(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのための方法であって、前記方法は、
光伝送経路に渡り伝送される少なくとも２つのスーパーチャネルについて、前記スーパーチャネルの最小保護帯域を決定するステップであって、前記最小保護帯域は、前記光伝送経路の中のＲＯＡＤＭ（reconfigurable  optical  add−drop  multiplexer）ノードの数にそれぞれ関連する、ステップと、
前記光伝送経路の到達距離にそれぞれ関連する追加保護帯域を決定するステップと、
前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より大きいとき、
前記スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれパワープリエンファシスを決定するステップであって、前記パワープリエンファシスは、保護帯域値にそれぞれ関連する、ステップと、
前記光サブキャリアの各々にそれぞれ前記パワープリエンファシスを適用するステップであって、前記光サブキャリアの少なくとも幾つかの光パワーレベルの変更を含む、ステップ、
前記パワープリエンファシスの適用の後に、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するステップと、
を有する方法。
【請求項２】
前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より小さい又は等しいとき、パワープリエンファシスを適用しないで、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するステップ、を更に有する請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記追加保護帯域は、前記光伝送経路に渡る前記スーパーチャネルのＯＳＮＲ（optical  signal−to−noise  ratio）にそれぞれ関連する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＲＯＡＤＭノードの数に対する前記最小保護帯域の値を予め計算するステップと、
前記最小保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、
を更に有し、
前記最小保護帯域を決定するステップは、
前記レポジトリから前記最小保護帯域の予め計算された値を読み出すステップ、
を更に有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記光伝送経路の到達距離に対する前記追加保護帯域の値を予め計算するステップと、
前記追加保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、
を更に有し、
前記追加保護帯域を決定するステップは、
前記レポジトリから前記追加保護帯域の予め計算された値を読み出すステップ、
を更に有する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記光サブキャリアの各々について、前記保護帯域値に対する前記パワープリエンファシスの値を予め計算するステップと、
前記パワープリエンファシスの予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、
を更に有し、
前記パワープリエンファシスを決定するステップは、
前記レポジトリから前記パワープリエンファシスの予め計算された値を読み出すステップ、
を更に有する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するステップは、
前記スーパーチャネルの帯域幅に前記追加保護帯域を加えるステップ、
を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
被監視帯域幅を決定するために、前記光伝送経路に沿って各々の光サブキャリアを監視するステップと、
第１の光サブキャリアの前記被監視帯域幅が通過帯域縮小により影響を受けるとき、前記被監視帯域幅に基づき前記最小保護帯域を調整するステップと、
を更に有する請求項１に記載の方法。
【請求項９】
伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのためのネットワーク管理システムであって、前記ネットワーク管理システムは、プロセッサにより実行可能な命令を格納する記憶媒体にアクセス可能なプロセッサを有し、前記命令は、
光伝送経路に渡り伝送される少なくとも２つのスーパーチャネルについて、前記スーパーチャネルの最小保護帯域を決定し、前記最小保護帯域は、前記光伝送経路の中のＲＯＡＤＭ（reconfigurable  optical  add−drop  multiplexer）ノードの数にそれぞれ関連し、
前記光伝送経路の到達距離にそれぞれ関連する追加保護帯域を決定し、
前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より大きいとき、
前記スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれパワープリエンファシスを決定し、前記パワープリエンファシスは、保護帯域値にそれぞれ関連し、
前記光サブキャリアの各々にそれぞれ前記パワープリエンファシスを適用し、前記光サブキャリアの少なくとも幾つかの光パワーレベルの変更を含み、
前記パワープリエンファシスの適用の後に、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送する、
ためのものである、ネットワーク管理システム。
【請求項１０】
前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より小さい又は等しいとき、パワープリエンファシスを適用しないで、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送する、
ための命令を更に有する請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【請求項１１】
前記追加保護帯域は、前記光伝送経路に渡る前記スーパーチャネルのＯＳＮＲ（optical  signal−to−noise  ratio）にそれぞれ関連する、請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【請求項１２】
前記ＲＯＡＤＭノードの数に対する前記最小保護帯域の値を予め計算し、
前記最小保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納する、
ための命令を更に有し、
前記最小保護帯域を決定するための命令は、
前記レポジトリから前記最小保護帯域の予め計算された値を読み出す、
ための命令を更に有する、請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【請求項１３】
前記光伝送経路の到達距離に対する前記追加保護帯域の値を予め計算し、
前記追加保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納する、
ための命令を更に有し、
前記追加保護帯域を決定するための命令は、
前記レポジトリから前記追加保護帯域の予め計算された値を読み出す、
ための命令を更に有する、請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【請求項１４】
前記光サブキャリアの各々の前記保護帯域値に対する前記パワープリエンファシスの値を予め計算し、
前記パワープリエンファシスの予め計算された値をレポジトリに格納する、
ための命令を更に有し、
前記最小保護帯域を決定するための命令は、
前記レポジトリから前記パワープリエンファシスの予め計算された値を読み出す、
ための命令を更に有する、請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【請求項１５】
前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するための命令は、
前記スーパーチャネルの帯域幅に前記追加保護帯域を加える、
ための命令を有する、請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【請求項１６】
被監視帯域幅を決定するために、前記光伝送経路に沿って各々の光サブキャリアを監視し、
第１の光サブキャリアの前記被監視帯域幅が通過帯域縮小により影響を受けるとき、前記被監視帯域幅に基づき前記最小保護帯域を調整する、
ための命令を更に有する請求項９に記載のネットワーク管理システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の参照］
本出願は、米国仮出願番号第６２／１５１,８１５号、２０１５年４月２３日出願、名称「SUPERCHANNEL  POWER  PRE−EMPHASIS  BASED  ON  TRANSMISSION  CRITERIA」の優先権を主張する。
【背景技術】
【０００２】
本開示は、概して、光通信ネットワークに関し、より詳細には、伝送基準に基づくスーパーチャネルパワーフリープリエンファシスに関する。
【０００３】
電気通信システム、ケーブルテレビシステム、データ通信ネットワークは、光ネットワークを用いて、遠隔地点間で大量の情報を迅速に伝達する。光ネットワークでは、情報は、光ファイバを通じて光信号の形式で伝達され得る。光ネットワークは、増幅器、分散補償器、マルチプレクサ／デマルチプレクサフィルタ、波長選択スイッチ、カプラ、等のような、ネットワーク内で種々の動作を実行する種々のネットワークノードを有しても良い。
【０００４】
光スーパーチャネルは、チャネル毎に４００Ｇｂ／ｓ及び１Ｔｂ／ｓのデータレートでの信号の送信のための新たなソリューションであり、将来のより高いデータレートも期待できる。標準的なスーパーチャネルは、単一の波長チャネルを形成するよう周波数多重化されるサブキャリアのセットを有する。次に、スーパーチャネルは、ネットワークエンドポイントに渡る単一のチャネルとして、光ネットワークを通じて伝送され得る。スーパーチャネルの中のサブキャリアは、高いスペクトル効率を達成するためにしっかりパックされる。
【発明の概要】
【０００５】
一態様では、開示の方法は、伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスを対象とする。前記方法は、光伝送経路に渡り伝送される少なくとも２つのスーパーチャネルについて、前記スーパーチャネルの最小保護帯域を決定するステップであって、前記最小保護帯域は、前記光伝送経路の中のＲＯＡＤＭノードの数にそれぞれ関連する、ステップを有しても良い。前記方法は、前記光伝送経路の到達距離にそれぞれ関連する追加保護帯域を決定するステップ、も有しても良い。前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より大きいとき、前記方法は、前記スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれパワープリエンファシスを決定するステップであって、前記パワープリエンファシスはそれぞれ保護帯域値に関連する、ステップ、を有しても良い。前記方法は、前記光サブキャリアの各々にそれぞれ前記パワープリエンファシスを適用するステップであって、前記光サブキャリアのうちの少なくとも幾つかについて光パワーレベルを変更することを含む、ステップと、前記パワープリエンファシスの適用の後、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するステップと、を更に有しても良い。
【０００６】
前記方法の開示の実施形態のいずれかにおいて、前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より小さい又は等しいとき、前記方法は、パワープリエンファシスを適用しないで、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するステップ、を更に有しても良い。
【０００７】
前記方法の開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記追加保護帯域は、前記光伝送経路に渡る前記スーパーチャネルのＯＳＮＲ（optical  signal−to−noise  ratio）にそれぞれ関連しても良い。
【０００８】
開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記方法は、前記ＲＯＡＤＭノードの数に対する前記最小保護帯域の値を予め計算するステップと、前記最小保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、を更に有ても良く、前記最小保護帯域を決定するステップは、前記レポジトリから前記最小保護帯域の予め計算された値を読み出すステップ、を更に有しても良い。
【０００９】
開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記方法は、前記光伝送経路の到達距離に対する前記追加保護帯域の値を予め計算するステップと、前記追加保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、を更に有しても良く、前記追加保護帯域を決定するステップは、前記レポジトリから前記追加保護帯域の予め計算された値を読み出すステップ、を更に有しても良い。
【００１０】
開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記方法は、前記光サブキャリアの各々について、前記保護帯域値に対する前記パワープリエンファシスの値を予め計算するステップと、前記パワープリエンファシスの予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、を更に有しても良く、前記パワープリエンファシスを決定するステップは、前記レポジトリから前記パワープリエンファシスの予め計算された値を読み出すステップ、を更に有しても良い。
【００１１】
前記方法の開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するステップは、前記スーパーチャネルの帯域幅に前記追加保護帯域を加えるステップ、を有しても良い。
【００１２】
別の態様では、開示のネットワーク管理システムは、伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスを対象とする。ネットワーク管理システムは、プロセッサにより実行可能な命令を格納する記憶媒体にアクセス可能にされるプロセッサを有しても良い。前記ネットワーク管理システムにおいて、前記命令は、光伝送経路に渡り伝送される少なくとも２つのスーパーチャネルについて、前記スーパーチャネルの最小保護帯域を決定し、前記最小保護帯域は、前記光伝送経路の中のＲＯＡＤＭノードの数にそれぞれ関連する、ために実行可能であっても良い。ネットワーク管理システムにおいて、前記命令は、前記光伝送経路の到達距離にそれぞれ関連する追加保護帯域を決定するために実行可能であっても良い。前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より大きいとき、前記命令は、前記スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれパワープリエンファシスを決定し、前記パワープリエンファシスは保護帯域値にそれぞれ関連し、前記光サブキャリアの各々に前記パワープリエンファシスをそれぞれ適用し、前記光サブキャリアの少なくとも幾つかついて光パワーレベルを変更することを含む、ために実行可能であっても良い。ネットワーク管理システムにおいて、前記パワープリエンファシスを適用した後に、前記命令は、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するために実行可能であっても良い。
【００１３】
前記ネットワーク管理システムの開示の実施形態のいずれかにおいて、前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より小さい又は等しいとき、前記命令は、パワープリエンファシスを適用しないで、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するために実行可能であっても良い。
【００１４】
前記ネットワーク管理システムの開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記追加保護帯域は、前記光伝送経路に渡る前記スーパーチャネルのＯＳＮＲ（optical  signal−to−noise  ratio）にそれぞれ関連しても良い。
【００１５】
前記ネットワーク管理システムの開示の実施形態のいずれかにおいて、前記命令は、前記ＲＯＡＤＭノードの数に対する前記最小保護帯域の値を予め計算し、前記最小保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納する、ために実行可能であっても良く、前記最小保護帯域を決定するための命令は、前記レポジトリから前記最小保護帯域の予め計算された値を読み出す、ための命令を更に有しても良い。
【００１６】
前記ネットワーク管理システムの開示の実施形態のいずれかにおいて、前記命令は、前記光伝送経路の到達距離に対する前記追加保護帯域の値を予め計算し、前記追加保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納する、ために実行可能であっても良く、前記追加保護帯域を決定するための命令は、前記レポジトリから前記追加保護帯域の予め計算された値を読み出す、ための命令を更に有しても良い。
【００１７】
前記ネットワーク管理システムの開示の実施形態のいずれかにおいて、前記命令は、前記光サブキャリアの各々について前記保護帯域値に対する前記パワープリエンファシスの値を予め計算し、前記パワープリエンファシスの予め計算された値をレポジトリに格納する、ために実行可能であっても良く、前記パワープリエンファシスを決定するための命令は、前記レポジトリから前記パワープリエンファシスの予め計算された値を読み出す、ための命令を更に有しても良い。
【００１８】
前記ネットワーク管理システムの開示の実施形態のうちのいずれかにおいて、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するための命令は、前記スーパーチャネルの帯域幅に前記追加保護帯域を加えるための命令を更に有しても良い。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
本発明並びにその特徴及び利点のより完全な理解のため、添付の図と共に以下の説明を参照する。
【図１】光トランスポートネットワークの一実施形態の選択された要素のブロック図である。
【図２】スーパーチャネルパワースペクトルの一実施形態の選択された要素を示す。
【図３】スーパーチャネルサブキャリア監視のための光制御プレーンシステムの一実施形態の選択された要素のブロック図である。
【図４】スーパーチャネルパワースペクトルの実施形態の選択された要素である。
【図５】スーパーチャネルパワースペクトルの実施形態の選択された要素である。
【図６】スーパーチャネルパワースペクトルの実施形態の選択された要素である。
【図７】スーパーチャネルパワースペクトルの実施形態の選択された要素である。
【図８】パワー制御回路の一実施形態の選択された要素のブロック図である。
【図９】伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのための方法の選択された要素のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下の説明では、開示の主題の議論を容易にするために例として詳細事項が説明される。しかしながら、当業者には、開示の実施形態が例示であること及び全ての可能な実施形態を網羅するものではないことが明らかである。
【００２１】
以下の説明では、開示の主題の議論を容易にするために例として詳細事項が説明される。しかしながら、当業者には、開示の実施形態が例示であること及び全ての可能な実施形態を網羅するものではないことが明らかである。
【００２２】
ここで用いられるように、ハイフンで結んだ形式の参照符号は、１つの要素の特定のインスタンスを表し、ハイフンを有しない形式の参照符号は、集合的又は総称的要素を表す。したがって、例えば、ウィジェット７２−１は、ウィジェットクラスのインスタンスを表し、ウィジェット７２として集合的に言及されても良く、それらのうちの任意のものがウィジェット７２として一般的に言及されても良い。
【００２３】
図を参照すると、図１は、光通信システムを表し得る光トランスポートネットワーク（ＯＴＮ）１０１の例示的な実施形態を示す。光トランスポートネットワーク１０１は、光トランスポートネットワーク１０１のコンポーネントにより通信される１又は複数の光信号を運ぶために、１又は複数の光ファイバ１０６を有しても良い。光トランスポートネットワーク１０１のネットワーク要素は、ファイバ１０６により互いに結合され、１又は複数の送信機（Ｔｘ）１０２、１又は複数のマルチプレクサ（ＭＵＸ）１０４、１又は複数の光増幅器１０８、１又は複数の光アド／ドロップマルチプレクサ（optical  add/drop  multiplexer：ＯＡＤＭ）１１０、及び１又は複数のデマルチプレクサ（ＤＥＭＵＸ）１０５、及び１又は複数の受信機（Ｒｘ）１１２を有しても良い。
【００２４】
光トランスポートネットワーク１０１は、端末ノードを有するポイントツーポイント型光ネットワーク、リング型光ネットワーク、メッシュ型光ネットワーク、又は任意の他の適切な光ネットワーク若しくは光ネットワークの組合せを有しても良い。光トランスポートネットワーク１０１は、短距離都市域ネットワーク、長距離都市間ネットワーク、又は任意の他の適切なネットワーク若しくはネットワークの組合せの中で用いられても良い。光トランスポートネットワーク１０１の容量は、例えば、１００Ｇｂｉｔ／ｓ、４００Ｇｂｉｔ／ｓ、又は１Ｔｂｉｔ／ｓを有しても良い。光ファイバ１０６は、非常に低損失で長距離に渡り信号を伝達可能なガラスの細い紐を有しても良い。光ファイバ１０６は、光伝送のために種々の異なるファイバから選択される適切な種類のファイバを有しても良い。光ファイバ１０６は、標準的なＳＭＦ（Single−Mode  Fiber）、Ｅ−ＬＥＡＦ（Enhanced  Large  Effective  Area  Fiber）、又はＴＷ−ＲＳ（TrueWave（登録商標）Reduced  Slope）ファイバのような任意の適切な種類のファイバを有しても良い。
【００２５】
光トランスポートネットワーク１０１は、光ファイバ１０６を介して光信号を送信する装置を有しても良い。情報は、波長に関する情報を符号化するために１又は複数の光の波長の変調により、光トランスポートネットワーク１０１を通じて送信及び受信されても良い。光ネットワークでは、光の波長は、光信号に含まれる「チャネル」とも称されても良い。各チャネルは、光トランスポートネットワーク１０１を通じて特定量の情報を伝達しても良い。
【００２６】
光トランスポートネットワーク１０１の情報容量及び伝送能力を増大するために、複数のチャネルで送信される複数の信号は、単一の広帯域光信号に結合されても良い。複数のチャネルで情報を通信するプロセスは、光学的にＷＤＭ（wavelength  division  multiplexing）として言及される。ＣＷＤＭ（Coarse  wavelength  division  multiplexing）は、通常２０ｎｍより大きく１６個の波長より少ない、少ないチャネル数を有する広く間隔の開けられた波長の、１本のファイバへの多重化を表す。また、ＤＷＤＭ（dense  wavelength  division  multiplexing）は、通常０．８ｎｍより狭い間隔で４０個より多い、多くのチャネル数を有する密な間隔の波長の、１本のファイバへの多重化を表す。ＷＤＭ又は他の複数波長多重送信技術は、光ファイバ当たりの集約帯域幅を増大するために、光ネットワークで用いられる。ＷＤＭ無しでは、光ネットワークにおける帯域幅は、たった１波長のビットレートに制限され得る。より大きな帯域幅により、光ネットワークは、より多くの情報を送信できる。光トランスポートネットワーク１０１は、ＷＤＭ又は何らかの他の適切な多チャネル多重化技術を用いて異なるチャネルを送信し、多チャネル信号を増幅しても良い。
【００２７】
近年、ＤＷＤＭにおける進歩は、複数の光キャリアを結合して所望の容量の合成光信号を生成することを可能にした。複数キャリア光信号のこのような一例は、１００Ｇｂ／ｓ以上の伝送レートを達成できる高スペクトル効率（spectral  efficiency：ＳＥ）の一例であるスーパーチャネルである。したがって、スーパーチャネルでは、サブキャリアは、従来のＤＷＤＭより密にパックされ少ない光スペクトルしか消費しない。スーパーチャネルの別の異なる特徴は、スーパーチャネルの中のサブキャリアが、同じ送信元から同じ宛先へ伝搬し、伝送中にＯＡＤＭを用いて追加又は除去されないことである。光ネットワークにおいて高スペクトル効率（ＳＥ）を達成する技術は、１００Ｇｂ／ｓ以上のデータレートでのＬｏｎｇ−ｈａｕｌ伝送のためにＤＰ−ＱＰＳＫ（dual−polarization  quadrature  phase−shift  keying）を用いて変調されたスーパーチャネルを含み得る。特定の実施形態では、Ｎ−ＷＤＭ（Nyquist  wavelength−division  multiplexing）がスーパーチャネルで用いられても良い。Ｎ−ＷＤＭでは、ほぼ長方形スペクトルを有する光パルスは、ボード（Baud）レートに近付く帯域幅を有する周波数ドメインで一緒にパッキングされる（図２も参照）。
【００２８】
光トランスポートネットワーク１０１は、特定の波長又はチャネルで、光トランスポートネットワーク１０１を通じて光信号を送信する１又は複数の光送信機（Ｔｘ）１０２を有しても良い。送信機１０２は、電気信号を光信号に変換し該光信号を送信するシステム、機器、又は装置を有しても良い。例えば、送信機１０２は、それぞれ、レーザと、電気信号を受信し該電気信号に含まれる情報を特定の波長でレーザにより生成される光のビームに変調し光トランスポートネットワークを通じて信号を伝達するビームを送信する変調器と、を有しても良い。
【００２９】
マルチプレクサ１０４は、送信機１０２に結合されても良く、送信機１０２により、例えばそれぞれ個々の波長で送信される信号を、ＷＤＭ信号に結合するシステム、機器又は装置であっても良い。
【００３０】
光増幅器１０８は、光トランスポートネットワーク１０１の中の多チャネル信号を増幅しても良い。光増幅器１０８は、特定長のファイバ１０６の前及び／又は後に置かれても良い。これは、「インライン増幅」と呼ばれる。光増幅器１０８は、光信号を増幅するシステム、機器又は装置を有しても良い。例えば、光増幅器１０８は、光信号を増幅する光リピータを有しても良い。この増幅は、光−電気又は電気−光変換により実行されても良い。幾つかの実施形態では、光増幅器１０８は、希土類元素をドープされた光ファイバを有し、ドープ光ファイバ増幅素子を形成しても良い。信号がファイバを通過するとき、外部エネルギがポンプ信号の形式で印可され、光ファイバのドープされた部分の原子を励起し、光信号の強度を増大する。一例として、光増幅器１０８は、エルビウムドープファイバ増幅器（erbium−doped  fiber  amplifier：ＥＤＦＡ）を有しても良い。しかしながら、半導体光増幅器（semiconductor  optical  amplifier：ＳＯＡ）のような他の適切な増幅器が用いられても良い。
【００３１】
ＯＡＤＭ１１０は、ファイバ１０６を介して光トランスポートネットワーク１０１に結合されても良い。ＯＡＤＭ１１０は、ファイバ１０６から光信号を（つまり、個々の波長で）アッド又はドロップするシステム、機器又は装置を有しても良いアッド／ドロップモジュールを有しても良い。ＯＡＤＭ１１０を通過した後に、光信号は、ファイバ１０６に沿って宛先へと直接進んでも良く、或いは、信号は、宛先に達する前に、１又は複数の追加ＯＡＤＭ１１０及び／又は光増幅器１０８を通過しても良い。このように、ＯＡＤＭ１１０は、異なるリング及び異なる直線的スパンのような、異なる光トランスポートネットワークトポロジを一緒に接続することを可能にできる。
【００３２】
光トランスポートネットワーク１０１の特定の実施形態では、ＯＡＤＭ１１０は、ＷＤＭ信号の個々の又は複数の波長をアッド又はドロップできるＲＯＡＤＭ（reconfigurable  OADM）を表しても良い。個々の又は複数の波長は、例えば、ＲＯＡＤＭに含まれ得るＷＳＳ（wavelength  selective  switch）（図示しない）を用いて光ドメインの中でアッド又はドロップされても良い。
【００３３】
多くの既存の光ネットワークは、ＯＡＤＭの従来の実装及びデマルチプレクサ１０５の従来の実装と互換性のある、固定グリッド間隔としても知られるＩＴＵ（International  Telecommunications  Union）標準波長グリッドに従い５０ギガヘルツ（ＧＨｚ）のチャネル間隔を有し、１０ギガビット毎秒（Ｇｂｐｓ）又は４０Ｇｂｐｓ信号レートで動作する。しかしながら、データレートが１００Ｇｂｐｓを超えて増大すると、このような高データレート信号のより広いスペクトル要件は、益々チャネル間隔を増大することを要求する場合が多い。異なるレートの信号をサポートする伝統的な固定グリッドネットワークシステムでは、ネットワークシステム全体は、標準的に、最高レート信号に対応できる最も粗いチャネル間隔（１００ＧＨｚ、２００ＧＨｚ、等）で運用されなければならない。これは、低いレート信号及び低い全体的スペクトル利用に対して過度に準備されたチャネルスペクトルをもたらす場合がある。
【００３４】
したがって、特定の実施形態では、光トランスポートネットワーク１０１は、チャネル毎に特定の周波数スロットを指定可能な柔軟なグリッド光ネットワーキングと互換性のあるコンポーネントを利用しても良い。例えば、ＷＤＭ送信の各々の波長のチャネルは、少なくとも１つの周波数スロットを使用して割り当てられても良い。したがって、１つの周波数スロットは、シンボルレートの低い波長チャネルに割り当てられ、一方で、複数の周波数スロットは、シンボルレートの高い波長チャネルに割り当てられても良い。したがって、光トランスポートネットワーク１０１では、ＲＯＡＤＭ１１０は、光ドメインでアッド又はドロップされるべきデータチャネルを運ぶ、ＷＤＭ、ＤＷＤＭ、又はスーパーチャネル信号の個々の又は複数の波長をアッド又はドロップすることが可能であっても良い。特定の実施形態では、ＲＯＡＤＭ１１０は、ＷＳＳ（wavelength  selective  switch）を含み又はそれに結合されても良い。
【００３５】
図１に示すように、光トランスポートネットワーク１０１は、ネットワーク１０１の１又は複数の宛先に、１又は複数のデマルチプレクサ１０５を有しても良い。デマルチプレクサ１０５は、単一の合成ＷＤＭ信号をそれぞれの波長において個々のチャネルに分離することによりデマルチプレクサとして動作するシステム、機器又は装置を有しても良い。例えば、光トランスポートネットワーク１０１は、４０チャネルＤＷＤＭ信号を伝送しても良い。デマルチプレクサ１０５は、４０個の異なるチャネルに従って、信号、４０チャネルＤＷＤＭ信号を４０個の別個の信号に分割しても良い。理解されるように、種々の実施形態において、光トランスポートネットワーク１０１の中で、異なる数のチャネル又はサブキャリアが送信され逆多重化されても良い。
【００３６】
図１で、光トランスポートネットワーク１０１は、デマルチプレクサ１０５に結合される受信機１１２も有しても良い。各受信機１１２は、特定の波長又はチャネルで送信される光信号を受信し、該光信号をそれらが含む情報（データ）を得る（復調する）ために処理しても良い。したがって、ネットワーク１０１は、ネットワークの各チャネル毎に少なくとも１つの受信機１１２を有しても良い。
【００３７】
図１の光トランスポートネットワーク１０１のような光ネットワークは、光ファイバを介して光信号の中で情報を伝達するために、変調技術を用いても良い。このような変調方式は、変調技術の他の例の中でも特に、ＰＳＫ（phase−shift  keying）、ＦＳＫ（frequency−shift  keying）、ＡＳＫ（amplitude−shift  keying）、及びＱＡＭ（quadrature  amplitude  modulation）を有しても良い。ＰＳＫでは、光信号により伝達される情報は、搬送波又は単にキャリアとしても知られる参照信号の位相を変調することにより変換されても良い。情報は、２レベル又はＢＰＳＫ（binary  phase−shift  keying）、４レベル又はＱＰＳＫ（quadrature  phase−shift  keying）、Ｍ−ＰＳＫ（multi−level  phase−shift  keying）及びＤＰＳＫ（differential  phase−shift  keying）を用いて信号自体の位相を変調することにより変換されても良い。ＱＡＭでは、光信号により運ばれる情報は、搬送波の振幅と位相の両方を変調することにより伝達されても良い。ＰＳＫは、ＱＡＭの一部であると考えられる。ここで、搬送波の振幅は、一定に維持される。
【００３８】
ＰＳＫ及びＱＡＭ信号は、コンステレーション図上で実数軸及び虚数軸を有する複素平面を用いて表現できる。情報を運ぶシンボルを表すコンステレーション図上の点は、図の原点の周りに均一な角度で間隔を空けて位置付けられる。ＰＳＫ及びＱＡＭを用いて変調されるべきシンボルの数は増大し、したがって伝達できる情報が増加し得る。信号の数は、２の倍数で与えられ得る。追加シンボルが追加されると、それらは、元のシンボルの周りに均一に配置され得る。ＰＳＫ信号は、コンステレーション図の上に円に配置される。これは、ＰＳＫ信号が全てのシンボルに対して一定のパワーを有することを意味する。ＱＡＭ信号は、ＰＳＫ信号と同じ角度構成だが、異なる振幅構成を有しても良い。ＱＡＭ信号は、複数の円の周りに配置されるシンボルを有しても良い。これは、ＱＡＭ信号が異なるシンボルに対して異なるパワーを有することを意味する。この構成は、シンボルが可能な限り離されるとき、ノイズのリスクを低減し得る。したがって、シンボル数「ｍ」が用いられ、「ｍ−ＰＳＫ」又は「ｍ−ＱＡＭ」と表す。
【００３９】
異なるシンボル数を有するＰＳＫ及びＱＡＭの例は、コンステレーション図の上で０度及び１８０度（又は０及びπラジアン）の２つの位相を用いるＢＰＳＫ（binary  PSK又は２−PSK）、又は０度、９０度、１８０度及び２７０度（又は０、π／２、π及び３π／２ラジアン）の４つの位相を用いるＱＰＳＫ（quadrature  PSK、４−PSK又は４−QAM）を含み得る。このような信号に含まれる位相は、オフセットされても良い。２−ＰＳＫ及び４−ＰＳＫ信号の各々は、コンステレーション図の上に配置され得る。特定のｍ−ＰＳＫ信号は、ＤＰ−ＱＰＳＫ（dual−polarization  QPSK）のような技術を用いて更に偏波されても良い。ここで、別個のｍ−ＰＳＫ信号は、信号を直交偏波することにより多重化される。また、ｍ−ＱＡＭ信号は、ＤＰ−１６−ＱＡＭ（dual−polarization  １６−QAM）のような技術を用いて偏波されても良い。ここで、別個のｍ−ＱＡＭ信号は、信号を直交偏波することにより多重化される。
【００４０】
二重偏波技術は、ＰＤＭ（polarization  division  multiplexing）とも呼ばれ、情報伝送のためにより大きなビットレートを達成可能にする。ＰＤＭ伝送は、チャネルに関連付けられた光信号の種々の偏波成分への情報の同時変調を有し、それにより、偏波成分の数に応じて伝送レートを名目上増大する。光信号の偏波は、通常、光信号の振動方向を表し得る。用語「偏波」は、通常、光信号の伝搬方向に垂直な、空間内のある点における光信号の電場ベクトルの先端により追跡される経路を表し得る。
【００４１】
特定の実施形態では、光トランスポートネットワーク１０１は、スーパーチャネルを送信しても良い。スーパーチャネルの中では、複数のサブキャリア信号（又はサブチャネル若しくはチャネル）が、固定帯域幅に密にパックされ、４００Ｇｂ／ｓ、１Ｔｂ／ｓ、又はそれより高いような非常に高いデータレートで送信されても良い。さらに、スーパーチャネルは、例えば数百キロメートルのような非常に長い距離に及ぶ送信に良好に適し得る。標準的なスーパーチャネルは、光トランスポートネットワーク１０１を通じて１つのエンティティとして送信される単一チャネルを形成するために周波数多重化されたサブキャリアのセットを有しても良い。スーパーチャネルの中のサブキャリアは、高いスペクトル効率を達成するためにしっかりパックされても良い。
【００４２】
図１の光トランスポートネットワーク１０１のような光ネットワークでは、管理プレーン、制御プレーン、及びトランスポートプレーン（物理層と呼ばれることが多い）を言及することが通常である。中央管理ホスト（図示しない）は、管理プレーンに存在しても良く、制御プレーンのコンポーネントを構成し管理しても良い。管理プレーンは、トランスポートプレーン及び制御プレーンのエンティティ（例えば、ネットワーク要素）全てに渡る最終的な制御を有する。一例として、管理プレーンは、１又は複数の処理リソース、データ記憶コンポーネント、等を含む中央処理センタ（例えば、中央管理ホスト）を有しても良い。管理プレーンは、制御プレーンの要素と電気的に通信しても良く、トランスポートプレーンの１又は複数のネットワーク要素と電気的に通信しても良い。管理プレーンは、システム全体の管理機能を実行し、ネットワーク要素、制御プレーン及びトランスポートプレーンの間の調整を提供しても良い。例として、管理プレーンは、要素の観点から１又は複数のネットワーク要素を取り扱うＥＭＳ（element  management  system）、ネットワークの観点から多くの装置を取り扱うＮＭＳ（network  management  system）、又はネットワーク全体の動作を取り扱うＯＳＳ（operational  support  system）を有しても良い。
【００４３】
本開示の範囲から逸脱することなく、光トランスポートネットワーク１０１に対し変更、追加又は省略が行われても良い。例えば、光トランスポートネットワーク１０１は、図１に示すものより多くの又は少ない要素を有しても良い。また、上述のように、ポイントツーポイントネットワークとして図示されたが、光トランスポートネットワーク１０１は、リング、メッシュ、又は階層構造のネットワークトポロジのような光信号を送信する任意の適切なネットワークトポロジを有しても良い。
【００４４】
動作中、光トランスポートネットワーク１０１は、非常に高いデータレートでスーパーチャネルを伝送するために使用されても良い。スーパーチャネルの中の近隣のサブキャリア同士の線形クロストークを最小限に抑えるために、ナイキストフィルタリングが送信機において適用され、サブキャリア周波数帯を成形しても良い（図２も参照）。上述のように、光スーパーチャネルは、チャネル毎に４００Ｇｂ／ｓ及び１Ｔｂ／ｓのデータレートで信号を送信する有望なソリューションを提示し得る。スーパーチャネルによる種々の送信経験は、スーパーチャネルの中の各々のサブキャリアが近隣のサブキャリアとの異なる量の線形及び非線形相互作用を経験することがあり、その結果、異なる受信ＯＳＮＲペナルティを生じることを明らかにしている。スーパーチャネルの中のサブキャリアは、受信機１１２において観察される異なる程度のＢＥＲ（bit  rate  error）、したがってＯＳＮＲを示し得ることが報告されている。例えば、スーパーチャネルの中央帯域の中にあるサブキャリアは、スーパーチャネルの端の帯域にあるサブキャリアと比べて、非線形相互作用に起因するより大きなＢＥＲに苦しむことがある。このような、スーパーチャネルのサブキャリアの間のＢＥＲの変化は、光トランスポートネットワーク１０１のオペレータにとって望ましくない場合がある。光トランスポートネットワーク１０１のオペレータ（又はネットワークサービスプロバイダ）は、運用上及び経済的理由から、全ての伝送チャネルについて均一な性能を望み得る。
【００４５】
したがって、特定の実施形態では、光トランスポートネットワーク１０１は、スーパーチャネルのサブキャリアの間のＯＳＮＲ変動を低減し又は除去するために、可変サブキャリアパワーレベルを実装しても良い。このような影響を補償するために、可変サブキャリアパワーレベル調整方法は、本願明細書では「パワープリエンファシス」と呼ばれ、特定の中間サブキャリア帯域について、低い送信パワーレベルであっても良い。言い換えると、特定の中間サブキャリア帯域は、スーパーチャネルにより低いパワーレベルで送信するために、減衰されても良い。ＯＳＮＲは光ファイバ入力パワーに比例するので、パワーの減少は、個々のサブキャリアのＯＳＮＲを僅かに低減し得る。しかしながら、スーパーチャネルの中の中間サブキャリアのパワーレベルの減少は、近隣サブキャリアにおけるＯＳＮＲ劣化をもたらすサブキャリア内非線形相互作用も減少し得る。この方法では、僅かに低いＯＳＮＲが、スーパーチャネル帯域の中の特定のサブキャリアに意図的に引き起こされても良く、一方で、非線形クロストークの影響は、有意に低減され得る。このようなパワープリエンファシスは、スーパーチャネルの中の全てのサブキャリアに渡って見ると、ＯＳＮＲ劣化の全体的な低減をもたらし、さらに全てのサブキャリアについてＯＳＮＲペナルティを等価にし得る。
【００４６】
図２を参照すると、スーパーチャネルの一実施形態の選択された要素が、５個のサブキャリアを示すスーパーチャネルパワースペクトル２００として示される。スーパーチャネルパワースペクトル２００のために使用されるデータは実際に測定された値ではないが、図示のパワースペクトルは、実際のスーパーチャネルの特徴であり得る。スーパーチャネルパワースペクトル２００では、サブキャリアは、それぞれ、２００Ｇｂ／ｓ  ＤＰ−１６−ＱＡＭ信号で変調されても良い。さらに、各々のサブキャリア帯域は、０．１５のロールオフ（roll−off）係数を用いるルートレイズドコサイン方法を用いて、送信機において電気的ナイキストパルス成形を施されている。図２に示すように、ＢＳＣは、固定スーパーチャネル伝送帯域を表し、Δｆは、サブキャリア周波数間隔を表す。特定の実施形態では、サブキャリア周波数間隔Δｆは、３５ＧＨｚであり、それぞれサブキャリア帯域に対応する各々の中心周波数ｆ１、ｆ２、ｆ３、ｆ４、ｆ５の間で均一であっても良い。サブキャリア周波数間隔Δｆは、隣接サブキャリア間の有意な線形クロストークを防ぐために十分広くなるよう選択されても良い。各々のサブキャリアの光信号は、光カプラを用いて多重化され、例えば１Ｔｂ／ｓの集約データレートを有する固定伝送帯域ＢＳＣの中の単一のスーパーチャネルを形成しても良い。留意すべきことに、固定スーパーチャネル伝送帯域ＢＳＣ、サブキャリア周波数間隔Δｆ、及び全体集約データレートの異なる値は、スーパーチャネルパワースペクトル２００をもたらし得る。図２には、一定パワーレベルＰＳＣも示される。ＰＳＣは、５個のサブキャリア帯域の各々と実質的に類似の又は等しいスーパーチャネルのパワーレベルである。したがって、ＰＳＣは、サブキャリア帯域の各々の平均パワーレベルに対応し得る。
【００４７】
標準的なＤＷＤＭネットワークでは、システム性能は、各々の波長チャネルの波長グリッドへの割り当てに依存し得ることが知られている。したがって、長い波長チャネルは、短い波長チャネルに比べて、少ない非線形機能障害にしか遭わない。スーパーチャネルに基づくＷＤＭシステムの例では、Ｃバンドのような伝送帯域に渡るサブキャリアエラーレートの波長依存性に加えて、個々のサブキャリアエラーレート（又は受信機におけるＯＳＮＲ）のスーパーチャネルの中のサブキャリアのスペクトル割り当てへの依存性が、（クロストークのような）非線形機能障害の形で観察されている。線形クロストークは、２つの隣接サブキャリア帯域の間（サブキャリア間）で観察され、隣接サブキャリア帯域の周波数ドメインにおける重なり合いの程度又は範囲に依存し得る。ナイキストパルス成形の使用は、図２に示すように、少なくとも部分的には、周波数ドメインにおいて互いに実質的に重なり合わないナイキスト成形サブキャリア帯域（スペクトルパルス）のほぼ垂直なエッジにより、隣接サブキャリア間の線形クロストークの最小レベルを維持する効果的な手段を提示し得る。非線形クロストークも、観察され、光ファイバ伝送中に非線形相互作用から生じ得る。
【００４８】
非線形相互作用は、特に、ＸＰＭ（cross−phase  modulation）、ＳＰＭ（self−phase  modulation）、及び４波混合、のような現象を含み得る。ＸＰＭは、１つのチャネルからの位相情報、振幅情報、又はそれら両者がスーパーチャネルの中の隣接チャネルに変調されるとき、生じ得る。ＳＰＭは、屈折率（又は屈折率の強度に対する依存性）の変動が各々のサブキャリアの中の位相シフトを生じるとき、生じ得る。４波混合では、３つの波長が相互作用して、サブキャリアの波長と一致する第４の波長を生成し、影響を受けるサブキャリアにおいてピークパワーの望ましくない変動又は他の種類の信号歪みを生じ得る。さらに、非線形クロストークは、サブキャリア間成分を有し得る。非線形相互作用はファイバ伝送中に生じ、サブキャリア周波数帯域の重なり合いの程度に依存しないので、ナイキストパルス成形は、スーパーチャネルにおける非線形クロストークに伴う問題を解決するには非効果的であり得る。
【００４９】
単一のスーパーチャネルについて、シミュレートされる周波数スペクトル２００の中に示されるサブキャリア帯域のうちの少なくとも幾つかは、パワープリエンファシスを用いて、ＰＳＣと比べて低いパワーレベルで調整されて、個々のサブキャリア帯域の間のＯＳＮＲの変動を低減しても良い。さらに、スーパーチャネルが１又は複数のＲＯＡＤＭノードを通じて伝送されるとき、スーパーチャネルの中の端のサブキャリアは、通過帯域縮小（passband  narrowing：ＰＢＮ）に起因する劣化に苦しむことがある。したがって、送信帯域幅（ＢＳＣ）の幾らかの増大を犠牲にして、ＰＢＮの影響を最小限に抑えるために、幾らかの量のスペクトル保護帯域が用いられても良い。保護帯域の実際のスペクトル幅は、通常知られており推定可能な、実際のＲＯＡＤＭノードの数とスーパーチャネルが伝送中に直面すると期待されるフィルタ帯域幅とに依存して割り当てられても良い。
【００５０】
しかしながら、個々のスーパーチャネルの間の保護帯域を有しないで、複数のスーパーチャネルが光伝送経路により伝送されるとき、各々のサブキャリアは、線形及び非線形相互作用の両方を経験し得る。このような場合には、ＯＳＮＲペナルティは、狭いサブキャリアスペクトル間隔のために比較的高く、光伝送経路に渡るスーパーキャリアの到達距離を制限してしまう。この状況では、パワープリエンファシスが概して非効果的であり、この理由から推奨されないと決定されている。
【００５１】
近年、複数のス―パーチャネルと共に保護帯域が最小限しか又は全く用いられないとき、ＯＳＮＲペナルティは、スーパーチャネル間又は内の非線形クロストークの両方に起因して大きくなり得る。このような状況では、パワープリエンファシスは、ＯＳＮＲペナルティを低減すると考えられない。しかしながら、大きな保護帯域が用いられるとき、中央サブキャリアの到達距離は、保護帯域を用いて解決できる高いスーパーチャネル内非線形クロストークにより制限され得る。したがって、大きな保護帯域により、パワープリエンファシスは、全体のＯＳＮＲを向上し、複数のスーパーチャネルの到達距離を向上できる。留意すべきことに、このような場合においてパワープリエンファシスにより提供される向上は、保護帯域の特定のスペクトル幅が適用された後に、横ばいになるので、パワープリエンファシスは、特定のポイントの後には、より大きな保護帯域によっても追加の向上を提供しないことがある。
【００５２】
図３を参照すると、例えば光トランスポートネットワーク１０１（図１を参照）におけるような光ネットワークにおける制御プレーン機能を実装する制御システム３００の一実施形態の選択された要素のブロック図が示される。制御プレーンは、ネットワーク知能及び制御のための機能を有しても良く、更に詳細に記載するように発見、ルーティング、経路計算、及びシグナリングのためのアプリケーション又はモジュールを含むネットワークサービスを確立する能力をサポートするアプリケーションを有しても良い。制御システム３００により実行される制御プレーンアプリケーションは、光ネットワークの中でサービスを自動的に確立するために一緒に動作しても良い。発見モジュール３１２は、近隣同士を接続するローカルリンクを発見しても良い。ルーティングモジュール３１０は、データベース３０４を移植する（populate）間に、光ネットワークノードへローカルリンク情報をブロードキャストしても良い。光ネットワークからのサービスに対する要求が受信されると、経路計算エンジン３０２は、データベース３０４を用いてネットワーク経路を計算するために呼び出されても良い。このネットワーク経路は、次に、要求されたサービスを確立するために、シグナリングモジュール３０６に提供されても良い。
【００５３】
図３に示すように、制御システム３００は、プロセッサ３０８と、記憶媒体３２０とを有する。記憶媒体３２０は、記憶媒体２２０へのアクセスを有するプロセッサ３０８により実行可能な実行可能命令（つまり、実行可能コード）を格納しても良い。プロセッサ３０８は、制御システム３００に本願明細書に記載の機能及び動作を実行させる命令を実行しても良い。本開示の目的のために、記憶媒体３２０は、少なくともある時間期間の間、データ及び命令を格納する非一時的コンピュータ可読媒体を含み得る。記憶媒体３２０は、永続的及び揮発性媒体、固定及び取り外し可能媒体、磁気及び半導体媒体を含み得る。記憶媒体３２０は、直接アクセス記憶装置（例えば、ハードディスクドライブ又はフロッピーディスク）、順次アクセス記憶装置（例えば、テープディスクドライブ）、ＣＤ（compact  disk）、ＲＡＭ（random  access  memory）、ＲＯＭ（read−only  memory）、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ（digital  versatile  disc）、ＥＥＰＲＯＭ（electrically  erasable  programmable  read−only  memory）、及びフラッシュメモリのような記憶媒体、非一時的媒体、又はこれらの種々の組合せを有してもよいが、これらに限定されない。記憶媒体３２０は、命令、データ、又はそれらの両方を格納するよう動作する。図示のような記憶媒体３２０は、実行可能コンピュータプログラム、つまり経路計算エンジン３０２、シグナリングモジュール３０６、発見モジュール３１２、及びルーティングモジュール３１０を表し得る命令のセット又はシーケンスを有する。
【００５４】
図３の制御システム３００には、ネットワークインタフェース３１４も含まれる。ネットワークインタフェース３１４は、プロセッサ３０８とネットワーク３３０との間のインタフェースとして機能するよう動作する適切なシステム、機器又は装置であっても良い。ネットワークインタフェース３１４は、制御システム３００が適切な送信プロトコル又は規格を用いてネットワーク３３０を介して通信することを可能にしても良い。幾つかの実施形態では、ネットワークインタフェース３１４は、ネットワーク３３０を介してネットワーク記憶リソースに通信可能に結合されても良い。幾つかの実施形態では、ネットワーク３３０は、光トランスポートネットワーク１０１の少なくとも特定の部分を表す。ネットワーク３３０は、ガルバニック又は電子媒体を用いるネットワークの特定部分を有しても良い。特定の実施形態では、ネットワーク３３０は、インターネットのような公共ネットワークの少なくとも特定部分を有しても良い。ネットワーク３３０は、ハードウェア、ソフトウェア、又はそれらの種々の組合せを用いて実装されても良い。
【００５５】
特定の実施形態では、制御システム３００は、人（ユーザ）と相互作用し、光信号送信経路に関するデータを受信するよう構成されても良い。例えば、制御システム３００は、ユーザからの光信号送信経路に関するデータの受信を実現するために及びユーザに結果を出力するために、１又は複数の入力装置及び出力装置を有し又はそれらに結合されても良い。１又は複数の入力又は出力装置（図示しない）は、キーボード、マウス、タッチパッド、マイクロフォン、ディスプレイ、タッチスクリーンディスプレイ、オーディオスピーカ、等を有しても良いが、これらに限定されない。代替又は追加で、制御システム３００は、例えばネットワーク３３０を介して、別のコンピューティング装置又はネットワーク要素のような装置から光信号送信経路に関するデータを受信するよう構成されても良い。
【００５６】
図３に示すように、幾つかの実施形態では、発見モジュール３１２は、光ネットワークにおける光信号送信経路に関するデータを受信するよう構成されても良く、近隣及び近隣同士の間のリンクの発見を担っても良い。言い換えると、発見モジュール３１２は、発見プロトコルに従って発見メッセージを送信しても良く、光信号送信経路に関するデータを受信しても良い。幾つかの実施形態では、発見モジュール３１２は、特に、ファイバ種類、ファイバ長、コンポーネントの数及び種類、データレート、データの変調フォーマット、光信号の入力パワー、信号搬送波長（つまり、チャネル）の数、チャネル間隔、トラフィック要求、及びネットワークトポロジ、のような特徴を決定しても良いが、これらに限定されない。
【００５７】
図３に示すように、ルーティングモジュール３１０は、光トランスポートネットワーク１０１のような光ネットワークの中の種々のノードにリンク接続性情報を伝搬することを担っても良い。特定の実施形態では、ルーティングモジュール３１０は、リンク帯域幅可用性を含み得る、トラフィックエンジニアリングをサポートするためのリソース情報をデータベース３０４に移植しても良い。したがって、データベース３０４は、ルーティングモジュール３１０により、光ネットワークのネットワークトポロジを決定するのに有用な情報を移植されても良い。
【００５８】
経路計算エンジン３０２は、光信号送信経路の送信特性を決定するために、ルーティングモジュール３１０によりデータベース３０４に提供される情報を用いるよう構成されても良い。光信号送信経路の送信特性は、特に、色分散（chromatic  dispersion：ＣＤ）、非線形（nonlinear：ＮＬ）効果、偏光モード分散（polarization  mode  dispersion：ＰＭＤ）及び偏光依存損失（polarization  dependent  loss：ＰＤＬ）のような偏光効果、並びに自然放出雑音（amplified  spontaneous  emission：ＡＳＥ）のような送信劣化因子が、光信号送信経路内で光信号にどれ位影響を与え得るかについての見識を提供しても良い。光信号送信経路の送信特性を決定するために、経路計算エンジン３０２は、送信劣化因子の間の相互作用を検討しても良い。種々の実施形態では、経路計算エンジン３０２は、特定の送信劣化因子の値を生成しても良い。経路計算エンジン３０２は、光信号送信経路を記述するデータをデータベース３０４に更に格納しても良い。
【００５９】
図３で、シグナリングモジュール３０６は、光トランスポートネットワーク１０１のような光ネットワークにかえるエンド−エンドサービスを設定、変更、及び取り壊しに関連する機能を提供しても良い。例えば、光ネットワーク内のイングレスノードがサービス要求を受信すると、制御システム３００は、シグナリングモジュール３０６を用いて、帯域幅、コスト、等のような異なる基準に従って最適化され得る経路計算エンジン３０２からのネットワーク経路を要求しても良い。所望のネットワーク経路が識別されると、次に、シグナリングモジュール３０６は、要求されたネットワークサービスを確立するために、ネットワーク経路に沿って個々のノードと通信しても良い。異なる実施形態では、シグナリングモジュール３０６は、ネットワーク経路に沿ってノードへ及びノードから後続の通信を伝搬するために、シグナリングプロトコルを用いても良い。
【００６０】
制御システム３００の動作において、所望の光ネットワーク経路が提供されたとき、１又は複数のスーパーチャネルの伝送パラメータが計算されても良い。伝送パラメータは、保護帯域、及びスーパーチャネルの中の特定のサブキャリアについての特定量のパワープリエンファシスを有しても良い。詳述するように、パワープリエンファシスの選択は、伝送基準の中でも特に、保護帯域に依存しても良い。
【００６１】
上述のように、個々のスーパーチャネルの間の保護帯域を有しないで、複数のスーパーチャネルが光ネットワーク経路により伝送されるとき、各々のサブキャリアは、線形及び非線形相互作用を等しく経験し得る。この状況では、パワープリエンファシスの選択的方法は、ＯＳＮＲペナルティを低減する助けにならず、推奨されない。さらに、光ネットワーク経路が複数のＲＯＡＤＭノードを含むとき、スーパーチャネルの端の（エッジ）サブキャリアは、ＰＢＮに苦しみ得る。ここでは、ＲＯＡＤＭノードは、エッジサブキャリアに不均衡に影響し得る帯域通過フィルタとして動作する。ＰＢＮの影響は、スーパーチャネルにより通過されるＲＯＡＤＭノードの数に直接関連し得る。この理由から、何らかの保護帯域が望ましく、所要の保護帯域スペクトル幅（例えば、ＧＨｚの単位で）は、一緒に伝送される複数の（又は連続する）スーパーチャネルにより横切られる光ネットワーク経路の中のＲＯＡＤＭノードの数に依存しても良い。以下に詳述するように、ネットワークシミュレーションを用いることにより、保護帯域の幅は、所与のネットワーク及び伝送基準について推定されても良い。
【００６２】
図４を参照すると、スーパーチャネルの一実施形態の選択された要素が、５個のサブキャリア４０２を示すスーパーチャネルパワースペクトル４００として示される。図４に示すように、サブキャリア４０２は、説明の明確化のために、簡略化した形式で示されるが、依然として、シミュレートされる周波数スペクトル２００（図２を参照）に示されるサブキャリア帯域に対応し得る。スーパーチャネルパワースペクトル４００において、サブキャリア帯域４０２−１及び４０２−５は、スーパーチャネルサブキャリア帯域の中のそれらの端の位置を参照して、「エッジ帯域」又は「エッジサブキャリア」又は「エッジサブキャリア帯域」として指定され、スーパーチャネルの全体の固定帯域を定め得る。図４に示す５個のサブキャリア帯域（つまり、奇数個のサブキャリア帯域）を有する構成では、サブキャリア帯域４０２−３は、中央サブキャリア帯域を指定される。したがって、サブキャリア帯域４０２−３の周波数ｆ３は、周波数ｆ１及びｆ５の平均値により与えられる。残りのサブキャリア帯域４０２−２及び４０２−４は、「中間帯域」又は「中間サブキャリア」又は「中間サブキャリア帯域」として命名される。スーパーチャネルパワースペクトル４００に示すように、パワープリエンファシスは、エッジサブキャリア帯域４０２−１、４０２−５、及び中間サブキャリア帯域４０２−２、４０２−４に適用されても良い。中心サブキャリア帯域４０２−３は、奇数個のサブキャリアを有するスーパーチャネルの中に存在するとき、パワープリエンファシスを省略されても良い。
【００６３】
具体的には、第１のパワープリエンファシスは、エッジ帯域４０２−１、４０２−５に対して実行されて、結果として、調整エッジ帯域４０３−１、４０３−５を生じても良い。これは、中央帯域４０２−３（又はスーパーチャネルの中心周波数）に関して対称的に調整され得る。また、第２のパワープリエンファシスは、中間帯域４０２−２、４０２−４に対して実行されて、結果として、調整中間帯域４０３−２、４０３−４を生じても良い。これも、スーパーチャネルの中で対称的に調整され得る。パワープリエンファシスの結果として、全ての５個のサブキャリア帯域がスーパーチャネルで伝送されるとき、サブキャリア帯域ｆ２、ｆ３、ｆ４に対する非線形サブキャリア間機能障害は有意に低減され、一方で、特定のＯＳＮＲ劣化がサブキャリア帯域ｆ１、ｆ２、ｆ４、ｆ５に与えられる。ＯＳＮＲ劣化の増大の量は、この方法で達成される非線形クロストークの低減に比べて相対的に小さくなり得る。さらに、パワープリエンファシスの結果として、自己位相変調（self−phase  modulation：ＳＰＭ）のような、サブキャリアｆ１、ｆ２、ｆ４、ｆ５に対する他の非線形サブキャリア内機能障害により引き起こされるＯＳＮＲペナルティも、低減され得る。したがって、スーパーチャネルの全てのサブキャリアの中のＯＳＮＲペナルティの全体的変動は、低減され得る。
【００６４】
一実施形態では、サブキャリアパワーレベルの変動は、各々のサブキャリアについて、例えばスーパーチャネルに結合する（つまり多重化）直前に、可変光減衰器（variable  optical  attenuator：ＶＯＡ）を用いて達成されても良い。別の実装は、伝送経路に沿ってサブキャリアの中のパワーレベルを選択的に減衰する光パワー等化機能を有する波長選択スイッチ（wavelength  selective  switch：ＷＳＳ）を用いても良い。サブキャリア毎の所望のパワー調整は、チャネル間隔、チャネル数、及び特定の光ファイバパラメータ（つまり、分散パラメータ、非線形係数、及び実効ファイバ長）のような種々のパラメータ及び情報を用いて予め計算されても良い。このようなパラメータ及び光ネットワークに関する他の情報は、データベースに格納され、経路計算エンジン（Path  Computation  Engine：ＰＣＥ）３０２（図３を参照）により抽出されても良い。次に、サブキャリア毎の所望のパワーレベルを実施するために、個々の光装置に命令が送信されても良い。サブキャリアパワーレベルを設定するための命令を受信する光装置は、図１の光トランスポートネットワーク１０１のような光ネットワークの中のＶＯＳ及びＷＳＳを有しても良い。
【００６５】
本願明細書に示すスーパーチャネルの例示的なスペクトルは５個のサブキャリア帯域と共に示されるが、本願明細書に記載の方法は異なる数のサブキャリア帯域を有するスーパーチャネルに対して実施できることに留意する。例えば、スーパーチャネルが４、６、８、１０個等の偶数個のサブキャリアを有するとき、中央サブキャリア帯域が存在しないので、中間帯域は、２つのエッジサブキャリア帯域を除く全てのサブキャリア帯域を有しても良い。中央帯域（存在するとき）は、種々のスーパーチャネル構成においてパワープリエンファシスの適用から除外されても良い。また、任意的に中間サブキャリア帯域及びエッジサブキャリア帯域を含む調整サブキャリア帯域の数が４以上であるとき、パワープリエンファシスの大きさは、サブキャリア帯域の中の調整サブキャリア帯域の位置に依存しても良い。上述のように、エッジ帯域４０３−１、４０３−５の第１の調整パワーレベルは、中間帯域４０３−２、４０３−４の第２の調整パワーレベルと異なっても良い。
【００６６】
図５を参照すると、スーパーチャネルの一実施形態の選択された要素が、単一のスーパーチャネルを形成するためにスペクトル的に連結されている２個のスーパーチャネルＳＣ１及びＳＣ２を示すスーパーチャネルパワースペクトル５００として示される。スーパーチャネルパワースペクトル５００では、ＳＣ１とＳＣ２との間に保護帯域が割り当てられていない（ＧＢ＝０）。ＧＢ＝０の場合には、又は小さな保護帯域の場合には、パワープリエンファシスの実行は、ＯＳＮＲマージンを向上すると考えられず、省略されても良い。
【００６７】
図６を参照すると、スーパーチャネルの一実施形態の選択された要素が、図４に示したサブキャリア４０２に対応するスーパーチャネルパワースペクトル６００として示される。スーパーチャネルパワースペクトル６００と共に、通過帯域縮小（passband  narrowing：ＰＢＮ）６０２のスペクトルプロファイルも示す。ＰＢＮは、ＲＯＡＤＭ又は帯域通過フィルタのような特定のノードを通過した後に、スーパーチャネルの通過帯域がどのように縮小されるかを示す。図示のように、通過帯域縮小６０２は、スーパーチャネルパワースペクトル６００の中の周波数ｆ１及びｆ５に示すエッジサブキャリアに特に影響を与え得る。
【００６８】
図７を参照すると、スーパーチャネルの一実施形態の選択された要素が、単一のスーパーチャネルを形成するためにスペクトル的に連結されている２個のスーパーチャネルＳＣ１及びＳＣ２を示すスーパーチャネルパワースペクトル７００として示される。スーパーチャネルパワースペクトル７００では、スーパーチャネルＳＣ１は合計６個のＲＯＡＤＭノードを通じて伝送され、一方で、スーパーチャネルＳＣ１及びＳＣ２は、６個のＲＯＡＤＭノードのうちの３個について一緒に伝送される。その結果、図示のように、スーパーチャネルＳＣ１は、より大きな通過帯域縮小（ＰＢＮ）７０２を経験し、スーパーチャネルＳＣ２は、より小さなＰＢＮ７０４を経験する。個々のＰＢＮ７０２、７０４に基づき、スーパーチャネルＳＣ１は、ＰＢＮ７０２を回避するために、より広い保護帯域ＧＢ１を割り当てられても良い。一方で、スーパーチャネルＳＣ２は、ＰＢＮ７０４を回避するために、より狭い保護帯域ＧＢ２を割り当てられても良い。スーパーチャネルＳＣ１とスーパーチャネルＳＣ２との間で、ＰＢＮ７０２及び７０４の両方を回避するために、より広い保護帯域ＧＢ１が使用されても良い。
【００６９】
伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスでは、本願明細書に開示のように、保護帯域は、スーパーチャネルが伝送される光ネットワークの中のＲＯＡＤＭノードの数に基づき、伝送されるスーパーチャネル毎に決定されても良い。スーパーチャネルの伝送構成に基づき、個々のスーパーチャネルの間の合計保護帯域、及び集約スーパーチャネルのエッジ保護帯域は、一緒に伝送される複数のスーパーチャネルについて決定されても良い。次に、決定される保護帯域に基づき、パワープリエンファシスの量が決定されても良い。
【００７０】
保護帯域の決定は、異なる基準に基づき行われても良い。パワープリエンファシスが使用されない特定の例では、最小限の保護帯域が使用され又は全く使用されなくても良い。所与の伝送の光到達距離に依存し得る所望のレベルのＯＳＮＲマージンも、使用される保護帯域の幅を決定しても良い。ＯＳＮＲマージンは、光経路に渡り伝送される光信号の割り当てられたＯＳＮＲと、所与のＢＥＲをもたらす受信機におけるＯＳＮＲとの間の差である。標準的に、固定光ネットワークは、光ネットワークの中の最長経路を伝搬する光信号の伝送が補償されるように、設計される。したがって、光信号を伝達する最長経路に対応するために、システム設計中に特定のＯＳＮＲ値が割り当てられても良い。さらに、何らかの逆ＯＳＮＲ（ＯＳＮＲマージン）が、生じ得る予想外のシステム変動に耐えるために割り当てられても良い。割り当てられたＯＳＮＲは、標準的に、伝送中に低減するので、合計ＯＳＮＲマージンは、割り当てられるＯＳＮＲ値と受信するＯＳＮＲ値との間の差として相応して定められても良い。その結果、このような狭い保護帯域によるＯＳＮＲペナルティは大きなＯＳＮＲマージンにより補償できるので、より短い到達距離では、大きなＯＳＮＲマージンが存在し、より狭い保護帯域の使用が許容され得る。したがって、纏めると、より短い到達距離では、より大きなＯＳＮＲマージンが存在し、より狭い保護帯域が許容可能であっても良い。一方で、より長い到達距離では、より小さなＯＳＮＲマージンが存在し、より広い保護帯域が望ましくても良い。さらに、パワープリエンファシスの量は、選択される保護帯域のスペクトル幅に依存しても良い。例えば、異なる実施形態では、より大きなパワープリエンファシス値が、より大きな保護帯域と共に使用されても良い。
【００７１】
特定の光トランスポートネットワークでは、伝送基準に基づきスーパーチャネルパワープリエンファシスのために使用される種々の値は、本願明細書に開示のように、例えば変化しない固定した光経路及びネットワークノードに基づき、予め計算されても良い。例えば、保護帯域は、光トランスポートネットワークの中の各々のＲＯＡＤＭノードについて予め計算されても良い。種々の到達距離についての保護帯域値は、光トランスポートネットワークについて予め計算されても良い。所与の保護帯域についてのサブキャリア毎の、パワープリエンファシスのレベル、又はパワー調整は、予め計算されても良い。予め計算された値は、所与のネットワーク伝送経路が提供されるとき、必要に応じて例えばデータベース３０４（図３を参照）を用いて、予め格納され、ネットワークパラメータ化のために読み出されても良い。
【００７２】
具体的には、スーパーチャネルパワースペクトル７００では、保護帯域ＧＢ１は、光経路に渡りスーパーチャネルＳＣ１及びＳＣ２を伝送するために最小限の又はゼロの保護帯域より大きい追加保護帯域を表しても良い。最小保護帯域値は、予め計算された値を調べることに基づき決定されても良い。例えば、表１は、光経路の中のＲＯＡＤＭノードの数に基づく、最小保護帯域の予め計算された値の一例を示す。
【００７３】
［表１］ＲＯＡＤＭノードの数に対する予め計算された最小保護帯域値
【表１】
0006638539.tif 000002
【００７４】
幾つかの実施形態では、例えば６個のＲＯＡＤＭノードのような表１に明示的に示されない他の値では、５個のＲＯＡＤＭノードのような表１に列挙された最も近い最小保護帯域値が使用されても良い。幾つかの実施形態では、最小保護帯域値は、線形関係に基づき、表１を基に推定されても良い。サブキャリア毎の光帯域幅の柔軟な割り当てを有するflex−gridにおける光ネットワーキングの実施形態では、保護帯域のスペクトル幅は、ＩＴＵ−Ｔ（Telecommunication  Standardization  Sector  of  the  International  Telecommunication  Union）により公布された定義に基づき選択されても良い。例えば、柔軟なＤＷＤＭグリッドの定義は、割り当てられる保護帯域が１２．５ＧＨｚの整数値であり得るITU−T  Recommendation  G.６９４.１により与えられる。ここで、１２．５は、ＧＨｚの単位のスペクトルスロット幅粒度である。ITU−T  G.６９４.１に従って許容される周波数スロットは、ＴＨｚの単位で１９３．１＋（ｎｘ０．００６２５）により定められる名目中心周波数を有する。ここで、ｎは、１０を含む正又は負整数であり、０．００６２５は、ＴＨｚの単位の名目中心周波数粒度である。幾つかの例では、スーパーチャネルの中心周波数割り当て及びスペクトル幅に基づき、６．２５ＧＨｚが割り当てられないまま残っていても良く、保護帯域として機能しても良い。したがって、表１に列挙されない他のＲＯＡＤＭノードの数では、１２．５ＧＨｚの倍数の中で、示される最も近い最小保護帯域又は次に可能な保護帯域が選択されても良い。
【００７５】
さらに、光経路の到達距離も、表２に示すように、所望のレベルのＯＳＮＲマージンのために使用される追加保護帯域を推定するために使用されても良い。
【００７６】
［表２］異なるＯＳＮＲマージンの到達距離に対する予め計算された追加保護帯域値
【表２】
0006638539.tif 000003
【００７７】
表２では、追加保護帯域は、所与の到達距離について未使用ＯＳＮＲに基づき選択されても良い。追加保護帯域は、最小保護帯域及び追加保護帯域の最大値がスーパーチャネルに適用されるように、最小保護帯域と共に累積的に使用されても良い。ＯＳＮＲマージンは、最大可能到達距離について計算されるので、未使用又は予約ＯＳＮＲマージンが存在しても良く、追加保護帯域を更に最適化するために使用されても良い。表２の例に関して、１００ｋｍの到達距離では、より高いＯＳＮＲマージンが残り、追加保護帯域はより小さな値であっても良い。一方で、３００ｋｍの到達距離では、遙かに小さなＯＳＮＲマージンが残り、追加保護帯域は、ＰＢＮに起因する最小可能ＯＳＮＲペナルティ及びファイバ非線形性（fiber  nonlinearity：ＮＬ）が観察されることを保証するために、より大きな値である。
【００７８】
次に、表３に示すように、パワープリエンファシス条件は、表１及び２に基づき選択された保護帯域に基づき決定されても良い。
【００７９】
［表３］パワープリエンファシス条件
【表３】
0006638539.tif 000004
【００８０】
表３でパワープリエンファシス条件がＹＥＳのとき、各々のサブキャリアの出射パワーは、５個のサブキャリアを有する所与のスーパーチャネルに対するパワープリエンファシスのために、表４の予め計算された値を用いて決定されても良い。
【００８１】
［表４］保護帯域に対する予め計算されたパワープリエンファシス値
【表４】
0006638539.tif 000005
【００８２】
表１及び２と同様に、表４の値は、最後の最小値又のような列挙されない保護帯域の他の値について種々の方法を用いて又は推定により決定されても良い。理解されるべきことに、表１〜４の値は、スーパーチャネル毎に５個のサブキャリアの前提と共に、説明の明確化のために例示的値として用いられても良く、他の実施形態では、異なる値及び異なる数の値が使用されても良い。
【００８３】
この方法では、複数のスーパーチャネルが光トランスポートネットワークに渡り伝送されるとき、各々のスーパーチャネルの保護帯域は、スーパーチャネル間の合計保護帯域と一緒に計算されても良い。使用される実際の保護帯域値に基づき、パワープリエンファシス値が決定され、例えば送信機において適用されても良い。次に、スーパーチャネルの伝送中に、調整パワー値が、フィードバック制御を用いて、監視され制御されても良い。
【００８４】
図８を参照すると、パワー制御８００並びに保護帯域及びパワー制御８０１の一実施形態の選択された要素のブロック図が示される。パワー制御８００は、必要に応じて、増幅器１０８がＷＳＳ８０２の片側に配置される光ネットワーク１０１において実施されても良い。光パワーモニタ（Optical  power  monitoring：ＯＰＭ）８０４は、サブキャリア毎にダウンストリームパワーを監視し、制御リンク８０６を介してＷＳＳ８０２にこれらのパワーレベルを指示しても良い。次に、ＷＳＳ８０２は、所望のパワープリエンファシス値を維持するために、１又は複数のサブキャリアを減衰しても良い。この方法では、パワー制御８００は、光トランスポートネットワーク１０１の中のパワープリエンファシスの調整のためのフィードバック制御を示す。
【００８５】
図８で、保護帯域及びパワー制御８００は、必要に応じて、増幅器１０８がＷＳＳ８０２の片側に配置される光ネットワーク１０１において実施されても良い。光パワーモニタ（Optical  power  monitoring：ＯＰＭ）８０４は、サブキャリア毎にダウンストリームパワー及び実効帯域幅を監視し、制御リンク８０８を介してネットワーク管理システム３００にこれらの値を指示しても良い。監視される帯域幅がスーパーチャネル（又はスーパーチャネルの連結）の所望の帯域より少ないとき、ネットワーク管理システム３００は、ＰＢＮが帯域幅に影響を与えていることを検出するｋとおができ、制御チャネル８１０を介して、スーパーチャネルの保護帯域を割り当てるようＷＳＳ８０２に指示しても良い。保護帯域は、ＰＢＮを最小化するために又はスーパーチャネルの到達距離を最大化するために又はその両方のために、ネットワーク管理システム３００により決定されても良い。次に、ＷＳＳ８０２は、選択された保護帯域を実施しても良く、さらに所望のパワープリエンファシス値を維持し又は設定するために、１又は複数のサブキャリアを減衰しても良い。
【００８６】
図９を参照すると、本願明細書で記載されるような、伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのための方法９００の一実施形態の選択された要素のブロック図がフローチャートの形式で示される。方法９００は、ネットワーク管理システム３００を用いて実行されても良い。留意すべきことに、方法９００で記載される特定の動作は、異なる実施形態では任意であっても良く或いは再配置されても良い。
【００８７】
方法９００は、ステップ９０２で開始し、光伝送経路の中のＲＯＡＤＭノードの数に基づき、少なくとも２つのスーパーチャネルのための最小保護帯域を決定しても良い。ステップ９０４で、光伝送経路の到達距離に関連するＯＳＮＲマージンに基づき、追加保護帯域が決定されても良い。ステップ９０６で、パワープリエンファシスが適用されるべきであると保護帯域が示すか否かについて、決定が行われても良い。ステップ９０６の結果がＮＯであり、パワープリエンファシスが適用されるべきではないとき、ステップ９０８で、パワープリエンファシスは適用されない。ステップ９０６の結果がＹＥＳであり、パワープリエンファシスが適用されるとき、ステップ９１０で、追加保護帯域に少なくとも部分的に基づき、パワープリエンファシスは、スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれ決定されても良い。ステップ９１２で、パワープリエンファシスは、光サブキャリアの各々にそれぞれ適用されても良く、スーパーチャネルは、光伝送経路を介して伝送されても良い。ステップ９１４で、パワープリエンファシス値のフィードバック監視及び制御が、光伝送経路に沿って実行されても良い。
【００８８】
本願明細書に開示のように、伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのための方法及びシステムは、光トランスポートネットワークを介して複数のスーパーチャネルを伝送するときに使用される保護帯域を決定できる。保護帯域値は、スーパーチャネルの到達距離及び所与の光伝送経路に渡るＲＯＡＤＭノードの数のような種々の伝送基準に依存し得る。次に、各々のスーパーチャネルのパワープリエンファシスの量は、使用される実際の保護帯域値に基づき決定されても良い。伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのために使用される特定の値は、予め計算され、予め格納されても良い。
【００８９】
本願明細書の主題は１又は複数の例示的な実施形態に関連して記載されたが、これは、いずれの請求項も前述の特定の形式に限定されるものではない。反対に、本開示を対象とするいずれの請求項も、このような代替、変更、及び等価物を、本開示の精神及び範囲の中に含まれるものとして包含するものとする。
【００９０】
以上の実施形態に加えて、更に以下の付記を開示する。
（付記１）  伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのための方法であって、前記方法は、
光伝送経路に渡り伝送される少なくとも２つのスーパーチャネルについて、前記スーパーチャネルの最小保護帯域を決定するステップであって、前記最小保護帯域は、前記光伝送経路の中のＲＯＡＤＭ（reconfigurable  optical  add−drop  multiplexer）ノードの数にそれぞれ関連する、ステップと、
前記光伝送経路の到達距離にそれぞれ関連する追加保護帯域を決定するステップと、
前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より大きいとき、
前記スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれパワープリエンファシスを決定するステップであって、前記パワープリエンファシスは、保護帯域値にそれぞれ関連する、ステップと、
前記光サブキャリアの各々にそれぞれ前記パワープリエンファシスを適用するステップであって、前記光サブキャリアの少なくとも幾つかの光パワーレベルの変更を含む、ステップ、
前記パワープリエンファシスの適用の後に、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するステップと、
を有する方法。
（付記２）  前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より小さい又は等しいとき、パワープリエンファシスを適用しないで、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送するステップ、を更に有する付記１に記載の方法。
（付記３）  前記追加保護帯域は、前記光伝送経路に渡る前記スーパーチャネルのＯＳＮＲ（optical  signal−to−noise  ratio）にそれぞれ関連する、付記１に記載の方法。
（付記４）  前記ＲＯＡＤＭノードの数に対する前記最小保護帯域の値を予め計算するステップと、
前記最小保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、
を更に有し、
前記最小保護帯域を決定するステップは、
前記レポジトリから前記最小保護帯域の予め計算された値を読み出すステップ、
を更に有する、付記１に記載の方法。
（付記５）  前記光伝送経路の到達距離に対する前記追加保護帯域の値を予め計算するステップと、
前記追加保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、
を更に有し、
前記追加保護帯域を決定するステップは、
前記レポジトリから前記追加保護帯域の予め計算された値を読み出すステップ、
を更に有する、付記１に記載の方法。
（付記６）  前記光サブキャリアの各々について、前記保護帯域値に対する前記パワープリエンファシスの値を予め計算するステップと、
前記パワープリエンファシスの予め計算された値をレポジトリに格納するステップと、
を更に有し、
前記パワープリエンファシスを決定するステップは、
前記レポジトリから前記パワープリエンファシスの予め計算された値を読み出すステップ、
を更に有する、付記１に記載の方法。
（付記７）  前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するステップは、
前記スーパーチャネルの帯域幅に前記追加保護帯域を加えるステップ、
を有する、付記１に記載の方法。
（付記８）  被監視帯域幅を決定するために、前記光伝送経路に沿って各々の光サブキャリアを監視するステップと、
第１の光サブキャリアの前記被監視帯域幅が通過帯域縮小により影響を受けるとき、前記被監視帯域幅に基づき前記最小保護帯域を調整するステップと、
を更に有する付記１に記載の方法。
（付記９）  伝送基準に基づくスーパーチャネルパワープリエンファシスのためのネットワーク管理システムであって、前記ネットワーク管理システムは、プロセッサにより実行可能な命令を格納する記憶媒体にアクセス可能なプロセッサを有し、前記命令は、
光伝送経路に渡り伝送される少なくとも２つのスーパーチャネルについて、前記スーパーチャネルの最小保護帯域を決定し、前記最小保護帯域は、前記光伝送経路の中のＲＯＡＤＭ（reconfigurable  optical  add−drop  multiplexer）ノードの数にそれぞれ関連し、
前記光伝送経路の到達距離にそれぞれ関連する追加保護帯域を決定し、
前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より大きいとき、
前記スーパーチャネルの中の各々の光サブキャリアについてそれぞれパワープリエンファシスを決定し、前記パワープリエンファシスは、保護帯域値にそれぞれ関連し、
前記光サブキャリアの各々にそれぞれ前記パワープリエンファシスを適用し、前記光サブキャリアの少なくとも幾つかの光パワーレベルの変更を含み、
前記パワープリエンファシスの適用の後に、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送する、
ためのものである、ネットワーク管理システム。
（付記１０）  前記追加保護帯域が前記最小保護帯域より小さい又は等しいとき、パワープリエンファシスを適用しないで、前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを伝送する、
ための命令を更に有する付記９に記載のネットワーク管理システム。
（付記１１）  前記追加保護帯域は、前記光伝送経路に渡る前記スーパーチャネルのＯＳＮＲ（optical  signal−to−noise  ratio）にそれぞれ関連する、付記９に記載のネットワーク管理システム。
（付記１２）  前記ＲＯＡＤＭノードの数に対する前記最小保護帯域の値を予め計算し、
前記最小保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納する、
ための命令を更に有し、
前記最小保護帯域を決定するための命令は、
前記レポジトリから前記最小保護帯域の予め計算された値を読み出す、
ための命令を更に有する、付記９に記載のネットワーク管理システム。
（付記１３）  前記光伝送経路の到達距離に対する前記追加保護帯域の値を予め計算し、
前記追加保護帯域の予め計算された値をレポジトリに格納する、
ための命令を更に有し、
前記追加保護帯域を決定するための命令は、
前記レポジトリから前記追加保護帯域の予め計算された値を読み出す、
ための命令を更に有する、付記９に記載のネットワーク管理システム。
（付記１４）  前記光サブキャリアの各々の前記保護帯域値に対する前記パワープリエンファシスの値を予め計算し、
前記パワープリエンファシスの予め計算された値をレポジトリに格納する、
ための命令を更に有し、
前記最小保護帯域を決定するための命令は、
前記レポジトリから前記パワープリエンファシスの予め計算された値を読み出す、
ための命令を更に有する、付記９に記載のネットワーク管理システム。
（付記１５）  前記光伝送経路により前記スーパーチャネルを送信するための命令は、
前記スーパーチャネルの帯域幅に前記追加保護帯域を加える、
ための命令を有する、付記９に記載のネットワーク管理システム。
（付記１６）  被監視帯域幅を決定するために、前記光伝送経路に沿って各々の光サブキャリアを監視し、
第１の光サブキャリアの前記被監視帯域幅が通過帯域縮小により影響を受けるとき、前記被監視帯域幅に基づき前記最小保護帯域を調整する、
ための命令を更に有する付記９に記載のネットワーク管理システム。
【符号の説明】
【００９１】
３００  ネットワーク管理システム
３０２  経路計算エンジン
３０４  データベース
３０６  シグナリングモジュール
３０８  プロセッサ
３１０  ルーティングモジュール
３１２  発見モジュール
３１４  ネットワークインタフェース
３２０  記憶媒体
３３０  ネットワーク
【図１】
0006638539.tif 000006
【図２】
0006638539.tif 000007
【図３】
0006638539.tif 000008
【図４】
0006638539.tif 000009
【図５】
0006638539.tif 000010
【図６】
0006638539.tif 000011
【図７】
0006638539.tif 000012
【図８】
0006638539.tif 000013
【図９】
0006638539.tif 000014