(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁調理に対応した調理面（２）と、
磁界測定装置（３）および双方向無線通信モジュール（５）に接続された信号処理ユニット（４）と、
を備える調理器具（１）であって、
前記双方向無線通信モジュール（５）および前記信号処理ユニット（４）に給電するための電池または乾電池を含み、
前記信号処理ユニット（４）は少なくとも磁界の存在または不存在の確認情報を生成し、および前記信号処理ユニット（４）は前記双方向無線通信モジュール（５）を介して電磁調理テーブル（１８）と双方向無線通信を行う
ことを特徴とする調理器具（１）。
【請求項２】
前記信号処理ユニット（４）および／または前記双方向無線通信モジュール（５）の通電装置（６）を備えることを特徴とする請求項１に記載の調理器具（１）。
【請求項３】
前記信号処理ユニット（４）は演算装置（７）および記憶装置（８）を備えることを特徴とする請求項１または２に記載の調理器具（１）。
【請求項４】
前記信号処理ユニット（４）は無線で遠隔からプログラム可能であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項５】
前記信号処理ユニット（４）および／または前記双方向無線通信モジュール（５）は前記調理器具（１）から取外し可能であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項６】
前記信号処理ユニット（４）に接続されたディスプレイ（９）を備えることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項７】
前記信号処理ユニット（４）に接続された制御ユニット（１０）を備えることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項８】
前記信号処理ユニット（４）に接続された温度センサ（１１）を備えることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項９】
前記磁界測定装置（３）はサーミスタであることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項１０】
前記磁界測定装置（３）は熱電対（１４）であることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項１１】
前記磁界測定装置（３）は磁気センサであることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項１２】
前記磁界測定装置（３）は、１または複数の巻きを有してもよいコイル（１３）から製作されることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項１３】
前記磁界測定装置（３）は前記調理器具（１）の前記調理面（２）内に、または前記調理器具（１）を備えるハンドル（２１）内に配設されることを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項１４】
受信コイルで構成されたエネルギー回収装置であって、そのようにして回収した電流を前記調理器具（１）の前記信号処理ユニット（４）および／または通信モジュール（５）に伝送するエネルギー回収装置を備えることを特徴とする請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の調理器具（１）。
【請求項１５】
請求項１乃至１５のいずれか一項に記載の調理器具（１）を誘導加熱テーブル（１８）のコンロ（１８ａ）と連携させる方法であって、電磁調理テーブル（１８）が通信装置（１９）および演算ユニット（２０）を備える方法において、
−  前記電磁調理テーブル（１８）の前記コンロ（１８ａ）によって磁束を発生させるステップと、
−  通電装置（６）を操作することによって前記信号処理ユニット（４）および／または双方向無線通信モジュール（５）に通電するステップと、
−  前記調理器具（１）を磁束発生コンロ（１８ａ）の上に載置するステップと、
−  前記電磁調理テーブル（１８）のコンロ（１８ａ）の磁束をそのコンロの上に載置した前記調理器具（１）の前記測定装置（３）によって検出し、前記調理器具（１）の前記測定装置（３）が検出した信号を前記調理器具（１）の前記信号処理ユニット（４）によって回収し、処理するステップと、
−  少なくとも磁界の存在または不存在の確認情報を含む処理後の前記信号を前記通信モジュール（５）によって回収するステップと、
−  前記通信モジュール（５）によってその情報を送信するステップと、
−  前記電磁調理テーブル（１８）の前記通信装置（１９）によってその情報を受信するステップと、
−  受信したその情報を前記電磁調理テーブル（１８）の前記演算ユニット（２０）によって処理するステップと、
−  前記磁束発生コンロ（１８ａ）と送信側の前記調理器具（１）とを連携させるステップと
を含むことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理器具の分野に位置付けられる。
【０００２】
より詳細には、本発明は、電磁調理用に適合された、磁界の測定手段および付帯通信手段を備える調理器具に関する。
【背景技術】
【０００３】
加熱を誘導によって行う調理器具であって、電磁調理テーブルとも、遠隔モジュールとも通信することができる調理器具は従来技術において周知である。
【０００４】
たとえば、特許文献１は、電磁調理テーブルによって加熱される調理器具を備えるシステムについて記載している。特許文献１は、電磁調理テーブル上の調理器具の存在を検出するステップについて記載している。その検出は電磁調理テーブルが受ける磁気応答の変化を解析することによって行われ、その動作を行うのは電磁調理テーブルに固有の装置である。電磁調理テーブルは、同様に磁気応答に応じて調理器具の種類を特定することができる。この特許文献１は、調理器具に組み込まれたインテリジェントハンドルについても記載している。このインテリジェントハンドルは、様々な機能を実行し、誘導パネルに組み込まれた通信モジュールと通信することができる内蔵電子回路を備える。その特徴は、この内蔵電子回路の電源が自給式であるところにある。この電源供給を行うため、調理器具のハンドルまたは底に誘導エネルギーの一部を回収するための装置が設けられている。
【０００５】
特許文献１で目的とされていることは、インテリジェントハンドルに給電して、その作動および通信が可能となるようにすることである。
【０００６】
そこで遭遇する不都合なことは、調理器具の検出および存在に関するすべての動作を管理するのが電磁調理テーブルであることである。調理器具は、磁界の有無を検出することも、それを載置した発生コンロの作動状態について電磁調理テーブルに情報提供することもできない。調理器具と誘導プレートとの間では、調理器具のインテリジェントハンドルに給電する磁界を電磁調理テーブルが発生させているときにだけ、通信および情報のやり取りが可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２０１００８０７３８号パンフレット
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、本発明の目的は、そうした不都合に対処して、加熱コンロ上の磁界の有無を調理器具が独立して検出できるようにすること、その情報を電磁調理テーブルに伝えること、そして作動状態の加熱コンロと調理器具とを連係させることにある。独立してとは、調理器具を載置したコンロが消えていても、調理器具が情報を伝送できることをいう。
【０００９】
この目的は、電磁調理に対応した調理面と、磁界測定装置および双方向無線通信モジュールに接続された信号処理ユニットと、を備える調理器具によって果たされ、その調理器具は、双方向無線通信モジュールおよび信号処理ユニットに給電するための電池または乾電池を含み、そして、その信号処理ユニットは少なくとも磁界の存在または不存在の確認情報を生成し、および信号処理ユニットは双方向無線通信モジュールを介して電磁調理テーブルと双方向無線通信を行うものである。
【００１１】
本発明の特徴によれば、調理器具は信号処理ユニットおよび／または双方向無線通信モジュールの通電装置を備える。
【００１２】
本発明の特徴によれば、信号処理ユニットは演算装置および記憶装置を備える。
【００１３】
本発明の特徴によれば、信号処理ユニットは無線で遠隔からプログラム可能である。
【００１４】
本発明の特徴によれば、信号処理ユニットおよび／または双方向無線通信モジュールは調理器具から取外し可能である。
【００１５】
本発明の特徴によれば、調理器具は信号処理ユニットに接続されたディスプレイを備える。
【００１６】
本発明の特徴によれば、調理器具は信号処理ユニットに接続された制御ユニットを備える。
【００１７】
本発明の特徴によれば、調理器具は信号処理ユニットに接続された温度センサを備える。
【００１８】
本発明の特徴によれば、磁界測定装置はサーミスタである。
【００１９】
本発明の別の特徴によれば、磁界測定装置は熱電対である。
【００２０】
本発明のさらに別の特徴によれば、磁界測定装置は磁気抵抗型センサである。
【００２１】
本発明のさらに別の特徴によれば、磁界測定装置は、１または複数の巻きを有してもよいコイルから製作される。
【００２２】
本発明の特徴によれば、磁界測定装置は調理器具の調理面内またはその上に配設される。
【００２３】
本発明の特徴によれば、磁界測定装置は調理器具のハンドル内に配設される。
【００２４】
本発明の特徴によれば、調理器具は、回収した電流を調理器具の信号処理ユニットおよび／または通信モジュール５に伝送する受信コイルで構成されたエネルギー回収装置を備える。
【００２５】
本発明は、前述のような調理器具の電磁調理テーブルのコンロとの連携方法にも関する。電磁調理テーブルは通信装置および演算ユニットを備える。その方法は、
−  電磁調理テーブルのコンロによって磁束を発生させるステップと、
−  通電装置を操作することによって信号処理ユニットおよび／または双方向無線通信モジュールに通電するステップと、
−  調理器具を磁束発生コンロの上に載置するステップと、
−  電磁調理テーブルのコンロの磁束をそのコンロの上に載置した調理器具の測定装置によって検出し、調理器具の測定装置が検出した信号を調理器具の信号処理ユニットによって回収し、処理するステップと、
−  少なくとも磁界の存在または不存在の確認情報を含む処理後の信号を通信モジュールによって回収するステップと、
−  通信モジュールによってその情報を送信するステップと、
−  電磁調理テーブルの通信モジュールによってその情報を受信するステップと、
−  受信したその情報を電磁調理テーブルの演算ユニットによって処理するステップと、
−  発生コンロと送信側の調理器具とを連携させるステップと
を含む。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
本発明の目的、態様および利点については、添付の図面を参照しながら非限定的な例として示す本発明の具体的実施形態に関する以下の説明によってよりよく理解されよう。
【図１】第１の実施形態における調理器具の断面図である。
【図２】電磁調理テーブルと調理器具のシステムの断面図である。
【図３】第２の実施形態における調理器具の断面図である。
【図４】調理器具の上面図である。
【図５】調理器具の上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
概要
図１を参照すると調理器具１は調理面２を備える。この調理面２は電磁調理に対応している。それはつまり、磁界または磁束の存在下で調理面２は熱的に上昇するということを意味する。調理器具１は信号処理ユニット４をさらに備える。
【００２８】
信号処理ユニット４とは、入力信号に対して基本論理演算を行い、その演算結果を出力に返すことができる電子ユニットをいう。
【００２９】
本発明の範囲の中でこの信号処理ユニット４が少なくとも磁界の存在の確認情報を生成することはこの先の説明で理解されよう。
【００３０】
調理器具１は、その処理ユニット４に接続された磁界測定装置３をさらに備える。その２つの要素（３、４）の間の接続は有線で行われる。
【００３１】
別の変形実施形態ではその接続は無線で行うこともできる。
【００３２】
磁界測定装置３とは、磁界の近くにあるときに装置３の物理的状態が変化することで磁界を検出し、その測定を行うことができる装置をいう。
【００３３】
本発明の範囲内で、磁界測定装置３は１または複数の巻きを有するコイルである。そのため、磁束がコイルを横切ると、コイルの端子間に電圧が誘導される。この誘導電圧は磁束の反映である。図４では、コイルは導線１３と呼ばれる１巻きだけを有する。ループをなすこの導線１３は磁界の存在を検出することができよう。
【００３４】
図示しない別の変形形態では、磁界測定装置３はＮＴＣサーミスタのようなタイプの負温度係数サーミスタである。ＮＴＣサーミスタはその接続線とともに電流ループを構成する。磁束がそのループを横切ると、その磁束の反映である誘導電圧がＮＴＣサーミスタの端子間に現れる。
【００３５】
別の変形実施形態では、磁界測定装置３は、図５に示すような熱電対１４である。熱電対１４は電流ループを構成する。磁束がそのループを横切ると、その磁束の反映である誘導電圧が熱電対１４の端子間に現れる。
【００３６】
図示しないさらに別の変形形態では、磁界測定装置３は磁界センサである。このセンサはホール効果センサまたは磁気抵抗型センサであることができる。このセンサは、その近接環境における磁界レベルの測定を、したがって磁束の存在の検出を行うことができる。
【００３７】
磁界測定センサ３は調理器具１の調理面２内に配設される。ただし、本発明の範囲から逸脱することなく、磁界測定装置３は、図１から図５に示したように調理器具１がハンドル２１を備える場合にはそれのように、調理器具１の任意の部分に配設してもよい。
【００３８】
このハンドル２１は調理器具１に対して固定式または脱着式のいずれであってもよい。
【００３９】
調理器具１は、信号処理ユニット４に接続された双方向通信モジュール５をさらに備える。この双方向通信モジュール５は少なくとも磁界の存在の確認情報を伝送することができる。
【００４０】
本発明の範囲内では、この通信モジュール５はポイントツーポイント通信モジュールである。
【００４１】
本発明の範囲内では、信号処理ユニット４と通信モジュール５はハンドル２１の中に含まれ、そのハンドル２１は調理器具１から取り外すことができる。
【００４２】
他の変形実施形態では、それは赤外線モジュール、ＮＦＣタイプの近距離無線通信モジュールまたはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュールであることができる。
【００４３】
図２に見ることができるような本発明の範囲内では、通信モジュール５は少なくとも磁束または磁界の存在の確認情報を、普通には電磁調理テーブルと呼ばれる誘導加熱テーブル１８に伝送する。この誘導加熱テーブルは少なくともコンロ１８ａを備え、そのコンロ１８ａは磁束または磁界を発生させるコイル１７を備える。
【００４４】
そのため、誘導加熱テーブル１８は通信装置１９および演算ユニット２０を備えることにより、調理器具１からの情報を受け取る。
【００４５】
図１から図５で見ることができるように、調理器具１は信号処理ユニット４および／または双方向無線通信モジュール５の通電装置６を備える。この通電装置６は普通にはスイッチと呼ばれるものである。
【００４６】
信号処理ユニット４および／または双方向無線通信モジュール５に給電する方法は幾つかある。普通には電池または乾電池を使用することができる。電池はハンドル２１内に配設することができる。もう１つは、調理器具１を載置したコンロ１８ａのコイル１７によって発生する磁気エネルギーを回収するという方法である。このエネルギー回収は、受信コイルで構成されたエネルギー回収装置であって、そのようにして回収した電流を信号処理ユニット４および／または通信モジュール５に伝送することにより、通電装置６が作動状態にあるときは、それらに給電を行うエネルギー回収装置を通して行うことができる。このエネルギー回収装置（図示せず）は、調理器具１の調理面２レベルもしくはその中に、または調理器具１のハンドル２１内に配設される。
【００４７】
全体が通電されていないときには、信号処理ユニット４および／または通信モジュール５を作動させることなく、調理器具１を電磁調理テーブル１８上に載置することができる。それにより、調理器具１の使用の効率および安全性を高めることができる。
【００４８】
図３を見るとわかるように、調理器具１の信号処理ユニット４は演算装置７および記憶装置８をさらに備える。この記憶装置８は、台所用品の種類、調理プロファイル、調理器具１の温度プロファイルなどの様々な種類の情報を保存することができる。
【００４９】
図３で見ることができる実施形態では、調理器具１は、信号処理ユニット４に接続された制御ユニット１０を備える。
【００５０】
制御ユニット１０とは、ユーザーが操作することができるユニットをいう。したがって、ユーザーはこの制御ユニット１０を通して信号処理ユニット４に制御情報を送ることができる。さらに図３を参照すると、調理器具１は、信号処理ユニット４に接続された温度センサ１１を備えている。この温度センサ１１は信号処理ユニット４に温度情報を送ることができる。本発明の範囲から逸脱することなく、温度センサ１１は調理器具１の調理面２レベル、または、図３で見えるように、調理器具１の側壁に配設することができる。
【００５１】
信号処理ユニット４は、携帯型通信端末２２によって無線で遠隔からプログラムすることが可能である。信号処理ユニット４の記憶装置８と通信端末２２との間のデータのやり取りは両方向に行うことができる。つまり、ユーザーは信号処理ユニット４を遠隔で制御することができる。
【００５２】
信号処理ユニット４が制御ユニット１０および／または温度センサ１１と結合されているときは、信号処理ユニット４の演算装置７は、制御ユニット１０および／または温度センサ１１から伝送されるデータに応じて、指令情報を返すことができる。この指令情報は、電磁調理テーブル１８の通信装置１９を介して電磁調理テーブル１８の演算ユニット２０に伝送される。次いで、演算ユニット２０は、作動状態にあるコンロ１８ａのコイル１７によって発生する出力を調節することができる。
【００５３】
変形実施形態では、信号処理ユニット４および／または双方向無線通信モジュール５は調理器具１から取外し可能である。その場合
調理器具１は、信号処理ユニット４に接続されたディスプレイ９をさらに備え、そのディスプレイ９は信号処理ユニット４の情報を視覚化することができる。
【００５４】
そのディスプレイ９はハンドル２１内に納められ、またディスプレイ９はハンドル２１および信号処理ユニット４から取り外すことができる。
【００５５】
何ら限定的でない実施形態において、本発明は、電磁調理テーブル１８のコンロ１８ａと前述の調理器具１の連携方法にも関する。
【００５６】
ユーザーが電磁調理テーブル１８のコンロ１８ａを点けると、電磁調理テーブル１８のコンロ１８ａによって磁束が発生する。
【００５７】
次いでユーザーは、調理器具１の通電装置６を操作することにより、少なくとも信号処理ユニット４および／または双方向無線通信モジュール５に通電しなければならない。
【００５８】
給電されたコンロ１８ａの上にこの調理器具１を載置すると、給電されたコンロ１８ａによって発生する磁束の存在を調理器具１の磁束測定装置３が検出し、その情報は調理器具１の信号処理ユニット４によって回収される。
【００５９】
通信モジュール５はその情報を回収してそれを送信する。送出される情報には少なくとも磁界の存在の確認情報が含まれる。
【００６０】
次いでその情報は電磁調理テーブル１８の通信装置１９が受け取り、電磁調理テーブル１８の演算ユニット２０がその情報を処理して発生コンロ１８ａと調理器具１とを連携させる。
【００６１】
このシステムは調理器具１にインテリジェント機能をもたらすことを可能にするものであり、したがって、それを載置するコンロの状態を知り、その環境と通信することを可能にする。
【００６２】
上述した方法の情報伝送ステップの変形形態では、プログラムされた加熱出力の確認および／または適合された調理プロファイルなど、台所用品に固有の情報を伝送することも可能である。そうすることで、それらの情報は、電磁調理テーブル１８によってそれらの情報が指令情報として受け取られたときに加熱出力を調節することを可能にする。
【００６３】
本明細書に記載した本発明の実施形態に対して、添付の特許請求の範囲によって定義される本発明の範囲から逸脱することなく、当業者には自明な様々な変更および／または改善を加えることができることは理解されよう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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