(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリ
ジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミ
ジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］
イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イル
アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、ま
たはその薬学的に許容される塩
を含む、脂肪肉腫の処置における使用のための組合せ医薬であって、
前記脂肪肉腫が脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）である、組合せ医薬。
【請求項２】
前記（ｉ）（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−
ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピ
リミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−
ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イル
アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、ま
たはその薬学的に許容される塩を、同時にまたは連続して使用するための、請求項１に記
載の組合せ医薬。
【請求項３】
少なくとも１種の薬学的に許容される担体をさらに含む、請求項１または２に記載の組合せ医薬。
【請求項４】
前記（ｉ）（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−
ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピ
リミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−
ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イル
アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、ま
たはその薬学的に許容される塩は、一緒に、または同時に独立して、または時間間隔内に
別々に投与される、組合せ投与のためのキット・オブ・パーツの形態の、請求項１から３
のいずれか一項に記載の組合せ医薬。
【請求項５】
前記脂肪肉腫は、同時増幅されたＭＤＭ２および／またはＣＤＫ４を含む、請求項１か
ら４のいずれか一項に記載の組合せ医薬。
【請求項６】
前記脂肪肉腫は、機能的ｐ５３を含むか、またはｐ５３野生型である、請求項１から５のいずれか一項に記載の組合せ医薬。
【請求項７】
組合せ製品または医薬組成物の形態の、請求項１から６のいずれか一項に記載の組合せ医薬。
【請求項８】
脂肪肉腫を処置するための医薬品または医薬製品の製造のための、請求項１から７のいずれか一項に記載の組合せ医薬であって、
前記脂肪肉腫が脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）である、組合せ医薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ｍｄｍ２／４阻害剤およびサイクリン依存性キナーゼ４／６（ＣＤＫ４／６）阻害剤の組合せ医薬に関する。さらに、本開示は、医薬組合せ製品に関する。本開示はまた、ｍｄｍ２／４阻害剤またはサイクリン依存性キナーゼ４／６（ＣＤＫ４／６）阻害剤を含む、対応する医薬製剤、使用および処置方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ｐ５３は、細胞周期停止またはアポトーシスの誘導に必要な遺伝子の転写の上方制御を介して腫瘍抑制因子としてのその機能を媒介する（Vousden 2007, Nat Rev MCB; 8(4):275-83）。全ての腫瘍の約５０％がｐ５３を消失してしまっているか、ｐ５３において不活性化突然変異を保有することが推定される（Soussi 2001, Nature Rev Cancer; 1(3):233-240）。腫瘍の残りの５０％において、ｐ５３は、その負の調節因子であるＭＤＭ２の発現増強を含めた、種々の他の手段により不活性化される。ＭＤＭ２阻害剤は、ＴＰ５３の機能の回復を促すことができる。
【０００３】
Ｄ−ｃｙｃｌｉｎ−ＣＤＫ４／６−ＩＮＫ４ａ−ｐＲｂ経路は、がんにおいて妨害されることが多く、細胞増殖を好都合にする。ヒトの新生物の８０％は、機能的ｐＲｂを維持し、代わりに、複数の異常により不活性化されたｐＲｂを保つためにＣＤＫ４／６キナーゼの活性を増加させる。毎年、世界的に、１３０，０００件を超える肉腫の新たな症例が存在し、全ての悪性腫瘍のおよそ１％〜３％を占める。ＣＤＫ４／６の阻害剤は、腫瘍において、過剰に活性化されたＣＤＫ４／６キナーゼ活性の効果を改善することが知られている。
【０００４】
脂肪肉腫（ＬＰＳ）は、成人において最も頻繁に起こる軟部組織肉腫を代表する稀で不均一な疾患であり、全ての肉腫のおよそ１２．８％を占める（Gadgeel 2009, Cancer; 115(12): 2744-2754）。年間発生率は、集団ベースの研究において、居住者１００万人当たり２．５であると推定される（Kindblom 1975, Acta Pathol Microbiol Scand Suppl. (253):1-71）。ＬＰＳは、変動する比率の成熟脂肪細胞の増殖およびある程度の細胞異型から構成される悪性間葉性新生物である。組織学によれば、ＬＰＳは、３つの主要な生物的な群に相当する、５つの亜型、すなわち、高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）、脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）、粘液型脂肪肉腫、円形細胞型脂肪肉腫、および多形型脂肪肉腫に細分化され得る。これらの中で、最も一般的なのは、ＷＤＬＰＳ（全ＬＰＳの４０〜４５％）およびＤＤＬＰＳ（全ＬＰＳの５％）である。ＷＤＬＰＳ／ＤＤＬＰＳは二相性疾患と考えられ、脱分化型成分はより侵襲性であり、転移につながる。この成分は、初めから生じてもよく、または腫瘍がゆっくり増殖する高分化型成分から生じてもよい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特定のタイプのがんを有する患者には多数の処置選択肢があるにもかかわらず、がんの有効な長期処置のために投与することができる有効かつ安全な併用療法に対する必要性が依然として存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
単剤療法として、ＭＤＭ２阻害剤およびＣＤＫ４／６阻害剤の両方により、ｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏの前臨床アッセイにおいて、抗増殖活性および細胞傷害活性が実証される。驚くべきことに、ＭＤＭ２阻害剤である（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オン（化合物Ａ）または（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン（化合物Ｂ）およびＣＤＫ４／６阻害剤である７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド（化合物Ｃ）は、組み合わせると、いずれかの薬物単独よりも高い抗腫瘍活性を達成することが見出された。この効果は、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンおよび７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミドの組合せが、腫瘍退縮を誘導する、患者由来の高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）のｉｎ  ｖｉｖｏモデルで確認された。化合物Ａは、化合物Ｂと同様に、ｐ５３：ＭＤＭ２相互作用の強力かつ選択的な小分子阻害剤であり、この２つは、全く同じ作用機序を共有する。
【０００７】
ＭＤＭ２遺伝子の増幅のみならずＣＤＫ４遺伝子の増幅を伴う、ＷＤＬＰＳ患者由来のｉｎ  ｖｉｖｏモデルＨＳＡＸ２６５５において、ＭＤＭ２およびＣＤＫ４阻害剤の組合せは退縮をもたらした。３０ｍｇ／ｋｇの化合物Ａまたは７５ｍｇ／ｋｇの化合物Ｃを毎日（２４時間毎）処置（経口投与）することにより、腫瘍保有マウスにおける腫瘍増殖はかなり減速した（それぞれ、Ｔ／Ｃ値が６％および１８％）。しかしながら、これらの濃度の２つの薬物の組合せは、３６％の腫瘍退縮を誘導し、これは両方の単剤療法よりもかなり良好であった。単剤による処置および組合せによる処置の両方で、マウスは充分な忍容性を示した。
【０００８】
楽観的な知見に基づき、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンまたは（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オンと７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミドとの組合せは、がんなどの増殖性疾患の処置に対する実行可能な選択肢を提示する。がんの遺伝子保有状態も組合せの有用性にさらに影響を与えるかもしれない。最良の結果は、ｍｄｍ２および／またはＣＤＫ４／６活性の増加したがんを処置する際に期待され得る。ｐ５３の野生型ステータスがさらに役立つ可能性がある。
【０００９】
軟部組織肉腫は、最も一般的な脂肪肉腫である、高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）および脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）を含む５つの組織学上の亜型に分割される異質性疾患である。ＷＤＬＳおよびＤＤＬＳの９０％が、発癌遺伝子ＭＤＭ２およびＣＤＫ４の増幅と共にｐ５３に対する野生型ステータスを示す。結論として、化合物ＡまたはＢと化合物Ｃとの組合せは、このようながんに良好な治療戦略をもたらす。
【００１０】
この考えは、他のｍｄｍ２／４阻害剤と他のＣＤＫ４／６阻害剤との組合せにまで拡大され得る。
【００１１】
したがって、より具体的には、本開示は、以下の項目に列挙されるように、それぞれ単独でまたは組み合わせて、以下の態様、有益な特徴および特定の実施形態を提供する。
【００１２】
１．
（ｉ）（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩を含む組合せ医薬。
【００１３】
２．
（ｉ）（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩を、別々にまたは一緒に含む、項目１に記載の組合せ医薬。
【００１４】
３．
（ｉ）（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩を、医薬として、同時にまたは連続して使用するための、項目１または２に記載の組合せ医薬。
【００１５】
４．少なくとも１種の薬学的に許容される担体をさらに含む、項目１から３のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００１６】
５．固定した組合せの形態の、項目１から４のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００１７】
６．医薬組成物の形態の、項目１から５のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００１８】
７．
（ｉ）（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩は、一緒に、または同時に独立して、または時間間隔内に別々に投与される、組合せ投与のためのキット・オブ・パーツの形態の、項目１から６のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００１９】
８．医薬として使用するための、項目１から７のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００２０】
９．がんの処置に使用するための、項目１から７のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００２１】
１０．がんは、ＥＲ陽性乳がん、黒色腫、悪性ラブドイド腫瘍、神経芽細胞腫、リンパ腫、マントル細胞リンパ腫または脂肪肉腫である、項目９に記載のがんの処置における使用のための組合せ医薬。
【００２２】
１１．がんは脂肪肉腫である、項目９または１０に記載のがんの処置における使用のための組合せ医薬。
【００２３】
１２．がんは、高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）または脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）である、項目９から１１のいずれか１つに記載のがんの処置における使用のための組合せ医薬。
【００２４】
１３．がんは、同時増幅されたＭＤＭ２および／またはＣＤＫ４を含む、項目９から１２のいずれか１つに記載のがんの処置における使用のための組合せ医薬。
【００２５】
１４．がんは、機能的ｐ５３を含み、またはｐ５３野生型である、項目９から１３のいずれか１つに記載のがんの処置における使用のための組合せ医薬。
【００２６】
１５．組合せ製品または医薬組成物の形態の、項目１から１４のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００２７】
１６．がんを処置するための医薬品または医薬製品の製造のための、項目１から１５のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００２８】
１７．
７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩と同時にまたは連続して投与される、医薬品として使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００２９】
１８．
７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩と同時にまたは連続して投与される、がんの処置に使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００３０】
１９．がんが、ＥＲ陽性乳がん、黒色腫、悪性ラブドイド腫瘍、神経芽細胞腫、リンパ腫、マントル細胞リンパ腫または脂肪肉腫である、項目１８に記載のがんの処置に使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００３１】
２０．がんが脂肪肉腫である、項目１８または１９に記載のがんの処置に使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００３２】
２１．がんが、高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）または脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）である、項目１８から２０のいずれか１つに記載のがんの処置に使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００３３】
２２．がんが、同時増幅されたＭＤＭ２および／またはＣＤＫ４を含む、項目１８から２１のいずれか１つに記載のがんの処置に使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００３４】
２３．がんが、機能的ｐ５３を含み、またはｐ５３野生型である、項目１８から２２のいずれか１つに記載のがんの処置に使用するための、
（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩。
【００３５】
２４．治療有効量の（ｉ）（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩を投与するステップを含む、患者のがんを処置するための方法。
【００３６】
２５．（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩は、同時にまたは連続して、患者に投与される、項目２４に記載のがんを処置するための方法。
【００３７】
２６．がんが、項目１９から２３のいずれかにおいて規定されている、項目２４または２５に記載のがんを処置するための方法。
【００３８】
２７．（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩からなる、項目１から１６のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００３９】
２８．（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンおよび
７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミドとＬＤＫ３７８との３種の組合せは除外される、項目１から２７のいずれか１つに記載の項目。
【００４０】
２９．１日一回、経口投与で５０ｍｇ／ｋｇの（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンおよび
７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミドと、１日一回、経口投与で５０ｍｇ／ｋｇのＬＤＫ３７８との３種の組合せは除外される、項目１から２７のいずれか１つに記載の項目。
【００４１】
３０．組合せパートナーは、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンまたはその薬学的に許容される塩、および７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩である、項目１から２９のいずれか１つに記載の項目。
【００４２】
３１．組合せパートナーは、（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オンまたはその薬学的に許容される塩、および７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩である、項目１から２９のいずれか１つに記載の項目。
【００４３】
３２．項目１から１６、または２７から２９のいずれか１つに記載の組合せ医薬、項目１７、２８または２９のいずれか１つに記載の医薬品として使用するための、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、項目１８から２３、２８または２９のいずれか１つに記載のがんの処置に使用するための、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、
（ｉ）（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩からなる、請求項２４から２６、２８または２９のいずれか１つに記載のがんを処置するための方法。
【００４４】
３３．項目１から１６、または２７から２９のいずれか１つに記載の組合せ医薬、項目１７、２８または２９のいずれか１つに記載の医薬品として使用するための、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、項目１８から２３、２８または２９のいずれか１つに記載のがんの処置に使用するための、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、
（ｉ）（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩、および
（ｉｉ）７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩からなる、請求項２４から２６、２８または２９のいずれか１つに記載のがんを処置するための方法。
【００４５】
３４．（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オンもしくは（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、またはその薬学的に許容される塩は、３週毎にまたは４週毎に投与される、項目９から１４のいずれか１つに記載のがんの処置において使用するための項目１から７のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【００４６】
３５．（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オンが使用される、項目３４に記載のがんの処置において使用するための項目１から７のいずれか１つに記載の組合せ医薬。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】脂肪肉腫細胞株ＬＰ６において化合物ＢおよびＣの組合せがｉｎ  ｖｉｔｒｏでの増殖に及ぼす効果を図式で表示する図である。
【図２】脂肪肉腫細胞株４４９ｂにおいて化合物ＢおよびＣの組合せがｉｎ  ｖｉｔｒｏでの増殖に及ぼす効果を図式で表示する図である。
【図３】脂肪肉腫細胞株Ｔ７７８において化合物ＢおよびＣの組合せがｉｎ  ｖｉｔｒｏでの増殖に及ぼす効果を図式で表示する図である。
【発明を実施するための形態】
【００４８】
本開示は、（ｉ）Ｍｄｍ２／４阻害剤および（ｉｉ）ＣＤＭ４／６阻害剤を含む組合せ医薬であって、ｍｄｍ２／４阻害剤は、（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オン、その薬学的に許容される塩、または
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン、もしくはその薬学的に許容される塩のいずれかであり、ＣＤＫ４／６阻害剤は、７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド、またはその薬学的に許容される塩である、組合せ医薬を提供する。
【００４９】
組合せを、がんを効率的に処置するために使用できることが決定づけられた。
【００５０】
ｍｄｍ２阻害剤である（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オン（化合物Ａ）は、ＷＯ２０１１／０７６７８６に従って調製することができる。化合物Ａは、ＷＯ２０１１／０７６７８６に実施例１０６として開示された。（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オン（化合物Ａ）は、式（Ｉ）に示される。
【００５１】
【化１】
0006675313.tif 000002
【００５２】
（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン（化合物Ｂ）は、ＭＤＭ２とｐ５３の間の相互作用を阻害するが、ＭＤＭ４とｐ５３の間の相互作用も阻害する。その調製については、ＷＯ２０１３／１１１１０５に記載された。化合物は、式（ＩＩ)で表すことができる。
【００５３】
【化２】
0006675313.tif 000003
【００５４】
化合物Ｃと組み合わせることができ、または本明細書に記載されているがんを処置するために使用することができるｍｄｍ２／４阻害剤はまた、例えば、
【００５５】
【化３】
0006675313.tif 000004
、Ｃａｙｌｉｎ−１、Ｃａｙｌｉｎ−２、ＨＬＩ３７３、およびＳＣ２０４０７２からなる群から選択される化合物であってもよい。
【００５６】
７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド（化合物Ｃ）は式ＩＩＩのＣＤＫ４／６阻害剤であり、
【００５７】
【化４】
0006675313.tif 000005
式（ＩＩＩ）は、ＷＯ２０１０／０２０６７５に記載された。
【００５８】
本発明の組合せの化合物は、薬学的に許容される塩、水和物または溶媒和物として使用することができる。本明細書で使用する場合、「薬学的に許容される塩」は、親化合物が、既存の酸または塩基部分をその塩形態に変換することによって修飾される開示された化合物の誘導体を指す。薬学的に許容される塩の例として、それだけに限定されないが、アミンなどの塩基性残基の無機酸塩または有機酸塩、カルボン酸などの酸性残基のアルカリ塩または有機塩などが挙げられる。本開示の薬学的に許容される塩は、例えば、非毒性無機酸または有機酸から形成される親化合物の従来の非毒性塩を含む。適切な有機酸は、例えば、酢酸、コハク酸、フマル酸またはメタンスルホン酸などのカルボン酸またはスルホン酸である。本開示の薬学的に許容される塩は、従来の化学的方法により、塩基性部分または酸性部分を含有する親化合物から合成することができる。一般的に、このような塩は、これらの化合物の遊離酸形態または遊離塩基形態を化学量論量の適切な塩基または酸と、水中もしくは有機溶媒中、または両方の混合液中で反応させることによって調製することができ、一般的に、エーテル、酢酸エチル、エタノール、イソプロパノール、またはアセトニトリルのような非水性媒体が好ましい。適切な塩のリストは、それぞれその全体が参照により本明細書に組み込まれる、Remington's Pharmaceutical Sciences, 17th ed., Mack Publishing Company, Easton, Pa., 1985, p.1418およびJournal of Pharmaceutical Science, 66, 2(1977)に見出される。例えば、塩は、硫酸塩、または硫酸水素塩である。別の実施形態では、塩はコハク酸塩である。３つの化合物Ａ、ＢおよびＣの水和物または溶媒和物も使用することができることがさらに企図される。
【００５９】
組合せ医薬の化合物は、一緒または別々であってもよい。これは、化合物（ＡまたはＢ）およびＣの「組合せ医薬」は、組合せ使用に対する使用説明もしくは組合せ製品に対する使用説明のあるまたはない別々のパートナーを使用、適用または製剤化することを指す。したがって、組合せパートナーは、全く別々に投与されてもよく、または全く別の医薬剤形であってもよい。組合せパートナーは、互いに独立して販売もされる医薬組成物であってもよく、ここで、共に活性であるように同時にもしくは連続して使用するために、これらの組合せ使用に対する適正な使用説明が、パッケージ用品、例えば、リーフレットなどに、または例えば、医師および医療者に提供される他の情報（例えば、口頭伝達、記述による伝達など）において提供される。したがって、これは、１つの単位剤形における固定した組合せ、または組合せ投与のためのキット・オブ・パーツのいずれかを指し、ここで、化合物Ａまたは化合物は、化合物Ｃと、独立して同時に、またはとりわけ時間間隔により組合せパートナーが協同（共同）効果を示すことが可能になる場合、時間間隔内に別々に投与してもよい。一実施形態では、組合せの効果は相乗的である。
【００６０】
本明細書で利用される場合、「同時投与」または「組合せ投与」または「組合せ使用」などの用語は、それを必要とする単一の対象（例えば、１人の患者）への選択された組合せパートナーの投与を包含することを意味し、薬剤が、同じ投与経路でおよび／または同時に必ずしも投与されるわけではない処置レジメンを含むことを意図する。
【００６１】
一実施形態では、組合せ医薬は、固定した組合せである。「固定した組合せ」という用語は、活性成分、例えば、化合物Ａまたは化合物Ｂが、単一の物または単一の投薬の形態で化合物Ｃと同時に患者に両方投与されることを意味する。他の観点では、活性成分は、１つの剤形で、例えば、１つの錠剤中にまたは１つのカプセル剤中に存在する。
【００６２】
「固定していない組合せ」という用語は、活性成分は、特定の時間制限なく、同時に、共にまたは連続してのいずれかで、別々の物として患者に両方投与されることを意味し、このような投与により、患者の身体に治療有効レベルの２種の化合物が提供される。後者はまた、カクテル療法、例えば、３種以上の活性成分の投与にも当てはまる。したがって、「固定していない組合せ」という用語は、本明細書で定義されるように、組合せパートナー、例えば、（ｉ）ｍｄｍ２阻害剤（化合物ＡまたはＢ）および（ｉｉ）ＣＤＫ４／６阻害剤（化合物Ｃ）を互いに独立して、または識別される量の組合せパートナーを有する異なる固定した組合せの使用により、すなわち同時にまたは異なる時点で投薬できるという意味における、とりわけ投与、使用、組成物または製剤を定義し、ここで、組合せパートナーは、互いに独立して販売もされる、全く別の医薬剤形または医薬製剤として使用されてもよく、これらの組合せ使用の可能性についての適正な使用説明が、パッケージ用品、例えば、リーフレットなどに、または例えば、医師および医療者に提供される他の情報において提供される。次いで、独立した製剤または製剤、製品もしくは組成物のパーツは、例えば、同時に投与されてもよくあるいは経時的に重ならないように、すなわち、キット・オブ・パーツの任意のパーツに対して異なる時点で、および等しいまたは異なる時間間隔で投与されてもよい。特に、時間間隔は、パーツの組合せ使用において処置された疾患の効果が、組合せパートナー（ｉ）および（ｉｉ）のいずれか１つのみの使用により得られる効果より大きい、したがって共に活性であるように選択される。この場合に該当するかどうかは、とりわけ、両化合物が、少なくともある特定の時間間隔の間に、処置されるヒトの血中に存在することを示す血中濃度を追跡することにより決定され得る。組合せ調製剤において投与される組合せパートナー（ｉ）の総量と組合せパートナー（ｉｉ）の比は、例えば、処置されるがん、または処置される患者亜集団のニーズ、またはニーズが異なるのは患者の年齢、性別、体重などによる可能性がある１人の患者のニーズに対処するために、変化し得る。
【００６３】
したがって、本開示の併用療法において、本開示により有用な化合物は、同じまたは異なる製造業者によって製造および／または製剤化されてもよい。さらに、組合せパートナーは、（ｉ）組合せ製品を医師にリリースする前に（例えば、本開示の化合物と他の治療剤とを含むキットの場合）；（ｉｉ）投与の直前に医師自身により（または医師の指導のもとに）；（ｉｉｉ）患者自身で、例えば、本開示の化合物および他の治療剤の連続投与の間に、併用療法にまとめられてもよい。一実施形態では、（ｉ）ｍｄｍ２阻害剤および（ｉｉ）ＣＤＫ４／６阻害剤を、同時にまたは連続して使用することについての情報を含むデータキャリアが提供される。データキャリアを、例えば、製品情報のリーフレットもしくはラベル、パッケージ、パンフレットまたはウェブページによる使用説明の形態で使用して、（ｉ）化合物Ａもしくは化合物Ｂ、またはその薬学的に許容される塩、および（ｉｉ）化合物Ｃ、またはその薬学的に許容される塩を、がんの処置のために同時にまたは連続して投与するように指示することができる。データキャリアは、組合せの２つのパートナーが一緒に製剤化されず、別々に供給または販売される事象で特に有用である。各パートナーを、本開示の組合せ医薬において組合せパートナーを使用する可能性について情報提供または指示するデータキャリアと共に供給する、またはそのデータキャリアを添付してもしくは別々に提供することさえできる。データキャリアを、両方のパートナーが一緒に供給されまたは販売される固定した組合せまたは状況においても、同じ目的のために使用することができる。
【００６４】
本開示は、治療剤として、（ａ）化合物Ａまたは化合物Ｂ、および（ｂ）化合物Ｃ、および任意選択で医薬組成物の調製において使用するための少なくとも１種の薬学的に許容される担体を、がんの処置における使用のために、同時、別々または連続して投与するための使用説明と一緒に含む組合せを含むコマーシャルパッケージをさらに提供する。
【００６５】
組合せ医薬は、少なくとも１種の薬学的に許容される担体をさらに含むことができる。本明細書で使用する場合、「担体」または「薬学的に許容される担体」という用語は、当業者に知られているように、任意および全ての溶媒、分散媒、被覆剤、界面活性剤、抗酸化剤、防腐剤（例えば、抗菌剤、抗真菌剤）、等張剤、吸収遅延剤、塩、保存剤、薬物、薬物安定剤、結合剤、賦形剤、崩壊剤、滑沢剤、甘味剤、着香剤、染料などおよびそれらの組合せを含む（例えば、Remington's Pharmaceutical Sciences, 18th Ed. Mack Printing Company, 1990, pp.1289-1329を参照）。任意の従来の担体が活性成分に適合しない場合を除いて、治療用または医薬組成物におけるその使用が企図される。
【００６６】
「薬学的に許容される」という句は、確実な医学的判断の範囲内で、合理的な利益／リスク比に応じて、過剰な毒性、刺激、アレルギー反応、または他の問題もしくは混乱なしに、人間および動物の組織と接触して使用するのに適した、それらの化合物、材料、組成物、および／または剤形を指すために、本明細書で用いられる。
【００６７】
一般的に、「医薬組成物」という用語は、対象、例えば、哺乳動物またはヒトに投与される少なくとも１種の治療剤を含有する混合物または溶液を指すと、本明細書で定義される。経腸または非経口投与に適した医薬組成物に製剤化され得る本発明の組合せ医薬は、例えば、糖衣錠、錠剤、カプセル剤もしくは坐剤、またはアンプルなどの単位剤形におけるものである。他に示されなければ、これらは、例えば、種々の従来の混合、粉砕、直接打錠、造粒、糖衣、溶解、凍結乾燥プロセス、または当業者に容易に明らかな製作技術により、それ自体公知の方式で調製される。必要有効量は複数の投薬単位の投与により達成されてもよいため、各剤形の個々の用量に含有される組合せパートナーの単位含有量は、それ自体、有効量を構成する必要はないことが理解されよう。医薬組成物は、約０．１％〜約９９．９％、好ましくは約１％〜約６０％の治療剤を含有してもよい。当業者は、通常の実験により、過度の負担なく、剤形の特定の所望の特性について、前述した担体の１種または複数を選択することができる。使用される各担体の量は、当技術分野における従来の範囲内で変更することができる。以下の参考文献は、経口剤形を製剤化するために使用される技術および賦形剤を開示する。The Handbook of Pharmaceutical Excipients, 4th edition, Rowe et al., Eds., American Pharmaceuticals Association (2003); およびRemington: the Science and Practice of Pharmacy, 20thedition, Gennaro, Ed., Lippincott Williams & Wilkins (2003)を参照。これらの選択できるさらなる従来の担体は、経口剤形において、１種または複数の従来の担体を、造粒の前または間に初期混合物に組み込むか、１種または複数の従来の担体を、薬剤の組合せまたは薬剤の組合せの個々の薬剤を含む粒剤と組み合わせるかのいずれかによって、経口剤形に組み込むことができる。後者の実施形態では、組み合わされた混合物は、例えば、Ｖブレンダーによりさらにブレンドされ、続いて錠剤、例えば、モノリス錠に打錠されるかもしくは成型され、カプセルに包まれ、またはサシェに充填され得る。明らかに、本開示の組合せ医薬は、医薬を製造するために使用することができる。
【００６８】
本開示は、医薬として特に有用であるこのような組合せ医薬に関する。具体的には、この組合せは、がんなどの増殖性疾患の処置または予防に適用することができる。がんは、例えばＥＲ陽性乳がん、黒色腫、悪性ラブドイド腫瘍、神経芽細胞腫、リンパ腫、マントル細胞リンパ腫または脂肪肉腫であってもよい。好ましい実施形態では、がんは脂肪肉腫である。特に、がんは、高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）または脱分化型脂肪肉腫（ＤＤＬＰＳ）である。この組合せは、同時増幅されたＭＤＭ２および／またはＣＤＫ４を有するがんにおいて優れた効果を達成することが期待される。さらに、機能的ｐ５３またはｐ５３野生型により、組合せの有効性が助長され得る。本明細書で使用する「処置すること」または「処置」という用語は、対象における少なくとも１つの症状を軽減する、低減するもしくは緩和する処置または疾患の進行を遅延させる処置を含む。例えば、処置は、がんなどの障害の１つもしくはいくつかの症状の減弱、またはがんなどの障害の完全な根絶であってもよい。本開示の意味のうち、「処置する」という用語は、発病（すなわち、疾患の臨床症状の前の期間）を阻止、遅延させること、および／または疾患の発症もしくは悪化の危険を低減することも示す。「保護する」という用語は、対象、例えば、哺乳動物またはヒトにおいて、疾患の発症または継続または悪化を、適宜、予防し、遅延させ、もしくは処置すること、またはその全てを意味するために本明細書で使用される。本明細書で使用する「予防する」、「予防すること」または「予防」という用語は、予防される状態、疾患または障害を伴うか、またはそれらにより引き起こされる少なくとも１つの症状の予防を含む。
【００６９】
がんの性質は多因子性である。ある特定の状況下で、異なる作用機序を有する薬物を組み合わせることができる。しかしながら、異なる作用方式を有する治療剤の任意の組合せをまさに考慮すると、有益な効果を有する組合せを必ずしももたらすわけではない。本開示の組合せ医薬を投与すると、本開示の組合せにおいて使用される医薬治療剤の１種のみを適用する単剤療法と比較して、例えば、症状を緩和すること、症状の進行を遅延させること、または症状を阻害することに関して、有利な効果、例えば、相乗的な治療効果をもたらすだけでなく、さらに驚くべき有利な効果、例えば、より少ない副作用、生活の質の向上または罹患率の減少ももたらすことができる。さらなる利益は、低用量の本開示の組合せの治療剤が使用されてもよいこと、例えば、投薬量が少ないことが多いだけでなく適用される頻度が少ないこと、または、組合せパートナーの１つを単独で用いた場合に観察され、副作用の発生率を減らすために使用されてもよいことである。これは処置される患者の希望および要求と一致する。本開示の組合せにより以前に本明細書に記載した有利な効果をもたらされることは、確立された試験モデルによって示すことができる。当業者は、このような有利な効果を証明するために妥当な試験モデルを十分に選択することができる。本開示の組合せの薬理学的活性は、例えば、本質的に、この後に記載する臨床試験または試験手順において実証され得る。任意の開示の実施形態では、組合せパートナー（ｉ）および（ｉｉ）は、好ましくは、共に（予防的にまたはとりわけ治療的に）活性であるように製剤化または使用される。これは、特に、少なくとも１つの有利な効果、例えば、組合せパートナー（ｉ）および（ｉｉ）の効果を相互に高めること、特に相乗作用、例えば、相加効果を超える効果、さらなる有益な効果（例えば、いかなる単一の化合物でも見出されないさらなる治療効果）、少ない副作用、組合せパートナー（ｉ）および（ｉｉ）の１つまたは両方の非有効投薬量における組合せ治療効果、非常に好ましくは、組合せパートナー（ｉ）および（ｉｉ）の明らかな相乗作用が存在することを意味する。例えば、化合物は、好ましくは、処置される温血動物、とりわけヒトにおいて、さらに（好ましくは、相乗的な）相互作用（共同の治療効果）を示すような時間間隔で、別々にまたは連続して（慢性的に互い違いの手法、とりわけ配列−特異的手法で）与えられてもよい。共同の治療効果は、とりわけ両方の化合物が、少なくともある特定の時間間隔の間処置されるヒトの血中に存在することを示す血中濃度を追跡することにより決定され得るが、これは、化合物が、血中に同時に存在しないが共に活性である場合を除外するものではない。
【００７０】
組合せパートナーの組合せの「薬学的に有効な量」または「臨床的に有効な量」という用語は、その組合せで処置される障害の臨床的に観察される徴候および症状のベースラインに対する観察される改善をもたらすのに十分な量である。
【００７１】
本明細書で使用する「相乗効果」という用語は、例えば、増殖性疾患、特にがん、またはその症状の徴候的な進行を緩慢にする効果であって、投与される各薬物のそれら自体の効果を単に相加したより大きな効果をもたらす、２種の治療剤、例えば、ｍｄｍ２阻害剤として化合物ＡおよびＣＤＫ４／６阻害剤として化合物Ｃなどの作用を指す。化合物ＢおよびＣの組合せにも同様に当てはまる。相乗効果は、例えば、Ｓｉｇｍｏｉｄ−Ｅｍａｘ方程式（Holford, N.H.G. and Scheiner, L.B., Clin. Pharmacokinet. 6:429-453(1981)）、Ｌｏｅｗｅ  ａｄｄｉｔｉｖｉｔｙの方程式（Loewe, S. and Muischnek, H., Arch. Exp. Pathol Pharmacol. 114:313-326(1926)）およびｍｅｄｉａｎ−ｅｆｆｅｃｔ方程式（Chou, T.C. and Talalay, P., Adv. Enzyme Regul. 22:27-55(1984)）などの適切な方法を使用して計算することができる。上で言及された各方程式は、実験データに適用され、対応するグラフを作成して、薬物の組合せの効果を評価するのに役立てることができる。上で言及された方程式に関連する対応するグラフは、それぞれ、濃度−効果曲線、アイソボログラム曲線および組合せ指数曲線である。
【００７２】
本開示は、増殖性疾患、すなわちがんを有する対象を処置する方法であって、前記対象に、共同でがんに対して治療的に有効な量で、（ｉ）化合物Ａまたは化合物Ｂおよび（ｉｉ）化合物Ｃ、ならびに任意選択で少なくとも１種の薬学的に許容される担体を含む組合せ医薬を投与するステップを含む方法も提供する。
【００７３】
本明細書で使用する「対象」または「患者」という用語は、がんまたは直接的もしくは間接的にがんに関与する任意の障害を患うまたはそれに苦しむ可能性のある動物を含む。対象の例として、哺乳動物、例えば、ヒト、イヌ、ウシ、ウマ、ブタ、ヒツジ、ヤギ、ネコ、マウス、ウサギ、ラットおよび非ヒト遺伝子組換え動物が挙げられる。好ましい実施形態では、対象はヒトである。
【００７４】
一実施形態では、本開示の組合せの各組合せパートナーの治療有効量は、同時にまたは連続しておよび任意の順序で投与することができ、構成成分は、別々にまたは固定した組合せとして投与することができる。例えば、本開示による増殖性疾患を処置する方法は、同時にまたは任意の順序で連続して、共同して治療的に有効な量で、好ましくは相乗的に有効な量で、例えば、本明細書に記載の量に対応して毎日または断続的な投薬量で、（ｉ）第１の薬剤（ａ）を遊離形態または薬学的に許容される塩形態で投与することおよび（ｉｉ）薬剤（ｂ）を遊離形態または薬学的に許容される塩形態で投与することを含んでもよい。本開示の組合せの個々の組合せパートナーは、分割した組合せ形態または単一の組合せ形態で、治療の経過中の異なる時間に別々に、または共に投与されてもよい。さらに、「投与すること」という用語は、ｉｎ  ｖｉｖｏでそれ自体が組合せパートナーに変換する組合せパートナーのプロドラッグを使用することも包含する。したがって、本開示はこのような同時または交互の処置の全てのレジメンを包含するものと理解され、「投与すること」という用語はこれに従って解釈されるべきである。
【００７５】
一般に、温血動物に適用される化合物Ａ、ＢおよびＣの投薬量は、患者のタイプ、種、年齢、体重、性別および健康状態；治療される状態の重症度；投与経路：患者の腎および肝機能；ならびに用いられる特定の化合物を含む種々の因子によって決まる。通常の技術を有する医師、臨床医または獣医師は、状態の進行を予防し、対抗しまたは阻止するために必要な薬物の有効量を容易に決定し、処方することができる。毒性なく有効性を得る範囲内で薬物の濃度を達成する最適な精度を得るために、標的部位への薬物のアベイラビリティーの動態に基づくレジメンが要求される。これには、薬物の分布、平衡、および排出を考慮することも含まれる。投薬の頻度は、使用される化合物および処置または予防される特定の状態によって変動し得る。一般に、有効な治療を提供するのに十分な最少の投薬量を使用することが好ましい。患者は、一般的に、当業者によく知られている、処置または予防される状態に適切なアッセイを使用して治療有効性をモニタリングされてもよい。
【００７６】
化合物ＡおよびＢは、一般的に、約５０〜７０ｋｇの対象に対して約１〜５０００ｍｇの活性成分、または約１ｍｇ〜３ｇまたは約１〜２５０ｍｇまたは約１〜１５０ｍｇまたは約０．５〜１００ｍｇ、または約１〜５０ｍｇの活性成分の単位投薬量で投与することができる。単位投薬量は、同じ日に、または同じ週に一回または繰り返して投与されてもよい。より具体的には、１００ｍｇから１５００ｍｇの間、特に３００ｍｇから１０００ｍｇの間の１日用量が、化合物Ａには適切であり得る。化合物Ｂには、１０ｍｇから１０００ｍｇの間の用量が適切であり得る。５０ｍｇから１５００ｍｇの間、特に４００ｍｇから９００ｍｇの間、好ましくは約６００ｍｇの１日用量が、化合物Ｃには有効であることが期待される。化合物の１日用量には休薬期間が必要であり得る。例えば、投薬レジメンは、薬物を３週間および１週間の休薬を含んでもよい。組合せパートナーは、同じ投与レジメンに従って投与されなくてもよい。化合物ＡまたはＢは３週毎または４週毎に使用されてもよい。特に、化合物Ｂは、３週毎に使用されてもよい。化合物Ｂは、また４週毎に患者に投与されてもよい。化合物、医薬組成物、またはそれらの組合せの治療的に有効な投薬量は、対象の種、体重、年齢および個々の状態、処置されている障害もしくは疾患またはその重症度によって決まる。通常の技術を有する医師、臨床医または獣医師は、障害または疾患の進行を予防、処置または阻害するのに必要な各活性成分の有効量を容易に決定することができる。
【００７７】
本開示による組合せ製品は、とりわけがん治療に対して、そのうえにまたはさらに、化学療法、放射線療法、免疫療法、外科的処置、またはこれらの組合せと組み合わせて投与することができる。長期療法は、上述の他の処置戦略の内容において、補助療法として同様に可能である。他の可能な処置は、例えば、危険な状態の患者において、腫瘍退縮後、または化学予防療法の後でさえ、患者の状態を維持する療法である。
【００７８】
本開示は、本開示の治療剤の組合せとして、それを必要とする対象における増殖性疾患の進行の遅延または処置に使用するために、その同時投与、別々の投与または連続的投与に対する使用説明と共に含むコマーシャルパッケージも提供する。
【００７９】
以下の実施例は、上述の本開示を例証するが、それらは多少なりとも本開示の範囲を制限することを意図するものではない。本開示の組合せ医薬の有利な効果は、当業者に公知の他の試験モデルそれ自体によって決定することもできる。
【００８０】
化合物Ａ：（Ｓ）−１−（４−クロロ−フェニル）−７−イソプロポキシ−６−メトキシ−２−（４−｛メチル−［４−（４−メチル−３−オキソ−ピペラジン−１−イル）−ｔｒａｎｓ−シクロヘキシルメチル］−アミノ｝−フェニル）−１，４−ジヒドロ−２Ｈ−イソキノリン−３−オン
【００８１】
化合物Ｂ：（Ｓ）−５−（５−クロロ−１−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）−６−（４−クロロ−フェニル）−２−（２，４−ジメトキシ−ピリミジン−５−イル）−１−イソプロピル−５，６−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｄ］イミダゾール−４−オン
【００８２】
化合物Ｃ：７−シクロペンチル−２−（５−ピペラジン−１−イル−ピリジン−２−イルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボン酸ジメチルアミド（可能な形態は、［７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−｛［５−（ピペラジン−１−イル）ピリジン−２−イル］アミノ｝−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミドコハク酸塩である）
【実施例１】
【００８３】
高分化型脂肪肉腫（ＷＤＬＰＳ）患者由来のｉｎ  ｖｉｖｏモデルＨＳＡＸ２６５５
ＰＤＸ腫瘍を、Ｈａｒｌａｎのヌードマウスの右わき腹に腫瘍の凍結片を皮下移植することにより導入した。数週間増殖させた後、ドナー動物を屠殺し、腫瘍を取り出して３×３×３ｍｍ３の小片を切り出した。各腫瘍片を、無処置のＨａｒｌａｎのヌードマウスの右わき腹に皮下移植した。有効性実験は、移植後３０日目に開始できた。
【００８４】
化合物ＡおよびＣは、投与毎に新しく製剤化した。化合物は、０．５％のメチルセルロースに溶解させた。有効性実験のために、マウスをｎ＝５の群に無作為化し、１４日間処置した。化合物Ａを３０ｍｇ／ｋｇで、化合物Ｃを７５、１５０および２５０ｍｇ／ｋｇで注入した。両薬物について、マウスを毎日（２４時間毎）１０ｍｌ／ｋｇでの経口投与により処置した。実験の最終日に、各処置群由来のマウスを最終処置の４および２４時間後に屠殺し、腫瘍を急速凍結させた。
【００８５】
有効性および忍容性は、それぞれ腫瘍体積および体重を決定することにより評価した。ノギスによる測定から（式  ｌ＊ｗ＊ｈ*π／６を使用して）決定した腫瘍体積（ＴＶｏｌ）を週に３回測定した。腫瘍反応は、Ｔ／Ｃ、すなわち
【００８６】
【数１】
0006675313.tif 000006
として、腫瘍体積の変化（ｍｍ３でエンドポイント引く出発値）により定量した。腫瘍退縮の場合には、腫瘍反応は、出発ＴＶｏｌの退縮の割合、すなわち
【００８７】
【数２】
0006675313.tif 000007
によって定量した。
【００８８】
マウスの体重（ＢＷ）は、週に３回測定し、処置開始の日（０日目）に対する任意の特定の時点で、両方のＢＷの割合の変化（Δ％ＢＷ）の計算を可能にした。
【００８９】
ＴＶｏｌの平均とＢＷの平均の間の差は、ポストホックテストであるダネット試験またはテューキー試験を用いた一元配置分散分析を使用してエンドポイントΔＴｖｏｌまたは％ΔＢＷについて評価した。Ｐ＜０．０５を有意とみなすピアソン相関係数を決定することによって、線形相関が探索された。
【００９０】
有効性に関する併用療法の効果の非統計解析を、Ｃｌａｒｋ（１９９７）により記載された方法の変法を使用して計算し、組合せ指数（ＣＩ）を得た。したがって、単剤ＡおよびＢに対するＡＵＣ−Ｔ／Ｃの増加を、実際の組合せＡ＋Ｂに対して得られたＡＵＣ−Ｔ／Ｃと比較した。
Ｔ／ＣＡ＊Ｔ／ＣＢ＞Ｔ／ＣＡＢの場合、正の相互作用を仮定することができた（ＣＩ＜１．０）
Ｔ／ＣＡ＊Ｔ／ＣＢ＜Ｔ／ＣＡＢの場合、負の相互作用を仮定することができた（ＣＩ＞１．０）
【００９１】
同じ解析を、ｍＲＮＡ誘導のＡＵＣについて行うことができた。しかしながら、このような場合、本発明者らは誘導を評価し、阻害を評価していないので、比１／ＣＩで作業しなければならなかった。Ｃｈｏｕ（１９９１）による組合せ相互作用のｉｎ  ｖｉｔｒｏ解析と同様に、より有益な解釈は、０．７〜１．３のＣＩは相加効果を示し、＜０．７は相乗効果を示し、＞１．３は拮抗作用を示すということである。
【００９２】
ＭＤＭ２遺伝子の増幅だけでなくＣＤＫ４遺伝子の増幅も有する、ＷＤＬＰＳ患者由来のｉｎ  ｖｉｖｏモデルＨＳＡＸ２６５５において、ＭＤＭ２阻害剤およびＣＤＫ４阻害剤の組合せにより退縮が生じた。３０ｍｇ／ｋｇの化合物Ａまたは７５ｍｇ／ｋｇの化合物Ｃで毎日（２４時間毎）処置（経口投与）すると、腫瘍保有マウスの腫瘍増殖がかなり減速した（それぞれＴ／Ｃが６および１８％）。しかしながら、これらの濃度の２種の薬物の組合せにより、両方の単剤療法よりもかなり良好な３６％の腫瘍退縮が誘導された（表１）。単剤による処置および組合せ処置の両方は、マウスにおいて忍容性が良好であった。
【００９３】
【表１】
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【実施例２】
【００９４】
脂肪肉腫細胞株における化合物Ｂおよび化合物Ｃの組合せ
化合物ＢおよびＣを１０ｍＭの濃度で１００％のＤＭＳＯ（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｄ２６５０）に溶解させ、使用するまで−２０℃で保存した。化合物を、最も高い最終濃度の８倍で、３００μＬのディープウェル３８４−ウェルプレート（ＢｒａｎｄＴｅｃ、カタログ番号７０１３５５）に並べた。行と列の希釈液が、Ｂｒａｖｏ  ｌｉｑｕｉｄ  ｈａｎｄｌｅｒ（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を使用して別々に調製された。希釈は、１：２でなされ、各化合物について合計１０の希釈液が得られた。完了すると、行と列の希釈プレートが１：１で組み合わされ、最終のスタンピングプレートが４倍濃度で得られた。
【００９５】
細胞株４４９ｂ、７７８およびＬＰ６は、３７℃、５％のＣＯ２で、１０％のＦＢＳ（ＨｙＣｌｏｎｅ、カタログ番号ＳＨ３００７１．０３）を補充したＲＰＭＩ１６４０（ＡＴＣＣ、カタログ番号３０−２１１０）で培養した。全ての場合において、細胞は、凍結ストックを解凍し、１：６の希釈液を使用して１以上の継代で増やした。細胞をカウントし、ＶｉＣｅｌｌカウンター（Ｂｅｃｋｍａｎ−Ｃｏｕｌｔｅｒ）を使用して生存能力を評価した。全ての細胞株の同一性が、ＳＮＰプロファイリングによって確認された。
【００９６】
全ての細胞は、ＢｉｏＴｅｋ  ＭｉｃｒｏＦｉｌｌ（ＢｉｏＴｅｋ）を使用して、細胞３．３３×１０４個／ｍＬの濃度で３０μＬのＲＰＭＩ１６４０培地に播種した。１細胞株（Ｇｒｅｉｎｅｒ  ｂｉｏ−ｏｎｅ、カタログ番号７８１０９１）につき、４つの３８４−ウェルプレートを調製した。翌日、化合物を、Ｂｒａｖｏ  ｌｉｑｕｉｄ  ｈａｎｄｌｅｒを使用して添加した。細胞の生存能力のベースラインを決定するために使用された４つのプレートのうちの１つ（０日目のプレート）には、化合物を与えず、直ちに固定し、透過処理を行った（以下に記載の通り）。他のプレートに、化合物を添加し、プレートを７２時間インキュベートした。インキュベーション期間の後、１０μｌの培地をＥＬｘ４０５  Ｍｉｃｒｏｐｌａｔｅ  Ｗａｓｈｅｒ（ＢｉｏＴｅｋ／Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を使用して除去した。次いで、細胞を、スタンダード８チャネルカセット（Ｍａｔｒｉｘ／Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ、２０１−３０００１）を備えたＷｅｌｌＭａｔｅプレートディスペンサー（Ｍａｔｒｉｘ／Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ、２０１−１０００１）を使用して、ＰＢＳ（ＳＩＧＭＡ、Ｐ３７４４）中に１０％のパラホルムアルデヒド（ＳＩＧＭＡ、Ｐ６１４８）および０．３％のＴｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、２２１４０）を含有する２０μｌの固定−透過処理溶液を添加することによって、１時間（室温で）固定し、透過処理を行った。
【００９７】
固定された細胞を、マイクロプレートウォッシャーを用いてウェルから２０μｌを除去し、プレートディスペンサーを用いて６０μｌのＰＢＳを添加することによって、３回洗浄した。次いで、ウェルから６０μｌを除去した後、細胞のＤＮＡおよびアクチンを、それぞれ、Ｈｏｅｃｈｓｔ３３３４２（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、Ｈ３５７０、水中１０ｍｇ／ｍｌのストック）およびＡｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８ファロイジン（Ａ１２３７９、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、メタノール中６．６μＭのストック）を使用して染色した。両方の染色液は、ＰＢＳ中に１：１０００で希釈し、プレートディスペンサーを使用して各ウェルに４０μｌを添加し、３０分間（室温で）インキュベートした。最終ステップとして、細胞を、６０μＬのＰＢＳで３回洗浄した。プレートは、アルミニウムの突き刺し可能なシール（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、０６６４４−００１）を備えたＰｌａｔｅＬｏｃサーマルマイクロプレートシーラー（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、Ｇ５４０２Ａ）を１７８℃で２．２秒間使用して、密封した。プレートは、４倍の対物レンズとＤＡＰＩ励起／発光フィルターを使用するＩｎＣｅｌｌ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  ２０００（ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ、２８−９５３４−６３）を用いてイメージングし、１ウェル当たりの全ての核を単一の画像で捉えた。
【００９８】
ＩｎＣｅｌｌ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  ２０００（ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ、２８−９５３４−６３）から得た画像は、ＴＩＦＦフォーマットであり、２０４８×２０４８ピクセルのサイズを有し、３８４ウェルプレートの全てのウェルを捉えた。自動化画像解析パイプラインは、オープンソースの統計プログラム言語Ｒにおけるカスタムメイドのスクリプト、およびＢｉｏＣｏｎｄｕｃｔｏｒ  ｐａｃｋａｇｅ  ＥＢＩｍａｇｅの機能を使用して確立した。目的は、細胞生存率の近似値として、１ウェル当たりの生存核（細胞）の数を定量することであった。パイプラインは、７つのステップから構成された：（Ｉ．）強度のピーク数を低減するために画像を平坦化するステップ、（ＩＩ．）バックグラウンド（ノイズ）からフォアグラウンド（シグナル）を分離するために閾値関数を適用するステップ、（ＩＩＩ．）核に対するシードとして機能するフォアグラウンドにおける極大値を同定するステップ、（ＩＶ．）近接した極大値をフィルタリングするステップ、（Ｖ．）残りの極大値から核を増殖させるステップ、（ＶＩ．）および増殖させた核から対象の特徴（核の数、大きさの特徴および強度の特徴）を抽出するステップ。最終ステップ（ＶＩＩ．）として、カウントからデブリ（例えば、断片化された核）を排除するために、ＤＭＳＯおよびスタウロスポリンで処理されたウェルにおいて同定された対象を使用して、それぞれ、生存可能な核および断片化された核に対する特徴分布を得た。これらは、生存可能な核と断片化された核の間を識別するカットオフを設定するために使用された。同定された対象の総数から断片化された核の数を引き、結果がそのウェルに対する最終カウントとして報告された。データには、各処置（化合物）状態に対して三連の測定、およびＤＭＳＯで処理したウェルの１８９個の複製が含まれた。データは、ＤＭＳＯ測定値の中央値に対して正規化され、三連の中央値を計算することによってまとめた。データ解析は、（Ｌｅｈａｒら  ２００９）に記載されるようにＣｈａｌｉｃｅ  Ａｎａｌｙｚｅｒを使用して実施した。簡潔には、化合物の各濃度において三連の化合物で処理されたウェルに対する平均阻害率（ＤＭＳＯで処理した対照に対する）を決定し、Ｃｈａｌｉｃｅ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  Ｄａｔａｂａｓｅにアップロードした。以下の式を使用して阻害率を計算した（１−（値／３日目のＤＭＳＯ平均））＊１００）。ＨＳＡ  Ｅｘｃｅｓｓスコアは、（Ｌｅｈａｒら  ２００９）に記載されているように計算した。
【００９９】
次に、増殖阻害を計算した。まず、処置前に１８９個のウェルにおける生存可能性を定量することにより、ベースライン（０日目）の生存可能性を決定した。「死滅」または「停止」をもたらす化合物の影響の間を識別するための実験の終わりの測定値から、これらの測定値の中央値を引いた。ベースラインを引いた測定値をＣｈａｌｉｃｅにインポートし、増殖阻害を計算した。増殖阻害を計算するために以下の式を使用した：値＜０日目のＤＭＳＯである場合、（（値−０日目のＤＭＳＯ）／０日目のＤＭＳＯ）＊１００。値＞０日目のＤＭＳＯである場合、（（値−０日目のＤＭＳＯ）／（３日目のＤＭＳＯ−０日目のＤＭＳＯ））＊１００。増殖阻害の結果が０＝増殖阻害なし、１００＝停止および２００＝完全な死滅。
【０１００】
単剤としての化合物Ｂおよび化合物Ｃのいずれも、３つの細胞株全ての増殖を強く阻害した。化合物ＢのＩＣ５０値は、４４９ｂ、７７８、およびＬＰ６細胞において、それぞれ、２７．７ｎＭ、４６．６ｎＭ、および８６ｎＭであった。化合物ＣのＩＣ５０値は、４４９ｂ、７７８、およびＬＰ６細胞において、それぞれ、１３０ｎＭ、５９．３ｎＭ、および４７５ｎＭであった。
【０１０１】
組合せにおいて（図１〜３）、化合物Ｂおよび化合物Ｃによる処置によって、ＬＰ６細胞において、適度の相乗的な増殖阻害が起こった。相乗効果は、最も有効な単剤用量から期待される効果と比較した増殖への効果を測定するＨＳＡモデルを使用して計算した。ＬＰ６細胞において、化合物Ｂ／化合物Ｃの組合せにより、最も有効な単剤用量を超えて、過剰な阻害が起こった。４４９ｂおよび７７８細胞株においては、この相乗効果が観察されなかった。
【０１０２】
【表２】
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表２の説明文：顕微鏡アッセイに由来するさらなるデータを表示する。化合物Ｂおよび化合物Ｃの抗増殖活性は、ＩＣ５０値により評価された（ｎＭで列挙された）。化合物Ｂと化合物Ｃの間の強力な相乗的な相互作用は、Ｌｏｅｗｅ  ａｄｄｉｔｉｖｉｔｙモデルに対する相乗効果スコア（Ｌｅｈａｒら、２００９）を使用して評価された。計算は、Ｃｈａｌｉｃｅソフトウェアを使用して実施した。
【実施例３】
【０１０３】
化合物Ｂおよび化合物Ｃの組合せの異なる投与レジメン
マウスのデータにより、マウスにおける断続的な投与スケジュールにより、有効性は全くまたはほとんどの失われないことが実証された。安全性に関しては、１サイクルにつき同じ総用量を分配するよう助言されるが、必ずしもそのような場合に限らない。断続的な投与により、毎日投与することと比較して断続的に投与する方が高い用量を必要とした。したがって、以下の投与レジメンが処置において使用できる。
【０１０４】
【表３】
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【０１０５】
化合物Ｂの断続的な投与、すなわち３週毎および４週毎の投与により、患者にとって安全性が改善され、負担が少なくなる。
【実施例４】
【０１０６】
化合物Ｂおよび化合物Ｃの組合せを用いた臨床試験
臨床試験は、診療所において、化合物Ｂおよび化合物Ｃの組合せを評価するために実施することができる。この試験において、２種の化合物の用量および投与レジメンの選択は、化合物Ｃについての利用可能なヒトの安全性、有効性およびＰＫ情報、ならびに化合物Ｂについての前臨床での安全性、有効性およびＰＫ情報、ならびにこの組合せに対する薬物間相互作用の可能性の所定の評価に基づくことができる。
【０１０７】
試験は、治療中にまたは以前の治療にもかかわらず進行した脂肪肉腫を有する患者において、経口投与される化合物Ｂと化合物Ｃの組合せについての、多施設非盲検研究として設計することができる。両化合物は、４週サイクルの最初の２週間に１日一回投与することができる（２週間の処置、２週間の処置なし）。表３に記載されるような目的および関連するエンドポイントを決定することができる。
【０１０８】
【表４−１】
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【０１０９】
【表４−２】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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