(57)【要約】【課題】全身の様々な部位を対象とする運動が可能であって、安全性や安定性を重視するとともに、ばねの付勢及び消勢を利用した運動が一方向に限られない身体鍛錬器を提供することを、更に、運動時の負荷を加減できる身体鍛錬器を提供することを課題とする。【解決手段】２本のコ字状フレームと一定の開脚角度を保つフレーム支持部とからなり、前記フレームの一方又は両方が可撓継手を介してフレーム支持部へ接合してなることを特徴とする。【選択図】図１０
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
２本のコ字状フレームと一定の開脚角度を保つフレーム支持部とからなる身体鍛錬器であって、前記フレームの一方又は両方が可撓継手を介してフレーム支持部へ接合してなる身体鍛錬器。
【請求項２】
一方のフレームにのみ可撓継手を設けた請求項１に記載の身体鍛錬器。
【請求項３】
両方のフレームに可撓継手を設けた身体鍛錬器であって、一方のフレームに設けた可撓継手に使用される弾性部材と、他方のフレームに設けた可撓継手に使用される弾性部材とは、ばね特性が異なる請求項１に記載の身体鍛錬器。
【請求項４】
フレーム支持部に角度調節機構を設けた請求項１乃至３のうちいずれかに記載の身体鍛錬器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、腹筋・背筋の強化、腕・脚の引き締めなど身体の様々な部位を鍛錬する身体鍛錬器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の器具として、２枚の板状のものを開ける状態で連結し、蝶番を設け左右にスプリング（ねじりコイルばね）を設置したストレッチ器具が知られている（特許文献１）。
また、板状の載置基台と駆動台との夫々の一側辺にコイルスプリング（ねじりコイルばね）を介装して駆動自在としたストレッチ機器が提案されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３１６７２１９号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０５０４１９号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、前記先行技術が採用する板は、空間を面で遮断するためこれを用いた運動の種類が限られる。そのため、鍛える身体部位があまり限定されることなく、全身の様々な部位の運動が可能な身体鍛錬器が待ち望まれてきた。
【０００５】
また、２枚の板が連結する支点部分、即ち特許文献１に記載の技術では蝶番部分、特許文献２に記載の技術ではねじりコイルばね部分に大きな荷重がかかり、想定以上に両板が閉じてしまうことが懸念される。その場合、指などを挟んでけがをする恐れがあることから、安全性への配慮が求められてきた。
【０００６】
また、ねじりコイルばねを使用した特許文献１及び特許文献２に記載の技術によれば、ばねの付勢・消勢を利用した運動は各一方向に限られる。即ち、開放状態にある２枚の板をばねの付勢に抗って閉じる動作と、閉じた状態にある２枚の板の消勢に抗って開く動作を利用した運動に限られるため、更なる改良の余地が認められる。
【０００７】
また、ねじりコイルばねを使用した特許文献１及び特許文献２に記載の技術によれば、一方の板にかかる荷重により生じる付勢は他方の板の面で消勢しようという力が働くため、運動時の安定性に欠ける。
【０００８】
また、特許文献１及び特許文献２に記載の技術においては、負荷が一定であるため、運動の種類や程度が限られる。
【０００９】
そこで本考案の目的は、上記課題に鑑み、全身の様々な部位の運動が可能であって、安全性・安定性を重視し、ばねの付勢・消勢を利用した運動が各一方向に限られない身体鍛錬器を提供することを課題とする。
更に、負荷を加減できる身体鍛錬器を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するため、請求項１に係る身体鍛錬器は、２本のコ字状フレームと一定の開脚角度を保つフレーム支持部とからなる身体鍛錬器であって、前記フレームの一方又は両方が可撓継手を介してフレーム支持部へ接合してなることを特徴とする。
【００１１】
請求項２に係る身体鍛錬器は、請求項１に記載の構成において、一方のフレームにのみ可撓継手を設けたことを特徴とする。
【００１２】
請求項３に係る身体鍛錬器は、請求項１に記載の構成において、両方のフレームに可撓継手を設けた身体鍛錬器であって、一方のフレームに設けた可撓継手に使用される弾性部材と、他方のフレームに設けた可撓継手に使用される弾性部材とばね特性が異なることを特徴とする。
【００１３】
請求項４に係る身体鍛錬器は、請求項１乃至３のうちいずれかに記載の構成において、フレーム支持部に角度調節機構を設けたことを特徴とする。
【考案の効果】
【００１４】
請求項１乃至請求項３に記載の身体鍛錬器によれば、板に代えてフレームを使用することから、フレームの内側へ体を通して利用できるため、運動の種類が増えた
【００１５】
また、一定の開脚角度を保つブラケットを使用することから、従来技術と類似の屈折運動を可能としつつ、且つ支点部が完全には閉じることがないため、安全性を確保することができた。
【００１６】
また、可撓継手を設けたことにより、ばねの付勢・消勢を利用した運動は各一方向に限られることがない。即ち、内方向への付勢を利用した運動と外方向への消勢を利用した運動に加え、外方向への付勢を利用した運動と内方向への消勢を利用した運動が可能となったことからも、利用して行なう運動の種類が増えた。
【００１７】
また、一方のフレームにのみ可撓継手を使用した場合、当該一方のフレームで生じた付勢は、先行技術のようにねじりコイルばねを蝶番に使用した場合と比べて、当該可撓継手におけるコイルばね自身で付勢・消勢のバランスがとられていることから、可撓継手を使用しない他方のフレームへの影響は少ない。
また、両フレームに可撓継手を使用した場合、両可撓継手に用いるばねの特性・定数を変えることで、一方のフレームの可撓継手に生じた付勢のために安定性が損なわれることは少ない。
例えば、初張力（変位し始めるときの力）が小さい（いわゆる柔らかい）ばねを使用した一の可撓継手に生じた付勢は、初張力の大きな（いわゆる硬い）ばねを利用した他の可撓継手へ伝わるが、当該他の可撓継手の大きな初張力には達せず、これを変位させるほどの力とはならない。つまり、両フレームに可撓継手を使用した場合、両可撓継手に用いるばねの特性・定数を変えることで運動時の安定性が確保できる。
【００１８】
請求項４に記載の身体鍛錬器によれば、フレーム支持部に角度調節機構を設けた構成としたことで負荷を加減できるようになった。
例えば、５０°に開いたフレームと１１０°に開いたフレームとでは、変位させる際に必要な負荷に差が生じる。つまり、従来技術では負荷は一定であったこの種の運動器具において、弾性部材を付け替えることなく、負荷を加減できるようになったことで利用の幅が一段と広がった。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第一の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図２】第一の実施形態における身体鍛錬器の分解斜視図である。
【図３】第一の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図４】第二の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図５】第二の実施形態における身体鍛錬器の分解斜視図である。
【図６】第二の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図７】第三の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図８】第三の実施形態における身体鍛錬器を示す分解斜視図である。
【図９】第三の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図１０】第四の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図１１】第四の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図１２】第四の実施形態における身体鍛錬器の分解斜視図である。
【図１３】第四の実施形態におけるハウジング内の構造を示す分解斜視図である。
【図１４】第四の実施形態における内外ハウジングの構造を示す図である。
【図１５】開脚角１１０°におけるアングル固定軸とアングル調節孔との位置関係を示す図である。
【図１６】開脚角５０°におけるアングル固定軸とアングル調節孔との位置関係を示す図である。
【図１７】アングル変更時のハウジング内の各部品の動きを示す一部省略説明図である。
【図１８】第四の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図１９】第四の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図２０】第四の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図２１】第四の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図２２】第五の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図２３】第五の実施形態における身体鍛錬器を示す斜視図である。
【図２４】第五の実施形態における身体鍛錬器の分解斜視図である。
【図２５】第五の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【図２６】第五の実施形態における身体鍛錬器の使用例を示す図である。
【考案を実施するための形態】
【００２０】
〔第一の実施形態〕
以下、本考案の第一の実施形態について図１〜図３を参照しながら説明する。  
本実施の形態は、２本のコ字状フレーム（10・11）と、一定の開脚角度を保つフレーム支持部（30）とからなる身体鍛錬器（1a）であって、第１フレーム（10）のみ可撓継手（20）を介して前記フレーム支持部（30）へ接合してなる身体鍛錬器に関するものである（図１）。
【００２１】
以下、具体的な構成を図２を参照しながら説明する。
「第１・第２フレーム」
第１フレーム（10）は、コ字状のフレームの端部にビス孔（h）を設けた第１フレームバー（100）とこれを保護する第１フレームバー・カバー（101）、そしてカバーエンド（102）とから構成される。  
【００２２】
第２フレーム（11）は、コ字状のフレームの端部に第２フレームバー（110）とこれを保護する第２フレームバー・カバー（111）、そしてカバーエンド（112）とから構成される。  
【００２３】
第１フレームバー（100）及び第２フレームバー（110）は、ステンレス鋼製であるが、使用目的に適う重量、所定の強度を備えた素材であれば、その他の金属若しくは合金のほか、硬質樹脂といった素材の使用を排除しない。
【００２４】
第１フレームバーは中空・中実の限定はないが、金属性である本実施形態の場合、中空とした方が軽量化が図られ、取り扱いが容易である。
【００２５】
第２フレームバーについても中空・中実の限定はないが、当該フレーム端部へは後述の第２フレーム軸を挿入するため、当該フレーム軸長相当部分は少なくとも中空とする。
なお、金属性である本実施形態の場合、中空とした方が軽量化が図られ、取り扱いが容易であるのは、第１フレームバーと同様である。
【００２６】
なお、ここでいう「コ字状」フレームとは「Ｕ字状」や「凹字状」その他これに類する形状を含む概念である。また、両フレームとも直線状のほか、内外方向に湾曲した形状としてもよい。
【００２７】
第１フレームバー・カバー（101）及び第２フレームバー・カバー（111）は、ポリオール、ポリイソシアネートを主成分として発泡剤、整泡剤、触媒などを混合して得られるポリエーテルフォーム若しくはポリエステルフォームといった軟質ウレタンフォームを材料とする。本実施の形態においては、機械的強度より弾性を重視し、ポリエステルフォームを使用した。なお、使用目的に適った弾性を具備し、本考案の製造に資する加工が可能な他の素材の使用を排除しない。
【００２８】
カバーエンド（102，112）は、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）などの熱可塑性の汎用樹脂のほか、熱硬化性樹脂を使用してもよい。
【００２９】
「可撓継手」
可撓継手（20）は、フレーム復帰手段（200）とこれを保護する可撓継手カバー（202）、そしてカバーエンド（203）とから構成され、端部にビス孔（ｈ）を設けた継筒（201）が前記フレーム復帰手段（200）の両端にハンダ付けなどの方法で固定されている。
【００３０】
フレーム復帰手段（200）は、本考案に係る身体鍛錬器における当該使用箇所において所望の可撓性を発揮しうる機械要素であり、本実施の形態においては、「引張コイルばね」（密着巻の冷間成形コイルばね）を使用する。通常、引張コイルばねの両端に形成されるフックは本考案では不要なためこれを切除し、当該コイルばね内径に接するように前記継筒（201）を挿入してハンダ付けなどの方法で固定する。或いは当該コイルばね外径に接するように前記継筒（201）内へ挿入してハンダ付けなどの方法で固定することとしてもよい。
【００３１】
なお、「圧縮コイルばね」でも類似の考案を得ることは可能であり、両コイルばねの特性の違いに基づく異なるタイプの身体鍛錬器が考えられる。
また、引張コイルばねや圧縮コイルばね以外のばね部材若しくは弾性部材であっても、本考案の目的を達成しうる限り、その使用は制限されない。
【００３２】
本実施形態において使用する引張コイルばねは、線径４ｍｍのステンレス線（ＳＵＳ）を使用し、総巻数２０、外径３０ｍｍ、内径２２ｍｍ、自由長から切除した両端のフック部分を除いた長さは１０５ｍｍである。
なお、本考案の目的に適う限り、硬鋼線（ＳＷＣ）やピアノ線（ＳＷＰ）又はこれらに防錆剤を添付したもの若しくは表面処理したもの、黄銅線（ＢｓＷ）、燐青銅（ＰＢＷ）といった他の材料を使用してもよい。また、材料や、総巻数、外径、内径、自由長から切除した両端のフック部分を除いた長さなども、バネ特性を考慮しつつ適宜変更してよい。
【００３３】
継筒（201）は、厚み１ｍｍ、外径２２ｍｍ、内径２０ｍｍ、長さ４５ｍｍの
鋼製パイプである。なお、所定の強度を具備する限り、他の金属や合金その他の素材を用いてもよい。
【００３４】
可撓継手カバー（202）の素材等については前述の第１・第２フレームバー・カバー（101，111）の項目で、また、カバーエンド（203）の素材等については前述のカバーエンド（102，112）の項目で延べた内容と同じであるため、ここでは割愛する。
【００３５】
第１フレーム（10）と可撓継手（20）とは、第１フレームバー（100）の端部を可撓継手（20）の継筒（201）の内径に接するように挿入し、ビス（ｓ）を継筒（201）のビス孔（ｈ）を介して第１フレームバー（100）のビス孔（ｈ）へビス留めして固定する。なお、第１フレームバー（100）の端部を可撓継手（20）の継筒（201）の外径に接するように挿入し、固定する構造としてもよい。
【００３６】
「フレーム支持部」
フレーム支持部（30）は、フレームブラケット（300）、内ハウジング（301）、外ハウジング（302）とから構成され、フレームブラケット（300）において、第１フレーム軸（3001）と第２フレーム軸（3002）とが一定の開脚角度（本実施の形態においては１１０°）を保つ。
【００３７】
内ハウジング（301）には第１フレーム軸（3001）を外嵌する欠切部（3011）が設けられ、外ハウジング（302）には第２フレーム軸（3002）を外嵌する欠切部（3012）が設けられている。
【００３８】
内ハウジング（301）の内周に補強フィン（3012）を形成し、一定の強度を保っている。外ハウジング（302）の内周にも同様に補強フィン（図示せず）を形成し、一定の強度を保っている。なお、補強フィンの形状や数は図示したものに限られず、適宜変更してよい。
また、内外ハウジングは両開口端部周縁に互いに嵌り合う構造（図示せず）を設けて嵌合する。
【００３９】
フレーム支持部（300）と可撓継手（20）との接合は、第１フレーム軸（3001）を可撓継手（20）の継筒（201）の内径に接するように挿入して行なう。その際、挿入状態を固定するために第１フレーム軸（3001）と継筒（201）との間に弾性樹脂など空隙を埋めて双方を密着させる部材（図示せず）を介するとよい。
また、第２フレーム（11）と可撓継手（20）との接合は、第２フレーム軸（3002）を第２フレームバー（110）の端部へ挿入し、ビス（ｓ）によりビス孔（ｈ）を介してビス留めして固定する。
【００４０】
本実施形態における考案の使用例を図３に示す。
使用者は床に仰臥位になり、第２フレーム（11）を体正面（腹部から胸部近傍）に、第１フレーム（10）を太ももに当て、腹筋その他関連する筋肉を使いながら可撓継手（20）の付勢・消勢に抗って膝を前後に動かして鍛錬する。
【００４１】
本実施形態に係る身体鍛錬器によれば、以下の効果が認められる。
・フレームの内側へ体を通したり、フレームの湾曲に合わせて体の任意の箇所に当ててエクササイズできるため運動の種類が増える。
・両フレームが完全に閉じることがないため安全である。
・可撓継手を設けたことにより、内方向への付勢を利用した運動と外方向への消勢を利用した運動に加え、外方向への付勢を利用した運動と内方向への消勢を利用した運動が可能となり、運動の種類が広がった。
・ねじりコイルばねを蝶番に使用しないため各種運動が安定する。
【００４２】
〔第二の実施形態〕  
次に、本考案の第二の実施形態について図４〜図６を参照しながら説明する。  
本実施の形態は、２本のコ字状フレーム（10・12）と、一定の開脚角度を保つフレーム支持部（30）とからなる身体鍛錬器（1b）であって、第１フレーム（10）は可撓継手（20）を介して、第２フレーム（12）は可撓継手（21）（フレーム復帰手段210a）を介して前記フレーム支持部（30）へ接合してなる身体鍛錬器に関するものである（図４）。
第２フレームにおいても可撓継手を介した構成となっている点で前記第一の実施形態と異なる。以下、第一の実施形態と異なっている部分を中心に具体的な構成を図５を参照しながら説明する。
【００４３】
「第１・第２フレーム」
第１フレーム（10）は、第一の実施形態と同様、端部にビス孔（h）を設けた第１フレームバー（100）とこれを保護する第１フレームバー・カバー（101）、そしてカバーエンド（102）とから構成される。
【００４４】
第２フレーム（12）は、第２フレームバー（120）とこれを保護する第２フレームバー・カバー（121）、そしてカバーエンド（122）とから構成される。
【００４５】
第１フレームバー（100）及び第２フレームバー（120）は、ステンレス鋼製であるが、使用目的に適う重量、所定の強度を備えた素材であれば、その他の金属若しくは合金のほか、硬質樹脂といった素材の使用を排除しない。
【００４６】
両フレームバーは中空・中実の限定はないが、金属性である本実施形態の場合、中空とした方が軽量化が図られ、取り扱いが容易である。
【００４７】
なお、ここでいう「コ字状」フレームとは「Ｕ字状」や「凹字状」その他これに類する形状を含む概念である。また、両フレームとも直線状のほか、内外方向に湾曲した形状としてもよい。
【００４８】
第１フレームバー・カバー（101）及び第２フレームバー・カバー（121）は、第一の実施形態と同様、ポリオール、ポリイソシアネートを主成分として発泡剤、整泡剤、触媒などを混合して得られるポリエーテルフォーム若しくはポリエステルフォームといった軟質ウレタンフォームを材料とする。本実施の形態においては、機械的強度より弾性を重視し、ポリエステルフォームを使用した。なお、使用目的に適った弾性を具備し、本考案の製造に資する加工が可能な他の素材の使用を排除しない。
【００４９】
なお、第２フレームバー（120）、第２フレームバー・カバー（121）よりなる第２フレーム（12）は、第一の実施形態における第２フレームバー（110）、第２フレームバー・カバー（111）よりなる第２フレーム（11）よりも、可撓継手（21）を設けた分だけ短く構成されている。
【００５０】
カバーエンド（102，122）は、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）などの熱可塑性の汎用樹脂のほか、熱硬化性樹脂の使用も妨げない。
【００５１】
「可撓継手」
可撓継手（20）及びその構成部品であるフレーム復帰手段（200）、継筒（201）、可撓継手カバー（202）、カバーエンド（203）については、第一の実施形態と同じであるから個々の説明は割愛し、また、第１フレーム（10）と可撓継手（20）との接合及び可撓継手（20）とフレーム支持部（30）の第１フレーム軸（3001）との接合に関する説明についても第一の実施形態と同じであるから説明を割愛する。
【００５２】
可撓継手（21）は、可撓継手（20）と同じ構成であり、フレーム復帰手段（210a）には、可撓継手（20）に使用されるフレーム復帰手段（200）と同程度の特性を備えた引張コイルばねを使用する。
【００５３】
第２フレーム（12）と可撓継手（21）とは、第２フレームバー（120）の端部を可撓継手（21）の継筒（211）の内径に接するように挿入し、ビス（ｓ）を継筒（211）のビス孔（ｈ）を介して第２フレームバー（120）のビス孔（ｈ）へビス留めして固定する。なお、第２フレームバー（120）の端部を可撓継手（21）の継筒（211）の外径に接するように挿入し、固定するように設計してもよい。
【００５４】
フレーム支持部（300）と可撓継手（21）との接合は、第２フレーム軸（3002）を可撓継手（21）の継筒（211）の内径に接するように挿入して行なう。その際、挿入状態を固定するために第2フレーム軸（3011）と継筒（211）との間に弾性樹脂など空隙を埋めて双方を密着させる部材（図示せず）を介するとよい。
【００５５】
本実施形態における考案の使用例を図４に示す。
使用者は立ったまま、或いは上体を起こしたまま、両手で第１フレーム及び第２フレームを掴む。そして両フレームの可撓継手の付勢・消勢に抗って腕を開いたり、閉じたりして鍛錬する。
【００５６】
本実施形態に係る身体鍛錬器によれば、以下の効果が認められる。
・フレームの内側へ体を通したり、フレームの任意の場所を掴んでエクササイズできるため運動の種類が増える。
・両フレームが完全に閉じることがないため安全である。
・可撓継手を設けたことにより、内方向への付勢を利用した運動と外方向への消勢を利用した運動に加え、外方向への付勢を利用した運動と内方向への消勢を利用した運動が可能となり、運動の種類が広がった。
・ねじりコイルばねを蝶番に使用しないため各種運動が安定する。
【００５７】
〔第三の実施形態〕
次に、本考案の第三の実施形態について図７〜図９を参照しながら説明する。なお、図７は便宜上、一部を透過して図示した。
本実施の形態は、２本のコ字状フレーム（10・12）と、一定の開脚角度を保つフレーム支持部（30）とからなる身体鍛錬器（1c）であって、第１フレーム（10）は可撓継手（20）を介して、第２フレーム（12）は可撓継手（21）（フレーム復帰手段210b）を介して前記フレーム支持部（30）へ接合してなる身体鍛錬器に関するものである（図７）。
可撓継手（21）において使用されるフレーム復帰手段が、可撓継手（20）において使用されるフレーム復帰手段とは、異なるばね特性を有する点で前記第二の実施形態と異なる。以下、第二の実施形態と異なっている部分の具体的な構成を図８を参照しながら説明する。なお、図中、前述の実施形態における符号・図番と同じ符合・図番については本実施形態においても同じ説明となるため、重ねての説明は割愛する。
【００５８】
本実施形態において使用するフレーム復帰手段（210b）は、線径２ｍｍのリン青銅線（ＰＢＷ）を使用し、総巻数４０、外径３０ｍｍ、内径２６ｍｍ、自由長から切除した両端のフック部分を除いた長さは１０５ｍｍの引張コイルばねである。
可撓継手（20）において使用されるフレーム復帰手段（200）が、Ｇ値７０００のステンレス線（ＳＵＳ）の引張コイルばねであるのに対し、可撓継手（21）において使用されるフレーム復帰手段（210ｂ）は、Ｇ値４５００のリン青銅線（ＰＢＷ）の引張コイルばねである。
つまり、フレーム復帰手段（200）が、ばね特性が強い（いわゆる硬い）引張コイルばねであるのに対し、フレーム復帰手段（210ｂ）は、ばね特性が弱い（いわゆる柔らかい）引張コイルばねを使用する。
【００５９】
本実施形態における考案の使用例を図９に示す。
使用者は椅子などに腰掛けて、第１フレーム（10）を右手で掴み、第２フレーム（12）の可撓継手（21）部分を右腕上腕部に当て、肘を支点にし、第１フレーム（10）の可撓継手（20）の付勢に抗って前腕を体の内側に向かって巻き込むように回転させて、肩甲下筋を鍛錬する。
かかる運動においては、右腕上腕部に当てた可撓継手（21）は、ばね特性が弱く、クッションの役目を果たし、当該運動に適している。
【００６０】
本実施形態に係る身体鍛錬器によれば、以下の効果が認められる。
・フレームの内側へ体を通してエクササイズできるため運動の種類が増える。
・両フレームが完全に閉じることがないため安全である。
・可撓継手を設けたことにより、内方向への付勢を利用した運動と外方向への消勢を利用した運動に加え、外方向への付勢を利用した運動と内方向への消勢を利用した運動が可能となり、運動の種類が広がった。
・ねじりコイルばねを蝶番に使用しないため各種運動が安定する。
【００６１】
〔第四の実施形態〕
次に、本考案の第四の実施形態について、図１０〜図２１を参照しながら説明する。  
本実施の形態は、２本のコ字状フレーム（10・11）と、角度調節機構を備えたフレーム支持部（31）とからなる身体鍛錬器（1d）であって、第１フレーム（10）のみ可撓継手（20）を介して前記フレーム支持部（31）へ接合してなる身体鍛錬器に関するものである（図１０、図１１）。
なお、角度調節機構を備えたフレーム支持部（31）を除き、第１フレーム（10）については第一乃至第三の実施形態において開示した内容と、第２フレーム（11）については第一の実施形態において開示した内容と、そして可撓継手（20）に関しては、第一乃至第三の実施形態にいて開示した内容と、それぞれ同じであるから、ここでの説明は割愛する。
【００６２】
以下、角度調節機構を備えたフレーム支持部（31）の具体的な構成を、図１２乃至図１４及び必要に応じてその他図面を参照しながら説明する。
【００６３】
「フレーム支持部（角度調節機構付）」
フレーム支持部（31）は、内ハウジング（310）、外ハウジング（312）、第１フレームブラケット（311）、第２フレームブラケット（313）、筒形継手（314）、アングル調節部材（315）、弾性部材（316）、押圧操作釦（317）とから構成される（図１２）。
【００６４】
内ハウジング（310）には第１フレーム軸（3111）を外嵌する欠切部（3105）が、外ハウジング（312）には第２フレーム軸（3131）を外嵌する欠切部（3125）が夫々設けられている（図１２，図１３）。
【００６５】
フレーム支持部（31）と可撓継手（20）との接合は、第１フレームブラケット（311）の第１フレーム軸（3111）を可撓継手（20）の継筒（201）の内径に接するように挿入して行なう（図１２）。その際、挿入状態を固定するために第１フレーム軸（3111）と継筒（201）との間に弾性樹脂など空隙を埋め双方を密着させる部材（図示せず）を介入させるとよい。
【００６６】
第２フレーム（11）と可撓継手（20）との接合は、第２フレームブラケット（313）の第２フレーム軸（3131）を第２フレームの端部へ挿入し、第２フレームバー（110）のビス孔（ｈ）を介してビス（ｓ）によりビス留めして固定する（図１２）。
【００６７】
「第１フレームブラケット」
第１フレームブラケット（311）は、第１フレーム軸（3111）を具備し、軸孔（3112）、アングル固定孔（3113）が形成されている（図１３）。硬質樹脂素材を用いて一体的に形成してなるが、素材や成形方法は、所望の強度が確保できれば限定されない。
【００６８】
「第２フレームブラケット」
第２フレームブラケット（313）は、第２フレーム軸（3131）を具備し、軸孔（3132）、アングル調節孔ａ（3133）、アングル調節孔ｂ（3134）が形成されている（図１３）。硬質樹脂素材を用いて一体的に形成してなるが、素材や成形方法は、所望の強度が確保できれば限定されない。
【００６９】
第１フレームブラケット（311）と第２フレームブラケット（313）とは、夫々の軸孔（3112，3132）へ筒形継手（314）を挿通して回転可能に連結する。なお、当該筒形継手（314）の端部は両ブラケットへ挿通後、後加工によりフランジを形成する。
【００７０】
アングル調節部材（315）は、回転軸（3151）とアングル固定軸（3152）を具備する。ステンレス製で一体的に成形してなるが、素材や成形方法は、所望の強度が確保できれば限定されない。
【００７１】
回転軸（3151）は、筒形継手（314）へ挿通し、最終的には第２フレームブラケット（313）、外ハウジング（312）を介して先端に押圧操作釦（317）を取り付ける。
一方、内ハウジング（312）の内側中央部に配した男性部材受（3106）に取り付けた弾性部材（316）により、アングル調節部材（315）は常時押出し方向に弾発付勢が働いている。
なお、弾性部材（316）とは、ばねと称される機械要素である。例えば、圧縮コイルばね、線状ばね、板ばね、うず巻きばね、皿ばねその他当該箇所において所定の付勢を働かせるものであれば形状は問わず、金属や樹脂など素材も限定しない。
【００７２】
アングル固定軸（3152）は、第１フレームブラケット（311）のアングル固定孔（3113）を挿通して、第２フレームブラケット（313）のアングル調節孔ａ（3133）若しくはアングル調節孔ｂ（3134）のいずれかに嵌挿される。
【００７３】
内ハウジング（310）の内周には補強フィン（3104）を形成し、一定の強度を保っている。外ハウジング（312）の内周にも補強フィン（3124）を形成し、同様に一定の強度を保っている。なお、補強フィンの形状や数は図示したものに限られず、適宜変更してよい（図１３、図１４）。
【００７４】
内ハウジング（310）には、凹部（3102）と凹部（3103）が設けられ、両凹部の間に第１フレーム軸（3111）、弾性部材（316）そしてアングル調節部材（315）が位置する（図１３、図１４）。また、内ハウジング（310）の外からビス（ｓ）を、前記凹部に穿ったビス孔（ｈ）を介して第１フレームブラケット（311）のビス孔（ｈ）に螺着して内ハウジングを取り付ける。
【００７５】
外ハウジング（312）は、凹部（3122）と凹部（3123）が設けられ、両凹部の間に第２フレーム軸（3131）、回転軸（3151）が位置する（図１４）。また、外ハウジング（313）の外からビス（ｓ）を、前記凹部に穿ったビス孔（ｈ）を介して第２フレームブラケット（313）のビス孔（ｈ）に螺着して外ハウジングを取り付ける。
【００７６】
内ハウジング（310）の開口部には開口縁の外周を肉厚の略１／２程度減厚加工した嵌合縁α（3101）の凹凸が、外ハウジング（311）の嵌合縁β（3121）の凸凹と嵌合して、開脚角度変更時に第１フレームブラケットとともに回転摺動する構成である。図中、黒く縁取りした部分が凸形環状部を示す(図１４)。
【００７７】
外ハウジング（313）の開口部には開口縁の内周を肉厚の略１／２程度減厚加工した嵌合縁β（3121）の凸凹が、内ハウジング（310）の嵌合縁α（3101）の凹凸と嵌合する。図中、黒く縁取りした部分が凸形環状部を示す(図１４)。
【００７８】
次に、第１フレーム（10）と第２フレーム（11）がなす開脚角度が１１０°の場合におけるフレーム支持部（31）内の各部材の位置関係を説明する。図１５（ａ）中、Ｐ１の方向からフレーム支持部（31）を見た図が同図（ｂ）、Ｐ２の方向から見た図が同図（ｃ）、Ｐ３の方向から見た図が同図（ｄ）である。なお、便宜上、一部省略図とした。
【００７９】
開脚角度１１０°の状態にある場合、アングル調節部材（315）のアングル固定軸（3152）は、第２フレームブラケット（313）のアングル調節孔ａ（3133）に嵌挿される（図１５（ｂ））。そしてこの状態においてＰ２，Ｐ３から見た各部品及び位置関係は同図（ｃ）及び（ｄ）である。
【００８０】
続いて、第１フレーム（10）と第２フレーム（11）がなす開脚角度が５０°の場合におけるフレーム支持部（31）内の各部材の位置関係を説明する。図１６（ａ）中、Ｐ１の方向からフレーム支持部（31）を見た図が同図（ｂ）、Ｐ２の方向から見た図が同図（ｃ）、Ｐ３の方向から見た図が同図（ｄ）である。なお、便宜上、一部省略図とした。
【００８１】
開脚角度５０°の状態にある場合、アングル調節部材（315）のアングル固定軸（3152）は、第２フレームブラケット（313）のアングル調節孔ｂ（3134）に嵌挿される（図１６（ｂ））。そしてこの状態においてＰ２，Ｐ３から見た各部品及び位置関係は同図（ｃ）及び（ｄ）である。
【００８２】
なお、開脚角度は上記２例に限られず、構造上、可能な限りその他の角度に設計変更してよく、アングル調節孔も２つに限られず、設計上、可能であれば３つ以上設けることとしてもよい。
【００８３】
次に、第１フレーム（10）と第２フレーム（11）がなす開脚角度を変更する場合におけるフレーム支持部（31）内の各部材の動作を説明する。
【００８４】
図１７（ａ）は身体鍛錬器が１１０°の状態にあることを示す。このとき、押圧操作釦（317）を弾性部材（316）の付勢に抗って矢印の方向に押し込むと、アングル固定軸（3152）がアングル調節孔ａ（3133）から抜け出し、アングル固定孔（3133）内にのみ留まることとなる（同図（ｂ））。
【００８５】
押圧操作釦（317）を押し込んだ状態で、第１フレーム（10）、即ち第１フレームブラケット（311）を矢印の方向に回転させ（同図（ｃ））、アングル固定孔（3133）とアングル調節孔ｂ（3134）とが連通すると、押圧操作釦（317）の押し込みが弾性部材（316）の消勢により解除され、アングル調節部材（315）が矢印の方向に押し戻される結果、アングル固定軸（3152）がアングル調節孔ｂ（3134）へ挿通することとなる（同図（ｄ））。
【００８６】
本実施形態における考案の使用例を図１８乃至図２１に示す。
図１８では腹筋、背筋を鍛える運動を示す。開脚角度を１１０°に設定しておき、第１フレーム（10）を背中に当て、可撓手段の付勢に抗い背筋を使って上体を後に反らす。その後、可撓手段の消勢に抗って腹筋を使って上体を元に戻すという運動である。
【００８７】
図１９では外傾斜筋及び背筋を鍛える運動を示す。開脚角度を１１０°に設定しておき、胡坐をかいて座り、第１フレーム（10）を胸元に当て、第２フレーム（11）を両足の太ももの上に載せる。右肘を体の前へ出し、右脇に同フレームを挟む格好をとり、この状態で可撓手段の付勢に抗い主に外傾斜筋を使って上体を屈める。その後、可撓手段の消勢に抗って背筋を使って上体を元に戻すという運動である。
【００８８】
図２０では腕立て伏せを補助する目的で身体鍛錬器（1d）を使用する運動を示す。開脚角度は５０°に設定しておき、第１フレーム（10）を腹部に当てながら腕立て伏せを行うことで、可撓手段の付勢が体を持ち上げる際の助けとなる。
【００８９】
図２１では下肢の筋肉を鍛える運動を示す。開脚角度は５０°に設定しておき、椅子等に腰掛け、第１フレーム（10）を足裏に当てて可撓手段の付勢に抗って両足を踏み込み、また、その後、可撓手段の消勢に抗いながらゆっくりと足を元の高さまで上げる動作を行なうことで、下肢の筋肉を鍛錬するという運動である。
【００９０】
本実施形態に係る身体鍛錬器によれば、以下の効果が認められる。
・フレームの内側へ体を通したり、フレームの湾曲に合わせて体の任意の箇所に当ててエクササイズできるため運動の種類が増える。
・両フレームが完全に閉じることがないため安全である。
・可撓継手を設けたことにより、内方向への付勢を利用した運動と外方向への消勢を利用した運動に加え、外方向への付勢を利用した運動と内方向への消勢を利用した運動が可能となり、運動の種類が広がった。
・ねじりコイルばねを蝶番に使用しないため各種運動が安定する。
・フレーム支持部に角度調節機構を設けた構成としたことで負荷を加減できるようになった。
【００９１】
〔第五の実施形態〕
次に、本考案の第四の実施形態について図２２〜図２６を参照しながら説明する。  
本実施の形態は、２本のコ字状フレーム（10・12）と、開脚角度可変のフレーム支持部（31）とからなる身体鍛錬器（1e）であって、第１フレーム（10）は可撓継手（20）を介して、第２フレーム（12）は可撓継手（21）（フレーム復帰手段210b）を介して前記フレーム支持部（31）へ接合してなる身体鍛錬器に関するものである（図２２〜図２４）。
即ち、第１フレームと第２フレーム共に可撓継手を介してフレーム支持部（31）と接合しており、且つ第２フレーム用の可撓継手のフレーム復帰手段と、第１フレーム用の可撓継手のフレーム復帰手段とは、ばね特性が異なる点で前記第三の実施形態と同じであり、また、フレーム支持部に角度調節機構を具備した点で第四の実施形態と同じであり、これら両実施形態を組み合わせたバリエーションの実施形態に係るものである。したがって、各構成要素に関する詳細な説明は割愛する。
【００９２】
本実施形態における考案の使用例を図２５、図２６に示す。
図２５では腹筋及び背筋を鍛える運動を示す。開脚角度を１１０°に設定しておき、胡坐をかいて座り、第１フレーム（10）を胸元に当て、第２フレーム（12）をふとものの上に載せる。この状態で可撓手段の付勢に抗い腹筋を使って上体を屈める。その後、可撓手段の消勢に抗って背筋を使ってゆっくり上体を元に戻すという運動である。
ばね特性の弱い（いわゆる柔らかい）フレーム復帰手段（210ｂ）を用いた可撓継手（21）により、上記屈曲運動による第２フレーム（12）の太ももへかかる力は和らぎ、快適な運動を行なうことが可能となる。
【００９３】
図２６では内転筋（太ももの内側）を鍛える運動を示す。開脚角度を５０°に設定しておき、椅子などに腰掛けて身体鍛錬器を図示するように両足で挟む。この状態で可撓手段の付勢・消勢に抗い内転筋を使って両足を閉じたり開いたりする運動である。
一方が、ばね特性の強いフレーム復帰手段（200）を用いた可撓継手（20）であるため、特に鍛えたい足の方に第１フレームを当てて運動するといったことが可能となる。
【００９４】
本実施形態に係る身体鍛錬器によれば、以下の効果が認められる。
・フレームの内側へ体を通したり、フレームの湾曲に合わせて体の任意の箇所に当ててエクササイズできるため運動の種類が増える。
・両フレームが完全に閉じることがないため安全である。
・可撓継手を設けたことにより、内方向への付勢を利用した運動と外方向への消勢を利用した運動に加え、外方向への付勢を利用した運動と内方向への消勢を利用した運動が可能となり、運動の種類が広がった。
・ねじりコイルばねを蝶番に使用しないため各種運動が安定する。
・フレーム支持部に角度調節機構を設けた構成としたことで負荷を加減できるようになった。
【符号の説明】
【００９５】
1  身体鍛錬器
10  第１フレーム
100  第１フレームバー
101  第１フレームバー・カバー
102  カバーエンド
11  第２フレーム（長）
110  第２フレームバー（長）
111  第２フレームバー・カバー（長）
112  カバーエンド
12  第２フレーム（短）
120  第２フレームバー（短）
121  第２フレームバー（短）
122  カバーエンド
20  可撓継手（第１フレーム用）
200  フレーム復帰手段
201  継筒
202  可撓継手カバー
203  カバーエンド
21  可撓継手（第２フレーム用）
210a  フレーム復帰手段
210b  フレーム復帰手段
211   継筒
212  可撓継手カバー
213  カバーエンド
30  フレーム支持部（角度調節機構なし）
300  フレームブラケット
3001  第１フレーム軸
3002  第２フレーム軸
301  内ハウジング
3011  欠切部
3012  補強フィン
302  外ハウジング
3021  欠切部
31  フレーム支持部（角度調節機構あり）
310  内ハウジング
3101  嵌合縁α
3102  凹部（第１）
3103  凹部（第２）
3104  補強フィン
3105  欠切部
3106  弾性部材受
311  第１フレームブラケット
3111  第１フレーム軸
3112  軸孔
3113  アングル固定孔
312  外ハウジング
3121  嵌合縁β
3122  凹部（第３）
3123  凹部（第４）
3124  補強フィン
3125  欠切部
3126  軸孔
313  第２フレームブラケット
3131  第２フレーム軸
3132  軸孔
3133  アングル調節孔ａ
3134  アングル調節孔ｂ
314  筒形継手
315  アングル調節部材
3151  回転軸
3152  アングル固定軸
316  弾性部材
317  押圧操作釦
ｈ  ビス孔
ｓ  ビス
【図１】
0003172793.tif 000003
【図２】
0003172793.tif 000004
【図３】
0003172793.tif 000005
【図４】
0003172793.tif 000006
【図５】
0003172793.tif 000007
【図６】
0003172793.tif 000008
【図７】
0003172793.tif 000009
【図８】
0003172793.tif 000010
【図９】
0003172793.tif 000011
【図１０】
0003172793.tif 000012
【図１１】
0003172793.tif 000013
【図１２】
0003172793.tif 000014
【図１３】
0003172793.tif 000015
【図１４】
0003172793.tif 000016
【図１５】
0003172793.tif 000017
【図１６】
0003172793.tif 000018
【図１７】
0003172793.tif 000019
【図１８】
0003172793.tif 000020
【図１９】
0003172793.tif 000021
【図２０】
0003172793.tif 000022
【図２１】
0003172793.tif 000023
【図２２】
0003172793.tif 000024
【図２３】
0003172793.tif 000025
【図２４】
0003172793.tif 000026
【図２５】
0003172793.tif 000027
【図２６】
0003172793.tif 000028