(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのコンピュータが実行する方法であって、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、音声確率推定工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が、前記周波数ビンの前記大きさが前記スペクトル平均以下であるとの条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を備える方法。
【請求項２】
推定された前記音声確率は、ピッチ推定部から受信される発声情報に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記音声確率推定工程は前記セグメントの発声されたスピーチを含む領域を識別する領域識別工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記領域識別工程は前記セグメントの声帯襞が振動している領域を識別する工程を含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、をさらに備え、
前記第１条件は前記第２条件と異なる、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が、前記周波数ビンの前記大きさが前記スペクトル平均よりも大きいとの条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのコンピュータが実行する方法であって、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、音声確率推定工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を備え、
前記第１条件は前記第２条件と異なり、
前記周波数ビンについての前記新たな大きさは、以前の大きさと、スペクトル平均と、前記セグメントに存在する過渡ノイズの推定される確率と、に基づいて算出される、方法。
【請求項８】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのコンピュータが実行する方法であって、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、音声確率推定工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を備え、
前記第１条件は前記第２条件と異なり、
前記周波数ビンについての前記新たな大きさは、以前の大きさと、スペクトル平均と、前記セグメントに存在する過渡ノイズの推定される確率と、に基づいて算出される、方法。
【請求項９】
前記スペクトル平均の算出された因子は、固定のスペクトル重みである、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのシステムであって、前記システムは、
１以上のプロセッサと、
前記１以上のプロセッサに結合されており命令が記憶されているコンピュータ可読媒体と、を備え、前記コンピュータ可読媒体は前記１以上のプロセッサによる実行時、前記１以上のプロセッサに、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が、前記周波数ビンの前記大きさが前記スペクトル平均以下であるとの条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を行わせる、システム。
【請求項１１】
推定された前記音声確率は、ピッチ推定部から受信される発声情報に基づく、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記１以上のプロセッサに、
前記セグメントの声帯襞が振動している領域を識別する工程と、
前記セグメントの前記声帯襞が振動している前記領域は発声されたスピーチを含む領域であると判定する工程と、をさらに行わせる請求項１０に記載のシステム。
【請求項１３】
前記１以上のプロセッサに、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、をさらに行わせ、
前記第１条件は前記第２条件と異なる、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１４】
前記１以上のプロセッサに、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が、前記周波数ビンの前記大きさが前記スペクトル平均よりも大きいとの条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程をさらに行わせる、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１５】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのシステムであって、前記システムは、
１以上のプロセッサと、
前記１以上のプロセッサに結合されており命令が記憶されているコンピュータ可読媒体と、を備え、前記コンピュータ可読媒体は前記１以上のプロセッサによる実行時、前記１以上のプロセッサに、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を行わせ、
前記第１条件は前記第２条件と異なり、
前記１以上のプロセッサに、
前記周波数ビンについての前記新たな大きさを、以前の大きさと、スペクトル平均と、前記セグメントに存在する過渡ノイズの推定される確率と、に基づいて算出する工程をさらに行わせる、システム。
【請求項１６】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのシステムであって、前記システムは、
１以上のプロセッサと、
前記１以上のプロセッサに結合されており命令が記憶されているコンピュータ可読媒体と、を備え、前記コンピュータ可読媒体は前記１以上のプロセッサによる実行時、前記１以上のプロセッサに、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を行わせ、
前記第１条件は前記第２条件と異なり、
前記１以上のプロセッサに、
前記周波数ビンについての前記新たな大きさを、以前の大きさと、スペクトル平均と、前記セグメントに存在する過渡ノイズの推定される確率と、に基づいて算出する工程をさらに行わせる、システム。
【請求項１７】
前記スペクトル平均の算出された因子は、固定のスペクトル重みである、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１８】
オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのコンピュータが実行する方法であって、
過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が第１の音声状態に対応すると判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記セグメントに対する推定された前記音声確率が第２の音声状態に対応すると判定することに応じて、
前記セグメントに対してスペクトル平均を算出し、
前記セグメントの各周波数ビンに対し、前記周波数ビンの大きさを前記スペクトル平均と比較することに基づいて前記周波数ビンに対して抑制を実行するか否かを判定する、工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が、前記周波数ビンの前記大きさが前記スペクトル平均以下であるとの条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、を備える方法。
【請求項１９】
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第１条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程と、
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均及び前記スペクトル平均の算出された因子との前記比較が第２条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての前記大きさを維持する工程と、をさらに備え、
前記第１条件は前記第２条件と異なる、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記周波数ビンの前記大きさと前記スペクトル平均との前記比較が、前記周波数ビンの前記大きさが前記スペクトル平均よりも大きいとの条件を満たすことに応じて、前記周波数ビンについての新たな大きさを算出する工程をさらに備える、請求項１８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、状況に応じた過渡抑制に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常のオーディオまたはビデオ通話（特に、多くの参加者を含むもの）では、話していない参加者によって生成される雑音（ノイズ）が話している参加者のスピーチに混ざり、それによって、気を散らせたり、さらには会話を中断させたりすることがある。一例のシナリオは、会議呼の各参加者がその会議呼に接続するために自身のコンピュータを用いつつ、やはりそのコンピュータを用い、並行して作業を行っている（例えば、その会議呼についての記録をタイプしている）場合である。コンピュータ（例えば、ラップトップ・コンピュータ）の埋込型のマイクロホン、スピーカ、およびウェブカメラによって会議呼のセットアップが非常に容易となっても、それらのフィーチャによって、フィードバック、ファン・ノイズ、およびボタンのクリック・ノイズなど、特定の迷惑なノイズも導入される。ボタンのクリック・ノイズ（一般に、キーストロークによって生じる機械的な衝撃による）は、その会議呼の全参加者が主たる会話とは別に聞き得る邪魔なキー・クリックを含むことがある。ラップトップ・コンピュータについて言えば、例えば、ボタンのクリック・ノイズは、ラップトップ・ケース内のマイクロホンとキーボードとの間の機械的な接続のため、相当に迷惑になることがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
キー・クリックなどの過渡ノイズが総合的なユーザ・エクスペリエンスに与える影響は、それが発生する状況に応じて異なる。例えば、アクティブな発声されたスピーチ・セグメント中では、話している参加者の声と混ざったキー・クリックは、静寂期間、すなわち、バックグラウンド・ノイズしか存在しない期間と比べ、よりマスクされ、他の参加者に気付かれにくい。この後者の状況では、キー・クリックは参加者に対し、より顕著であり、より邪魔であったり気を散らしたりするものとして知覚されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
このサマリでは、本開示の一部の態様の基本理解を提供するために、単純化された形態による１つの概念の選択が導入される。このサマリは開示の広範な概観ではなく、このサマリによって開示の重要または重大な要素を識別したり、開示の範囲を線引きしたりすることは意図していない。このサマリは、以下の詳細な説明に対する前書きとして開示の概念の一部を提示するに過ぎない。
【０００５】
本開示は、一般に信号処理のための方法およびシステムに関する。より詳細には、本開示の態様は、過渡が検出されセグメントが分類される場合において、様々なタイプのオーディオ・セグメント（例えば、発声されたスピーチ・セグメント、発声されていないセグメントなど）に対する様々なタイプまたは量のノイズ抑制を実行することに関する。
【０００６】
本開示の一実施形態は、オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのコンピュータが実行する方法に関する。この方法は、過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、前記セグメントに対して第１のタイプの抑制を実行する工程と、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、前記セグメントに対して第２のタイプの抑制を実行する工程であって、前記第２のタイプの抑制は、前記セグメントに含まれている前記過渡ノイズを前記第１のタイプの抑制とは異なる程度まで抑制する、工程と、を備える。
【０００７】
別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するための方法は、前記セグメントに対する推定された前記音声確率を確率閾値と比較する工程と、前記比較に基づき、推定された前記音声確率が前記確率閾値より大きいと判定する工程と、をさらに備える。
【０００８】
さらに別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するための方法は、前記セグメントに対する推定された前記音声確率を確率閾値と比較する工程と、前記比較に基づき、推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定する工程と、をさらに備える。
【０００９】
さらに別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するための方法は、前記オーディオ信号の前記セグメントに対する推定された過渡確率を受信する工程であって、推定された前記過渡確率は過渡ノイズが前記セグメントに存在する確率である、工程と、受信された推定された前記過渡確率に基づき、前記オーディオ信号の前記セグメントが過渡ノイズを含むと判定する工程と、をさらに備える。
【００１０】
本開示の別の実施形態は、オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのシステムに関する。このシステムは、１以上のプロセッサと、前記１以上のプロセッサに結合されており命令が記憶されているコンピュータ可読媒体と、を備え、前記コンピュータ可読媒体は前記１以上のプロセッサによる実行時、前記１以上のプロセッサに、過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が確率閾値より大きいと判定することに応じて、前記セグメントに対して第１のタイプの抑制を実行する工程と、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定することに応じて、前記セグメントに対して第２のタイプの抑制を実行する工程であって、前記第２のタイプの抑制は、前記セグメントに含まれている前記過渡ノイズを前記第１のタイプの抑制とは異なる程度まで抑制する、工程と、を行わせる。
【００１１】
別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するためのシステムにおける前記１以上のプロセッサは、前記セグメントの声帯襞が振動している領域を識別する工程と、前記セグメントの前記声帯襞が振動している前記領域は発声されたスピーチを含む領域であると判定する工程と、をさらに行う。
【００１２】
さらに別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するためのシステムにおける前記１以上のプロセッサは、前記セグメントに対する推定された前記音声確率を確率閾値と比較する工程と、前記比較に基づき、推定された前記音声確率が前記確率閾値より大きいと判定する工程と、をさらに行う。
【００１３】
さらに別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するためのシステムにおける前記１以上のプロセッサは、前記セグメントに対する推定された前記音声確率を確率閾値と比較する工程と、前記比較に基づき、推定された前記音声確率が前記確率閾値より小さいと判定する工程と、をさらに行う。
【００１４】
別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するためのシステムにおける前記１以上のプロセッサは、前記オーディオ信号の前記セグメントに対する推定された過渡確率を受信する工程であって、推定された前記過渡確率は過渡ノイズが前記セグメントに存在する確率である、工程と、受信された推定された前記過渡確率に基づき、前記オーディオ信号の前記セグメントが過渡ノイズを含むと判定する工程と、をさらに行う。
【００１５】
本開示のさらに別の実施形態は、オーディオ信号中の過渡ノイズを抑制するためのコンピュータが実行する方法に関する。この方法は、過渡ノイズを含むオーディオ信号のセグメントに対する音声確率を推定する工程であって、推定された前記音声確率は前記セグメントが音声データを含む確率である、工程と、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が第１の音声状態に対応すると判定することに応じて、前記セグメントに対して第１のタイプの抑制を実行する工程と、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が第２の音声状態に対応すると判定することに応じて、前記セグメントに対して第２のタイプの抑制を実行する工程であって、前記第２のタイプの抑制は、前記セグメントに含まれている前記過渡ノイズを前記第１のタイプの抑制とは異なる程度まで抑制する、工程と、を備える。
【００１６】
さらに別の実施形態では、過渡ノイズを抑制するための方法は、前記セグメントに対する推定された前記音声確率が第３の音声状態に対応すると判定することに応じて、前記セグメントに対して第３のタイプの抑制を実行する工程であって、前記第３のタイプの抑制は、前記セグメントに含まれている前記過渡ノイズを前記第１のタイプの抑制および前記第２のタイプの抑制とは異なる程度まで抑制する、工程と、をさらに備える。
【００１７】
１以上の他の実施形態では、本明細書に記載の方法およびシステムは、次の追加の特徴のうちの１以上を随意に備えることができる。推定された前記音声確率は、ピッチ推定部から受信される発声情報に基づく。前記音声確率推定工程は、前記セグメントの発声されたスピーチを含む領域を識別する工程を含む。前記セグメントの発声されたスピーチを含む領域を識別する工程は、前記セグメントの声帯襞が振動している領域を識別する工程を含む。前記オーディオ信号の前記セグメントに対する推定された前記音声確率は、前記オーディオ信号の前記セグメントについて受信された音声区間データに基づく。前記第２のタイプの抑制は、前記セグメントに含まれている前記過渡ノイズを前記第１のタイプの抑制より大きい程度まで抑制する。前記第２のタイプの抑制は、前記セグメントに含まれている前記過渡ノイズを前記第１のタイプの抑制より小さい程度まで抑制する。
【００１８】
本開示のさらなる適用の範囲は後述する詳細な説明から明らかになるであろう。しかしながら、係る詳細な説明から本開示の精神および範囲内の様々な変更および修正が当業者には明らかとなるので、係る詳細な説明および特定の例は好適な実施形態を示すとともに例示として与えられているに過ぎないことが理解される。
【００１９】
本開示のこれらのおよび他の目的、特徴、および特性は、本出願の一部をなす添付の特許請求の範囲および図面とともに以下の詳細な説明の検討から、当業者には、より明らかとなるだろう。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本明細書に記載の１以上の実施形態による、状況に応じた過渡ノイズ抑制のための一適用例を示す図。
【図２】本明細書に記載の１以上の実施形態による、状況に応じた過渡ノイズ抑制のための一例のシステムを示すブロック図。
【図３】本明細書に記載の１以上の実施形態による、オーディオ信号の過渡ノイズ抑制および復元のための一例の方法を示すフローチャート。
【図４】本明細書に記載の１以上の実施形態による、オーディオ信号は発声されていないデータ／非スピーチ・オーディオ・データを含むという判定に基づくオーディオ信号の復元のための一例の方法を示すフローチャート。
【図５】本明細書に記載の１以上の実施形態による、オーディオ信号が音声データを含むという判定に基づくオーディオ信号の復元のための一例の方法を示すフローチャート。
【図６】本明細書に記載の１以上の実施形態による、状況に応じた過渡ノイズ抑制用に構成されている一例のコンピューティング・デバイスを示すブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本明細書において提供されている見出しは便宜上のものに過ぎず、本開示において請求される範囲やその意味に必ずしも影響を与えるものではない。
図面では、理解を容易にするとともに便宜を図るため、同じ参照符号や任意の頭字語によって、同じもしくは同様の構造または機能を有する要素または作用が識別される。図面について、以下の詳細な説明において詳細に説明する。
【００２２】
様々な例および実施形態について、本明細書に記載する。以下の記載では、それらの例の十分な理解や実施のための具体的な詳細を提供する。当業者には、しかしながら、本明細書に記載の１以上の実施形態がそれらの詳細のうちの多くを無くして行われ得ることが理解されるであろう。同様に、当業者には、本開示の１以上の実施形態が本明細書に記載されていない多くの他の明らかな特徴を含んでよいことも理解されるであろう。これに加えて、一部の周知の構造または機能については、関連する記載を不必要に不明瞭にすることを避けるべく、以下に詳細に図示または記載されていない場合がある。
【００２３】
既存のノイズ抑制方法について言えば、抑制とスピーチ歪みとの間には、一般に設計のトレードオフが存在する。例えば、少なくとも一部の既存のアプローチでは、抑制を大きくすることによって、代わりにノイズの抑制された音声信号が歪むことがしばしばある。
【００２４】
本開示の実施形態は、オーディオ信号に対し状況に応じた過渡ノイズ抑制を提供するための方法およびシステムに関する。過渡ノイズのノイズ抑制に対する既存のアプローチに関する上述の欠点に鑑み、本開示の方法およびシステムは、信号にスピーチがほとんどまたは全く検出されない状況において過渡ノイズ抑制および信号復元を増やす（例えば、より高いレベルの戦略またはより積極的な戦略）とともに、信号の発声されたスピーチ・セグメントにおいて過渡ノイズ抑制および信号復元を減らす（例えば、より低いレベルの戦略またはより積極的でない戦略）ように設計されている。以下により詳細に記載するように、本開示の方法およびシステムでは、過渡が検出されセグメントが分類される場合、様々なタイプのオーディオ・セグメント（例えば、発声されたスピーチ・セグメント、発声されていないセグメントなど）において様々なタイプ（例えば、量）のノイズ抑制が実行される。
【００２５】
本明細書に記載の１以上の実施形態では、様々な種類（例えば、タイプ、量など）の抑制が、ユーザが話しているか否か（例えば、ユーザに関連付けられている信号が、オーディオの発声されたセグメントを含むか、オーディオの発声されていない／非スピーチ・セグメントを含むか）に応じて、そのユーザに関連付けられているオーディオ信号に対し適用されることができる。例えば、１以上の実施形態では、参加者が話していないか、参加者に関連付けられている信号が、発声されていない／非スピーチ・オーディオ・セグメントを含む場合、その参加者の信号に対し、過渡抑制および信号復元に対するより積極的な戦略が利用される。他方、発声されたオーディオが参加者の信号中に検出される（例えば、参加者が話している）場合、本明細書に記載の方法およびシステムでは、よりソフトで、より積極的でない抑制および復元が適用される。
【００２６】
発声されたオーディオを含む信号に対し、よりソフトな抑制および復元を適用することによって、信号の任意の歪みが最小化され、それによって、その信号から生成される結果のスピーチの明瞭性が維持される。各信号に対して決定される「音声状態」にしたがって様々な抑制および復元スキームを適用することによって、検出される過渡すべてを抑制すること（またその結果として、信号に含まれているスピーチを歪めること）と、抑制を全く行わないこと（したがって、歪みが回避されるものの、信号が過渡を含むままとなること）との間で選択を行う必要が除去される。本明細書に記載の１以上の実施形態では、音声状態は、オーディオのセグメントに対し、例えば、そのセグメントに対し生成される音声確率推定値に基づき、決定されてよい。この推定される音声確率は、そのセグメントが音声データを含む確率である。
【００２７】
本明細書に記載の１以上の実施形態は、オーディオ・ストリームからの検出される過渡ノイズ（キー・クリックを含む）を抑制するように構成されているノイズ抑制コンポーネントに関する。例えば、１以上の実施形態では、ノイズ抑制は周波数領域において実行され、過渡ノイズ（与えられると仮定される）の存在の確率に依存する。当業者に知られている様々な過渡ノイズ検出器のうちのいずれも、この目的に用いられてよいことが理解される。
【００２８】
図１には、本開示の１以上の実施形態による、状況に応じた過渡ノイズ抑制のための一適用例を示す。例えば、複数のユーザ（例えば、参加者、個人など）１２０ａ，１２０ｂ，１２０ｃ〜１２０ｎ（ここで「ｎ」は任意の数である）は、オーディオ／ビデオ通信セッション（例えば、オーディオ／テレビ会議）に参加している。ユーザ１２０は、例えば、有線または無線の接続またはネットワーク１０５を通じて各々と通信状態にあり、ユーザ１２０の各々は、様々な適用可能なユーザデバイス１３０（例えば、ラップトップ・コンピュータ、デスクトップ・コンピュータ、タブレット・コンピュータ、スマートフォンなど）のうちのいずれかを用いて、通信セッションに参加している。
【００２９】
１以上の実施形態では、通信セッションに参加するために用いられているコンピューティング・デバイス１３０のうちの１以上は、過渡ノイズのソースとなり得るコンポーネントまたはアクセサリを含み得る。例えば、コンピューティング・デバイス１３０のうちの１以上は、通信セッション中に参加者１２０によって用いられる場合、その他の参加者に検出され得る（例えば、聞こえるキー・クリックまたは音として）過渡ノイズを生成し得るキーボードまたはタイプ・パッドを有し得る。
【００３０】
図２には、本明細書に記載の１以上の実施形態による、入来オーディオ信号に対し、その信号の決定された音声状態に基づき状況に応じた過渡抑制を実行するための一例のシステムを示す。１以上の実施形態では、システム２００は、ビデオ／オーディオ会議用の通信経路の送信側エンドポイントにおいて（例えば、図１に示すユーザ１２０のうちの１以上に関連付けられているエンドポイントにおいて）動作してよく、過渡検出部２２０と、音声区間検出（ＶＡＤ）ユニット２３０と、ノイズ抑制部２４０と、送信ユニット２７０とを備えてよい。これに加えて、システム２００は、図３〜図５に示すアルゴリズム（以下により詳細に記載する）と同様の１以上のアルゴリズムを実行してもよい。
【００３１】
検出システム２００へ入力されるオーディオ信号２１０は、過渡検出部２２０、ＶＡＤユニット２３０、およびノイズ抑制部２４０へ渡されてよい。１以上の実施形態では、過渡検出部は、オーディオ信号２１０中の過渡ノイズの存在を、この信号に関連付けられている入来オーディオ・データを主としてまたは専ら用いて、検出するように構成されてよい。例えば、過渡検出部は、オーディオ信号２１０中の中心から離れた過渡ノイズ・イベントを識別する（例えば、過渡ノイズ・パルスと音声信号との間のスペクトルおよび時間特性における対比を利用することによって）予測モデルにおける基準として、オーディオ信号２１０の何らかの時間−周波数表現（例えば、離散ウェーブレット変換（ＤＷＴ）、ウェーブレット・パケット変換（ＷＰＴ）など）を利用してもよい。結果として、過渡検出部は、信号２１０に存在する過渡ノイズの推定される確率を決定し、この過渡確率推定値（２２５）をノイズ抑制部２４０に送ることができる。
【００３２】
ＶＡＤユニット２３０は、入力信号２１０を解析するとともに、当業者に知られている様々な技術のいずれかを用いて、音声データが信号２１０に存在するか否かを検出するように構成されてよい。信号２１０のその分析に基づき、ＶＡＤユニット２３０はノイズ抑制部２４０に音声確率推定値（２３５）を送ってもよい。
【００３３】
過渡確率推定値（２２５）および音声確率推定値（２３５）は、複数のタイプの抑制／復元のいずれを信号２１０に適用するかを決定するために、ノイズ抑制部２４０によって利用されてよい。本明細書により詳細に記載するように、ノイズ抑制部２４０は、オーディオ信号２１０が音声オーディオ（例えば、スピーチ・データ）を含むか否かに応じて、オーディオ信号２１０に対する「ハードな」または「ソフトな」復元を実行してもよい。
【００３４】
なお、本開示の１以上の他の実施形態では、システム２００は、上述の送信者側エンドポイントに加えて、または代えて、ビデオ／オーディオ会議の参加者間の通信経路における他のポイントにおいて動作してもよい。例えば、システム２００は、通信経路の受信者側エンドポイントにおいて、再生用に受信された信号に対し状況に応じた過渡抑制を実行してもよい。
【００３５】
図３には、本明細書に記載の１以上の実施形態による、オーディオ信号の過渡ノイズ抑制および復元のための一例の処理を示す。１以上の実施形態では、この一例の処理３００は、上述において詳細に記載し図２に示した、状況に応じた過渡抑制用の一例のシステム２００におけるコンポーネントのうちの１以上によって実行されることができる。
【００３６】
示すように、処理３００では、オーディオのセグメントが、発声されたセグメントであると判定されるか、発声されていない／非スピーチ・セグメントであると判定されるかに応じて、様々な抑制戦略（例えば、ブロック３１５，３２０）が適用される。例えば、ブロック３０５にてオーディオ信号のセグメントを周波数領域に対して変換するために、そのセグメントに高速フーリエ変換（ＦＦＴ）を適用した後、ブロック３１０にて、そのセグメントに関連付けられている音声確率が確率閾値より大きいか否かについて判定が行われてもよい。例えば、確率閾値は所定の固定確率であってよい。１以上の実施形態では、オーディオ・セグメントに関連付けられている音声確率は、この一例の処理３００の他に、および／または一例の処理３００に先立って生成される音声情報に基づく。例えば、ブロック３１０にて利用される音声確率は、例えば、音声区間検出ユニット（例えば、図２に示した一例のシステム２００におけるＶＡＤユニット２３０）から受信される音声情報に基づいてもよい。別の例では、セグメントに関連付けられている音声確率は、例えば、ピッチ推定アルゴリズムまたはピッチ推定部から受信されるスピーチ・サウンド内の発声に関する情報に基づいてもよい。例えば、ピッチ推定部から受信されるスピーチ・サウンド内の発声に関する情報は、オーディオ・セグメントの声帯襞が振動している領域を識別するために用いられてもよい。
【００３７】
ブロック３１０にて、オーディオ・セグメントに関連付けられている音声確率が確率閾値より大きいと判定される場合、ブロック３２０にて、このセグメントは「ソフトな」復元（例えば、ブロック３１５の「ハードな」復元に比べ、より積極的でない抑制）を通じて処理される。他方、ブロック３１０にてオーディオ・セグメントに関連付けられている音声確率が確率閾値以下であると判定される場合、ブロック３１５にて、このセグメントは「ハードな」復元（例えば、ブロック３２０の「ソフトな」復元に比べ、より積極的な抑制）を通じて処理される。
【００３８】
セグメントに関連付けられている音声確率と確率閾値との比較（ブロック３１０）に基づき、ハードまたはソフトな復元（それぞれ、ブロック３１５および３２０）を実行することによって、オーディオの発声されていない／非スピーチ・ブロックのより積極的な抑制処理と、発声された音を含むオーディオ・ブロックのより保守的な抑制処理とが可能となる。本開示の１以上の実施形態では、ブロック３１５（ハードな復元用）にて実行される動作は、図４に示し以下により詳細に記載する一例の処理４００においてブロック４０５にて実行される動作に対応してもよい。同様に、ブロック３２０（ソフトな復元用）にて実行される動作は、図５に示し以下により詳細に記載する一例の処理５００においてブロック５１０にて実行される動作に対応してもよい。
【００３９】
ブロック３１５，３２０、ブロック３２５における抑制／復元処理のいずれかに続き、そのオーディオ・セグメントに対するスペクトル平均が更新されてもよい。ブロック３３０にて、信号は、時間領域に変換して戻されるために、逆ＦＦＴ（ＩＦＦＴ）を受けてもよい。
【００４０】
図４には、オーディオ信号は発声されていない／非スピーチ・オーディオ・データを含むという判定に基づく、オーディオ信号のハードな復元のための一例の処理を示す。例えば、このハードな復元処理４００は、第１の音声状態（例えば、音声データを含む信号の様々な確率に対する複数の可能な音声状態のうちの）を有するオーディオ信号に基づき実行されてよい。ここで、第１の音声状態は、その信号に関連付けられている音声確率推定値が小さいこと（発声されていない／非スピーチデータを含む信号の高い確率が存在することを示す）に対応し、第２の音声状態は、音声確率推定値が第１の音声状態に対応する確率推定値より大きいことに対応する、などである。本明細書に記載の１以上の実施形態では、この一例の処理４００は、上述において詳細に記載し図２に示した、状況に応じた過渡抑制用の一例のシステム２００におけるコンポーネントのうちの１以上（例えば、ノイズ抑制部２４０）によって実行されることができる。１以上の実施形態では、上述の一致の対応関係に加えて、または代えて、音声状態は１以上の他の手法により音声確率推定値に対応してもよいことが理解される。
【００４１】
さらにまた、本開示の１以上の実施形態では、一例の処理４００においてブロック４０５（ブロック４１０，４１５を含む）にて実行される動作は、上述の図３に示した一例の処理３００においてブロック３１５にて実行される動作に対応してもよい。
【００４２】
なお、処理４００を実行する際、検出された過渡を抑制し元のオーディオ信号を回復するようにスペクトル平均をトラッキングし続けることが必要な場合がある。また、１以上の実施形態では、ブロック４０５を含む動作は、各周波数ビンに対し反復的に実行されてもよい。例えば、ブロック４１０にて、所与の周波数ビンに対する大きさは（トラッキングされた）スペクトル平均と比較されてもよい。
【００４３】
ブロック４１０にて、この大きさがスペクトル平均より大きいと判定される場合、大きさは抑制され、ブロック４１５にて、新たな大きさが算出される。他方、ブロック４１０にて、この大きさがスペクトル平均より大きくない（例えば、スペクトル平均以下である）と判定される場合、抑制は実行されず、ブロック４０５の動作が次の周波数に対し繰り返されてもよい。
【００４４】
ブロック４１０にて行われた判定の結果、抑制が実行される場合、新たな大きさがブロック４１５にて算出されてもよい。１以上の実施形態では、ブロック４１５にて算出される新たな大きさは、検出確率（例えば、図２に示した一例のシステム２００におけるノイズ抑制部２４０にて過渡検出部２２０から受け取られる過渡確率推定値（２２５））に応じた、以前の大きさとスペクトル平均との線形結合であってもよい。例えば、この新たな大きさは次のように算出されてもよい：
新たな大きさ＝（１−検出）＊大きさ＋検出＊スペクトル平均
ここで、「検出」は過渡が存在することの推定される確率に相当し、「大きさ」は以前の大きさ（例えば、ブロック４１０にて比較された大きさ）に相当する。上式から考えると、過渡が存在すると判定される（例えば、推定される確率に基づき）場合、新たな大きさはスペクトル平均である。しかしながら、過渡確率推定値によって過渡がブロックに存在しないことが示される場合、抑制は行われない。
【００４５】
図５は、オーディオ信号が音声データを含むという判定に基づくオーディオ信号のソフトな復元のための一例の処理を示す。例えば、ソフトな復元処理５００は、第２の音声状態を有するオーディオ信号に基づき実行されてよい。ここで、第２の音声状態は、図４に示した一例の処理４００に関して上述した、第１の音声状態に対応する音声確率推定値より大きい音声確率推定値に相当する。本明細書に記載の１以上の実施形態では、この一例の処理５００は、上述において詳細に記載し図２に示した、状況に応じた過渡抑制用の一例のシステム２００におけるコンポーネントのうちの１以上（例えば、ノイズ抑制部２４０）によって実行されることができる。
【００４６】
さらにまた、本開示の１以上の実施形態では、一例の処理５００においてブロック５１０（ブロック５１５，５２０，５２５を含む）にて実行される動作は、上述の図３に示した一例の処理３００においてブロック３２０にて実行される動作に対応してもよい。
【００４７】
上述のハードな復元のための一例の処理（例えば、処理４００）におけるように、処理５００を実行する際、オーディオのブロックのスペクトル平均がブロック５０５にて算出されてもよい。また、１以上の実施形態では、ブロック５１０を含む動作は、各周波数ビンに対し反復的に実行されてもよい。
【００４８】
ブロック５１５にて、所与の周波数ビンについて、ブロック平均の因子（ブロック５０５にて決定される）が算出されてもよい。１以上の実施形態では、ブロック平均の因子を固定のスペクトル重みとし、典型的なスピーチ・スペクトル周波数の強調を抑えてもよい。例えば、ブロック５１５にて決定されたブロック平均の因子は、現在のブロック・スペクトルを通じた平均値であってよい。ブロック５１５にて算出された因子は、スピーチ周波数（例えば、３００Ｈｚ〜３５００Ｈｚ）に対してより小さい連続的な値（例えば、１〜５の間）をとってもよい。
【００４９】
ブロック５２０にて、この周波数に対する大きさは、算出されたスペクトル平均と比較され、またブロック５１５にて算出された、ブロック平均の因子と比較されてもよい。例えば、ブロック５２０にて、この大きさがスペクトル平均より大きく且つブロック平均の因子より小さいか否かが判定されてもよい。そうした条件が満たされるか否かをブロック５２０にて判定することによって、音声の調波を維持しつつ、調波間の過渡ノイズを抑制することが可能である。
【００５０】
この大きさがスペクトル平均より大きく且つブロック平均の因子より小さいとブロック５２０にて判定される場合、抑制が実行され、動作はブロック５２５に続き、そこで新たな大きさが算出されることができる。他方、この大きさがスペクトル平均より大きくない（例えば、スペクトル平均以下である）か、この大きさがブロック平均の因子より小さくない（例えば、ブロック平均の因子以上である）か、またはその両方であることがブロック５２０にて判定される場合、抑制は実行されず、ブロック５１０の動作が次の周波数に対し繰り返されることができる。
【００５１】
ブロック５２０にて行われた判定の結果、抑制が実行される場合、新たな大きさがブロック５２５にて算出されてもよい。１以上の実施形態では、ブロック５２５にて算出される新たな大きさは、一例の処理４００のブロック４１５にて行われた新たな大きさの計算（上述し図４に示した）と同様にして算出されてもよい。例えば、ブロック５２５にて算出される新たな大きさは、検出確率（例えば、図２に示した一例のシステム２００におけるノイズ抑制部２４０にて過渡検出部２２０から受け取られる過渡確率推定値（２２５））に応じた、以前の大きさとスペクトル平均との線形結合であってもよい。例えば、この新たな大きさはブロック５２５にて次のように算出されてもよい：
新たな大きさ＝（１−検出）＊大きさ＋検出＊スペクトル平均
ここで、「検出」は過渡が存在することの推定される確率に相当し、「大きさ」は以前の大きさ（例えば、ブロック５２０にて比較された大きさ）に相当する。上式から考えると、過渡が存在すると判定される（例えば、推定される確率に基づき）場合、新たな大きさはスペクトル平均である。しかしながら、過渡確率推定値によって過渡がブロックに存在しないことが示される場合、抑制は行われない。
【００５２】
図６は、本明細書に記載の１以上の実施形態による、状況に応じた過渡ノイズ抑制のために構成されている一例のコンピュータ（６００）の高位ブロック図である。極めて基本的な構成（６０１）では、コンピューティング・デバイス（６００）は、典型的には、１以上のプロセッサ（６１０）およびシステム・メモリ（６２０）を備える。メモリ・バス（６３０）を用いて、プロセッサ（６１０）とシステム・メモリ（６２０）との間の通信を行うことが可能である。
【００５３】
所望の構成に応じて、プロセッサ（６１０）は、マイクロプロセッサ（μＰ）、マイクロコントローラ（μＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、またはそれらの任意の組合せを含むがそれらに限定されない、任意のタイプのプロセッサであることが可能である。プロセッサ（６１０）は、１次キャッシュ（６１１）および２次キャッシュ（６１２）など、１レベル以上のキャッシュ機能と、プロセッサ・コア（６１３）と、レジスタ（６１４）とを備えることが可能である。プロセッサ・コア（６１３）は、算術論理演算装置（ＡＬＵ）、浮動小数点演算装置（ＦＰＵ）、デジタル・シグナル・プロセッサ・コア（ＤＳＰコア）、またはそれらの任意の組合せを備えることが可能である。メモリ・コントローラ（６１６）もプロセッサ（６１０）と共に用いられることが可能であり、あるいは一部の実装では、メモリ・コントローラ（６１５）がプロセッサ（６１０）の内蔵部分であることが可能である。
【００５４】
所望の構成に応じて、システム・メモリ（６２０）は、揮発性メモリ（ＲＡＭなど）、不揮発性メモリ（ＲＯＭ、フラッシュ・メモリなど）、またはそれらの任意の組合せを含むがそれらに限定されない、任意のタイプのメモリであることが可能である。システム・メモリ（６２０）は、典型的には、オペレーティング・システム（６２１）と、１以上のアプリケーション（６２２）と、プログラム・データ（６２４）とを含む。アプリケーション（６２２）は、信号が音声データを含む否かに関する判定に基づきオーディオ信号に様々な種類（例えば、タイプ、量、レベルなど）の抑制／復元を適用するための、状況に応じた過渡抑制アルゴリズム（６２３）を含んでもよい。１以上の実施形態では、状況に応じた過渡抑制アルゴリズム（６２３）は、ユーザが話しているか否か（例えば、ユーザに関連付けられている信号が、オーディオの発声されたセグメントを含むか、オーディオの発声されていない／非スピーチ・セグメントを含むか）に応じて、そのユーザに関連付けられているオーディオ信号に対し、より積極的である／積極的でない、抑制／復元を実行するように動作することができる。例えば、１以上の実施形態では、参加者が話していないか、参加者に関連付けられている信号が、発声されていない／非スピーチ・オーディオ・セグメントを含む場合、状況に応じた過渡抑制アルゴリズム（６２３）は、その参加者の信号に対する過渡抑制および信号復元について、より積極的な戦略を適用する。他方、発声されたオーディオが参加者の信号中に検出される（例えば、参加者が話している）場合、状況に応じた過渡抑制アルゴリズム（６２３）は、よりソフトで、より積極的でない抑制および復元を適用する。
【００５５】
プログラム・データ（６２４）は、１以上のプロセッシング・デバイスによる実行時、本明細書に記載の１以上の実施形態による、オーディオ信号の状況に応じた過渡ノイズ抑制および復元のための方法を実装する命令を記憶することを含んでもよい。これに加えて、１以上の実施形態では、プログラム・データ（６２４）はオーディオ信号データ（６２５）を含んでよく、このオーディオ信号データ（６２５）は、音声データを含むオーディオ信号の確率に関するデータ、過渡ノイズが信号中に存在している確率に関するデータ、またはその両方を含んでよい。一部の実施形態では、アプリケーション（６２２）は、オペレーティング・システム（６２１）上でプログラム・データ（６２４）を使用して動作するように構成されることが可能である。
【００５６】
コンピューティング・デバイス（６００）は、基本的な構成（６０１）と任意の必要なデバイスおよびインタフェースとの間の通信を行うべく、追加のフィーチャまたは機能と、追加のインタフェースとを有することが可能である。
【００５７】
システム・メモリ（６２０）はコンピュータ記憶媒体の一例である。コンピュータ記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュ・メモリもしくは他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）もしくは他の光学ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク・ストレージもしくは他の磁気記憶装置、または所望の情報を記憶するために用いられることが可能であり、コンピューティング・デバイス６００によってアクセス可能である他の媒体を含むが、それらに限定されない。任意のそうしたコンピュータ記憶媒体がデバイス（６００）の一部であることが可能である。
【００５８】
コンピューティング・デバイス（６００）は、携帯電話、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、パーソナル・メディア・プレーヤ・デバイス、タブレット・コンピュータ（タブレット）、無線ウェブ・ウォッチ・デバイス、パーソナル・ヘッドセット・デバイス、アプリケーション固有デバイス、または上記の機能のうちのいずれかを含むハイブリッド装置など、スモールフォーム・ファクタ・ポータブル（またはモバイル）電子デバイスの一部として実装可能である。コンピューティング・デバイス（６００）は、ラップトップ・コンピュータ構成および非ラップトップ・コンピュータ構成の両方を含む、パーソナル・コンピュータとして実装可能である。
【００５９】
上記の詳細な説明では、ブロック図、フローチャート、および／または実施例を用いて、デバイスおよび／または処理の様々な実施形態について述べた。そうしたブロック図、フローチャート、および／または実施例が１以上の機能および／または動作を含む限りにおいて、そうしたブロック図、フローチャート、および／または実施例における機能および／または動作は、広範なハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの実質的に任意の組合せによって、個々におよび／または集合的に実装可能であることが当業者には理解される。一実施形態では、本明細書に記載の主題の幾つかの部分は、ＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、または他の集積形態により実装されてよい。しかしながら、本明細書に開示の実施形態の一部の態様は、その全体においても部分においても、１以上のコンピュータ上で動作する１以上のコンピュータ・プログラムとして、１以上のプロセッサ上で動作する１以上のプログラムとして、ファームウェアとして、またはそれらの実質的に任意の組合せとして、均等に集積回路に実装可能であること、また、そうしたソフトウェアおよびまたはファームウェアのための回路を設計すること、および／またはコードを作成することは、本開示に照らして十分に当業者の技術の内にあることが当業者には認められるであろう。
【００６０】
加えて、本明細書に記載の主題の機構は様々な形態によるプログラム製品として分散されることが可能であること、本明細書に記載された主題の例示の一実施形態は、その分散を実際に実行するために用いられる特定のタイプの非一時的な信号保持媒体にかかわらず適用されることが、当業者には認められる。非一時的な信号保持媒体の例は、フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスクドライブ、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、ディジタル・ビデオ・ディスク（ＤＶＤ）、デジタル・テープ、コンピュータ・メモリなどの記録可能型の媒体と、デジタルおよび／またはアナログ通信媒体などの伝送型の媒体（例えば、光ファイバ・ケーブル、ウェーブガイド、有線通信リンク、無線通信リンクなど）とを含むが、それらに限定されない。
【００６１】
本明細書における実質的に任意の複数形および／または単数形の用語の使用について、当業者は、内容および／または用途に適切であるように、複数から単数および／または単数から複数に解釈することができる。様々な単数／複数の置き換えについて、明瞭さの目的のため、明らかに述べられる場合もある。
【００６２】
以上、本主題の特定の実施形態について記載した。他の実施形態は添付の特許請求の範囲の内にある。一部の場合、特許請求の範囲に記載の作用が異なる順序により実行され、依然として所望の結果を達成することが可能である。加えて、添付の図面において示した処理は、所望の結果を達成するために、示した特定の順序、または逐次的な順序を、必ずしも必要としない。一定の実装では、マルチタスクや並列処理が有利である場合がある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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