【００４７】
条件式（８）の上限値を上回ると、像面湾曲とコマ収差の補正が困難となる。また、接眼レンズＬＥの光軸方向の厚みが大きくなる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を０．５８とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値を０．５５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の上限値を０．５２とすることが好ましい。
【００４８】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥは、以下の条件式（９）を満足することも望ましい。
０．０５＜Ｄ２／ｆｅ＜０．２０  ・・・（９）
但し、Ｄ２：第２レンズの光軸上の厚み、
ｆｅ：接眼レンズの視度が−１［１／ｍ］の時の焦点距離。
【００４９】
条件式（９）は、第２レンズＬ２の光軸上の厚みを適切な範囲とするための条件を規定し、この条件式を（９）を満足することにより、接眼レンズの光軸上の厚みを小さくしな
がら、良好な収差補正を行うことができる。
【００５０】
条件式（９）の下限値を下回ると、像面湾曲とコマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を０．０７とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（９）の下限値を０．０８とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の下限値を０．０９とすることが好ましい。
【００５１】
条件式（９）の上限値を上回ると、像面湾曲とコマ収差の補正が困難となる。また、接眼レンズＬＥの光軸方向の厚みが大きくなる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を０．１７とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（９）の上限値を０．１４とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の上限値を０．１０とすることが好ましい。
【００５２】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥにおいて、第１レンズＬ１の少なくとも１つの面を非球面とすることが好ましい。これにより、像面湾曲、非点収差、およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００５３】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥにおいて、接眼レンズＬＥを構成する第１〜第４レンズの全てが、それぞれ少なくとも１つの面に非球面を有することが好ましい。これにより、像面湾曲、非点収差、およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００５４】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥにおいて、第１〜第４レンズの少なくともいずれかがプラスチックレンズであることが好ましい。これにより、接眼レンズの軽量化、低コスト化を図ることができる。また、非球面形状を容易に形成できるため、球面収差、像面湾曲、非点収差、コマ収差、および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００５５】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥにおいて、視度調整は、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３および第４レンズＬ４を光軸に沿って移動させて行う構成であることが好ましい。これにより、視度調整時の諸収差、特に像面湾曲、コマ収差、および歪曲収差の変動を小さくすることができる。
【００５６】
本実施形態に係る接眼レンズＬＥにおいて、視度調整は、接眼レンズＬＥを構成している全てのレンズを一体的に移動させて行う構成でも良い。これより、視度調整時の諸収差、特に像面湾曲、コマ収差、および歪曲収差の変動を小さくすることができる。
【００５７】
本実施形態の光学機器は、上述した構成の接眼レンズを備えて構成される。その具体例として、上記接眼レンズＬＥを備えたカメラ１（光学機器）を図１９に基づいて説明する。カメラ１は、対物レンズＯＬと、ＣＣＤやＣＭＯＳ等の撮像素子Ｃと、電子ビューファインダＥＶＦとを備えたデジタルカメラである。電子ビューファインダＥＶＦは、観察物体Ｏｂである液晶表示素子等の画像表示素子と、画像表示素子に表示された画像を拡大観察するための接眼光学系ＥＬとを有して構成される。カメラ１は、接眼光学系ＥＬとして、上記第１実施例（もしくは第２〜第９実施例）に係る接眼レンズを搭載している。
【００５８】
このような構成のカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、対物レンズＯＬで集光され、撮像素子Ｃ上に結像されて被写体の像を形成する。撮像素子Ｃ上に結像した被写体の像は、当該撮像素子Ｃにより撮像されて、撮像素子Ｃで撮像された被写体の画像が観察物体Ｏｂである画像表示素子に表示される。撮影者は、アイポイントＥＰに眼を位置させることにより、接眼光学系ＥＬを介して対物レンズＯＬにより形成される物体（被写体）の像を拡大観察することができる。
【００５９】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、このとき撮像素子Ｃで撮像された画像、すなわち接眼光学系ＥＬを介して観察される画像表示素子に表示された画像に相当する画像が、物体（被写体）の画像として不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。
【００６０】
以上のようなカメラ１によれば、接眼光学系ＥＬとして上記第１実施例（もしくは第２〜第９実施例）に係る接眼レンズを備えることにより、高倍率であり、小型で高い光学性能の接眼光学系を有するカメラを実現することができる。また、クイックリターンミラーを有するタイプのカメラに上記各実施例に係る変倍光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、カメラ本体に着脱可能なファインダ装置の接眼光学系ＥＬとして上記第１〜第９実施例に係る接眼レンズを搭載しても良い。このようなファインダ装置を取り付けたカメラも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００６１】
次に、本実施形態に係る接眼レンズの製造方法について説明する。図２０は、本実施形態に係る接眼レンズの製造方法の概略を示す図である。
【００６２】
本実施形態に係る接眼レンズの製造方法は、観察物体を観察するための接眼レンズの製造方法であって、図２０に示すように、以下の各ステップＳＴ１、ＳＴ２を含むものである。
ステップＳ１：  観察物体側から、正の屈折力を有する第１レンズＬ１、負の屈折力を有する第２レンズＬ２、正の屈折力を有する第３レンズＬ３、正の屈折力を有する第４レンズＬ４の順に並べて配置する。
ステップＳ２：  これら第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を、少なくとも条件式（１）を満足するように構成する。
【００６３】
斯かる本実施形態の接眼レンズの製造方法によれば、高倍率であり、小型で高い光学性能を有する接眼レンズを実現できる。特に画像表示素子に表示された像を観察するための電子ビューファインダに用いることに適した接眼レンズを実現することができる。
【実施例】
【００６４】
以下、本実施形態の実施例（第１〜第９実施例）に係る接眼レンズの構成および収差を図１〜図１８に示すレンズ断面図および収差図基づいて説明する。レンズ断面図においては、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより表している。面番号は観察物体Ｏｂの表示面を第１面とし、第１レンズＬ１の観察物体側の面を第２面とし、以下アイポイント側に向かって順番に面番号を付けている。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられているが、各実施例のそれぞれが独立したものであり、同一の構成であることを意味するものでは無い。
【００６５】
以下に表１〜表９を示すが、これらは第１実施例〜第９実施例における各諸元データを示す表である。
【００６６】
［全体諸元］において、Ｙ０は観察物体の高さ、ＴＬは視度が−１［１／ｍ］の時における、観察物体面から接眼レンズの最もアイポイントＥＰ側のレンズ面までの光軸上の距離をそれぞれ示す。
【００６７】
[レンズ諸元]において、面番号は観察物体側から数えた光学面の順番、Ｒは曲率半径（
曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは面間隔（該当する面から次のまでの間隔）、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、第１面は観察物体面、すなわち観察物体Ｏｂである液晶表示素子の表示面を示している。ＥＰはアイポイントＥＰを示す。曲率半径Ｒ＝∞は平面を示している。空気の屈折率ｎｄ＝1.0000の記載は省略している。レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００６８】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面（面番号の後に符号＊を付けている光学面）について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。
【００６９】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｙ2／ｒ2）｝1／2］＋Ａ４ｙ4＋Ａ６ｙ6＋
Ａ８ｙ8＋Ａ１０ｙ10  ・・・（ａ）
【００７０】
［可変間隔データ］において、ｆｅは各視度における接眼レンズの焦点距離を示し、面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を視度毎に示す。例えば、第１実施例では、観察物体Ｏｂである液晶表示素子の表示面（第１面）から次の面である第1レンズＬ１
の観察物体側の面（第２面）までの面間隔Ｄ１と、面番号９で示す第４レンズＬ４のアイポイント側の面（第９面）からアイポイントＥＰまでの面間隔Ｄ９を示す。
【００７１】
［条件式対応値］には、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００７２】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【００７３】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００７４】
（第１実施例）
第１実施例について、図１および図２並びに表１を用いて説明する。図１に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、正レンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【００７５】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【００７６】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７７】
（表１）第１実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.86170
［レンズ諸元］
面番号      R              D        nd        νd
1）        ∞         （可変）    1.0000
2）*     72.5788      4.7000      1.5439      55.9
3）*     -8.0000      1.9500      1.0000
4）*     -6.3662      1.6000      1.6425      22.47
5）*    -24.6853      0.3000      1.0000
6）*    -40.0000      2.9000      1.5439      55.9
7）*    -19.5000      0.3000      1.0000
8）*  -2273.2089      4.5000      1.5439      55.9
9）*    -11.4425      （可変）    1.0000
E.P
［非球面データ］
κ        A4            A6              A8          A10
第2面   1.0000  -1.03862E-04   7.15276E-07  -1.27444E-08   0.00000E+00
第3面   0.2300   2.34280E-04  -6.93507E-06   1.23236E-07  -1.14925E-09
第4面   0.2000  -1.07794E-05  -7.79605E-06   1.41682E-07  -1.29523E-09
第5面   2.4384  -4.99050E-05   1.67054E-07   5.46646E-09  -3.67819E-11
第6面   1.0000   3.54231E-05  -2.74085E-07  -1.00000E-09  -5.00000E-11
第7面   0.9929  -4.96717E-05   3.49183E-07   1.38361E-10  -7.74058E-11
第8面   1.0000   2.90420E-05   3.43404E-08  -3.19969E-09   4.30546E-11
第9面  -1.3000  -4.88522E-05   3.57297E-07  -2.59749E-09   3.79684E-11
［可変間隔データ］
視度      −１          −４          ＋４
ｆｅ     16.71168      16.71168      16.71168
Ｄ１      6.61170       5.73830       7.98440
Ｄ９     20.00000      20.88304      18.63568
［条件式対応値］
−ｆ２＝  13.82429
ｆ３＝  66.63213
ｆ４＝  21.12878
ｆｅ＝  16.71168
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.25000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.26431
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.01012
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -2.90244
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  3.98716
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29919
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.82722
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  1.52838
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.49367
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09574
【００７８】
図２（ａ）、図２（ｂ）、および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る接眼レンズ
の視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。
【００７９】
各収差図において、Ｙ１は観察物体の光軸中心から出た光が第１レンズＬ１の観察物体側の接平面に入射する高さ、Ｙ０は観察物体の高さをそれぞれ示す。図中のｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）での収差曲線を示し、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、ＣはＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）、ＦはＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）での収差曲線を示す。非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。球面収差図および非点収差図の横軸における単位Ｄは［１／ｍ］（ディオプター）である。コマ収差は、観察物体の各高さ位置でのコマ収差を示すが、最も下に全体コマ収差を示し、下から２番目に光軸位置（Ｙ０＝RAND）のコマ収差を示す。以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００８０】
各収差図より、第１実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００８１】
（第２実施例）
第２実施例について、図３および図４並びに表２を用いて説明する。図３に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、正レンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【００８２】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【００８３】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８４】
（表２）第２実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.96150
［レンズ諸元］
面番号      R            D          nd        νd
1）        ∞         （可変）    1.0000
2）*     50.9909      4.8500      1.5311      55.91
3）*     -7.7231      1.9000      1.0000
4）*     -6.2569      1.6000      1.6425      22.47
5）*    -25.0131      0.4000      1.0000
6）*    -39.1557      3.6000      1.5311      55.91
7）*    -14.5000      0.3000      1.0000
8）*    -78.0498      3.8000      1.5311      55.91
9）*    -11.9929      （可変）    1.0000
E.P
［非球面データ］
κ        A4            A6            A8            A10
第2面   1.0000  -1.34059E-04   1.05744E-06  -3.57602E-08   0.00000E+00
第3面   0.2300   2.05463E-04  -5.19492E-06   6.90409E-08  -7.37039E-10
第4面   0.2000  -2.00817E-05  -5.70535E-06   1.05087E-07  -5.69098E-10
第5面   3.4603  -4.73751E-05   2.17737E-07   8.09416E-09  -3.19170E-12
第6面   1.0000   2.31418E-05  -8.93642E-07   8.06580E-09  -1.05880E-10
第7面   0.4857  -2.68197E-05   1.98747E-07   4.18935E-09  -9.95479E-11
第8面   1.0000   3.82708E-05  -1.07489E-07  -2.76436E-09   2.64196E-11
第9面  -1.3000  -5.09803E-05  -4.32938E-08  -7.46402E-10   7.37303E-12
［可変間隔データ］
視度      −１          −４          ＋４
ｆｅ    16.70488      16.70488      16.70488
Ｄ１     6.51150       5.63700       7.88150
Ｄ９    20.00000      20.88417      18.63837
［条件式対応値］
−ｆ２＝  13.43535
ｆ３＝  41.26789
ｆ４＝  26.15910
ｆｅ＝  16.70488
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.35000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.56596 
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.36311
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -2.17620
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  2.47041
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29931
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.80428
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  1.94704
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.49985
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09578
【００８５】
図４（ａ）、図４（ｂ）および図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第２実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００８６】
（第３実施例）
第３実施例について、図５および図６並びに表３を用いて説明する。図５に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、正レンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、正レンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【００８７】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【００８８】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８９】
（表３）第３実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.92140
［レンズ諸元］
面番号      R            D            nd        νd
1）        ∞          （可変）    1.0000
2）*     130.3119      4.5000      1.5311      55.91
3）*      -7.0993      2.0500      1.0000
4）*      -5.9000      1.6000      1.6425      22.47
5）*     -22.7817      0.3000      1.0000
6）*     -36.2116      2.9000      1.5311      55.91
7）*     -18.8432      0.3000      1.0000
8）*    1906.6621      4.6000      1.5311      55.91
9）*     -11.1767      （可変）    1.0000
E.P
［非球面データ］
κ          A4            A6            A8            A10
第2面  69.553   -1.43627E-05   8.15718E-07  -1.93365E-08   0.00000E+00
第3面   0.2334   3.78587E-04  -5.03354E-06   7.45344E-08  -7.07283E-10
第4面   0.2037   1.54146E-04  -8.27379E-06   1.80205E-07  -1.84017E-09
第5面   2.4677  -5.20373E-05   2.55941E-07   1.36037E-08  -7.47437E-11
第6面   2.0026   3.88308E-05  -5.16255E-07  -1.00000E-09  -5.00000E-11
第7面   0.4177  -3.92241E-05   4.56819E-07   2.91734E-09  -1.66809E-10
第8面   1.0000   3.01174E-05   2.05239E-07  -5.92202E-09   8.49274E-11
第9面  -1.0000  -2.87648E-05   3.43384E-07  -1.05752E-08   1.38094E-10
［可変間隔データ］
視度      −１          −４            ＋４  
ｆｅ    16.86887      16.86887        16.86887
Ｄ１     6.67140       5.78190         8.07060
Ｄ９    20.00000      20.89932        18.60936
［条件式対応値］
−ｆ２＝  12.86934
ｆ３＝  69.92228
ｆ４＝  20.93921
ｆｅ＝  16.86887
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.15000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.24129
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -0.98834
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -3.16983
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  4.14505
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29640
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.76290
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  1.62706
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.48314
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09485
【００９０】
図６（ａ）、図６（ｂ）および図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第３実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００９１】
（第４実施例）
第４実施例について、図７および図８並びに表４を用いて説明する。図７に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、正レンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【００９２】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【００９３】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００９４】
（表４）第４実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.93580
［レンズ諸元］
面番号      R            D          nd        νd
1）        ∞         （可変）    1.0000
2）*     42.9252      4.8500      1.5439      55.9
3）*     -7.9198      1.9500      1.0000
4）*     -6.4618      1.6000      1.6425      22.47
5）*    -24.9149      0.3000      1.0000
6）*    -37.0000      2.9000      1.5439      55.9
7）*    -19.0054      0.3000      1.0000
8）*  -1000.0000      4.5000      1.5439      55.9
9）*    -11.7647      （可変）    1.0000
E.P
［非球面データ］
κ        A4            A6            A8            A10
第2面   1.0000  -1.06231E-04   2.70521E-07  -2.20809E-08   0.00000E+00
第3面   0.1537   2.31014E-04  -5.96662E-06   7.52290E-08  -6.60354E-10
第4面   0.1855   2.66642E-05  -6.91471E-06   1.27635E-07  -9.97292E-10
第5面   1.9555  -4.14761E-05   2.75619E-07   3.34151E-09  -3.08804E-11
第6面   1.0000   4.42886E-05  -1.74945E-07  -1.00000E-09  -5.00000E-11
第7面   1.1704  -5.45558E-05   3.45853E-07   1.04344E-09  -7.47479E-11
第8面   1.0000   3.06121E-05  -3.99346E-08  -4.51761E-09   5.50660E-11
第9面  -1.3047  -2.81417E-05   2.69855E-07  -3.87566E-09   4.41879E-11
［可変間隔データ］
視度      −１          −４          ＋４
ｆｅ    16.22154      16.22154      16.22154
ｄ１     6.53580       5.69370       7.81230
ｄ２    23.00000      23.83829      21.72035
［条件式対応値］
−ｆ２＝  14.05589
ｆ３＝  67.98575
ｆ４＝  21.85196
ｆｅ＝  16.22154
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.40000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.34710
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.02381
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -3.11234
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  4.19108
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.30823
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.86650
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  1.55465
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.51783
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09863
【００９５】
図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第４実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【００９６】
（第５実施例）
第５実施例について、図９および図１０並びに表５を用いて説明する。図９に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、正レンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【００９７】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【００９８】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００９９】
（表５）第５実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.95980
［レンズ諸元］
面番号      R            D          nd        νd
1）        ∞          （可変）  1.0000
2）*    90.7521      4.7000      1.5439      55.9
3）*    -7.8134      2.0000      1.0000
4）*    -6.2792      1.6000      1.6425      22.47
5）*   -22.9554      0.3000      1.0000
6）*   -43.0195      3.0000      1.5439      55.9
7）*   -20.0000      0.3000      1.0000
8）*  -1216.2247     4.5000      1.5311      55.91
9）*   -11.3542       （可変）   1.0000
E.P
［非球面データ］
κ          A4            A6            A8            A10
第2面   1.0000  -1.31439E-04   1.54993E-06  -1.57988E-08   0.00000E+00
第3面   0.2367   2.44623E-04  -7.17905E-06   1.29725E-07  -1.08282E-09
第4面   0.2040   1.29284E-05  -8.91948E-06   1.80972E-07  -1.39480E-09
第5面   2.5340  -5.54232E-05   2.61869E-07   7.73601E-09  -2.64719E-11
第6面   1.0000   3.70622E-05  -4.02300E-07  -1.00000E-09  -5.00000E-11
第7面   0.9225  -4.91899E-05   4.06470E-07   4.59359E-10  -8.87353E-11
第8面   1.0000   3.26107E-05   7.45239E-08  -3.70471E-09   5.60699E-11
第9面  -1.2996  -4.29675E-05   3.50865E-07  -4.05773E-09   5.79402E-11
［可変間隔データ］
視度      −１          −４          ＋４
ｆｅ    16.70989      16.70989      16.70989
Ｄ１     6.55980       5.67390       7.91890
Ｄ９    23.00000      23.58187      21.90101
［条件式対応値］
−ｆ２＝  13.97744
ｆ３＝  65.70050
ｆ４＝  21.55216
ｆｅ＝  16.70989
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.30000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.28978
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.01885
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -2.73766
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  3.93183
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29922
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.83648
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  1.54192
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.49671
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09575
【０１００】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）および図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第５実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１０１】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１および図１２並びに表６を用いて説明する。図１１に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、正レンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【０１０２】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【０１０３】
以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０４】
（表６）第６実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.86070
［レンズ諸元］
面番号      R            D            nd        νd
1）        ∞          （可変）    1.0000
2）*     88.0367      4.7000       1.5439      55.9
3）*     -8.1291      1.9500       1.0000
4）*     -6.2866      1.6000       1.6425      22.47
5）*    -26.0324      0.3000       1.0000
6）*   -126.8462      3.3000       1.5311      55.91
7）*    -19.1573      0.3000       1.0000
8）*   -231.7503      4.1000       1.5311      55.91
9）*    -11.7234       （可変）    1.0000
E.P
［非球面データ］
κ          A4          A6            A8            A10
第2面   1.0000  -8.78463E-05  -3.51490E-06  -9.41403E-09   0.00000E+00
第3面   0.1916   1.86349E-04  -1.13314E-05   1.82562E-07  -1.61658E-09
第4面   0.1939  -4.74973E-05  -1.07142E-05   2.44188E-07  -1.87401E-09
第5面   2.4965  -7.85180E-05   1.29556E-07   4.93542E-09  -1.96957E-11
第6面  54.5488  -2.28563E-06  -3.07886E-07  -1.00000E-09  -5.00000E-11
第7面   1.1838  -5.16769E-05   2.89593E-07   8.73810E-10  -8.13180E-11
第8面   1.0000   2.21932E-05   4.12601E-08  -3.71817E-09   7.03478E-11
第9面  -1.4472  -4.00499E-05   3.51401E-07  -2.80142E-09   5.42279E-11
［可変間隔データ］
視度      −１          −４          ＋４
ｆｅ    16.71395      16.71395      16.71395
Ｄ１     6.61070       5.72550       7.97140
Ｄ９    23.00000      23.58157      21.89997
［条件式対応値］
−ｆ２＝  13.32202
ｆ３＝  42.04107
ｆ４＝  23.10068
ｆｅ＝  16.71395
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.25000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.38212
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.10656
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -1.35579
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  2.51533
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29915
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.79706
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  1.73402
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.49360
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09573
【０１０５】
図１２（ａ）、図１２（ｂ）および図１２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第６実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１０６】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３および図１４並びに表７を用いて説明する。図１３に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【０１０７】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【０１０８】
以下の表７に、第７実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０９】
（表７）第７実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.97000
［レンズ諸元］
面番号        R            D          nd        νd
1）          ∞        （可変）    1.0000
2）*   -1000.0000      4.6000      1.5311      55.91
3）*      -6.7632      1.9500      1.0000
4）*      -5.8927      1.6000      1.6349      23.96
5）*     -27.9860      0.4000      1.0000
6）*    -167.7913      4.0000      1.5311      55.91
7）*     -14.4276      0.3000      1.0000
8）*     -73.2393      3.5000      1.5311      55.91
9）*     -13.2128      （可変）    1.0000
E.P
［非球面データ］
κ        A4            A6            A8            A10
第2面    1.3442  -1.07830E-04   3.90090E-07  -8.84450E-09  -6.05531E-11
第3面   -0.5510   1.18864E-04  -7.09448E-06   9.93632E-08  -8.93501E-10
第4面   -0.0517   7.31009E-05  -1.13896E-05   1.67308E-07  -1.44549E-09
第5面    9.2441  -1.64571E-05   1.25145E-06   5.45983E-09  -3.19170E-12
第6面  -50.0000   8.89386E-05  -3.82715E-07   8.06580E-09  -1.05880E-10
第7面    1.1542  -4.64168E-05   5.44070E-07   9.86855E-09  -1.20551E-10
第8面  -10.0000   8.66618E-06   3.43166E-07  -9.23807E-10   1.08233E-10
第9面   -1.3559   3.19815E-05  -5.38622E-08  -4.50667E-09   1.67511E-10
［可変間隔データ］
視度      −１          −４          ＋４
ｆｅ    16.71382       16.71382      16.71382
Ｄ１     6.62000        5.73360       7.98200
Ｄ９    23.00000       23.88233      21.63453
［条件式対応値］
−ｆ２＝  12.09635
ｆ３＝  29.45461
ｆ４＝  29.75240
ｆｅ＝  16.71382
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  8.15000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.78011
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.44023
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -1.18815
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  1.76229
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29915
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.72373
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  2.45962
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.48762
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09573
【０１１０】
図１４（ａ）、図１４（ｂ）および図１４（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−４［１／ｍ］時、および＋４［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第７実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が
良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１１１】
（第８実施例）
第８実施例について、図１５および図１６並びに表８を用いて説明する。図１５に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【０１１２】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【０１１３】
以下の表８に、第８実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１１４】
（表８）第８実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.36316
［レンズ諸元］
面番号      R            D          nd        νd
1）        ∞        （可変）     1.0000
2）*  -1000.0000      4.3000      1.5311      55.91
3）*     -6.5303      1.6810      1.0000
4）*     -5.6162      1.6000      1.6349      23.96
5）*    -25.2056      0.4000      1.0000
6）*    -85.9315      4.2000      1.5311      55.91
7）*    -13.2626      0.3000      1.0000
8）*    -60.0000      2.8000      1.5311      55.91
9）*    -13.4414     （可変）     1.0000
E.P
［非球面データ］
κ        A4            A6            A8          A10
第2面   1.3442  -1.03947E-04   1.99797E-07  -8.84450E-09   2.49435E-10
第3面  -0.6793   9.59735E-05  -5.32187E-06   5.51814E-08  -4.31015E-10
第4面   0.0276   2.10923E-04  -9.95184E-06   5.18624E-08  -3.32847E-10
第5面   5.0000  -8.56728E-06   1.02735E-06   6.33926E-10  -3.19170E-12
第6面  -5.0000   8.58318E-05  -2.89454E-07   8.06580E-09  -1.05880E-10
第7面   1.6785  -1.01457E-05   4.00765E-07   1.20705E-08  -5.41393E-11
第8面  -5.0000  -8.83448E-06   3.82173E-07  -1.00000E-10   8.76418E-11
第9面  -1.1611   3.57114E-05  -5.94639E-09  -5.07206E-09   1.47617E-10
［可変間隔データ］
視度      −１          −３          ＋３
ｆｅ    16.72439      16.72439       16.72439
ｄ１     7.08220        6.49980       8.18360
ｄ２    23.00000       23.58064      21.89711
［条件式対応値］
−ｆ２＝  11.75386
ｆ３＝  28.94925
ｆ４＝  31.94863
ｆｅ＝  16.72439
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  7.58100
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.91030
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.57740
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -1.36501
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  1.73096
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29896
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.70280
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  2.71814
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.45329
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09567
【０１１５】
図１６（ａ）、図１６（ｂ）および図１６（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−３［１／ｍ］時、および＋３［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第８実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１１６】
（第９実施例）
第９実施例について、図１７および図１８並びに表９を用いて説明する。図１７に示すように、本実施例に係る接眼レンズは、観察物体Ｏｂ側から順に、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第１レンズＬ１と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第２レンズＬ２と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第３レンズＬ３と、アイポイントＥＰ側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第４レンズＬ４とから構成されている。
【０１１７】
本実施例に係る接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４全ての観察物体Ｏｂ側のレンズ面およびアイポイントＥＰ側のレンズ面が非球面レンズである。この接眼レンズでは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４を一体に光軸に沿って移動させることにより視度調整を行う。
【０１１８】
以下の表９に、第９実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１１９】
（表９）第９実施例
［全体緒元］
Ｙ０  ＝  5
ＴＬ  ＝  22.98810
［レンズ諸元］
面番号      R            D            nd        νd
1）        ∞        （可変）      1.0000
2）*   -800.0000      4.4000       1.5311      55.91
3）*     -6.0413      1.7000       1.0000
4）*     -5.9440      1.6000       1.6349      23.96
5）*    -29.7733      0.4000       1.0000
6）*    -58.4875      4.0000       1.5311      55.91
7）*    -16.0000      0.3000       1.0000
8）*    -50.0000      3.5000       1.5311      55.91
9）*    -11.9000     （可変）      1.0000
E.P
［非球面データ］
κ        A4            A6            A8            A10
第2面   1.3442  -1.07830E-04   3.90090E-07  -8.84450E-09   2.76999E-10
第3面  -1.4233  -1.19262E-04  -3.26981E-06   4.82976E-08  -2.35381E-10
第4面  -1.4931  -3.74916E-04  -7.14648E-06   1.12503E-07  -1.09459E-09
第5面  10.5775   2.97922E-06   9.82438E-07   9.81572E-09  -3.19170E-12
第6面  -5.0000   1.23107E-04  -2.49720E-07   8.06580E-09  -1.05880E-10
第7面   1.6143  -6.62136E-05   2.73100E-07   9.92362E-09  -9.42978E-11
第8面  -5.0000  -1.69714E-05   6.45037E-07  -8.00000E-09   1.38820E-10
第9面  -0.6385   3.90253E-05  -2.75111E-09  -8.81598E-09   1.75243E-10
［可変間隔データ］
視度      −１          −３          ＋３
ｆｅ    16.71198       16.71198     16.71198
ｄ１     7.08810        6.50440      8.18580
ｄ２    23.00000       23.58153      21.90032
［条件式対応値］
−ｆ２＝  12.00991
ｆ３＝  40.15961
ｆ４＝  28.49658
ｆｅ＝  16.71198
Ｄ２＝  1.60000
ΣＤ１２＝  7.70000
条件式（１）  ｆ４／ｆｅ＝  1.70516
条件式（２）  （Ｒ４ｂ＋Ｒ４ａ）／（Ｒ４ｂ−Ｒ４ａ）＝  -1.62467
条件式（３）  （Ｒ３ｂ＋Ｒ３ａ）／（Ｒ３ｂ−Ｒ３ａ）＝  -1.75316
条件式（４）  ｆ３／ｆｅ＝  2.40304
条件式（５）  Ｙ０／ｆｅ＝  0.29919
条件式（６）  （−ｆ２）／ｆｅ＝  0.71864
条件式（７）  ｆ４／（−ｆ２）＝  2.37276
条件式（８）  ΣＤ１２／ｆｅ＝  0.46075
条件式（９）  Ｄ２／ｆｅ＝  0.09574
【０１２０】
図１８（ａ）、図１８（ｂ）および図１８（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る接眼レンズの視度−１［１／ｍ］時、−３［１／ｍ］時、および＋３［１／ｍ］時における諸収差図である。各収差図より、第９実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。
【０１２１】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。例えば、以下の内容を、本実施形態の接眼レンズの光学性
能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１２２】
本実施形態の接眼レンズの数値実施例として４枚構成のものを示したが、例えば５枚等の他のレンズ構成にも適用可能である。また、最も観察物体側にレンズを追加した構成や、最もアイポイント側にレンズを追加した構成でも構わない。
【０１２３】
本実施形態の接眼レンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１２４】
本実施形態の接眼レンズを構成するレンズのレンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０１２５】
本実施形態の接眼レンズは、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４が一体で、または接眼レンズ全体が一体で移動して視度調整を行う構成を示したが、最もアイポイント側のレンズを固定し、当該レンズよりも観察物体側のレンズ全体を一体で移動したり、第１〜第４レンズＬ１〜Ｌ４の少なくとも一部のレンズを移動したりする構成でも構わない。
【符号の説明】
【０１２６】
Ｌ１  第１レンズ                    Ｌ２  第２レンズ
Ｌ３  第３レンズ                    Ｌ４  第４レンズ  
Ｏｐ  観察物体                      ＥＰ  アイポイント
１  カメラ                          ＯＬ  対物レンズ
Ｃ  撮像素子                        ＥＶＦ  電子ビューファインダ
ＥＬ  接眼光学系
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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