(57)【要約】      （修正有）【課題】複数の信号線を有しかつ扁平形状の断面を有し、信号線の断線を抑制できるイヤホンケーブルおよびイヤホンを提供する。【解決手段】イヤホンケーブルは、複数の信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇと被覆材２０とを備え、かつ扁平形状の断面を有する。イヤホンケーブルの延伸方向に垂直な断面において、被覆材２０の長辺方向における幅Ｗ１は、短辺方向における幅Ｗ２の３倍以上の長さに設定される。信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇは、被覆材２０の長辺方向に並ぶように配置される。上記垂直な断面において、信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇのうち長辺方向において最も外側に位置する２つの信号線１８Ｌ，１８Ｒの上記長辺方向における間隔Ｄ１は、上記長辺方向における被覆材２０の幅Ｗ１の１／２以下の長さに設定される。【選択図】図２
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
複数の信号線と前記複数の信号線を被覆する被覆材とを備え、一方向に延びかつ扁平形状の断面を有するイヤホンケーブルであって、
前記一方向に垂直な断面において、前記被覆材の長辺方向における幅は、短辺方向における前記被覆材の幅の３倍以上の長さであり、
前記複数の信号線は、前記長辺方向に並ぶように配置され、
前記垂直な断面において、前記複数の信号線のうち前記長辺方向において最も外側に位置する２つの信号線の前記長辺方向における間隔は、前記長辺方向における前記被覆材の幅の１／２以下の長さである、イヤホンケーブル。
【請求項２】
前記長辺方向において、前記複数の信号線よりも前記被覆材の端部側に位置するように前記被覆材に被覆された補強材をさらに備え、
前記補強材のヤング率は、前記被覆材のヤング率よりも大きい、請求項１に記載のイヤホンケーブル。
【請求項３】
前記複数の信号線のうちの少なくとも２つの信号線は、前記短辺方向において互いにずれた位置に配置される、請求項１または２に記載のイヤホンケーブル。
【請求項４】
請求項１から３のいずれかに記載のイヤホンケーブルを備えたイヤホンであって、
前記イヤホンケーブルの両端部のうちの少なくとも一方において、前記最も外側に位置する２つの信号線の前記長辺方向における前記間隔が、前記長辺方向における前記被覆材の幅の１／２以下の長さである、イヤホン。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、イヤホンケーブルおよびイヤホンに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、種々のイヤホンケーブルが提案されている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に開示されているイヤホンケーブルは、主ケーブルと一対の分岐ケーブルとを有する。主ケーブルおよび一対の分岐ケーブルはそれぞれ、複数の芯線と、該複数の芯線を被覆する絶縁外被とを含む。
【０００３】
特許文献１のイヤホンケーブルでは、主ケーブルは扁平形状を有している。具体的には、主ケーブルは、該主ケーブルの延伸方向に垂直な断面において、互いに略平行な一対の面（以下、幅広面という。）と、該幅広面よりも小さい幅を有しかつ互いに略平行な一対の面（以下、幅狭面という。）とを有している。また、特許文献１の主ケーブルでは、複数の芯線は、幅広面に平行な方向に並ぶように配置されている。
【０００４】
特許文献１の主ケーブルは、上記のように扁平形状を有しているので、絡みを抑制できるという利点を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実用新案登録第３１８２４９８号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上述のように、特許文献１の主ケーブルでは、複数の芯線は、幅広面に平行な方向に並んでいる。このため、主ケーブルが幅狭面の法線方向に屈曲する際には、曲げの中心側に位置する芯線に比べて、曲げの中心から最も離れた位置の芯線に大きな曲げ応力が生じる。これにより、上記最も離れた位置の芯線が断線しやすくなる。
【０００７】
本考案は、上述の問題を解決するためになされたものであり、複数の信号線を有しかつ扁平形状の断面を有するイヤホンケーブルにおいて、信号線の断線を抑制できる構成を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）本考案の一実施形態に係るイヤホンケーブルは、複数の信号線と前記複数の信号線を被覆する被覆材とを備え、一方向に延びかつ扁平形状の断面を有し、前記一方向に垂直な断面において、前記被覆材の長辺方向における幅は、短辺方向における前記被覆材の幅の３倍以上の長さであり、前記複数の信号線は、前記長辺方向に並ぶように配置され、前記垂直な断面において、前記複数の信号線のうち前記長辺方向において最も外側に位置する２つの信号線の前記長辺方向における間隔は、前記長辺方向における前記被覆材の幅の１／２以下の長さである。
【０００９】
上記の構成を有するイヤホンケーブルでは、被覆材の長辺方向において、複数の信号線を被覆材の中心近傍に配置することができる。これにより、イヤホンケーブルが上記長辺方向に屈曲する際に、曲げの中心から最も離れた位置の信号線に生じる応力が、断面扁平形状の従来のイヤホンケーブルに比べて小さくなる。その結果、イヤホンケーブルが被覆材の長辺方向に屈曲する際に、信号線の断線を抑制できる。
【００１０】
（２）前記長辺方向において、前記複数の信号線よりも前記被覆材の端部側に位置するように前記被覆材に被覆された補強材をさらに備え、前記補強材のヤング率は、前記被覆材のヤング率よりも大きくてもよい。
【００１１】
この場合、イヤホンケーブルが被覆材の長辺方向に曲がることを抑制することができる。これにより、信号線の断線をより確実に抑制することができる。
【００１２】
（３）前記複数の信号線のうちの少なくとも２つの信号線は、前記短辺方向において互いにずれた位置に配置されてもよい。
【００１３】
この場合、被覆材の長辺方向において複数の信号線を互いに近づけることができる。すなわち、複数の信号線を上記短辺方向において同じ位置に配置した場合に比べて、上記最も外側に位置する２つの信号線の上記長辺方向における間隔を小さくできる。これにより、イヤホンケーブルが被覆材の長辺方向に屈曲する際に、上記２つの信号線のうちの一方に大きな曲げ応力が生じることを十分に抑制できる。これにより、信号線の断線を十分に抑制できる。
【００１４】
（４）本考案の他の実施形態に係るイヤホンは、上記のイヤホンケーブルを備えたイヤホンであって、前記イヤホンケーブルの両端部のうちの少なくとも一方において、前記最も外側に位置する２つの信号線の前記長辺方向における前記間隔が、前記長辺方向における前記被覆材の幅の１／２以下の長さである。
【００１５】
イヤホンにおいて、イヤホンケーブルの端部には、イヤホンケーブルよりも曲がりにくい部材（例えば、端子またはイヤホン本体等）が接続される。このため、イヤホンケーブルの端部には、大きな曲げ応力が生じやすい。しかし、上述の構成により、イヤホンケーブルの端部において、複数の信号線を被覆材の中心近傍に配置することができる。これにより、イヤホンケーブルの端部が上記長辺方向に屈曲する際に、曲げの中心から最も離れた位置の信号線に生じる応力が、断面扁平形状の従来のイヤホンケーブルを備えたイヤホンに比べて小さくなる。その結果、イヤホンケーブルの端部が被覆材の長辺方向に屈曲する際に、信号線の断線を抑制できる。
【考案の効果】
【００１６】
本考案によれば、複数の信号線を有しかつ扁平形状の断面を有するイヤホンケーブルにおいて、信号線の断線を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、本考案の一実施形態に係るイヤホンケーブルを備えたイヤホンを示す図である。
【図２】図２は、ケーブルユニットの断面図であり、（ａ）は、図１のａ−ａ線断面図であり、（ｂ）は、図１のｂ−ｂ線断面図である。
【図３】図３は、イヤホンケーブルの変形例を示す断面図である。
【図４】図４は、イヤホンケーブルの他の変形例を示す断面図である。
【図５】図５は、イヤホンケーブルのその他の変形例を示す断面図である。
【図６】図６は、試験方法を説明するための図である。
【考案を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を用いて本考案の一実施形態に係るイヤホンケーブルおよびそれを備えたイヤホンについて説明する。なお、各図中の構成部材の寸法は、実際の構成部材の寸法及び各構成部材の寸法比率等を忠実に表したものではない。また、本考案に係るイヤホンには、耳に当てて使用されるスピーカユニットを備えた、いわゆるヘッドホンも含まれる。したがって、ヘッドホンにおいて音声信号を伝達するために用いられるケーブルも、本考案に係るイヤホンケーブルに含まれる。
【００１９】
＜イヤホンの構成＞
図１は、本考案の一実施形態に係るイヤホンケーブルを備えたイヤホンを示す図である。図１を参照して、イヤホン１００は、ケーブルユニット１０、イヤホン１００を機器（図示せず）に接続するための端子１２、左耳用のイヤホン本体１４Ｌ、右耳用のイヤホン本体１４Ｒ、およびコネクタ部材１６を備えている。
【００２０】
ケーブルユニット１０は、イヤホンケーブル１０Ａ，１０Ｌ，１０Ｒを含む。イヤホンケーブル１０Ａの一端に、端子１２が接続されている。イヤホンケーブル１０Ｌの一端にイヤホン本体１４Ｌが接続され、イヤホンケーブル１０Ｒの一端にイヤホン本体１４Ｒが接続されている。イヤホンケーブル１０Ｌの他端およびイヤホンケーブル１０Ｒの他端は、コネクタ部材１６によってイヤホンケーブル１０Ａの他端に接続されている。なお、端子１２、イヤホン本体１４Ｌ，１４Ｒおよびコネクタ部材１６としては、公知の種々の端子、イヤホン本体およびコネクタ部材を利用できるので、詳細な説明は省略する。
【００２１】
＜イヤホンケーブルの構成＞
次に、イヤホンケーブル１０Ａ，１０Ｌ，１０Ｒについて詳細に説明する。図２はケーブルユニット１０の断面図であり、（ａ）は、図１のａ−ａ線断面図であり、（ｂ）は、図１のｂ−ｂ線断面図である。
【００２２】
図２（ａ）を参照して、イヤホンケーブル１０Ａは、複数の信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇと、該信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇを被覆する被覆材２０とを備えている。本実施形態では、信号線１８Ｌ，１８Ｒは、例えば、音声信号を伝達する信号線である。また、信号線１８Ｇは、例えば、グランド線である。
【００２３】
信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇとしては、例えば、銅線、アルミニウム線、銅で被覆されたアルミニウム線、または銀線等の種々の導電性の線材を用いることができる。後述する信号線２２Ｒ，２２Ｇについても同様である。なお、各信号線が、複数の線材を撚り合わせた撚り線であってもよい。被覆材２０としては、例えば、ポリ塩化ビニル、熱可塑性エラストマーまたはナイロン等の種々の絶縁材料を用いることができる。後述する被覆材２４についても同様である。
【００２４】
被覆材２０は、イヤホンケーブル１０Ａの延伸方向に垂直な断面において、扁平形状を有している。本実施形態では、上記断面において、被覆材２０は略長方形状を有している。上記断面において、被覆材２０の長辺に平行な方向（図２において矢印Ｘで示す。以下、長辺方向という。）の幅Ｗ１は、被覆材２０の短辺に平行な方向（図２において矢印Ｙで示す。以下、短辺方向という。）の幅Ｗ２の３倍以上の長さに設定される。
【００２５】
また、上記断面において、信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇのうち、被覆材２０の長辺方向において最も外側に位置する２つの信号線１８Ｌ，１８Ｒの上記長辺方向における間隔Ｄ１は、幅Ｗ１の１／２以下の長さに設定される。なお、本実施形態において信号線と信号線との間隔とは、信号線の中心と信号線の中心との距離を意味する。
【００２６】
また、上記断面において、被覆材２０の長辺方向における両端と上記最も外側に位置する信号線１８Ｌ，１８Ｒとの長辺方向における間隔Ｄ２，Ｄ３はそれぞれ、幅Ｗ１の１／４以上の長さに設定される。なお、間隔Ｄ２は、被覆材２０の長辺方向における一端と信号線１８Ｌの中心との上記長辺方向における距離を意味し、間隔Ｄ３は、被覆材２０の長辺方向における他端と信号線１８Ｒの中心との上記長辺方向における距離を意味する。
【００２７】
信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇは、被覆材２０の長辺方向に並ぶように配置されている。本実施形態では、信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇを上記長辺方向に投影した場合に、各信号線の投影図が互いに重なるように、信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇが配置されている。また、本実施形態では、被覆材２０の短辺方向において、信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇの位置は互いに略等しい。
【００２８】
図２（ｂ）を参照して、イヤホンケーブル１０Ｒは、複数の信号線２２Ｒ，２２Ｇと、該信号線２２Ｒ，２２Ｇを被覆する被覆材２４とを備えている。本実施形態では、信号線２２Ｒは、例えば、音声信号を伝達する信号線であり、信号線２２Ｇは、例えば、グランド線である。本実施形態では、信号線２２Ｒは、信号線１８Ｒに電気的に接続され、信号線２２Ｇは信号線１８Ｇに電気的に接続されている。
【００２９】
被覆材２４は、イヤホンケーブル１０Ｒの延伸方向に垂直な断面において、扁平形状を有している。本実施形態では、上記断面において、被覆材２４は略長方形状を有している。上記断面において、被覆材２４の長辺方向の幅ｗ１は、被覆材２４の短辺方向の幅ｗ２の３倍以上の長さに設定される。
【００３０】
上記断面において、信号線２２Ｒ，２２Ｇの上記長辺方向における間隔ｄ１は、幅ｗ１の１／２以下の長さに設定される。また、上記断面において、被覆材２４の長辺方向における両端と信号線２２Ｒ，２２Ｇとの上記長辺方向における間隔ｄ２，ｄ３はそれぞれ、幅ｗ１の１／４以上の長さに設定される。
【００３１】
なお、図示は省略するが、イヤホンケーブル１０Ｌも、イヤホンケーブル１０Ｒと同様の構成を有している。すなわち、信号線１８Ｌに電気的に接続されかつ音声信号を伝達する信号線と、信号線１８Ｇに電気的に接続されるグランド線と、これらの線を被覆する被覆材とを備えている。
【００３２】
＜本実施形態の効果＞
イヤホンケーブル１０Ａにおいては、信号線１８Ｌと信号線１８Ｒとの間隔Ｄ１は、幅Ｗ１の１／２以下の長さに設定される。この場合、被覆材２０の長辺方向において、複数の信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇを被覆材２０の中心近傍に配置することができる。これにより、イヤホンケーブル１０Ａが被覆材２０の長辺方向（図２の矢印Ｘ参照）に屈曲する際に、曲げの中心から最も離れた位置の信号線（信号線１８Ｌまたは信号線１８Ｒ）に生じる応力が、断面扁平形状の従来のイヤホンケーブルに比べて小さくなる。その結果、イヤホンケーブル１０Ａが被覆材２０の長辺方向に屈曲する際に、信号線１８Ｌ，１８Ｒの断線を抑制できる。
【００３３】
また、イヤホンケーブル１０Ｒにおいて、信号線２２Ｒと信号線２２Ｇとの間隔ｄ１は、幅ｗ１の１／２以下の長さに設定される。この場合、被覆材２４の長辺方向において、信号線２２Ｒ，２２Ｇを被覆材２４の中心近傍に配置することができる。これにより、イヤホンケーブル１０Ｒが被覆材２４の長辺方向に屈曲する際に、曲げの中心から最も離れた位置の信号線（信号線２２Ｒまたは信号線２２Ｇ）に生じる応力が、断面扁平形状の従来のイヤホンケーブルに比べて小さくなる。その結果、イヤホンケーブル１０Ｒが被覆材２４の長辺方向に屈曲する際に、信号線２２Ｒ，２２Ｇの断線を抑制できる。イヤホンケーブル１０Ｌについても同様である。
【００３４】
なお、イヤホンケーブル１０Ａの一部の領域において、上述の幅Ｗ１と間隔Ｄ１との関係を満たしていなくてもよい。また、イヤホンケーブル１０Ｒの一部の領域において上述の幅ｗ１と間隔ｄ１との関係を満たしていなくてもよい。イヤホンケーブル１０Ｌについても同様である。
【００３５】
なお、イヤホンケーブル１０Ａの端部には、イヤホンケーブル１０Ａよりも曲がりにくい部材（例えば、端子１２またはコネクタ部材１６）が接続される。このため、イヤホンケーブル１０Ａの端部には、大きな曲げ応力が生じやすい。したがって、少なくともイヤホンケーブル１０Ａの端部において、上述の幅Ｗ１と間隔Ｄ１との関係を満たしていることが好ましい。
【００３６】
また、イヤホンケーブル１０Ｒの端部にも、イヤホンケーブル１０Ｒよりも曲がりにくい部材（例えば、イヤホン本体１４Ｒまたはコネクタ部材１６）が接続される。このため、イヤホンケーブル１０Ｒの端部には、大きな曲げ応力が生じやすい。したがって、少なくともイヤホンケーブル１０Ｒの端部において、上述の幅ｗ１と間隔ｄ1との関係を満たしていることが好ましい。イヤホンケーブル１０Ｌについても同様である。
【００３７】
＜変形例＞
上述の実施形態では、被覆材の短辺方向において、複数の信号線の位置が互いに略等しい場合について説明した。しかしながら、複数の信号線のうちの少なくとも２つの信号線が、上記短辺方向において互いにずれた位置に配置されていてもよい。例えば、図３に示すように、イヤホンケーブル１０Ａにおいて、信号線１８Ｇと、その両側に位置する信号線１８Ｌ，１８Ｒとで、上記短辺方向における位置がずれていてもよい。この場合、被覆材２０の長辺方向において信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇを互いに近づけることができる。すなわち、間隔Ｄ１を小さくできる。これにより、イヤホンケーブル１０Ａが被覆材２０の長辺方向に屈曲する際に、信号線１８Ｌおよび信号線１８Ｒのうちの一方に大きな曲げ応力が生じることを十分に抑制できる。なお、詳細な説明は省略するが、イヤホンケーブル１０Ｒにおいても、複数の信号線２２Ｒ，２２Ｇが、被覆材２４の短辺方向において互いにずれた位置に配置されてもよい。イヤホンケーブル１０Ｌについても同様である。
【００３８】
上述の実施形態では、複数の信号線と被覆材とを備えたイヤホンケーブルについて説明したが、イヤホンケーブルがさらに補強材を備えていてもよい。例えば、図４に示すイヤホンケーブル１０Ａのように、被覆材２０の長辺方向において、複数の信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇよりも被覆材２０の両端側に位置するように、一対の線状の補強材２６ａ,２６ｂが設けられてもよい。本実施形態では、上記長辺方向において、複数の信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇよりも被覆材２０の一端側に補強材２６ａが設けられ、被覆材２０の他端側に補強材２６ｂが設けられている。補強材２６ａ,２６ｂとしては、被覆材２０のヤング率よりも大きいヤング率を有する材料が用いられる。例えば、補強材２６ａ,２６ｂとして、アミラド繊維またはカーボン繊維を用いることができる。
【００３９】
上記のように補強材２６ａ,２６ｂを設けることによって、イヤホンケーブル１０Ａが被覆材２０の長辺方向に曲がることを抑制することができる。これにより、信号線１８Ｌ，１８Ｒの断線をより確実に抑制することができる。なお、補強材２６ａ,２６ｂのうちのいずれか一方が設けられていなくてもよい。
【００４０】
なお、補強材を備えたイヤホンケーブルにおいても、複数の信号線のうちの少なくとも２つの信号線が、短辺方向において互いにずれた位置に配置されていてもよい。例えば、図５に示すように、補強材２６ａ,２６ｂを備えたイヤホンケーブル１０Ａにおいて、信号線１８Ｇと、その両側に位置する信号線１８Ｌ，１８Ｒとで、短辺方向における位置がずれていてもよい。
【００４１】
上述の実施形態では、イヤホンケーブルが断面略長方形状の被覆材を有する場合について説明したが、例えば、被覆材が断面楕円形状を有していてもよい。この場合、被覆材の長径方向を上述の長辺方向とし、短径方向を上述の短辺方向として、イヤホンケーブルが上述の要件を満たしていればよい。
【００４２】
上述の実施形態では、２本、または３本の信号線を備えるイヤホンケーブルについて説明したが、イヤホンケーブルが４本以上の信号線を備えていてもよい。
【実施例】
【００４３】
実施例として、図２に示したイヤホンケーブル１０Ａと同様の構成を有するイヤホンケーブルを２本作製した。実施例のイヤホンケーブルでは、幅Ｗ１は４ｍｍで、幅Ｗ２は１ｍｍとし、間隔Ｄ１は２ｍｍとし、間隔Ｄ２，Ｄ３はそれぞれ１ｍｍとした。また、信号線１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇとしてはそれぞれ、１２本の銅線（直径０．０８ｍｍ）からなる撚り線を用いた。被覆材２０としては、ポリ塩化ビニルを用いた。
【００４４】
また、比較例として、間隔Ｄ１（図２（ａ）参照）が３ｍｍで、間隔Ｄ２，Ｄ３（図２（ａ）参照）がそれぞれ０．５ｍｍである点を除いて、上記実施例と同様の構成を有するイヤホンケーブルを２本作製した。
【００４５】
上述の実施例および比較例のイヤホンケーブルを用いて耐久性試験を行った。耐久性試験では、図６に示すように、イヤホンケーブルの一端を壁面に固定し、他端に３００ｇの錘を取り付けた。壁面から水平方向に離れた位置に支持部材を配置した。該支持部材の上を通るようにイヤホンケーブルを水平方向に延ばし、錘を落下させることによってイヤホンケーブルを支持部材によって屈曲させた。
【００４６】
実施例の２本のイヤホンケーブルのうち、一方のイヤホンケーブルの試験では、該イヤホンケーブルを被覆材の短辺方向（図２の矢印Ｙ参照）に屈曲させた。すなわち、イヤホンケーブルの長辺を、支持部材によって支持した。実施例の他方のイヤホンケーブルの試験では、該イヤホンケーブルを被覆材の長辺方向（図２の矢印Ｘ参照）に屈曲させた。すなわち、イヤホンケーブルの短辺を、支持部材によって支持した。比較例の２本のイヤホンケーブルについても同様に、一方のイヤホンケーブルは上記短辺方向に屈曲させ、他方のイヤホンケーブルは上記長辺方向に屈曲させた。
【００４７】
試験結果を、下記の表１に示す。表１に示すように、実施例の２本のイヤホンケーブルについては、上記の試験を５０００回繰り返しても、信号線は断線しなかった。比較例の２本のイヤホンケーブルのうち、被覆材の短辺方向に屈曲させたイヤホンケーブルの試験では、該試験を５０００回繰り返しても信号線は断線しなかった。しかしながら、被覆材の長辺方向に屈曲させた比較例のイヤホンケーブルの試験では、該試験を５８０回繰り返した際に、信号線が断線した。この試験結果から、本考案に係るイヤホンケーブルによれば、該イヤホンケーブルが被覆材の長辺方向に繰り返し屈曲したとしても、信号線の断線を十分に防止できることが分かる。
【表１】
0003202269.tif 000003
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本考案によれば、断面扁平形状を有するイヤホンケーブルにおいて、信号線の断線を抑制できる。したがって、本考案は、イヤホン用のケーブルとして好適に利用できる。
【符号の説明】
【００４９】
１０  ケーブルユニット
１０Ａ，１０Ｌ，１０Ｒ  イヤホンケーブル
１２  端子
１４Ｌ，１４Ｒ  イヤホン本体
１８Ｌ，１８Ｒ，１８Ｇ，２２Ｒ，２２Ｇ  信号線
２０，２４  被覆材
２６ａ，２６ｂ  補強材
【図１】
0003202269.tif 000004
【図２】
0003202269.tif 000005
【図３】
0003202269.tif 000006
【図４】
0003202269.tif 000007
【図５】
0003202269.tif 000008
【図６】
0003202269.tif 000009