(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１骨セグメント及び第２骨セグメントの固定に使用される骨固定装置であって、
第１長手方向軸線に沿って第１始端から第１遠位端まで延在する第１脚部材と、
第２長手方向軸線に沿って第２始端から第２遠位端まで延在する第２脚部材と、
前記第１脚部材及び第２脚部材と一体的に形成され且つそれぞれの前記第１始端及び第２始端から前記第１脚部材及び第２脚部材を接続する側方接続部分であって、側方軸線を画定する頂面部分を有する側方本体部分に沿って延在する側方接続部分と、
当該骨固定装置の受容のために前記第１骨セグメント及び第２骨セグメントを用意するように構成された治具アセンブリと
を備え、
前記第１長手方向軸線及び第２長手方向軸線の少なくとも一方が前記側方軸線と鈍角を画定し、それぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内への当該骨固定装置の前進によって、それぞれの前記第１脚部材及び第２脚部材がそれぞれの前記第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に前進する結果として、該第１骨セグメント及び第２骨セグメントが互いに向かって付勢され、
前記治具アセンブリが、
前記第１骨セグメント内に第１穴を用意し且つ前記第２骨セグメント内に第２穴を用意するように構成された治具本体であって、接続スロットによって接続される第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部を画定する治具本体と、
遠位端に第１位置決めポストを有し且つ近位端に第１側方開口部を有する第１ペグ部材と、
遠位端に第２位置決めポストを有し且つ近位端に第２側方開口部を有する第２ペグ部材と
を備え、
前記第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部は、最初に、前記第１骨セグメント及び第２骨セグメント内のそれぞれの穴の用意のためにドリルビットを受容し、その後、前記側方接続部分を受容するように構成された側方開口部を用意するための切削工具の受容のために前記第１側方開口部及び第２側方開口部が整列するように、前記第１ペグ部材の第１位置決めポスト及び前記第２ペグ部材の第２位置決めポストを受容するように構成される、骨固定装置。
【請求項２】
前記第１長手方向軸線及び側方軸線が互いに垂直である、請求項１に記載の骨固定装置。
【請求項３】
前記第１始端及び第２始端が始端距離だけ隔てられ、前記第１遠位端及び第２遠位端が遠位端距離だけ隔てられ、該遠位端距離が前記始端距離よりも大きい、請求項２に記載の骨固定装置。
【請求項４】
前記第１長手方向軸線及び第２長手方向軸線の両方が前記側方軸線と鈍角を画定する、請求項１に記載の骨固定装置。
【請求項５】
前記骨固定装置が固体部分及び多孔質部分を備える、請求項１に記載の骨固定装置。
【請求項６】
前記頂面部分が、前記固体部分を備え、滑らかな外面を含む、請求項５に記載の骨固定装置。
【請求項７】
前記第１遠位端及び第２遠位端が前記固体部分によって形成される、請求項６に記載の骨固定装置。
【請求項８】
前記側方接続部分が、弧状輪郭を有する底面部分を含む、請求項７に記載の骨固定装置。
【請求項９】
前記頂面部分を含む前記側方接続部分が、前記第１骨セグメント及び第２骨セグメント内の窪んだ位置に埋め込まれるように構成される、請求項８に記載の骨固定装置。
【請求項１０】
第１骨セグメント及び第２骨セグメントの固定に使用される骨固定装置であって、
第１長手方向軸線に沿って第１始端から第１遠位端まで延在し且つ第１断面プロファイルを有する第１脚部材と、
第２長手方向軸線に沿って第２始端から第２遠位端まで延在し且つ第２断面プロファイルを有する第２脚部材と、
前記第１脚部材及び第２脚部材と一体的に形成され且つそれぞれの前記第１始端及び第２始端から前記第１脚部材及び第２脚部材を接続する側方接続部分であって、側方軸線を画定する頂面部分を有する側方本体部分に沿って延在する側方接続部分と、
当該骨固定装置の受容のために前記第１骨セグメント及び第２骨セグメントを用意するように構成された治具アセンブリと
を備え、
前記第１脚部材及び第２脚部材の少なくとも一方がそれぞれの始端からそれぞれの遠位端に向かって先細になっており、
前記治具アセンブリが、
前記第１骨セグメント内の第１穴及び前記第２骨セグメント内の第２穴の用意の間に切削工具を案内するように構成された治具本体であって、接続スロットによって接続される第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部を画定する治具本体と、
遠位端に第１位置決めポストを有し且つ近位端に第１側方開口部を有する第１ペグ部材と、
遠位端に第２位置決めポストを有し且つ近位端に第２側方開口部を有する第２ペグ部材と
を備え、
前記第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部は、最初に、前記第１骨セグメント及び第２骨セグメント内のそれぞれの穴の用意のためにドリルビットを受容し、その後、前記側方接続部分を受容するように構成された側方開口部を用意するための側方切削工具の受容のために前記第１側方開口部及び第２側方開口部が整列するように、前記第１ペグ部材の第１位置決めポスト及び前記第２ペグ部材の第２位置決めポストを受容するように構成される、骨固定装置。
【請求項１１】
当該骨固定装置が固体部分及び多孔質部分を備える、請求項１０に記載の骨固定装置。
【請求項１２】
前記頂面部分が、前記固体部分を備え、滑らかな外側頂面を含む、請求項１１に記載の骨固定装置。
【請求項１３】
前記側方接続部分が、弧状輪郭を有する底面部分を含む、請求項１０に記載の骨固定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
優先権の主張
本願は、２０１５年１月７日に出願された米国特許出願第１４／５９１３６５号の利益を主張し、優先権の利益はこれにより主張され、米国特許出願第１４／５９１３６５号はその全体が参照によって本明細書の一部を構成する。
【０００２】
本開示は、概して整形外科インプラント及び技術に関し、特に骨セグメントの矯正、修復、再建及び／又は固定／融合のための固定装置及び固定技術に関する。
【背景技術】
【０００３】
ここに提供される背景技術の記載は、本開示の背景を概して提示する目的のために存在する。この背景技術の項目に記載される範囲で、本発明者の研究並びに出願時に従来技術として認められない記載の態様は、本開示に対する従来技術として明白にも又は暗示的にも認められない。
【０００４】
体、例えば人間の体又は解剖学的構造に対して外科処置が行われてこれらの様々な部分を修復し、再建し且つ／又は交換することが多い。例えば、外傷の後、骨セグメントを固定化して治癒を可能とするために骨セグメントを互いに固定する必要がある。骨切り術に関連して、骨セグメントの融合又は骨若しくは骨セグメントの再建が必要とされることもある。斯かる処置に関連して利用することができる従来のインプラントは、骨内成長のための最適な表面を提供せず、且つ／又は、追加の外科器具及び外科処置を必要する別個の追加の固定システムを必要とする。したがって、関連技術における改良の必要性が依然として存在する。
【発明の概要】
【０００５】
この項目は、本開示の概要を提供し、その全ての範囲又はその全ての特徴の包括的な開示ではない。
【０００６】
第１骨セグメント及び第２骨セグメントの固定に使用される骨固定装置が、第１脚部材、第２脚部材及び側方接続部分を含む。第１脚部材は第１長手方向軸線に沿って第１始端から第１遠位端まで延在する。第２脚部材は第２長手方向軸線に沿って第２始端から第２遠位端まで延在する。側方接続部分は、第１脚部材及び第２脚部材と一体的に形成され、それぞれの第１始端及び第２始端から第１脚部材及び第２脚部材を接続する。側方接続部分は、側方軸線を画定する頂面部分を有する側方本体部分に沿って延在する。第１長手方向軸線及び第２長手方向軸線の少なくとも一方は側方軸線と鈍角を画定する。それぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内への骨固定装置の前進によって、それぞれの第１脚部材及び第２脚部材がそれぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に前進する結果として、第１骨セグメント及び第２骨セグメントが互いに向かって付勢される。
【０００７】
追加の特徴によれば、第１長手方向軸線及び側方軸線は互いに垂直である。第１始端及び第２始端は始端距離だけ隔てられる。第１遠位端及び第２遠位端は遠位端距離だけ隔てられる。遠位端距離は始端距離よりも大きい。第１長手方向軸線及び第２長手方向軸線の両方は側方軸線と鈍角を画定する。
【０００８】
他の特徴によれば、骨固定装置は固体部分及び多孔質部分を備える。頂面部分は、固体部分を備え、実質的に滑らかな外側頂面を含む。第１遠位端及び第２遠位端は固体部分によって形成される。側方接続部分は、弧状輪郭を有する底面部分を含む。頂面部分を含む側方接続部分は、第１骨セグメント及び第２骨セグメント内の窪んだ位置に埋め込まれるように構成される。
【０００９】
骨固定装置は、骨固定装置の受容のために第１骨セグメント及び第２骨セグメントを用意するように構成された治具アセンブリを更に備える。治具アセンブリは、治具本体、第１ペグ部材及び第２ペグ部材を備える。治具本体は第１骨セグメント内に第１穴を用意し且つ第２骨セグメント内に第２穴を用意するように構成される。治具本体は、接続スロットによって接続される第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部を画定する。第１ペグ部材は、遠位端に第１位置決めポストを有し、近位端に第１側方開口部を有する。第２ペグ部材は、遠位端に第２位置決めポストを有し、近位端に第２側方開口部を有する。第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部は、最初に、第１骨セグメント及び第２骨セグメント内のそれぞれの穴の用意のためにドリルビットを受容するように構成される。第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部は、その後、側方接続部分を受容するように構成された側方開口部を用意するための切削工具の受容のために第１側方開口部及び第２側方開口部が整列するように、第１ペグ部材の第１位置決めポスト及び第２ペグ部材の第２位置決めポストを受容するように構成される。
【００１０】
第１骨セグメント及び第２骨セグメントの固定のために使用される、本開示の追加の特徴に従って構築された骨固定装置が、第１脚部材、第２脚部材及び側方接続部分を含む。第１脚部材は第１長手方向軸線に沿って第１始端から第１遠位端まで延在する。第１脚部材は第１断面プロファイルを有する。第２脚部材は第２長手方向軸線に沿って第２始端から第２遠位端まで延在する。第２脚部材は第２断面プロファイルを有する。側方接続部分は、第１脚部材及び第２脚部材によって一体的に形成され、それぞれの第１始端及び第２始端から第１脚部材及び第２脚部材を接続する。側方接続部分は、側方軸線を画定する頂面部分を有する側方本体部分に沿って延在する。第１脚部材及び第２脚部材の少なくとも一方はそれぞれの始端からそれぞれの遠位端に向かって先細になっている。それぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内への骨固定装置の前進によって、それぞれの第１脚部材及び第２脚部材がそれぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に前進する結果として、第１骨セグメント及び第２骨セグメントが互いに向かって付勢される。
【００１１】
他の特徴によれば、骨固定装置は固体部分及び多孔質部分を備える。頂面部分は、固体部分を備え、実質的に滑らかな外面を含む。第１遠位端及び第２遠位端は固体部分によって形成される。側方接続部分は、弧状輪郭を有する底面部分を含む。
【００１２】
本開示に従って、第１骨セグメントを第２骨セグメントに対して固定する方法が、第１骨セグメント内に第１開口部を用意することを含む。第２開口部が第２骨セグメント内に用意される。骨固定装置が第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に挿入される。骨固定装置は、第１長手方向軸線に沿って第１始端から第１遠位端まで延在する第１脚部材（ｉ）と、第２長手方向軸線に沿って第１始端から第２遠位端まで延在する第２脚部材（ｉｉ）と、第１脚部材及び第２脚部材と一体的に形成され且つそれぞれの第１始端及び第２始端から第１脚部材及び第２脚部材を接続する側方接続部分（ｉｉｉ）とを含む。側方接続部分は、側方軸線を画定する頂面を有する側方本体部分に沿って延在する。第１長手方向軸線及び第２長手方向軸線の少なくとも一方は側方軸線と鈍角を画定する。第１脚部材は第１開口部内に更に前進せしめられ、第２脚部材は第２開口部内に更に前進せしめられる。それぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内への骨固定装置の前進によって、それぞれの第１脚部材及び第２脚部材がそれぞれの第１開口部及び第２開口部内に前進する結果として、第１骨セグメント及び第２骨セグメントが互いに向かって付勢される。
【００１３】
追加の特徴によれば、本方法は、第１骨セグメント及び第２骨セグメントに対して治具本体を位置決めすることを更に含む。治具本体は、接続スロットによって接続される第１長手方向開口部及び第２長手方向開口部を画定する。治具本体は、第１骨セグメント内の第１開口部及び第２骨セグメント内の第２開口部の用意の間、ドリルビットを案内するように構成される。ドリルビットは、第１長手方向開口部を通って前進せしめられ、第１骨セグメント内に第１開口部を生成する。ドリルビットは、さらに、第２長手方向開口部を通って前進せしめられ、第２骨セグメント内に第２開口部を生成する。第１開口部及び第２開口部の用意の後、本方法は、第１ペグ部材上の第１位置決めポストを第１長手方向開口部内に位置決めすることを含む。第２ペグ部材上の第２位置決めポストが第２長手方向開口部内に位置決めされる。第１ペグ部材上の第１側方開口部が第２ペグ部材上の第２側方開口部と整列される。側方切削部材が、接続スロット、第１側方開口部及び第２側方開口部を通って案内され、骨固定装置の側方接続部分の受容のために第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に接続スロットを生成する。
【００１４】
本開示の適用可能な更なる領域が、以下に提示される説明から明らかになるだろう。この概要における説明及び具体例は、例示のみを目的としており、本開示の範囲を限定することは意図していない。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本開示の様々な態様に係る例示的な骨固定装置の正面図である。
【図２】図２は、本開示の様々な態様に係る図１の骨固定装置の例示的なコア部分の斜視図である。
【図３】図３は、本開示の様々な態様に係る図１の骨固定装置の例示的な多孔質金属部分又は構造物の斜視図である。
【図４】図４は、本開示の別の例に従って構築された例示的な骨固定装置の正面図である。
【図５】図５は、本開示の様々な態様に係る図４の骨固定装置の例示的なコア部分の斜視図である。
【図６】図６は、本開示の様々な態様に係る図４の骨固定装置の例示的な多孔質金属部分又は構造物の斜視図である。
【図７】図７は、本開示の追加の特徴に従って構築された別の骨固定装置の斜視図である。
【図８】図８は、本開示の他の特徴に従って構築された更に別の骨固定装置の斜視図である。
【図９】図９は、本開示の一つの例に係る、第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に埋め込まれている図１の骨固定装置の例示的なシーケンス図である。
【図１０】図１０は、本開示の一つの例に係る、第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に埋め込まれている図１の骨固定装置の例示的なシーケンス図である。
【図１１】図１１は、本開示の追加の特徴に従って構築された例示的な骨固定装置の斜視図である。
【図１２】図１２は、図１の骨固定装置の受容のために第１骨セグメント及び第２骨セグメントを用意するのに使用されている例示的な治具アセンブリの例示的なシーケンス図である。
【図１３】図１３は、図１の骨固定装置の受容のために第１骨セグメント及び第２骨セグメントを用意するのに使用されている例示的な治具アセンブリの例示的なシーケンス図である。
【図１４Ａ】図１４Ａは、本開示の他の特徴に従って構築された更に別の骨固定装置の側面図である。
【図１４Ｂ】図１４Ｂは、図１４Ａの骨固定装置の平面図である。
【図１５Ａ】図１５Ａは、本開示の他の特徴に従って構築された別の骨固定装置の側面図である。
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、図１５Ａの骨固定装置の平面図である。
【図１６Ａ】図１６Ａは、本開示の他の特徴に従って構築された別の骨固定装置の側面図である。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、図１６Ａの骨固定装置の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本教示は、詳細な説明、添付の特許請求の範囲及び上記図面からより完全に理解されるだろう。図面は、例示的な目的のみのために存在し、本開示の範囲を限定することは意図していない。
【００１７】
以下の詳細な説明は、事実上単なる例であり、本開示、その用途又は使用を限定することは意図していない。本開示が完全になるように例が提供され、このことによって本開示の範囲が当業者に完全に伝えられるだろう。本開示の完全な理解を提供するために、特定の構成要素、装置、システム及び／又は方法の例のような非常に多くの特定の詳細が説明される。特定の詳細を用いる必要がないことと、本明細書に示された例が多くの異なる形態で具現化され得ることと、いずれも本開示の範囲を限定するように解釈されるべきではないこととが当業者に明らかだろう。
【００１８】
本教示は、骨固定及び治癒を促進すべく、骨固定装置と、骨固定装置を使用するための方法とを提供する。例示的な態様では、骨折固定のために、二つの隣接する骨セグメントの融合（例えば関節融合）のために、及び／又は骨切り術又は同様のものに関連する骨又は骨セグメントの安定化／再建のために骨固定装置を利用することができる。これに関して、本明細書において論じられる装置は固定装置と称され、斯かる固定装置が、安定化機能、並びに骨セグメント間の固定機能、骨セグメント間の融合機能、及び／又は骨若しくは骨セグメントの再建を行うことができることが理解されるだろう。本明細書において使用されるとき、「骨セグメント」は、（例えば骨折線又は骨切り術に関する）同一の骨又は（例えば関節の）隣接する骨の二つのセグメントを指す。さらに、本明細書における論述は、手若しくは足又は解剖学的構造における他の場所におけるような様々な種々の小さな骨及び／又は関節の固定、融合及び／又は再建／修復のために利用されることができる。
【００１９】
図１〜図３を最初に参照すると、本教示の様々な態様に係る例示的な骨固定装置が示され且つ概して参照番号１０で特定される。以下により詳細に論じられるように、骨固定装置１０は、一つの例示的な実施例では、例えば距舟関節の距骨及び舟状骨のような骨セグメントの安定化、並びに一つの単一構造を有する骨の固定を提供することができる。一つの例示的な態様では、骨固定装置１０は、互いに離間された関係にある一対の脚部を含むことができ、一対の脚部は側方接続部分と一体的に形成され且つ側方接続部分によって接続される。以下により詳細に論じられるように、骨固定装置１０は、ステープルの一般的な形状を有し、固体金属部分及び多孔質金属部分又は領域を含むことができる。
【００２０】
骨固定装置１０は、第１脚部材１２、第２脚部材１４及び側方接続部分２０を含むことができる。側方接続部分２０は第１脚部材１２及び第２脚部材１４と一体的に形成されることができる。以下の論述から理解されるように、脚部材１２、１４の一方又は両方は側方接続部分２０に対して鈍角で延在することができる。結果として生じる幾何学的形状は、図９及び図１０に関して詳細に説明されるようにそれぞれの第１脚部材１２及び第２脚部材１４がそれぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に前進する結果として、それぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメントを互いに向かって付勢することができる。
【００２１】
第１脚部材１２は第１長手方向軸線２６に沿って第１始端２２から第１遠位端２４まで延在することができる。第２脚部材１４は第２長手方向軸線３６に沿って第２始端３２から第２遠位端３４まで延在することができる。第１始端２２及び第２始端３２は始端距離４０だけ隔てられることができる。第１遠位端２４及び第２遠位端３４は遠位端距離４２だけ隔てられることができる。遠位端距離４２は始端距離４０よりも大きい。
【００２２】
側方接続部分２０はそれぞれの第１始端２２及び第２始端３２から第１脚部材１２及び第２脚部材１４を接続することができる。側方接続部分２０は側方本体部分４６に沿って延在することができ、側方本体部分４６は、側方軸線５０を画定する頂面部分４８を有する。側方接続部分２０は、弧状輪郭を有する底面部分５２を更に含むことができる。側方接続部分２０は骨内に挿入されるように構成される。図１に示される例では、第１軸線２６及び側方軸線５０は角度５４を画定する。角度５４は直角である。これに関して、第１軸線２６及び側方軸線５０は互いに対して垂直である。第２軸線３６及び側方軸線５０は角度５６を画定する。角度５６は鈍角である。角度５６は、概して、９０°よりも大きい任意の角度を画定することができる。与えられた患者について外科医が適切な骨固定装置を選択することができる様々な角度を含む脚部材を有する骨固定装置１０のキットを提供することが考えられる。
【００２３】
一つの例示的な実施例では、骨固定装置１０は、追加の製造工程を使用して、チタン合金コア部分６０（図２）及び多孔質金属チタン合金部分６２（図３）で形成されることができる。チタン合金コア部分６０及び多孔質金属チタン合金部分６２は図２及び図３に別個の構造物として示されているが、これらは単一部品として形成されることが理解されたい。これに関して、これらは単に例示の目的で独立型の構造物として示される。
【００２４】
一つの構成では、第１脚部材１２の遠位端２４、第２脚部材１４の遠位端３４及び側方本体部分４６の頂面部分４８はチタン合金コア部分６０で形成されることができる。このように、遠位端２４、３４及び頂面部分４８は滑らかな又は実質的に滑らかな外面を有することができる。第１脚部材１２及び第２脚部材１４の外面７０並びに側方本体部分４６の外面７２は多孔質金属構造物又は多孔質金属構造体として形成されることができる。
【００２５】
別の例示的な実施例では、頂面部分４８及び底面部分５２は、例えば図１に示されるように、滑らかな又は実質的に滑らかな外面を有する固体の又は実質的に固体のチタン合金で形成されることができる。加えて、骨固定装置１０の前縁、すなわち底面部分５２は、骨内への挿入を助ける滑らかな外面を有する固体金属合金から形成されることができる。
【００２６】
この例示的な実施例では、多孔質金属部分６２は、バイオメットマニュファクチャリング、エルエルシー（米国、インディアナ州、ワルシャウ）から市販されているＯｓｓｅｏＴｉ（登録商標）を用いるような追加の製造工程を使用してチタン合金から形成されることができる。しかしながら、簡潔に言うと、ＯｓｓｅｏＴｉは、高い生体適合性を有し、高い耐腐食性を有し、骨の一体化及び骨内成長を高めることができるヒト海綿骨の多孔質構造を模倣する高度に相互接続された多孔質構造を含む。一つの例示的な実施例では、ＯｓｓｅｏＴｉ多孔質金属構造物は約７０％の多孔率を含むことができる。
【００２７】
特に図２及び図３を参照すると、一つの例示的な実施例では、固体部分６０は、上述された多孔質金属部分６２を形成するＯｓｓｅｏＴｉ多孔質金属構造物と同じチタン合金から追加の製造工程で形成されることができる。示される例示的な実施例では、固体部分６０は、頂面４８、遠位端２４、３４、並びに連続的な構造体として形成された第１脚コア７３、第２脚コア７４及び接続部分コア７６を含むことができる。図３は、上で特定された範囲を除いて固体部分６０を囲む多孔質金属部分６２を示す。本明細書において理解されるように、多孔質金属部分６２は、第１骨セグメント及び第２骨セグメントの周囲の骨の骨内成長を促進することができる。
【００２８】
ここで図４〜図６を参照すると、本教示の追加の態様に係る例示的な骨固定装置が示され且つ概して参照番号１１０で特定される。一つの例示的な態様では、骨固定装置１１０は、互いに離間された関係にある一対の脚部を含むことができ、一対の脚部は側方接続部分と一体的に形成され且つ側方接続部分によって接続される。骨固定装置１１０は骨固定装置１０と同様である。しかしながら、骨固定装置１１０は、両方が側方接続装置に対して鈍角で延在する脚部を有する。以下により詳細に論じられるように、骨固定装置１０は、ステープルの一般的な形状を有し、固体金属部分及び多孔質金属部分又は領域を含むことができる。
【００２９】
骨固定装置１１０は、第１脚部材１１２、第２脚部材１１４及び側方接続部分１２０を含むことができる。側方接続部分１２０は第１脚部材１１２及び第２脚部材１１４と一体的に形成されることができる。脚部材１１２、１１４の両方は側方接続部分１２０に対して鈍角で延在することができる。結果として生じる幾何学的形状は、それぞれの第１脚部材１１２及び第２脚部材１１４がそれぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメント内に前進する結果として、それぞれの第１骨セグメント及び第２骨セグメントを互いに向かって付勢することができる。
【００３０】
第１脚部材１１２は第１長手方向軸線１２６に沿って第１始端１２２から第１遠位端１２４まで延在することができる。第２脚部材１１４は第２長手方向軸線１３６に沿って第２始端１３２から第２遠位端１３４まで延在することができる。第１始端１２２及び第２始端１３２は始端距離１４０だけ隔てられることができる。第１遠位端１２４及び第２遠位端１３４は遠位端距離１４２だけ隔てられることができる。遠位端距離１４２は始端距離１４０よりも大きい。
【００３１】
側方接続部分１２０はそれぞれの第１始端１２２及び第２始端１３２から第１脚部材１１２及び第２脚部材１１４を接続することができる。側方接続部分１２０は側方本体部分１４６に沿って延在することができ、側方本体部分１４６は、側方軸線１５０を画定する頂面部分１４８を有する。側方接続部分１２０は、弧状輪郭を有する底面部分１５２を更に含むことができる。図４に示される例では、第１軸線１２６及び側方軸線１５０は角度１５４を画定する。角度１５４は鈍角である。第２軸線１３６及び側方軸線１５０は角度１５６を画定する。角度１５６は鈍角である。角度１５４、１５６の両方は、概して、９０°よりも大きい任意の角度を画定することができる。角度１５４、１５６は互いに等しく又は互いに異なる。与えられた患者について外科医が適切な骨固定装置を選択することができる様々な角度を含む脚部材を有する骨固定装置１１０のキットを提供することが考えられる。さらに、骨固定装置１０、１１０の両方の種類を有するキットが考えられる。
【００３２】
一つの例示的な実施例では、骨固定装置１１０は、追加の製造工程を使用して、チタン合金コア部分１６０（図５）及び多孔質金属チタン合金部分１６２（図６）で形成されることができる。チタン合金コア部分１６０及び多孔質金属チタン合金部分１６２は図５及び図６に別個の構造物として示されているが、これらは単一部品として形成されることが理解されたい。これに関して、これらは単に例示の目的で独立型の構造物として示される。
【００３３】
一つの構成では、第１脚部材１１２の遠位端１２４、第２脚部材１１４の遠位端１３４及び側方本体部分１４６の頂面部分１４８はチタン合金コア部分１６０で形成されることができる。このように、遠位端１２４、１３４及び頂面部分１４８は滑らかな又は実質的に滑らかな外面を有することができる。第１脚部材１１２及び第２脚部材１１４の外面１７０並びに側方本体部分１４６の外面１７２は多孔質金属構造物又は多孔質金属構造体として形成されることができる。
【００３４】
別の例示的な実施例では、頂面部分１４８及び底面部分１５２は、例えば図４に示されるように、滑らかな又は実質的に滑らかな外面を有する固体の又は実質的に固体のチタン合金で形成されることができる。加えて、骨固定装置１１０の前縁、すなわち底面部分１５２は、骨内への挿入を助ける滑らかな外面を有する固体金属合金から形成されることができる。この例示的な実施例では、多孔質金属部分１６２は、上述されたような追加の製造工程を使用してチタン合金から形成されることができる。加えて、固体部分１６０は、上述された追加の製造工程で形成されることもできる。示される例示的な実施例では、固体部分１６０は、頂面１４８、遠位端１２４、１３４、並びに連続的な構造体として形成された第１脚コア１７３、第２脚コア１７４及び接続部分コア１７６を含むことができる。図６は、上で特定された範囲を除いて固体部分１６０を囲む多孔質金属部分１６２を示す。本明細書において理解されるように、多孔質金属部分１６２は、第１骨セグメント及び第２骨セグメントの周囲の骨の骨内成長を促進することができる。
【００３５】
ここで図７及び図８を参照すると、本開示の追加の例が示される。第１脚部材２１２第２脚部材２１４及び側方接続部分２２０を有する骨固定装置２１０が図７に示される。側方接続部分２２０は第１脚部材２１２及び第２脚部材２１４と一体的に形成されることができる。示された例では、第１脚部材２１２及び第２脚部材２１４は円錐部分２１６、２１８を画定することができ、円錐部分２１６、２１８はそれぞれの軸線２２６、２２８を画定する。軸線２２６は、側方接続部分２２０に沿って延在する側方軸線２５０に対する角度２５４を画定することができる。角度２５４は鈍角である。軸線２２８は、側方軸線２５０に対する角度２５６を画定することができる。角度２５６は鈍角である。第１脚部材２１２及び第２脚部材２１４の幾何学的形状は、本明細書に記載された他の骨固定装置と同様に、それぞれの骨部材を固定中に互いに向かって付勢することができる。骨固定装置２１０は、固体材料から形成された部分と、多孔質材料から形成された部分とを有する。具体的には、骨固定装置２１０は固体の頂面部分２４８を含む。固体材料及び多孔質材料が異なって構成されてもよいことが理解されたい。
【００３６】
図８は、第１脚部材３１２、第２脚部材３１４及び側方接続部分３２０を有する骨固定装置３１０を示す。側方接続部分３２０は第１脚部材３１２及び第２脚部材３１４と一体的に形成されることができる。示された例では、第１脚部材３１２及び第２脚部材３１４は円錐部分３１６、３１８を画定することができ、円錐部分３１６、３１８はそれぞれの軸線３２６、３２８を画定する。軸線３２６は、側方接続部分３２０に沿って延在する側方軸線３５０に対する角度３５４を画定することができる。角度３５４は鈍角である。軸線３２８は、側方軸線３５０に対する角度３５６を画定することができる。角度３５６は鈍角である。第１脚部材３１２及び第２脚部材３１４の幾何学的形状は、本明細書に記載された他の骨固定装置と同様に、それぞれの骨部材を固定中に互いに向かって付勢することができる。完全に多孔質材料で形成された骨固定装置３１０が示されるが、他の形態も考えられる。これに関して、骨固定装置３１０は固体金属コア又はこれらの他の部分を更に含んでもよい。
【００３７】
骨固定装置２１０、３１０は、図７及び図８に示され、その構造物が様々な固体部分及び多孔質部分を有する任意の態様で構成されることを示す。これに関して、脚部材は、特定の患者について必要に応じて、様々な高さ及び接続部分に対する様々な角度を有して構成される。
【００３８】
ここ図１１を参照して、追加の特徴に従って構築された骨固定装置４１０が説明される。骨固定装置４１０は、第１脚部材４１２、第２脚部材４１４及び側方接続部分４２０を含むことができる。側方接続部分４２０は第１脚部材４１２及び第２脚部材４１４と一体的に形成されることができる。以下の論述から明らかになるように、示された例に係る第２脚部材４１４は遠位端に向かって先細になっている。先細の幾何学的形状は、それぞれの第１脚部材４１２及び第２脚部材４１４がそれぞれの骨セグメント内に前進する結果として、それぞれの骨セグメントを互いに向かって付勢する。第２脚部材４１４の断面は部分的に又は完全に円錐及び／又は楕円形であり得る。第２遠位端４３４に向かって先細になる骨係合面４３８をもたらす他の幾何学的形状が考えられる。
【００３９】
第１脚部材４１２は第１始端４２２から第１遠位端４２４まで延在することができる。第２脚部材４１４は第２始端４３２から第２遠位端４３４まで延在することができる。第２脚部材４１４は、第２遠位端４３４において第１の幅Ａ−Ａを有し、第２始端４３２において幅Ｂ−Ｂを有することができる。第１の幅Ａ−Ａを第２の幅Ｂ−Ｂよりも小さくすることができる。これに関して、骨係合面４３８が対応する骨に沿って摺動可能にうまく通り抜ける（negotiate）ので、先細の性質によって、骨セグメントは、骨固定装置４１０が骨内に前進せしめられるときに互いに向かって移動する。
【００４０】
ここで図９、図１０、図１２及び図１３をおおまかに参照して、二つの隣接する骨セグメント５０２、５０４を固定するための例示的な外科的方法が本開示の一つの例に従って説明される。様々な外科技術において、例えば、骨折固定のために、二つの隣接する骨セグメントの固定（例えば関節融合）のために、及び／又は骨切り術又は同様のものに関連する骨又は骨セグメントの安定化／再建のために骨固定装置１０を様々な外科技術において利用することができる。
【００４１】
最初に図９及び図１０を参照すると、骨固定装置１０の埋め込みのために骨セグメント５０２、５０４を準備することができる。第１脚部材１２及び第２脚部材１４の受容のために、それぞれの第１骨セグメント５０２及び第２骨セグメント５０４内に第１骨穴又は開口部５１２及び第２骨穴又は開口部５１４を生成することができる。一つの例では、第２脚部材１４の第２長手方向軸線３６と側方接続部分２０の長手方向軸線５０との間に画定された角度５６に対応し又は実質的に対応する角度で第２骨穴５１４を形成することができる（図１も参照）。側方接続部分２０の受容のために骨の一部を除去することもできる。頂面部分１４８を含む側方接続部分２０は、埋め込まれた位置（図１０）において、第１骨セグメント５０２及び第２骨セグメント５０４内の窪んだ位置に埋め込まれるように構成される。
【００４２】
骨固定装置１０の第１脚部材１２及び第２脚部材１４がそれぞれの骨穴５１２、５１４内に前進せしめられるとき、（距離「Ｘ」によって特定される）第２脚部材１４の角度の付けられた関係が、図９に示された位置から図１０に示された位置まで二つの骨セグメント５０２、５０４を互いに向かって引き寄せる（同じ距離「Ｘ」）。これに関して、骨セグメント５０２、５０４を分離する骨折は、角度の付けられた脚部材１４が骨穴５１４に沿って前進するときに一緒に強いられる。また、骨固定装置１０は、挿入されるときに関節／骨折を横断して圧縮を生成し、このことは、骨固定装置１０を埋め込む前に関節／骨折を「予め圧縮する」のに必要とされる準備作業の量を低減する。さらに、早期の骨内成長を促して患者がより短い回復時間で通常の活動に戻ることを可能とする従来技術の装置よりも早期に、第１骨セグメント５０２と第２骨セグメント５０４との間の微小な動作を低減することができる。角度の付けられた骨穴が用意されて骨セグメントが骨セグメント内への骨固定装置１１０の前進時に互いに向かって引き寄せられる骨固定装置１１０を使用して同様の結果が得られることが理解されたい。
【００４３】
ここで図１２及び図１３を参照して、本開示に従って構築され且つ第１骨セグメント５０２及び第２骨セグメント５０４を用意するように構成された治具アセンブリ６００が説明される。治具アセンブリ６００は、概して、治具本体６０２、第１ペグ部材６０４及び第２ペグ部材６０６を含む。治具本体６０２は、第１開口部６２４及び第２開口部６２６を通して切削工具又はドリルビット６１２を案内するように構成されることができる。接続スロット６２８が、治具本体６０２を通して形成されることができ、第１開口部６２４及び第２開口部６２６を接続する。治具本体６０２内に回転防止スロット６２９を画定することができる。治具本体６０２は、外側に延在する一対の把持部分６３０を含むことができる。
【００４４】
第１ペグ部材６０４は、遠位端６３６において第１位置決めポスト６３４を有し、近位端６４２において第１側方開口部６４０を有することができる。また、第１側方開口部６４０は第１位置決めポスト６３４の一部に沿って延在することができる。側方開口部６４０は先細であり又は真っ直ぐであり得る。回転防止ペグ６４３が近位端６４２から延在することができる。回転防止ペグ６４３は回転防止スロット６２９によって受容されるように構成されることができる。回転防止ペグ６４３及び回転防止スロット３２９は第１ペグ部材６０４のその長手軸線周りの回転を抑制するように協働する。第２ペグ部材６０６は、遠位端６４６において第２位置決めポスト６４４を有し、近位端６５２において第２側方開口部６５０を有することができる。
【００４５】
ドリルビット６１２が第１骨穴５１２及び第２骨穴５１４を生成すると、第１位置決めポスト６３４を第１骨穴５１２に挿入することができ、第２位置決めポスト６４４を第２骨穴５１４に挿入することができる。骨穴５１２、５１４の一方が用意された後で、骨セグメント５０２、５０４に対して治具本体６０２を更に繋止すべく、対応する第１ペグ部材６０４又は第２ペグ部材６０６を挿入してもよいことが理解されたい。加えて又は代替的に、治具本体６０２は、ドリルビット６１２で穿孔する前に第１骨セグメント５０２及び第２骨セグメント５０４にピン止めされてもよい。いくつかの例では、治具本体６０２は把持部分６３０を介してピン止めされてもよい。側方接続部分２０を受容するように構成された側方開口部又は接続スロット６７２を用意するための側方切削工具６７０の受容のために第１側方開口部６４０及び第２側方開口部６５０が整列するように、第１ペグ部材６０４及び第２ペグ部材６０６を回転させることができる。
【００４６】
ここで図１４Ａ〜図１６Ｂを参照して、本実施例の他の特徴に従って構築された追加の骨固定装置が説明される。最初に図１４Ａ及び図１４Ｂを参照すると、骨固定装置７１０が、第１脚部材７１２、第２脚部材７１４及び側方接続部分７２０を含む。側方接続部分７２０は第１脚部材７１２及び第２脚部材７１４と一体的に形成されることができる。側方接続部分７２０は第１脚部材７１２と第２脚部材７１４との間で距離７２０Ａだけ延在することができる。示された例では、第１脚部材７１２及び第２脚部材７１４は円筒部分７１６、７１８であり、円筒部分７１６、７１８はそれぞれの軸線７２６、７２８を画定する。軸線７２６は、側方接続部分７２０に沿って延在する側方軸線７５０に対する角度７５４を画定することができる。角度７５４は直角であり得る。軸線７２８は、側方軸線７５０に対する角度７５６を画定することができる。角度７５６は鈍角であり得る。他の例では、角度７５４、７５６の両方が鈍角であり得る。
【００４７】
ここで図１５Ａ及び図１５Ｂを参照すると、骨固定装置８１０が、第１脚部材８１２、第２脚部材８１４及び側方接続部分８２０を含む。側方接続部分８２０は第１脚部材８１２及び第２脚部材８１４と一体的に形成されることができる。側方接続部分８２０は第１脚部材８１２と第２脚部材８１４との間で距離８２０Ａだけ延在することができる。示される例では、第１脚部材８１２及び第２脚部材８１４は円筒形、楕円形又は卵形部分８１６、８１８であり、円筒形、楕円形又は卵形部分８１６、８１８はそれぞれの軸線８２６、８２８を画定する。軸線８２６は、側方接続部分８２０に沿って延在する側方軸線８５０に対する角度８５４を画定することができる。角度８５４は直角であり得る。軸線８２８は、側方軸線８５０に対する角度８５６を画定することができる。角度８５６は鈍角であり得る。他の例では、角度８５４、８５６の両方が鈍角であり得る。
【００４８】
ここで図１６Ａ及び図１６Ｂを参照すると、骨固定装置９１０が、第１脚部材９１２、第２脚部材９１４及び側方接続部分９２０を含む。側方接続部分９２０は第１脚部材９１２及び第２脚部材９１４と一体的に形成されることができる。側方接続部分９２０は第１脚部材９１２と第２脚部材９１４との間で距離９２０Ａだけ延在することができる。示される例では、第１脚部材９１２及び第２脚部材９１４は三角形断面部分９１６、９１８であり、三角形断面部分９１６、９１８はそれぞれの軸線９２６、９２８を画定する。軸線９２６は、側方接続部分９２０に沿って延在する側方軸線９５０に対する角度９５４を画定することができる。角度９５４は直角であり得る。軸線９２８は、側方軸線９５０に対する角度９５６を画定することができる。角度９５６は鈍角であり得る。他の例では、角度９５４、９５６の両方が鈍角であり得る。
【００４９】
一つ以上の特定の例又は態様が説明され且つ示されてきたが、特許請求の範囲に定義されるような本教示の範囲から逸脱することなく、様々な変更がなされ、均等物がその要素に置換され得ることが当業者によって理解されるだろう。さらに、上記にそうではないことが記載されない限り必要に応じて一つの例の特徴、要素及び／又は機能を別の例に組み込むことができることを本教示から当業者が理解できるように、様々な例の間で特徴、要素及び／又は機能を混合し且つマッチングさせることが本明細書に明示的に意図されている。さらに、特定の状況又は材料に適合するように、本教示の本質的な範囲から逸脱することなく、本教示への多くの修正を行うことができる。
【００５０】
本明細書において使用される専門用語は、特定の実施例のみを説明する目的のためにあり、限定することは意図していない。本明細書において使用されるとき、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、そうではないことを文脈が明確に示さない限り、複数形も含むことを意図している。用語「及び／又は」は、列挙された一つ以上の関連アイテムの任意且つ全ての組合せを含む。用語「備える」「備えている」、「含む」及び「有する」は、包括的であり、このため、述べられた特徴、整数、ステップ、操作、要素及び／又は構成要素の存在を特定するが、一つ以上の他の特徴、整数、ステップ、操作、要素、構成要素及び／又はこれらの群の存在又は追加を排除しない。本明細書に記載された方法のステップ、プロセス及び操作は、遂行順序として具体的に特定されない限り、論じられ又は示された特定の順序におけるそれらの遂行を必要とすると必ずしも解釈されるべきではない。追加の又は代替のステップが用いられることも理解されたい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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