(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１〜３のアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号４〜６のアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗トリニトロトルエン抗体又はその抗原結合フラグメント。
【請求項２】
配列番号３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３のアミノ酸配列のＮ末端側又はＣ末端側に３〜１０個のアミノ酸が付加されたアミノ酸配列からなり、トリニトロトルエンに対する結合能を有するペプチドからなる、抗トリニトロトルエン抗体の抗原結合フラグメント。
【請求項３】
配列番号２１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２１のアミノ酸配列のＮ末端側又はＣ末端側に３〜１０個のアミノ酸が付加されたアミノ酸配列からなり、トリニトロトルエンに対する結合能を有するペプチドからなる、抗トリニトロトルエン抗体の抗原結合フラグメント。
【請求項４】
請求項１に記載の抗トリニトロトルエン抗体又はその抗原結合フラグメント、又は、請求項２若しくは３に記載の抗原結合フラグメントをコードする核酸。
【請求項５】
請求項４に記載の核酸が挿入されたベクター。
【請求項６】
請求項５に記載のベクターを含む形質転換体。
【請求項７】
基板と、前記基板上に配置された下記（ａ）の抗トリニトロトルエン抗体又はその抗原結合フラグメントと、を備えるトリニトロトルエン検出用センサー。
（ａ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１〜３のアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号４〜６のアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗トリニトロトルエン抗体
【請求項８】
請求項７に記載のトリニトロトルエン検出用センサーと被検試料とを接触させる工程と、
前記抗トリニトロトルエン抗体又はその抗原結合フラグメントに抗原が結合したか否かを検出する工程と、
前記抗原の結合が検出された場合には前記被検試料中にトリニトロトルエンが存在すると判定し、前記抗原の結合が検出されなかった場合には前記被検試料中にトリニトロトルエンが存在しないと判定する工程と、
を備える、被検試料中にトリニトロトルエンが存在するか否かを判定する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗爆発性化合物抗体及びその使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
無差別的に人を殺傷する地雷や爆弾テロは、国際社会の保安上大きな問題となっている。爆発物の使用は非人道的手段であるにもかかわらず、製造コストが安価なこと、設置が容易なこと、除去コストが高いこと等の戦略的有用性から未だに後を絶たない。爆発物による被害を未然に防止するために、迅速かつ正確な爆発物の探知技術が求められている。
【０００３】
現在使用されている主な爆発物探知法としては、爆発物探知犬に爆薬のにおいを探知させる方法、イオン移動度分光分析器を用いる方法等がある（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−６７２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、爆発物探知犬は、犬の体調や個体差によって検出感度に差が生じる場合がある。また、一般的に、爆発物探知犬の育成や訓練に多額の費用と膨大な時間が必要である。また、イオン移動度分光分析器を用いる方法では、爆薬以外の物質を爆薬と誤認する場合がある。そこで、本発明は、簡便で信頼性が高い爆発物探知技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、以下の態様を含む。
［１］下記（ａ）〜（ｃ）：（ａ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１〜３のアミノ酸配列又は配列番号１〜３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号４〜６のアミノ酸配列又は配列番号４〜６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体、（ｂ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号７〜９のアミノ酸配列又は配列番号７〜９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１０〜１２のアミノ酸配列又は配列番号１０〜１２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体、並びに、（ｃ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１３〜１５のアミノ酸配列又は配列番号１３〜１５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１６〜１８のアミノ酸配列又は配列番号１６〜１８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体、からなる群より選択される、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメント。
［２］配列番号１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号７のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号７のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号８のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号９のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１０のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１０のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号１７のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１７のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、及び、配列番号１８のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、からなる群より選択される、請求項１に記載の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメント。
［３］配列番号１９のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２０のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２０のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２７のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２７のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２８のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号２９のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３０のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３０のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、配列番号３５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、及び、配列番号３６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド、からなる群より選択される、請求項１に記載の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメント。
［４］［１］〜［３］のいずれか一項に記載の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントをコードする核酸。
［５］［４］に記載の核酸が挿入されたベクター。
［６］［５］に記載のベクターを含む形質転換体。
［７］基板と、前記基板上に配置された下記（ａ）の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントと、を備える爆発性化合物検出用センサー。
（ａ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１〜３のアミノ酸配列又は配列番号１〜３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号４〜６のアミノ酸配列又は配列番号４〜６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体
［８］基板と、前記基板上に配置された下記（ｂ）の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントとを更に備える、［７］に記載の爆発性化合物検出用センサー。
（ｂ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号７〜９のアミノ酸配列又は配列番号７〜９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１０〜１２のアミノ酸配列又は配列番号１０〜１２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体
［９］基板と、前記基板上に配置された下記（ｃ）の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントとを更に備える、［７］又は［８］に記載の爆発性化合物検出用センサー。
（ｃ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１３〜１５のアミノ酸配列又は配列番号１３〜１５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１６〜１８のアミノ酸配列又は配列番号１６〜１８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体
［１０］［７］〜［９］のいずれかに記載の爆発性化合物検出用センサーと被検試料とを接触させる工程と、前記抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントに抗原が結合したか否かを検出する工程と、前記抗原の結合が検出された場合には前記被検試料中に爆発性化合物が存在すると判定し、前記抗原の結合が検出されなかった場合には前記被検試料中に爆発性化合物が存在しないと判定する工程と、を備える、被検試料中に爆発性化合物が存在するか否かを判定する方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、簡便で信頼性が高い爆発物探知技術を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】（ａ）及び（ｂ）は、ＴＮＴと抗ＴＮＴ抗体との抗原−抗体結合のシミュレーション結果を示す図である。
【図２】抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ１ループペプチドの２次構造の予測結果を表す図である。
【図３】抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ２ループペプチドの２次構造の予測結果を表す図である。
【図４】抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３ループペプチドの２次構造の予測結果を表す図である。
【図５】実験例４で作製した単分子膜の構造を示す模式図である。
【図６】ＤＮＰグリシンとアラニンを６個連結したペプチドとの結合性を示すグラフである。
【図７】ＤＮＰグリシンと抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３ループペプチドとの結合性を示すグラフである。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は実験例５の結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメント］
１実施形態において、本発明は、下記（ａ）〜（ｃ）：（ａ）相補性決定領域（complementarity determining region、ＣＤＲ）１〜３が、それぞれ配列番号１〜３のアミノ酸配列又は配列番号１〜３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号４〜６のアミノ酸配列又は配列番号４〜６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体、（ｂ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号７〜９のアミノ酸配列又は配列番号７〜９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１０〜１２のアミノ酸配列又は配列番号１０〜１２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体、並びに、（ｃ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１３〜１５のアミノ酸配列又は配列番号１３〜１５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１６〜１８のアミノ酸配列又は配列番号１６〜１８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体、からなる群より選択される、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントを提供する。
【００１０】
本明細書において、抗爆発性化合物抗体とは、爆発性化合物に対する抗体を意味する。爆発性化合物としては、例えば、トリニトロトルエン（ＴＮＴ）、シクロトリメチレントリニトラミン（Research Department eXplosive：ＲＤＸ）、ジニトロトルエン（ＤＮＴ）等が挙げられる。
【００１１】
爆発性化合物と抗爆発性化合物抗体との解離定数（Ｋｄ）は、例えば１．０×１０−６Ｍ未満であってもよく、例えば１．０×１０−７Ｍ未満であってもよく、例えば１．０×１０−８Ｍ未満であってもよく、例えば１．０×１０−９Ｍ未満であってもよい。抗体の結合定数Ｋｄは、ビアコア等の生物物理学的相互作用解析装置を用いた測定、競合ＥＬＩＳＡ法による測定等により測定することができる。
【００１２】
実施例において後述するように、発明者らは、ＴＮＴに対する抗体を産生するハイブリドーマ、ＲＤＸに対する抗体を産生するハイブリドーマ、ＤＮＴに対する抗体を産生するハイブリドーマより、それぞれ抗体重鎖及び軽鎖遺伝子をクローニングし、抗爆発性化合物抗体の塩基配列及びアミノ酸配列を決定した。上記の（ａ）の抗爆発性化合物抗体はＴＮＴに対する抗体である。また、上記の（ｂ）の抗爆発性化合物抗体はＲＤＸに対する抗体である。また、上記の（ｃ）の抗爆発性化合物抗体はＤＮＴに対する抗体である。
【００１３】
本明細書において、ＣＤＲのアミノ酸配列における数個とは、５個、４個、３個又は２個を意味する。また、本明細書において、アミノ酸が付加されるとは、ペプチドのＮ末端又はＣ末端にアミノ酸が付加されること、及びペプチドの任意の位置にアミノ酸が挿入されることを意味する。また、抗原結合フラグメントとしては、Ｆｖ、Ｆａｂ、ｓｃＦｖ、抗体の一部からなるペプチド等が挙げられる。
【００１４】
例えば、抗ＴＮＴ抗体のｓｃＦｖフラグメントは配列番号５０の塩基配列にコードされるものであってもよい。また、抗ＲＤＸ抗体のｓｃＦｖフラグメントは配列番号５１の塩基配列にコードされるものであってもよい。また、抗ＤＮＴ抗体のｓｃＦｖフラグメントは配列番号５２の塩基配列にコードされるものであってもよい。
【００１５】
本実施形態の抗体又はその抗原結合フラグメントを、表面プラズモン共鳴センサー、表面分極型センサー、電気化学計測を原理とするセンサー等と組み合わせることにより、爆発性化合物の存在を高感度に検出することが可能となる。したがって、簡便で信頼性が高い爆発物探知技術を提供することができる。
【００１６】
上記の抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントは、以下のいずれかのペプチドであってもよい。
配列番号１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号７のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号７のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号８のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号９のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１０のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１０のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１７のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１７のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号１８のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
【００１７】
ここで、配列番号１〜３のアミノ酸配列は、それぞれ、上記の（ａ）の抗ＴＮＴ抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１〜３のアミノ酸配列である。また、配列番号４〜６のアミノ酸配列は、上記の（ａ）の抗ＴＮＴ抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１〜３のアミノ酸配列である。また、配列番号７〜９のアミノ酸配列は、それぞれ、上記の（ｂ）の抗ＲＤＸ抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１〜３のアミノ酸配列である。また、配列番号１０〜１２のアミノ酸配列は、上記の（ｂ）の抗ＲＤＸ抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１〜３のアミノ酸配列である。また、配列番号１３〜１５のアミノ酸配列は、それぞれ、上記の（ｃ）の抗ＤＮＴ抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１〜３のアミノ酸配列である。また、配列番号１６〜１８のアミノ酸配列は、上記の（ｃ）の抗ＤＮＴ抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１〜３のアミノ酸配列である。
【００１８】
実施例において後述するように、発明者らは、抗爆発物性化合物抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３、又は抗爆発物性化合物抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３のみからなるペプチドが、抗爆発物性化合物に対する結合能を示すことを見出した。
【００１９】
本実施形態のペプチドは、基板上に結合するための官能基を更に有していてもよい。このような官能基としては、例えばシステイン残基のチオール基等が挙げられる。すなわち、本実施形態のペプチドは、配列番号１〜１８のアミノ酸配列において、Ｎ末端側又はＣ末端側にシステイン残基が更に付加されたアミノ酸配列を有していてもよい。
【００２０】
ペプチド断片は化学的に合成することができるため、抗体全長やｓｃＦｖ等と比較してより容易に製造することができ、取り扱いも容易である。また、品質管理が容易で安定性が高い。
【００２１】
上記の抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントは、以下のいずれかのペプチドであってもよい。
配列番号１９のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号１９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２０のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２０のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２７のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２７のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２８のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号２９のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号２９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３０のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３０のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３１のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３２のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３３のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３４のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３４のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３５のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
配列番号３６のアミノ酸配列からなるペプチド、又は配列番号３６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなり、爆発性化合物に対する結合能を有するペプチド。
【００２２】
ここで、配列番号１９〜２１のアミノ酸配列は、それぞれ、上記の（ａ）の抗ＴＮＴ抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１〜３及びそのＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸からなるアミノ酸配列である。また、配列番号２２〜２４のアミノ酸配列は、上記の（ａ）の抗ＴＮＴ抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１〜３及びそのＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸からなるアミノ酸配列である。また、配列番号２５〜２７のアミノ酸配列は、それぞれ、上記の（ｂ）の抗ＲＤＸ抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１〜３及びそのＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸からなるアミノ酸配列である。また、配列番号２８〜３０のアミノ酸配列は、上記の（ｂ）の抗ＲＤＸ抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１〜３及びそのＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸からなるアミノ酸配列である。また、配列番号３１〜３３のアミノ酸配列は、それぞれ、上記の（ｃ）の抗ＴＮＴ抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１〜３及びそのＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸からなるアミノ酸配列である。また、配列番号３４〜３６のアミノ酸配列は、上記の（ｃ）の抗ＴＮＴ抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１〜３及びそのＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸からなるアミノ酸配列である。
【００２３】
実施例において後述するように、発明者らは、抗爆発物性化合物抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３、又は抗爆発物性化合物抗体の軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３のみからなるペプチドに、更にＮ末端側及びＣ末端側の数アミノ酸が付加されることにより、重鎖ＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３、又は軽鎖ＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３の立体構造（ループ構造）の維持が可能となり、爆発性化合物に対するより高い結合能を発揮することができる。ここで、数アミノ酸とは、例えば３〜２０個であってもよく、例えば３〜１５個であってもよく、例えば３〜１０個であってもよい。
【００２４】
本実施形態のペプチドも、基板上に結合するための官能基を更に有していてもよい。基板上に結合するための官能基については上述したものと同様である。
【００２５】
［核酸］
１実施形態において、本発明は、上述した抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントをコードする核酸を提供する。本実施形態の核酸を発現させることにより、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントを製造することができる。
【００２６】
本実施形態の核酸としては、例えば、上述した抗爆発性化合物抗体の重鎖可変領域遺伝子、上述した抗爆発性化合物抗体の軽鎖可変領域遺伝子、上述した抗爆発性化合物抗体の重鎖可変領域遺伝子の一部をコードする遺伝子、上述した抗爆発性化合物抗体の軽鎖可変領域遺伝子の一部をコードする遺伝子、上述した抗爆発性化合物抗体の重鎖全長をコードする遺伝子、上述した抗爆発性化合物抗体の軽鎖全長をコードする遺伝子、上述した抗爆発性化合物抗体の重鎖可変領域と軽鎖可変領域とを適切なリンカーで連結したｓｃＦｖをコードする遺伝子等が挙げられる。
【００２７】
上述した抗ＴＮＴ抗体の重鎖可変領域遺伝子の塩基配列を配列番号３７に示す。また、上述した抗ＴＮＴ抗体の軽鎖可変領域遺伝子の塩基配列を配列番号３８に示す。本実施形態の核酸は、配列番号３７の塩基配列からなる核酸、又は配列番号３７の塩基配列と８０％以上、より好ましくは９０％以上、更に好ましくは９５％以上の配列同一性を有する塩基配列からなり、抗ＴＮＴ抗体の重鎖可変領域をコードする核酸であってもよい。あるいは、本実施形態の核酸は、配列番号３８の塩基配列からなる核酸、又は配列番号３８の塩基配列と８０％以上、より好ましくは９０％以上、更に好ましくは９５％以上の配列同一性を有する塩基配列からなり、抗ＴＮＴ抗体の軽鎖可変領域をコードする核酸であってもよい。
【００２８】
上述した抗ＲＤＸ抗体の重鎖可変領域遺伝子の塩基配列を配列番号３９に示す。また、上述した抗ＲＤＸ抗体の軽鎖可変領域遺伝子の塩基配列を配列番号４０に示す。本実施形態の核酸は、配列番号３９の塩基配列からなる核酸、又は配列番号３９の塩基配列と８０％以上、より好ましくは９０％以上、更に好ましくは９５％以上の配列同一性を有する塩基配列からなり、抗ＲＤＸ抗体の重鎖可変領域をコードする核酸であってもよい。あるいは、本実施形態の核酸は、配列番号４０の塩基配列からなる核酸、又は配列番号４０の塩基配列と８０％以上、より好ましくは９０％以上、更に好ましくは９５％以上の配列同一性を有する塩基配列からなり、抗ＲＤＸ抗体の軽鎖可変領域をコードする核酸であってもよい。
【００２９】
上述した抗ＤＮＴ抗体の重鎖可変領域遺伝子の塩基配列を配列番号４１に示す。また、上述した抗ＤＮＴ抗体の軽鎖可変領域遺伝子の塩基配列を配列番号４２に示す。本実施形態の核酸は、配列番号４１の塩基配列からなる核酸、又は配列番号４１の塩基配列と８０％以上、より好ましくは９０％以上、更に好ましくは９５％以上の配列同一性を有する塩基配列からなり、抗ＤＮＴ抗体の重鎖可変領域をコードする核酸であってもよい。あるいは、本実施形態の核酸は、配列番号４２の塩基配列からなる核酸、又は配列番号４２の塩基配列と８０％以上、より好ましくは９０％以上、更に好ましくは９５％以上の配列同一性を有する塩基配列からなり、抗ＤＮＴ抗体の軽鎖可変領域をコードする核酸であってもよい。
【００３０】
ここで、基準塩基配列に対する、対象塩基配列の配列同一性は、例えば次のようにして求めることができる。まず、基準塩基配列及び対象塩基配列をアラインメントする。ここで、各塩基配列には、配列同一性が最大となるようにギャップを含めてもよい。続いて、基準塩基配列及び対象塩基配列において、一致した塩基の塩基数を算出し、下記式（１）にしたがって、配列同一性を求めることができる。
配列同一性（％）＝一致した塩基数／対象塩基配列の総塩基数×１００  （１）
【００３１】
［ベクター］
１実施形態において、本発明は、上述した核酸が挿入されたベクターを提供する。本実施形態のベクターは、発現ベクターであってもよい。本実施形態のベクターを適切な宿主に導入することにより、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントを製造することができる。
【００３２】
発現ベクターとしては、投与対象の細胞中で抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントを発現可能なものであれば特に限定されず、例えば、ｐＢＲ３２２、ｐＢＲ３２５、ｐＵＣ１２、ｐＵＣ１３等の大腸菌由来のベクター；ｐＵＢ１１０、ｐＴＰ５、ｐＣ１９４等の枯草菌由来のベクター；ｐＳＨ１９、ｐＳＨ１５等の酵母由来ベクター；λファージ等のバクテリオファージ；アデノウイルス、アデノ随伴ウイルス、レンチウイルス、ワクシニアウイルス、バキュロウイルス等のウイルス；及びこれらを改変したベクター等を用いることができる。
【００３３】
発現ベクターにおいて、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントの発現用プロモーターとしては特に限定されず、例えば、ｌａｃプロモーター、ｃｓｐＡプロモーター、ポリヘリドンプロモーター、カリフラワーモザイクウイルス３５Ｓプロモーター、ＣＭＶ（サイトメガロウイルス）プロモーター、ＳＶ４０プロモーター等が挙げられる。
【００３４】
発現ベクターは、更に、マルチクローニングサイト、エンハンサー、スプライシングシグナル、ポリＡ付加シグナル、選択マーカー、複製起点等を有していてもよい。
【００３５】
［形質転換体］
１実施形態において、本発明は、上述したベクターを含む形質転換体を提供する。本実施形態の形質転換体又はその培地等より、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントを製造することができる。
【００３６】
形質転換体としては、例えば、上述したベクターが導入された、大腸菌、酵母、植物細胞、昆虫細胞、動物細胞等の培養細胞；上述したベクターが導入された、カイコ等の昆虫生体；上述したベクターが導入された、タバコ等の植物体；例えば、乳中、卵中に上述した抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントを発現するように遺伝子改変された、ヤギ、ヒツジ、ウシ、ニワトリ等の動物等が挙げられる。
【００３７】
［爆発性化合物検出用センサー］
１実施形態において、本発明は、基板と、前記基板上に配置された下記（ａ）の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントと、を備える爆発性化合物検出用センサーを提供する。
（ａ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１〜３のアミノ酸配列又は配列番号１〜３のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号４〜６のアミノ酸配列又は配列番号４〜６のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体。
【００３８】
上記の（ａ）の抗爆発性化合物抗体はＴＮＴに対する抗体である。抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントとしては、上述したものと同様のものが挙げられる。抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００３９】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーは、例えば、表面プラズモン共鳴（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｐｌａｓｍｏｎ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ、ＳＰＲ）センサー、水晶振動子マイクロバランス（ｑｕａｒｔｚ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｍｉｃｒｏｂａｌａｎｃｅ、ＱＣＭ）センサー、電気化学計測（インピーダンス、電位計測等）や分光電気化学計測を原理とするセンサー等であってもよい。本実施形態の爆発性化合物検出用センサーにより、被検試料中のＴＮＴの存在を高感度に検出することができる。
【００４０】
ＳＰＲセンサーとは、金属薄膜上の質量変化を高感度に検出するセンサーである。まず、ＳＰＲ現象について説明する。ガラス板上に蒸着された金属薄膜の裏面等に対して光源からレーザー等で光を照射すると、金属薄膜裏面で光が全反射すると同時に金属薄膜でエバネッセント波が発生する。このとき、金属薄膜表面側では表面プラズモンが発生する。このエバネッセント波と表面プラズモンのそれぞれの波数・周波数が一致した際、共鳴により光子エネルギーが表面プラズモンの電子を励起するために消費される。そのため、ある入射角で光を入射すると反射光が減衰する現象が生じる。これがＳＰＲ現象であり、このときの入射角を共鳴角と呼ぶ。
【００４１】
上記の共鳴角は金属薄膜表面近傍の状態によって変化し、この変化は質量変化に対応している。ＳＰＲ測定法は、質量変化による共鳴角の変化を利用して金属薄膜表面上の吸着物を測定するものである。これにより、金属薄膜がその表面にどれほどの分子を吸着したのかを測定することが可能となる。
【００４２】
ＱＣＭセンサーとは、水晶振動子に取り付けた電極表面に物質が吸着するとその質量に応じて水晶振動子の共振周波数が減少する現象を利用して、共振周波数の変化量によって極微量な吸着物を定量的に検出するものである。
【００４３】
基板の材質は、センサーの原理等に応じて適宜選択すればよい。例えば、ＳＰＲセンサーやＱＣＭセンサーの場合、基板は金属薄膜で構成される。金属種は特に限定されないが、化学的に不活性であり、信号の発生効率がよい等の理由から金（Ａｕ）が好ましい。
【００４４】
基板上へ抗体又はその抗原結合フラグメントを配置（固定化）する方法としては、物理的吸着法、化学的吸着法等が挙げられる。物理的吸着法の場合、基板表面の材質が金属の場合には金属とタンパク質との高い親和性によって固定化することができる。化学的吸着法の場合、基板表面上に自己組織化単分子膜（Ｓｅｌｆ−Ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  Ｍｏｎｏｌａｙｅｒｓ；ＳＡＭｓ）を予め形成させておくと便利である。自己組織化単分子膜は基板表面上に種々の分子を自発的に配向させ、また集積させることが可能なため、抗体又はその抗原結合フラグメントを簡便に、高密度に、高配向で基板上に固定化することができる。
【００４５】
例えば、自己組織化単分子膜は、チオール溶液中に基板を浸漬すること等により形成することができる。抗体又はその抗原結合フラグメントは、例えば、分子中のアミノ基を介してアミノカップリング法によって基板表面上に修飾されたチオール化合物のカルボキシル基に固定化してもよい。あるいは、抗体又はその抗原結合フラグメントに予めシステイン残基を導入しておき、当該システイン残基のチオール基を介した架橋反応により、基板表面上に修飾された自己組織化単分子膜に固定化してもよい。あるいは、抗体又はその抗原結合フラグメントに化学リンカーを付加した上で基板上に固定化してもよい。
【００４６】
あるいは、抗体又はその抗原結合フラグメントに予めタグを導入しておき、当該タグを利用して基板表面上に固定化してもよい。このようなタグとしては、例えばポリヒスチジン（ヒスチジンタグ）、グルタチオン−Ｓ−トランスフェラーゼ（ＧＳＴ）タグ、ＦＬＡＧタグ、ｃ−ｍｙｃタグ、ビオチンタグ等が挙げられる。ヒスチジンタグは、Ｎｉ２＋イオンとの結合能を利用して基板表面上に固定化することができる。また、ＧＳＴタグ、ＦＬＡＧタグ、ｃ−ｍｙｃタグ等は、これらのタグに特異的に結合する抗体等を用いて基板表面上に固定化することができる。また、ビオチンタグは、ストレプトアビジン等を用いて基板表面上に固定化することができる。これらの他にも、例えばコヘシン−ドッケリン等の互いに高親和性を示すタンパク質又はペプチドの複合体を利用して抗体又はその抗原結合フラグメントを基板表面上に固定化することができる。
【００４７】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーは、基板と、前記基板上に配置された下記（ｂ）の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントとを更に備えていてもよい。
（ｂ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号７〜９のアミノ酸配列又は配列番号７〜９のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１０〜１２のアミノ酸配列又は配列番号１０〜１２のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体。
【００４８】
上記の（ｂ）の抗爆発性化合物抗体はＲＤＸに対する抗体である。抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントとしては、上述したものと同様のものが挙げられる。抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００４９】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーにおいて、ＲＤＸに対する抗体又はその抗原結合フラグメントが配置される基板は、上述したＴＮＴに対する抗体又はその抗原結合フラグメントが配置された基板と同一の基板であってもよいし、別の基板であってもよい。
【００５０】
ＲＤＸに対する抗体又はその抗原結合フラグメントと、ＴＮＴに対する抗体又はその抗原結合フラグメントが同一の基板上に配置される場合、各抗体又はその抗原結合フラグメントが配置される領域は、それぞれ独立していてもよい。
【００５１】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーにより、被検試料中のＴＮＴに加えて、ＲＤＸの存在を高感度に検出することができる。
【００５２】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーは、基板と、前記基板上に配置された下記（ｃ）の抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントとを更に備えていてもよい。
（ｃ）ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１３〜１５のアミノ酸配列又は配列番号１３〜１５のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる重鎖可変領域、及び、ＣＤＲ１〜３が、それぞれ配列番号１６〜１８のアミノ酸配列又は配列番号１６〜１８のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸配列からなる軽鎖可変領域を有する抗爆発性化合物抗体。
【００５３】
上記の（ｃ）の抗爆発性化合物抗体はＤＮＴに対する抗体である。抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントとしては、上述したものと同様のものが挙げられる。抗爆発性化合物抗体の抗原結合フラグメントは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００５４】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーにおいて、ＤＮＴに対する抗体又はその抗原結合フラグメントが配置される基板は、上述したＴＮＴに対する抗体若しくはその抗原結合フラグメント、又は、上述したＲＤＸに対する抗体若しくはその抗原結合フラグメントが配置された基板と同一の基板であってもよいし、別の基板であってもよい。
【００５５】
ＤＮＴに対する抗体又はその抗原結合フラグメントと、ＴＮＴに対する抗体若しくはその抗原結合フラグメントと、ＲＤＸに対する抗体若しくはその抗原結合フラグメントとが同一の基板上に配置される場合、各抗体又はその抗原結合フラグメントが配置される領域は、それぞれ独立していてもよい。
【００５６】
本実施形態の爆発性化合物検出用センサーにより、被検試料中のＴＮＴ又はＲＤＸに加えて、ＤＮＴの存在を高感度に検出することができる。
【００５７】
［被検試料中に爆発性化合物が存在するか否かを判定する方法］
１実施形態において、本発明は、上述した爆発性化合物検出用センサーと被検試料とを接触させる工程と、前記抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントに抗原が結合したか否かを検出する工程と、前記抗原の結合が検出された場合には前記被検試料中に爆発性化合物が存在すると判定し、前記抗原の結合が検出されなかった場合には前記被検試料中に爆発性化合物が存在しないと判定する工程と、を備える、被検試料中に爆発性化合物が存在するか否かを判定する方法を提供する。
【００５８】
本実施形態の方法により、被検試料中に爆発性化合物が存在するか否かを、簡便に、高い信頼性で判定することができる。
【００５９】
爆発性化合物検出用センサーと被検試料とを接触させる工程は、センサーの原理等に応じて適宜行えばよい。
【００６０】
被検試料は、例えば、爆発性化合物が含まれているか否かを判定する対象の物質であり、例えば固体状の物質であってもよく、溶液中に溶解又は分散した状態の物質であってもよく、気体状の物質であってもよい。
【００６１】
例えば、爆発性化合物検出用センサーがＳＰＲセンサー又はＱＣＭセンサーである場合、被検試料を緩衝液中に溶解させてセンサー部に導入するとよい。ここで、ＳＰＲセンサー又はＱＣＭセンサーが、フローシステムを採用したものであると簡便である。ここで、フローシステムとは、固定化した固相の分子に液相の分子を一定の条件（濃度、速度、供給量）で供給する続けるシステムをいう。
【００６２】
これにより、爆発性化合物検出用センサーにおける、抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントが配置された基板と、被検試料とを接触させることができる。
【００６３】
前記抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントに抗原が結合したか否かを検出する工程は、センサーの原理等に応じて適宜行えばよい。例えば、ＳＰＲセンサーの場合には、共鳴角の質量変化による変化を測定することにより、基板上に配置した抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントに、抗原すなわち爆発性化合物が結合したか否かを検出するとよい。また、ＱＣＭセンサーの場合には、水晶振動子に取り付けた電極表面上に配置した抗爆発性化合物抗体又はその抗原結合フラグメントに、抗原すなわち爆発性化合物が結合すると、その質量に応じて水晶振動子の共振周波数が減少する現象を利用して、爆発性化合物が結合したか否かを検出するとよい。
【００６４】
その結果、抗原の結合が検出された場合には、被検試料中に爆発性化合物が存在すると判定し、抗原の結合が検出されなかった場合には、被検試料中に爆発性化合物が存在しないと判定することができる。
【実施例】
【００６５】
次に実験例を示して本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実験例に限定されるものではない。
【００６６】
［実験例１］
（抗体遺伝子のクローニング及び塩基配列解析）
ＷＫＹラットに、ハプテン化したＴＮＴ、ＲＤＸ及びＤＮＴをそれぞれ免疫し、定法にしたがってハイブリドーマを作製した。得られたハイブリドーマをクローニングし、ＴＮＴ、ＲＤＸ及びＤＮＴに対して良好に反応するモノクローナル抗体を産生するクローンをそれぞれ選択した。
【００６７】
続いて、市販のキット（商品名「ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  ｋｉｔ」、キアゲン社）を用いて、上記の各ハイブリドーマ細胞から全ＲＮＡを抽出した。続いて、市販のキット（商品名「ＳＭＡＲＴｅｒ  ＰＣＲ  ｃＤＮＡ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｋｉｔ」、クロンテック社）を用いて、ＲＡＣＥ（Ｒａｐｉｄ  Ａｍｐｌｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃＤＮＡ  Ｅｎｄ）法による完全長ｃＤＮＡを合成した。
【００６８】
続いて、ラット抗体重鎖定常領域、及びラット抗体軽鎖定常領域に特異的なプライマーを用いてＰＣＲ増幅を行い、ＰＣＲ産物を得た。ＰＣＲ増幅に用いたプライマーの塩基配列を配列番号４３〜４５に示す。
【００６９】
続いて、得られたＰＣＲ産物の塩基配列をサンガー法によりシークエンスした。続いて、ＩＭＧＴデータベース（http://www.imgt.org/）を用いて、得られた塩基配列及び当該塩基配列から予測されるアミノ酸配列を解析した。
【００７０】
表１に、抗ＴＮＴ抗体、抗ＲＤＸ抗体及び抗ＤＮＴ抗体の塩基配列又はアミノ酸配列と、配列表の配列番号との対応を示す。
【００７１】
【表１】
0006638950.tif 000002
【００７２】
［実験例２］
（抗原−抗体結合のシミュレーション）
抗ＴＮＴ抗体について、ＴＮＴと抗ＴＮＴ抗体との抗原−抗体結合のシミュレーションを行った。シミュレーションは、ＳＷＩＳＳ−ＭＯＤＥＬにより抗ＴＮＴ抗体の可変領域の立体構造モデルを構築し、ＡｕｔｏＤｏｃｋ４．２．６（http://autodock.scripps.edu/downloads/autodock-registration/autodock-4-2-download-page/）を用いてエネルギースコアグリッド６０×６０×６０Å３の条件下で行った。図１（ａ）及び（ｂ）は、シミュレーション結果を示す図である。図１（ａ）は抗体分子の側面から見た図を表し、図１（ｂ）は抗体分子のＮ末端側からＣ末端方向に向かって見た図を表す。その結果、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３が、ＴＮＴとの反応性に特に重要であることが予測された。また、抗ＴＮＴ抗体軽鎖のＣＤＲ３も、ＴＮＴとの反応性に重要であることが予測された。
【００７３】
したがって、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３領域の部分ペプチド、抗ＴＮＴ抗体軽鎖のＣＤＲ３領域の部分ペプチド、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３領域の部分ペプチドと抗ＴＮＴ抗体軽鎖のＣＤＲ３領域の部分ペプチドとの混合物等を配置した基板を、上述した爆発性化合物検出用センサーとして用いることができる。
【００７４】
［実験例３］
（抗ＴＮＴ抗体重鎖ＣＤＲ１〜３領域のみのペプチド及びＣＤＲ１〜３ループペプチドの合成）
抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ１〜３領域のみのペプチドを合成した。各ペプチドのＮ末端には基板への結合に利用するためのシステイン残基を導入した。合成したペプチドのアミノ酸配列及び配列番号を表２に示す。
【００７５】
ＣＤＲ１〜３領域のみのペプチドは、抗ＴＮＴ抗体のＣＤＲ１〜３の立体構造（ループ構造）をとることができない可能性が考えられる。そこで、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ１〜３領域と、当該領域のＮ末端側及びＣ末端側の数個のアミノ酸を含むペプチド（以下、「ループペプチド」という場合がある。）を設計し、合成した。合成した各ループペプチドのアミノ酸配列及び配列番号を表２に示す。
【００７６】
【表２】
0006638950.tif 000003
【００７７】
続いて、ＰＥＰ−ＦＯＬＤ（http://bioserv.rpbs.univ-paris-diderot.fr/services/PEP-FOLD/）を用いて、合成した各ループペプチドの２次構造を予測した。図２〜４は、それぞれ、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ１ループペプチド、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ２ループペプチド、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３ループペプチドの２次構造の予測結果を表す図である。その結果、これらのループペプチドは、ＣＤＲ１〜３のループ構造を保持できることが示された。
【００７８】
［実験例４］
（ＳＰＲセンサーを用いた結合性の評価）
ＴＮＴの類似化合物であるＮ−（２，４−ジニトロフェニル）グリシン（ＤＮＰグリシン）を固定化した金基板を備えたＳＰＲセンサーを用いて、抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３ループペプチドの結合性を評価した。対照として、アラニンを６個連結したペプチド（配列番号４９、以下、「６Ａペプチド」という場合がある。）を使用した。ＳＰＲ装置としては、ビアコア（ＧＥヘルスケア社）を使用した。
【００７９】
《金基板の予備洗浄》
まず、超音波洗浄器を用いて、５０ｎｍ膜厚の金薄膜をアセトンで１０分間、エタノールで２分間、２−プロパノールで２分間、それぞれ洗浄した。
【００８０】
《ＰＥＧ６−ＣＯＯＨ芳香族アルカンジチオールによるＳＡＭ膜の作製》
続いて、金薄膜を洗浄液（超純水：過酸化水素：アンモニア＝容量比５：１：１）中に浸漬し、９０℃で２０分問加熱洗浄した後、１ｍＭのＰＥＧ６−ＣＯＯＨ芳香族アルカンジチオール（ＳｅｎｓｏＰａｔｈ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社）エタノール溶液中に室温で約２４時間浸漬し、金薄膜表面に固定基である２つのチオール基を固定した。その後、金薄膜をエタノール中で５分間超音波振とうして洗浄した。
【００８１】
《ＰＥＧ６−ＣＯＯＨ芳香族アルカンジチオールのカルボキシル基末端のＮＨＳエステル化》
続いて、金薄膜を０．４ＭのＮ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（ＥＤＣ）水溶液及び０．１Ｍ  Ｎ−ヒドロキシスクシイミド（ＮＨＳ）水溶液の混合溶液（容量比１：１）に室温で３０分間浸漬し、ＰＥＧ６−ＣＯＯＨ芳香族アルカンジチオールのカルボキシル基末端にＮＨＳエステル化によって、リンカーを連結した。
【００８２】
《ＮＨＳエステルへのモノ−Ｎ−ｔ−Ｂｏｃ−アミノ−ｄＰＥＧ１１アミン及びアミノ−ｄＰＥＧ４アルコールの結合》
続いて、１０ｍＭのモノ−Ｎ−ｔ−Ｂｏｃ−アミノ−ｄＰＥＧ１１アミン（Ｑｕａｎｔａ  Ｂｉｏｄｅｓｉｇｎ）のホウ酸バッファ（１０ｍＭ四ホウ酸二ナトリウムｐＨ８．５＋１Ｍ  ＮａＣｌ）溶液と、１０ｍＭのアミノ−ｄＰＥＧ４アルコール（Ｑｕａｎｔａ  Ｂｉｏｄｅｓｉｇｎ）のホウ酸バッファ溶液とを４：１の容量比で混合した溶液に、上記のリンカーを連結した金薄膜を約１時間浸漬した。
【００８３】
これにより、モノ−Ｎ−ｔ−Ｂｏｃ−アミノ−ｄＰＥＧ１１アミン
及びアミノ−ｄＰＥＧ４アルコールのアミノ基と、金薄膜に固定されたＰＥＧ６−ＣＯＯＨ芳香族アルカンジチオールのＮＨＳ化したカルボキシル基との間でアミンカップリング反応を行った。ここで、アミノ−ｄＰＥＧ４アルコールが結合したＰＥＧ鎖の末端のヒドロキシル基は、非特異吸着抑制基として作用する。
【００８４】
《モノ−Ｎ−ｔ−Ｂｏｃ−アミノ−ｄＰＥＧ１１アミンの脱保護》
金薄膜を超純水で３回洗浄後、４Ｎ塩酸に１時間浸漬して、モノ−Ｎ−ｔ−Ｂｏｃ−アミノ−ｄＰＥＧ１１アミンのｔ−Ｂｏｃ（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）保護基を脱保護した。
【００８５】
《ＤＮＰグリシンの固定化》
ＤＮＰグリシン（東京化成）の１０ｍＭジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）溶液５０μＬを、０．４ｍＭのＥＤＣ水溶液５０μＬ及び０．１ｍＭのＮＨＳ／ＤＭＦ溶液５０μＬの混合液に加え、１．５ｍｌマイクロチューブ内で約１時間反応させた。以上の操作により、ＤＮＰグリシンのカルボキシル基をＥＤＣ／ＮＨＳで活性化した。その後、マイクロチューブにＤＭＦで希釈したトリエチルアミン溶液を適量加え、溶液のｐＨを約８．５に調整した。
【００８６】
続いて、活性化したＤＮＰグリシンの溶液に、上記の脱保護後の金基板を１〜２時間浸漬し、アミンカップリング反応によりＤＮＰグリシンを固定化した。図５は、作製した単分子膜の構造を示す模式図である。
【００８７】
《結合性の評価》
続いて、上記の金基板を用いて、ＤＮＰグリシンと６Ａペプチドとの結合性を測定した。ペプチドとしては、濃度が０ｍＭ（Ｔｗｅｅｎ２０−リン酸緩衝液；以下、「ＰＢＳＴ」という場合がある。）、２．２ｍＭ及び６．６ｍＭのものを使用した。図６は、ビアコアで測定されたセンサーグラムを示すグラフである。その結果、ペプチド溶液の導入前後で、基板へのペプチドの結合量の増加はほとんど認められなかった。なお、６．６ｍＭ  ６ＡペプチドのＤＮＰグリシン基板への結合量は１６．４（相対値）であり、２．２ｍＭ  ６ＡペプチドのＤＮＰグリシン基板への結合量は１１．４（相対値）であり、ＰＢＳＴのＤＮＰグリシン基板への結合量は６．４（相対値）であった。
【００８８】
続いて、上記の金基板を用いて、ＤＮＰグリシンと抗ＴＮＴ抗体重鎖のＣＤＲ３ループペプチドとの結合性を測定した。ペプチドは、濃度０．３３〜１３３ｐｐｍの範囲で段階希釈したものを使用した。ペプチド溶液の流通時間は各濃度それぞれ６分ずつとした。図７は、測定結果を示すグラフである。その結果、ＣＤＲ３ループペプチドが、濃度依存的に基板に結合したことが示された。
【００８９】
［実験例５］
（サンドイッチＥＬＩＳＡ法による抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖの結合性の評価）
大腸菌で発現させた抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖ又はハイブリドーマ由来の抗ＴＮＴモノクローナル抗体を、９６ウェルプレートに１００ｎｇ／ウェルずつ固定した。抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖの塩基配列を配列番号５０に示す。抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖの分子量は約３０ｋＤａであり、抗ＴＮＴモノクローナル抗体の分子量は約１５０ｋＤａであった。
【００９０】
続いて、ＴＮＴの類似化合物である２，４，６−トリニトロフェノール（ＴＮＰ）をハプテン化したＴＮＰ−ＫＬＨ（Ｋｅｙｈｏｌｅ  Ｌｉｍｐｅｔ  Ｈｅｍｏｃｙａｎｉｎ）を段階希釈したものを抗原に用いてサンドイッチＥＬＩＳＡを行った。
【００９１】
ＴＮＰ−ＫＬＨは次のようにして調製した。まず、１ｍｇ／ｍＬピクリルスルホン酸ナトリウム水溶液と、４８０ｍＭ  ＮａＨＣＯ３水溶液に１０ｍｇ／ｍＬの濃度でＫＬＨを溶解したＫＬＨ溶液とを等容量ずつ混合し、４０℃条件下で２時間反応させた。続いて、反応後の溶液を限外ろ過により精製し、ピクリルスルホン酸がトリニトロフェニル基(ＴＮＰ)としてＫＬＨに結合したＴＮＰ−ＫＬＨを得た。
【００９２】
１次抗体としてウサギ抗ＫＬＨ抗体を反応させ、２次抗体としてＨＲＰ標識ヤギ抗ウサギＩｇＧ抗体を反応させた。続いて、ＨＲＰの基質である３，３’，５，５’−テトラメチルベンチジンを添加して発色させ、プレートリーダーを用いて波長４５０ｎｍの吸光度を測定した。
【００９３】
図８（ａ）は、抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖを用いたサンドイッチＥＬＩＳＡの結果を示すグラフである。図８（ｂ）は、抗ＴＮＴモノクローナル抗体を用いたサンドイッチＥＬＩＳＡの結果を示すグラフである。
【００９４】
その結果、抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖがＴＮＰに対する結合能を有することが確認された。抗ＴＮＴモノクローナル抗体の結果と比較して、抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖの吸光度が高いのはウェルに固定化された分子数の違いによるものであると考えられた。
【００９５】
［実験例６］
（抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖ及び抗ＴＮＴモノクローナル抗体のＫｄ値の測定）
抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖ及び抗ＴＮＴモノクローナル抗体のＫｄ値を測定した。具体的には、図８（ａ）、（ｂ）のプロットに対してヒルの式に基づく非線形曲線のカーブフィッティングを行い、Ｋｄ値を算出した。
【００９６】
その結果、抗ＴＮＴ−ｓｃＦｖのＫｄ値は９１５ｎＭであり、抗ＴＮＴモノクローナル抗体のＫｄ値は２７．６ｐＭであることが明らかとなった。
【産業上の利用可能性】
【００９７】
本発明によれば、簡便で信頼性が高い爆発物探知技術を提供することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【配列表】
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