(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
シスプラチンによって治療可能ながんまたは腫瘍を治療する化学療法薬として使用する薬剤組成物であって、
下記一般式III：
0006765302.tif 000026
を有する非白金ベース（NPB）の化合物またはその薬学的受容可能な塩を有し、
ここで、XおよびYは独立してC-R３またはNであり；
R１はCl、Br、IまたはFからなる群から選択されるハロゲンであり、
R２およびR３の一方はH、OH、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル又はヘテロアリールであり、そしてR２およびR３の他方はHまたはハロゲンであり；
ここで、前記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、ヒドロキシル、アミノ、シアノ、ニトロ、カルボキシ、エステル、アルデヒドまたはこれらを組み合わせたものからなる群から選択される一つかそれ以上の官能基によって任意に置換され、および一つかそれ以上の薬学的受容可能な担体または希釈剤または賦形剤を有し、
ここでシスプラチンによって治療可能な上記がんまたは腫瘍が精巣がん、卵巣がん、子宮頸がん、膀胱がん、肺がん、頭部及び頚部がん、膵臓がん、食道がん、乳がん、大腸がん、白血病、胃がん、肝臓がん、脳がん、脊髄がん、前立腺がん、肉腫、子宮内膜がん、腎臓がん、甲状腺がん、子宮がん、口腔がん、胆管がん、骨髄腫、中皮腫、神経芽細胞腫、リンパ腫、および胚細胞腫瘍からなる群から選択されるものであることを特徴とする薬剤組成物。
【請求項２】
前記R１およびR２がそれぞれCl、Br、IおよびFからなる群から選択されるハロゲンである請求項１に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項３】
前記XおよびYのうちの少なくとも一方がC-R３であり、R３がHである請求項１に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項４】
前記XおよびYの双方がC-R３であり、R３がHである請求項３に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項５】
前記薬剤組成物が下記群から選択されるもの、又はその薬学的受容可能な塩である請求項１ないし４のいずれか一項に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物：
0006765302.tif 000027
【請求項６】
前記薬剤組成物が下記群から選択されるもの、又はその薬学的受容可能な塩である請求項５に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物：
0006765302.tif 000028
【請求項７】
前記薬剤組成物が下記群から選択されるもの、又はその薬学的受容可能な塩である請求項６に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物：
0006765302.tif 000029
【請求項８】
前記薬剤組成物が、単独の化学療法薬として、又は他の化学療法薬又はがん治療（放射線療法を除く）とともに使用されるものである請求項１〜７のいずれか一項に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項９】
前記がんが、子宮頸がん、卵巣がん、乳がん、肺がん、頭部及び頚部がん、結腸がんおよびすい臓がんからなる群から選択されるものである請求項１〜８のいずれか一項に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項１０】
非がん性疾病または症状を治療する化学療法薬として使用する薬剤組成物であって、この薬剤組成物が下記の群から選択される非白金ベース（NPB）の化合物またはその薬学的受容可能な塩を有する：
0006765302.tif 000030
およびひとつかそれ以上の薬学的受容可能な担体、または希釈剤または賦形剤を有し、
前記非がん性疾患または症状がALアミロイドーシス、強直性脊椎炎、多発性硬化症、クローン病、乾癬、乾癬性関節炎、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、強皮症、自己免疫障害、非がん性形質細胞異形成、三叉神経痛、聴神経腫、重篤な甲状腺眼症、翼状片、色素性絨毛結節性滑膜炎、ケロイド瘢痕増殖の予防、血管再狭窄の予防および異所性骨化の予防からなる群から選択されることを特徴とする薬剤組成物。
【請求項１１】
前記薬剤組成物が下記の群から選択されるか：
0006765302.tif 000031
またはその薬学的受容可能な塩を有する請求項１０に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項１２】
前記薬剤組成物が、単独の化学療法薬として、又は他の化学療法薬とともに使用されるものである請求項１０又は１１に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項１３】
前記非がん性症状又は疾患が乾癬、クローン病、乾癬性関節炎、関節リウマチ、多発性硬化症、エリテマトーデスからなる群から選択されるものである請求項１０〜１２のいずれか一項に記載の化学療法薬として使用する薬剤組成物。
【請求項１４】
請求項１〜７のいずれか一項に定義された薬剤組成物と、必要とする被験者において請求項１、８および９のいずれか一項に定義されたがんまたは腫瘍を治療する化学療法薬として使用するための任意の指示書とを有してなる商用パッケージもしくはキット。
【請求項１５】
請求項１０および１１のいずれか一項に定義された薬剤組成物と、必要とする被験者において請求項１０、１２および１３のいずれか一項に定義された疾患又は症状の治療のための化学療法薬として使用するための任意の指示書とを有してなる商用パッケージもしくはキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願への相互参照）
本出願は、２０１３年１０月８日に出願された米国仮特許出願第６１／８８７，９８８号の優先権の利益を主張し、当該出願は、その全体が本明細書に参考として援用される。
【背景技術】
【０００２】
（背景）
がんは、全世界にわたる健康上の大きな問題であり、がんの克服は、医科学に難題をもたらしている。化学療法は、がん治療の主要なモダリティーのうちの１つであり、一般に、１種もしくはそれより多くの種の抗がん剤（化学療法剤）の使用でのがんの処置をいう。いくつかの化学療法剤はまた、他の疾患および状態、例えば、関節炎、全身性エリテマトーデス、ＡＬアミロイドーシス、強直性脊椎炎、多発性硬化症、クローン病、乾癬、および強皮症を処置するために使用される。
【０００３】
多くの抗がん剤は、有糸分裂を障害することによって作用し、それによって、急激に分裂している細胞（大部分のがん細胞の折り紙付きの特性）を標的にする。いくつかの薬剤は、細胞の分裂を停止し、他のものは、例えばアポトーシスの引き金を引くことによって、上記細胞を死滅させる。ある種のより新たな薬剤（例えば、種々のモノクローナル抗体）は、より標的化された治療（旧来の化学療法とは異なるものとして）、例えば、がん細胞のある種のタイプにおいて過剰発現されかつそれらの成長に必須の特定のタンパク質を標的化する治療を提供するために開発されている最中である。このような処置はしばしば、抗新生物処置レジメンにおける旧来の化学療法剤と組み合わせて使用される。
【０００４】
化学療法は、１種の抗がん剤を一度に使用してもよいし（単一薬剤化学療法もしくはモノケモセラピー）、または、複数の薬剤を同時に使用してもよい（併用化学療法）。放射線療法（電離放射線）へのがんの放射線感受性を増強する化学薬剤は、放射線増感剤といわれる。光に曝された際にのみ細胞傷害性活性へと変換する化学物質（光増感剤といわれる）を使用する処置は、光線力学療法といわれる。
【０００５】
種々の抗がん剤が利用可能であるものの、ほぼ全てが毒性である。化学療法は一般に、重大な、かつしばしば危険な副作用（腎毒性、肝毒性、重度の悪心および嘔吐、骨髄低下（ｂｏｎｅ  ｍａｒｒｏｗ  ｄｅｐｒｅｓｓｉｏｎ）、骨髄抑制（ｍｙｅｌｏｓｕｐｐｒｅｓｉｏｎ）／免疫抑制、粘膜炎（消化管の内側の炎症）、脱毛症（脱毛）、血球減少、疼痛および疲労が挙げられる）を引き起こす。さらなる副作用としては、悪液質、皮膚の合併症（例えば、過敏反応）、ならびに神経の、肺の、心臓の、生殖系のおよび内分泌の合併症が挙げられ得る。抗がん剤と関連する副作用は一般に、上記薬剤に関する用量制限毒性（ＤＬＴ）を定義するにあたって主要な因子である。化学療法によって誘発される有害な副作用を管理することは重要であり、かつがん処置の臨床上の管理において決定的に重要である。さらに、多くの腫瘍細胞は、例えば、多剤耐性によって、抗がん剤に抵抗性であるかもしくは抵抗性を発生させる。
【０００６】
シスプラチン（ｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２Ｃｌ２）は、白金ベースの抗新生物薬であり、がん処置に関して最も広く使用されている薬物のうちの１つである。シスプラチンはまた、電離放射線へのがん細胞の放射線感受性を増強するための、放射線増感剤として使用されてきた［Ｒｏｓｅ  ｅｔ  ａｌ．，  １９９９］。その広く行き渡った使用にも拘わらず、シスプラチンは、２つの大きな欠点を有する：重度の毒性の副作用、ならびに固有のおよび獲得性両方の抵抗性。これら欠点はさらに、重金属Ｐｔベースの抗がん薬の臨床適用を終結させる判定をもたらした［Ｒｅｅｓｅ，  １９９５］。これらのことから、シスプラチン毒性を低減および／または薬物耐性を予防もしくは克服する、より毒性の低いアナログを同定することが未だに必要である。
【０００７】
製薬会社の費用は増加しているにも拘わらず、米国食品医薬品局および世界の他の主要な規制当局によって承認された真に革新的な新薬の数は、過去１０年間にわたって減り続けていた。新たな抗がん剤の同定は、未だに幾分経験に基づくプロセスであり、一般には、非常に多くの化合物をスクリーニングして、非常に少数の潜在的な候補分子を同定してさらに調査することを要する。従って、新規な抗がん剤の設計へのより合理的かつ効率的なアプローチが必要である。種々の創薬ツールが利用可能である（例えば、結合ベースのスクリーニング、インヒビターベースのスクリーニングおよび構造ベースの薬物設計）ものの、現在使用中もしくは臨床試験中の大部分の抗がん薬の正確な分子作用機構の理解を欠いていることは、顕著な問題である。具体的な機構の理解なしでは、個々の治療の成功および失敗から学ぶことは困難である。従って、旧来の方法による新たな抗がん薬の検索は、高価であり、困難かつ非効率的であることが判明した。最終的にがんを克服するために、翻ってがん治療におけるブレークスルーを可能にする、分子的な観点でＤＮＡ損傷／修復、アポトーシス、腫瘍形成、および治療の根本的な機構のより深い理解に焦点を当てる革新的ながん研究の切実な必要性がある［Ｖａｒｍｕｓ，  ２００６；  Ａｌｂｅｒｔｓ，  ２００８，  ２０１１］。
【０００８】
分子反応の直接観察は、化学および生物学から医学まで多様な分野において非常に重要である。フェムト秒（ｆｓ）（１ｆｓ＝１０−１５ｓ）時間分離レーザー分光法（ｆｓ−ＴＲＬＳ）は、リアルタイムで分子反応を可視化する直接技法である。その重要な強度は、多くの分子反応が真に起こるタイムスケールの短い持続時間のレーザーフラッシュにある。化学的および生物学的系へのその適用は、フェムト化学およびフェムト生物学という新たな分野を生んだ［Ｚｅｗａｉｌ，  ２０００］。
【０００９】
過去１０年間にわたって、本発明者は、主要なヒト疾患の根本的理解および治療を進歩させるために、超高速レーザー技法と生物医科学との融合を必要とする、新興の学際的なフロンティアであるフェムト医学（ＦＭＤ）を作り出した［Ｌｕ，  ２０１０］。実際に、フェムト医学は、主要なヒト疾患、顕著なことにはがんの治療において増進する発見および新たな進歩が期待できる。
【００１０】
本発明者によるＦＭＤ研究は、ヒト疾患、顕著なことにはがんに密接に関連し得る、細胞における還元的損傷機構［Ｌｕ  ｅｔ  ａｌ．，  ２０１３］および抗がん薬および放射線増感剤の両方として放射線治療と併用してのシスプラチンの解離電子移動（ＤＥＴ）反応機構［Ｌｕ，  ２００７；  Ｌｕ  ｅｔ  ａｌ．，  ２００７；  Ｌｕ，  ２０１０］という発見をもたらした。これら機構の理解は、既存薬物の治療を改善し、新たな有効薬物を開発する機会を提供する。
【００１１】
Ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅｒ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｆｏｒ  Ｕｓｅ  ｉｎ  Ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  Ｗｉｔｈ  Ｒａｄｉａｔｉｏｎという表題のＰＣＴ／ＣＡ２０１３／０５１００５（本発明者に対する）は、放射線療法（電離放射線を使用する）と併用して、放射線治療の抗がん効力を増強するあるクラスの非白金ベース化合物を開示する。上記化合物は、電離放射線へのがん細胞の放射線感受性を増強することが示された（Ｌｕ，  ２０１４もまた参照のこと）。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１２】
（発明の要旨）
一般に、本開示は、フェムト医学アプローチによって発見されたあるクラスの非白金ベースの抗がん化合物（本明細書中以降ＮＰＢと省略）に関する。上記化合物は、インビトロおよびインビボで抗がん効果を誘導し、正常細胞に対してほとんどないし全く毒性がないことを見出した。上記化合物は、標的化された化学療法において抗がん剤として使用され得る。なぜならそれらは、がん細胞を死滅させる能力を有するその一方で、正常細胞に対して最小限の毒性を有するからである。よって、本開示はまた、化学療法によって処置可能ながんおよび他の状態の標的化された化学療法に関する。本明細書で開示されるＮＰＢ化合物に関する組成物、剤形、方法、使用、商用パッケージおよびキットもまた、本明細書で開示される。
【００１３】
一局面において、一般式Ｉ：
【化１】
0006765302.tif 000002
を有するＮＰＢ抗がん化合物が提供され、
ここでＡは、芳香族コアを表し；ＲａおよびＲｂのうちの少なくとも一方は、本明細書で定義されるとおりの電子移動プロモータであり；そしてＲｃのうちの少なくとも１個は、本明細書で定義されるとおりの脱離基である。
【００１４】
一局面において、上記ＮＰＢ抗がん化合物は、一般式Ｉ：
【化２】
0006765302.tif 000003
であって、
ここでＡは、Ｎ、ＯおよびＳからなる群より選択される０〜２個の環ヘテロ原子を含み、残りの環原子が炭素である５員もしくは６員のアリールもしくはヘテロアリール環であり；ＲａおよびＲｂは、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリールもしくは電子移動プロモータであり、ここでＲａおよびＲｂのうちの少なくとも一方は、電子移動プロモータであり；Ｒｃは、各存在に関して独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、もしくは脱離基であるか、または２個の隣接するＲｃ基は、これらが結合される環原子と一緒になって、Ｎ、ＯおよびＳから選択される０〜２個の環ヘテロ原子を含みかつ１〜４個のＲｄで必要に応じて置換され得る、５員もしくは６員の飽和、部分飽和もしくは不飽和の環を形成し；ここで少なくとも１個のＲｃは、脱離基であり；Ｒｄは、独立して、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルもしくはヘテロアリールであり；そしてｎ＝１〜４であり、ここで上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換される、
一般式Ｉ；または薬学的に受容可能なその塩を有する。
【００１５】
別の局面において、一般式ＩＩ：
【化３】
0006765302.tif 000004
を有するＮＰＢ抗がん化合物であって、
ここで：ＸおよびＹは、独立して、Ｃ−Ｒ３もしくはＮであり；Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、もしくはヘテロアリールであり；ＲａおよびＲｂは、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリールもしくは電子移動プロモータであり、ここでＲａおよびＲｂのうちの少なくとも一方は、電子移動プロモータであり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、もしくは脱離基であり；ここでＲ１およびＲ２のうちの少なくとも一方は、脱離基であり、ここで上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換される、
化合物；または薬学的に受容可能なその塩が提供される。
【００１６】
別の局面において、一般式ＩＩＩ：
【化４】
0006765302.tif 000005
を有するＮＰＢ抗がん化合物であって、
ここでＸおよびＹは、独立して、Ｃ−Ｒ３もしくはＮであり；Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、もしくはヘテロアリールであり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、もしくは脱離基であり；ここでＲ１およびＲ２のうちの少なくとも一方は、脱離基であり、ここで上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換される、
化合物；または薬学的に受容可能なその塩が提供される。
【００１７】
式ＩもしくはＩＩのいくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂの各々は、電子移動プロモータである。本明細書で記載されるいくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２、−ＯＨ、−ＮＨＣＯＣＨ３、−ＮＨＣＯＲ、−ＯＣＨ３、および−ＯＲからなる群より選択される。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、もしくは−ＮＲ２である。いくつかの実施形態において、Ｒは、置換されているかもしくは置換されていないアルキルである。いくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂは、各々電子移動プロモータである。いくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂは、隣接する環炭素原子上にある。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２である。
【００１８】
いくつかの実施形態において、上記脱離基は、ハロゲンである。式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａ上の１個もしくは２個のＲｃ基は、ハロゲンである、式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａ上の２個のＲｃ基は、ハロゲンである。いくつかの実施形態において、上記ハロゲンは、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩもしくはＦである。いくつかの実施形態において、上記ハロゲンは、Ｃｌ、ＢｒもしくはＩである。
【００１９】
式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａは、６員のアリールもしくはヘテロアリール環（例えば、ベンゼン、ピリジンもしくはピラジン）である。いくつかの実施形態において、環Ａは、ベンゼンである。
【００２０】
式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａは、ベンゼン、ピリジンもしくはピラジンであり；ＲａおよびＲｂの各々は、ＮＨ２であり；環Ａ上の２個のＲｃ置換基は、環Ａ上のＲａおよびＲｂに対して各々メタに位置したハロゲンであり；そして任意の残りのＲｃ基は、本明細書で定義されるとおりである。いくつかの実施形態において、環Ａは、ベンゼンであり、そしていくつかのさらなる実施形態において、環Ａ上のその残りの炭素は、置換されていない炭素である。いくつかの実施形態において、環Ａは、ピリジンであり、そしてさらなる実施形態において、環Ａ上のその残りの炭素は、置換されていない。いくつかの実施形態において、環Ａは、ピラジンである。
【００２１】
式ＩＩもしくはＩＩＩのいくつかの実施形態において、Ｒ１およびＲ２は、両方とも脱離基（例えば、ハロゲン）である。いくつかの実施形態において、各ハロゲンは、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩもしくはＦからなる群より選択される。
【００２２】
式ＩＩもしくはＩＩＩのいくつかの実施形態において、ＸおよびＹは、Ｃ−Ｒ３である。式ＩＩもしくはＩＩＩのいくつかの実施形態において、Ｘは、Ｃ−Ｒ３であり、Ｙは、Ｎである。いくつかの実施形態において、Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、もしくはヘテロアリールである。上記環炭素が置換されていないいくつかの実施形態において、ＲはＨである。式ＩＩもしくはＩＩＩのいくつかの実施形態において、ＸおよびＹは、各々Ｎである。
【００２３】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下：
【化５−１】
0006765302.tif 000006
【化５−２】
0006765302.tif 000007
からなる群より選択される化合物である。
【００２４】
いくつかの実施形態において、本明細書で開示されるＮＰＢ化合物は、０ｅＶより大きい電子親和力を有する。いくつかの実施形態において、本明細書で開示される化合物は、約＋０．０ｅＶ〜＋５ｅＶの間の電子親和力を有する。いくつかの実施形態において、本明細書で開示される化合物は、約＋０．５ｅＶ〜約＋２．５ｅＶの間の電子親和力を有する。
【００２５】
別の局面において、がん細胞を処置するにあたって（例えば、がん細胞において抗がん効果を誘導するために）使用するための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物が提供される。
【００２６】
別の局面において、被験体において化学療法によって処置可能な疾患もしくは状態を処置することにおける使用のために使用するための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物が提供される。上記疾患もしくは状態は、非がんの疾患もしくは状態であり得る。
【００２７】
別の局面において、被験体においてがんの処置において使用するための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物が提供される。いくつかの実施形態において、上記方法は、被験体におけるがんの予防、コントロール、阻害、もしくは完全治癒のためであり得る。
【００２８】
別の局面において、被験体におけるがんの処置のための医薬の製造における使用のための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物が提供される。
【００２９】
別の局面において、被験体において化学療法によって処置可能である疾患もしくは状態を処置するために、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物の使用が提供される。いくらかの場合には、上記疾患もしくは状態は、非がんの疾患もしくは状態（例えば、本明細書のどこかで記載されるもの）であり得る。いくらかの場合には、上記疾患もしくは状態は、がんである。
【００３０】
別の局面において、被験体におけるがんの処置において、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物の使用が提供される。別の局面において、被験体におけるがんの処置のための医薬の製造における、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物の使用が提供される。
【００３１】
別の局面において、有効量の本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物；および薬学的に受容可能なキャリアもしくは賦形剤を含む、化学療法によって処置可能ながんまたは別の疾患もしくは状態の処置における使用のための薬学的組成物が提供される。
【００３２】
別の局面において、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物を含む、がんの標的化された化学療法が提供される。
【００３３】
別の局面において、有効量の本明細書で定義されるとおりの抗がん化合物を投与する工程を包含する、化学療法によって処置可能ながんまたは別の疾患もしくは状態を処置することが必要性な被験体において化学療法によって処置可能ながんまたは別の疾患もしくは状態を処置するための方法が提供される。
【００３４】
別の局面において、がん細胞に有効量の本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物を投与する工程を包含する、該がん細胞において抗がん効果を誘導するための方法が提供される。いくつかの実施形態において、上記抗がん効果は、がん細胞の殺滅（ｋｉｌｌｉｎｇ）である。いくつかの実施形態において、上記がん細胞は、腫瘍細胞である。
【００３５】
別の局面において、がん細胞に有効量の本明細書で定義されるとおりの化合物を投与する工程を包含する、該がん細胞においてアポトーシスを誘導するための方法が提供される。
【００３６】
別の局面において、有効量の本明細書で定義されるとおりの化合物を投与する工程を包含する、化学療法効果を生じさせることが必要な被験体において化学療法効果を生じさせるための方法が提供される。
【００３７】
別の局面において、化学療法によって処置可能ながんまたは別の疾患を処置するための併用療法が提供され、上記方法は、有効量の本明細書で定義されるとおりの化合物を上記被験体に投与する工程；および１種もしくはそれより多くの種のさらなる治療剤を上記被験体に投与する工程を包含する。いくつかの実施形態において、上記治療剤は、化学療法剤である。
【００３８】
別の局面において、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物；および化学療法における使用のための指示を含む、商用パッケージもしくはキットが提供される。
【００３９】
本明細書で記載される方法、化合物、組成物、使用およびキットのいくつかの実施形態において、上記処置は、放射線を除く。言い換えると、上記化合物は、放射線増感剤よりむしろ抗がん剤として使用されるように、放射線の非存在下で使用される。このことは、上記被験体が上記ＮＰＢ抗がん活性と相互作用する様式で放射線処置を受容していないことを意味する。しかし上記被験体は、本発明の化合物と相互作用しない別の時間に放射線処置を受容してもよい。
【００４０】
本明細書で記載される方法、化合物、組成物、使用およびキットのいくつかの実施形態において、上記がんは、Ｐｔベースの抗がん薬（例えば、シスプラチン）もしくは毒性の副作用を有する他の抗がん薬に感受性である。いくつかの実施形態において、上記がんは、Ｐｔベースの抗がん薬（例えば、シスプラチン）もしくは毒性の副作用を有する他の抗がん薬に抵抗性である。
【００４１】
本開示の他の局面および特徴は、添付の図面と共に具体的実施形態の以下の記載に鑑みれば、当業者に明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
本開示の実施形態は、添付の図面を参照しながら、ここで例示によってのみ記載される。
【００４３】
【図１】１２個の例示的ＮＰＢ化合物の分子構造：Ａ：（４，５−）ジクロロ−（１，２−）ジアミノ−ベンゼン（４，５−ジクロロ−１，２−フェニレンジアミン）；Ｂ：（４，５−）ジブロモ−（１，２−）ジアミノ−ベンゼン（４，５−ジブロモ−１，２−フェニレンジアミン）；Ｃ：（４，５−）ジヨード−（１，２−）ジアミノ−ベンゼン（４，５−ジヨード−１，２−フェニレンジアミン）；Ｄ：ブロモ−（１，２−）ジアミノ−ベンゼン；Ｅ：クロロ−（１，２−）ジアミノ−ベンゼン；Ｆ：ヨード−（１，２−）ジアミノ−ベンゼン；Ｇ：（４，５−）ジクロロ−（１，２−）ジアミノ−ピラジン；Ｈ：（４，５−）ジブロモ−（１，２−）ジアミノ−ピラジン；Ｉ：（４，５−）ジヨード−（１，２−）ジアミノ−ピラジン；Ｊ：ブロモ−（１，２−）ジアミノ−ピラジン；Ｋ：クロロ−（１，２−）ジアミノ−ピラジン；  Ｌ：ヨード−（１，２−）ジアミノ−ピラジン。
【００４４】
【図２】弱く結合した電子（ｅｗｂ−）とのＮＰＢ化合物［Ｂ（ＮＨ２）２Ｘｎ，  ｎ＝１，２］の解離電子移動（ＤＥＴ）反応の模式図。電子吸引性ＮＰＢ分子が、がん細胞におけるｅｗｂ−の周りにある場合、ＤＥＴが起こって、一過性の分子アニオンＮＰＢ＊−を形成し、それはその後化学結合破壊（解離）を受けて、反応性ラジカルを形成することができる：ｅｗｂ−  ＋  ＮＰＢ  →  ＮＰＢ＊−→  ラジカル形成。後者は、その後、ＤＮＡ損傷およびアポトーシス（細胞死）のような生物学的効果を生じ得る。
【００４５】
【図３】ＮＰＢ化合物（化合物Ｂ）と弱く結合した電子ｅｗｂ−との超高速ＤＥＴ反応から生じるＮＰＢ＊−のフェムト秒（ｆｓ）レーザー分光観察。ここでｅｗｂ−は、ｆｓポンプレーザーパルスによって、極性溶媒分子（例えば、Ｈ２Ｏ）の２つのＵＶ光分解によって容易に生成される。生じた電子は、ＮＰＢ化合物との効率的なＤＥＴ反応が起こり得る間に、約０．５ピコ秒という超短時間寿命で極性液体の中を、ｐ様励起（弱く結合した）前駆状態（ｅｗｂ−）を急速に通過する。Ａ．広範囲に曝露して３５０ｎｍのｆｓレーザーパルスをポンプする前および後の、上記ＮＰＢ溶液の静的電子（ＵＶ）吸収スペクトル。それらの差スペクトルは、３個の目に見える吸収バンドを示し、これらは理にかなってそれぞれ、３５０〜６００ｎｍでの安定化した［Ｂ（ＮＨ２）２Ｘｎ］−、約２８０ｎｍでのプロトン化された脱ハロゲン化芳香族環および約２００ｎｍでのハロゲンアニオンに帰し得る。Ｂ．純粋溶媒（エタノール）に対する動力学的追跡を差し引いた後に、最低パワーおよび高パワー（それぞれ、３μＷおよび３５μＷであり、０．００６μＪ／パルスおよび０．０７μＪ／パルスに相当する）で３５０ｎｍでポンプし、４００ｎｍでプローブした上記ＮＰＢ溶液の一過性の吸収動力学的追跡。最低ポンプパワーでは、τ１＝０．４３ｐｓという急速な崩壊を示す中性の単一光子励起状態ＮＰＢ＊のみが検出された。ここでＮＰＢ＊およびＮＰＢ＊−（τ２＝６．０ｐｓ）の両方の状態は、高ポンプパワーで検出された。Ｃ．種々のポンプパワーでのＮＰＢ＊−の動力学的追跡を、直線的パワー依存を有するＮＰＢ＊状態に関する動力学的追跡を差し引いた後に得た。実線は、ＮＰＢ＊−の得られた動力学的追跡のベストフィットであり、約０．５６ｐｓの立ち上がり時間（ｅｗｂ−の寿命に相当する）および約６．０ｐｓという解離的寿命を与える。Ｄ．ｅｗｂ−を生じる、ポンプパワーに対する二次の（ｑｕａｄｒａｔｉｃ）ＮＰＢ＊−収量依存性を確認する、ポンプパワーに対する上記ＮＰＢ＊−ピーク強度の平方根。同一条件下では、ＢｒｄＵ／ＩｄＵとｅｗｂ−とのＤＥＴ反応は認められなかったことに注意のこと。これは、ＮＰＢ化合物のＤＥＴ反応がＢｒｄＵ／ＩｄＵのものより遙かに強いことを示す。
【００４６】
【図４】図４は、種々の濃度のシスプラチンでの７２時間処理後のヒト正常細胞（ＧＭ０５７５７）の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。この結果は、シスプラチン自体が化学療法薬として非常に毒性であることを確認する。
【００４７】
【図５】図５は、種々の濃度の化合物Ａでの９６時間処理後のヒト正常細胞（ＧＭ０５７５７）の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。この結果は、化合物Ａ自体が最大２００μＭまでほとんど毒性を示さないことを示す。
【００４８】
【図６】図６は、種々の濃度の化合物Ｂでの９６時間処理後のヒト正常細胞（ＧＭ０５７５７）の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。この結果は、化合物Ｂ自体が最大２００μＭまでほとんど毒性を示さないことを示す。
【００４９】
【図７】図７は、種々の濃度の化合物Ｃでの９６時間処理後のヒト正常細胞（ＧＭ０５７５７）の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。この結果は、化合物Ｃ自体が最大２００μＭまでほとんど毒性を示さないことを示す。
【００５０】
【図８】図８は、種々の濃度の化合物Ｄでの９６時間処理後のヒト正常細胞（ＧＭ０５７５７）の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。この結果は、化合物Ｄ自体が最大２００μＭまでほとんど毒性を示さないことを示す。
【００５１】
【図９】図９は、種々の濃度の化合物Ａでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＨｅＬａ）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ａによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５２】
【図１０】図１０は、種々の濃度の化合物Ａでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ａによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５３】
【図１１】図１１は、種々の濃度の化合物Ａでの９６時間処理後のヒト乳がん（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ａによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５４】
【図１２】図１２は、種々の濃度の化合物Ａでの９６時間処理後のヒト肺がん（Ａ５４９）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ａによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５５】
【図１３】図１３は、種々の濃度の化合物Ａでの９６時間処理後のシスプラチン抵抗性ヒト卵巣がん（ＨＴＢ−１６１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ａによるシスプラチン抵抗性がん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５６】
【図１４】図１４は、種々の濃度の化合物Ｂでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＨｅＬａ）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｂによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５７】
【図１５】図１５は、種々の濃度の化合物Ｂでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｂによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５８】
【図１６】図１６は、種々の濃度の化合物Ｂでの９６時間処理後のヒト乳がん（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｂによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００５９】
【図１７】図１７は、種々の濃度の化合物Ｂでの９６時間の処理後のヒト肺がん（Ａ５４９）細胞の細胞生存率を図示する。化合物Ｂによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６０】
【図１８】図１８は、種々の濃度の化合物Ｂでの９６時間処理後のシスプラチン抵抗性ヒト肺がん（ＨＴＢ−１６１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｂによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６１】
【図１９】図１９は、種々の濃度の化合物Ｃでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＨｅＬａ）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｃによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６２】
【図２０】図２０は、種々の濃度の化合物Ｃでの９６時間処理後のヒト乳がん（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｃによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６３】
【図２１】図２１は、種々の濃度の化合物Ｃでの７２時間処理後のヒト肺がん（Ａ５４９）細胞の細胞生存率を図示する。化合物Ｃによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６４】
【図２２】図２２は、種々の濃度の化合物Ｃでの９６時間処理後のシスプラチン抵抗性ヒト卵巣がん（ＨＴＢ−１６１）細胞の細胞生存率を図示する。化合物Ｃによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６５】
【図２３】図２３は、種々の濃度の化合物Ｄでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＨｅＬａ）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｄによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６６】
【図２４】図２４は、種々の濃度の化合物Ｄでの９６時間処理後のヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｄによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６７】
【図２５】図２５は、種々の濃度の化合物Ｄでの９６時間処理後のヒト乳がん（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｄによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６８】
【図２６】図２６は、種々の濃度の化合物Ｄでの９６時間処理後のヒト肺がん（Ａ５４９）細胞の細胞生存率を図示する。化合物Ｄによるがん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００６９】
【図２７】図２７は、種々の濃度の化合物Ｄでの９６時間処理後のシスプラチン抵抗性ヒト卵巣がん（ＨＴＢ−１６１）細胞の細胞生存率を図示する。９６ウェルプレート中の細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイによって測定した。化合物Ｄによるシスプラチン抵抗性がん細胞の有意な殺滅を観察した。
【００７０】
【図２８】図２８は、化合物Ｂ濃度に対するＭＥ−１８０細胞におけるＤＮＡ２本鎖破壊（ＤＳＢ）（γ−Ｈ２ＡＸ強度）の収量を示す。ＭＥ−１８０細胞を、化合物Ｂの種々の濃度で、３７℃、５％  ＣＯ２で１２時間処理した。ヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞における２本鎖破壊（ＤＳＢ）の画像化を、ＨＣＳ  ＤＮＡ  Ｄａｍａｇｅ  Ｋｉｔを使用して得た。化合物Ｂ濃度に対するＤＮＡ  ＤＳＢの収量を、Ｉｍａｇｅ  Ｊソフトウェアを使用して、活性化γ−Ｈ２ＡＸの定量的分析によって得た。結果は、ＤＮＡ  ＤＳＢの有意な量が化合物Ｂで処理されたＭＥ−１８０細胞で観察されたことを示す。
【００７１】
【図２９】図２９は、蛍光顕微鏡法を使用してＣｅｌｌＥｖｅｎｔＴＭ  Ｃａｓｐａｓｅ−３／７  Ｇｒｅｅｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）によって検出される場合、カスパーゼの活性化を受けているヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞の代表的画像および０〜２００μＭ  化合物Ｂで４８時間の処理によって誘導されるアポトーシスを示す：  Ａ．コントロール（０μＭ）；  Ｂ．５０μＭ；  Ｃ．１００μＭ；  Ｄ．２００μＭ。活性化カスパーゼを伴うアポトーシス細胞は、緑色蛍光によって表された。ここで示される白黒画像では緑色蛍光は見えないが、核凝縮（これは、後期アポトーシスに代表的である）が明らかに認められる。２００μＭの化合物Ｂがアポトーシス細胞の有意な集団（≧６０％）を引き起こしたことが示される。
【００７２】
【図３０】図３０は、マウス異種移植片子宮頸（ＭＥ−１８０）がんモデルにおける腫瘍成長遅延を示す。７ｍｇ／ｋｇの化合物Ｂを、ＩＰ注射によって上記マウスへと５日間毎日投与した。腫瘍成長遅延を、コントロール群および処置群に関して腫瘍が５００ｍｍ３に達した時間の間に測定した。高い薬物効力を示す３０日間にわたる成長遅延を、コントロール群と化学療法群との間で観察した。
【００７３】
【図３１】図３１は、７ｍｇ／ｋｇの化合物Ｂを５日間毎日与えた処置に関するマウス体重変動を示す。上記コントロール群と上記処置群との間には有意な変化はない。このことは、化合物Ｂが全体的な毒性を有していないことを示す。
【００７４】
【図３２】図３２は、マウスにおける化合物Ｂのインビボ毒性を示す。肝毒性（ＡＬＴ、ＡＬＰ、ＴＢＩＬ）、腎毒性（血中尿素、クレアチニン）、および電解質（Ｎａ、Ｋなど）を、急性毒性を示すために、５ｍｇ／ｋｇ  化合物Ｂを５日間毎日による処置の最後に集めた血液サンプルから測定した。ＡＬＰ＝アルカリホスファターゼ、ＡＬＴ＝アラニンアミノトランスフェラーゼ、ＴＢＩＬ＝総ビリルビン。結果は、上記コントロール群と上記処置群との間で有意な変化がないことを示す。このことは、化合物Ｂによって誘発される急性毒性がないことを示す。
【発明を実施するための形態】
【００７５】
（詳細な説明）
一般に、本開示は、フェムト医学アプローチによって発見された非白金ベースの（ＮＰＢ）抗がん化合物のクラスに関する。上記化合物は、インビトロおよびインビボで抗がん効果を誘導し、正常細胞に対してほとんどないし全く毒性を有しないことが見出された。それらは顕著なことには、最大２００μＭまでの用量ですら、白金含有抗がん薬であるシスプラチンより正常細胞に対して毒性が遙かに低いことが分かった。上記化合物は、標的化された化学療法のための抗がん剤として使用され得る。なぜならそれらは、がん細胞を死滅させる能力を有するその一方で、正常細胞に対して最小限の毒性を有するからである。よって、本開示はまた、化学療法によって処置可能ながんおよび他の状態のための標的化された化学療法に関する。本明細書で開示されるＮＰＢ化合物に関する組成物、剤形、方法、使用、商用パッケージおよびキットもまた、本明細書で開示される。
【００７６】
（非白金ベースの（ＮＰＢ）抗がん化合物）
用語「ＮＰＢ化合物」とは、インビトロもしくはインビボで、例えば、がん細胞の処置においてまたは化学療法によって処置可能ながんもしくは他の障害の処置において抗がん効果を生じるために使用され得る、本明細書で定義されるとおりの非白金含有抗がん化合物をいう。上記化合物は、白金コアなしのシスプラチンアナログと本質的に考えられ得る。用語「化合物」、「分子」および「薬剤」は、本明細書で交換可能に使用され得る。
【００７７】
本開示のＮＰＢ化合物は、抗がん効果を生じ得るその一方で、最小限の毒性を有する。理論によって拘束されることは望まないが、上記ＮＰＢ化合物は、弱く結合した電子（これは、がん細胞の特徴的な還元的微小環境において固有に豊富である）と非常に反応性であると考えられる。後者は、本発明者によって近年解明された［Ｌｕ  ｅｔ  ａｌ．，  ２０１３］。本開示の化合物のいくつかの一般的特徴は、それらが（白金配位イオンよりむしろ）１個もしくはそれより多くの電子移動プロモータ（例えば、ＮＨ２基）および１個もしくはそれより多くの電子受容脱離基（例えば、ハロゲン）に共役した芳香族環を含むことである。
【００７８】
本明細書で開示されるＮＰＢ化合物は、最大２００μＭまでの非常に高用量ですら正常細胞に対して非毒性である一方で、それらは単独で有意なＤＮＡ２本鎖破壊およびアポトーシスを誘導し得、インビトロもしくはインビボでがん細胞を効率的に死滅させ得ることが驚くべきことに実証された。上記化合物は、正常細胞内に弱く結合した電子が欠如していること（すなわち、還元的細胞内環境）におそらく起因して、正常細胞に対して本質的に不活性であり［Ｌｕ  ｅｔ  ａｌ．，  ２０１３］、従って、身体における全身毒性も急性毒性も全くないかもしくは低い。それらは、がん細胞を優先的に死滅させ得る非常に効率的な抗がん剤であり、従って、化学療法によって処置可能ながんおよび潜在的に他の障害の天然の標的化された化学療法に有用である。開示される化合物は、重金属（Ｐｔ）を含むことに起因して非常に毒性であるシスプラチン、およびそれらの構造において効率的なＤＥＴ反応のための電子移動プロモータ（例えば、ジアミノなど）を欠いていること［Ｌｕ，  ２００７，  ２０１０］に起因してハロピリミジン（これは、抗がん剤として効果がない［Ｐｒａｄｏｓ  ｅｔ  ａｌ．，  １９９９］）より優れていると予測される。
【００７９】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ抗がん化合物は、一般式Ｉ：
【化６】
0006765302.tif 000008
であって、
ここでＡは、Ｎ、ＯおよびＳからなる群より選択される０〜２個の環ヘテロ原子を含み、その残りの環原子が炭素である５員もしくは６員のアリールもしくはヘテロアリール環であり、ＲａおよびＲｂは、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリールもしくは電子移動プロモータであり、ここでＲａおよびＲｂのうちの少なくとも一方は、電子移動プロモータであり；Ｒｃは、各存在に関して独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、脱離基であるか、または２個の隣接するＲｃ基は、これらが結合される環原子と一緒になって、Ｎ、ＯおよびＳから選択される０〜２個の環ヘテロ原子を含みかつ１〜４個のＲｄで必要に応じて置換され得る５員もしくは６員の飽和、部分飽和もしくは不飽和の環を形成し；ここで少なくとも１個のＲｃは、脱離基であり；Ｒｄは、独立して、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルもしくはヘテロアリールであり；そしてｎ＝１〜４であり、ここで上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換される、
一般式Ｉ；または薬学的に受容可能なその塩を有する。
【００８０】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ抗がん化合物は、一般式ＩＩ：
【化７】
0006765302.tif 000009
であって、
ここで：ＸおよびＹは、独立して、Ｃ−Ｒ３もしくはＮであり；Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、もしくはヘテロアリールであり；ＲａおよびＲｂは、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリールもしくは電子移動プロモータであり、ここでＲａおよびＲｂのうちの少なくとも一方は、電子移動プロモータであり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、もしくは脱離基であり；ここでＲ１およびＲ２のうちの少なくとも一方は、脱離基であり、ここで上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換される、
一般式ＩＩ；または薬学的に受容可能なその塩を有する。
【００８１】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ抗がん化合物は、一般式ＩＩＩ：
【化８】
0006765302.tif 000010
であって、
ここでＸおよびＹは、独立して、Ｃ−Ｒ３もしくはＮであり；Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、もしくはヘテロアリールであり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、もしくは脱離基であり；ここでＲ１およびＲ２のうちの少なくとも一方は、脱離基であり、ここで上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換される、
一般式ＩＩＩ；または薬学的に受容可能なその塩を有する。
【００８２】
（芳香族環系）
一般式Ｉ、ＩＩおよびＩＩＩの各々において、その分子のコアは、１個のアリールもしくはヘテロアリール環（単環系）からなり得るか、または複数の環（多環系）からなり得る、共役環系（ｃｏｎｊｕｇａｔｅｄ  ｒｉｎｇ  ｓｙｓｔｅｍ）もしくは芳香族環系である。いくらかの場合には、上記芳香族コアは、２個もしくは３個の縮合環を含んで、それぞれ、二環式もしくは三環式のコアを形成し得る。芳香族環系は、電子移動プロモータ（例えば、ＮＨ２基）によって一過性に安定化され、弱く結合した電子との反応によって獲得した電子を脱離基の部位に運び得る。上記分子の一時的なアニオンが形成される場合、それは、上記脱離基（例えば、安定なアニオン）の喪失を急速に引き起こし得、非常に反応性のラジカルを生じ得る。
【００８３】
上記芳香族コアは、単一の５員もしくは６員の芳香族環（例えば、アリールもしくはヘテロアリール）であり得る。６員の単環式環のいくつかの例としては、ベンゼン、ピリジン、およびピラジンが挙げられるが、これらに限定されない。５員のヘテロアリール環のいくつかの例としては、フラン、ピロール、チオフェンおよびオキサゾールが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８４】
いくつかの実施形態、例えば、一般式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩＩの実施形態において、上記化合物は、Ｎ、ＯおよびＳからなる群より選択される０〜２個の環ヘテロ原子を含み、その残りの環原子が炭素である５員もしくは６員のアリールもしくはヘテロアリール環を含む。いくらかの場合には、そのコアは、Ｎから選択される０個、１個もしくは２個の環ヘテロ原子を含む６員の芳香族環（例えば、ベンゼン（０個のＮ）、ピリジン（１個のＮ）、もしくはピラジン（２個のＮ））である。いくらかの場合には、そのコアは、０個の環ヘテロ原子を含む６員のアリール環（例えば、ベンゼン）である。いくらかの場合には、そのコアは、Ｎから選択される１個もしくは２個の環ヘテロ原子を含む６員のヘテロアリール環（例えば、ピリジン（１個のＮ）もしくはピラジン（２個のＮ））である。
【００８５】
いくつかの実施形態において、上記コアの環上に互いに隣接した置換基（例えば、式Ｉ中のＲｃ）は、これらが結合される環原子と一緒になって、５員もしくは６員の飽和、部分飽和もしくは不飽和の環を形成し得、それによって、多環式環系を形成し得る。縮合二環式６員環のいくつかの例としては、ナフタレン、キノロン、イソキノリン、キノキサリン、キナゾリン、シンノリンおよびフタラジンが挙げられるが、これらに限定されない。縮合三環式６員環のいくつかの例としては、アントラセン、フェナントレン（ｐｈｅｎａｎｔｈｒａｃｅｎｅ）、およびアクリジンが挙げられるが、これらに限定されない。いくらかの場合には、多環式環系は、５員環部分と６員環部分との組み合わせを含み得る。上記コアが多環式環系である場合、上記化合物が全体として、生物学的効果を生じるための反応性ラジカルが形成され得るように電子を一過性に安定化しかつ脱離基の部位へと運ぶその能力を保持することは、望ましい。
【００８６】
（電子移動プロモータ）
本開示の抗がん化合物は、上記芳香族環系に共役した１個もしくはそれより多くの電子移動プロモータ（例えば、式ＩもしくはＩＩの中のＲａおよびＲｂのうちの一方もしくは両方、および式ＩＩＩの中の−ＮＨ２）を含む。「電子移動プロモータ」とは、本明細書で使用される場合、弱く結合した電子を捕捉しかつ一過性に安定化するのを補助する原子もしくは官能基である。次いで、上記電子は、芳香族環系を通って運ばれて、環炭素原子と脱離基との間の結合の破壊を引き起こす。いったん上記脱離基が上記環から離脱すると、その得られる中性のラジカルは、例えば、ＤＮＡと非常に反応性であり、ＤＮＡ損傷およびがん細胞の死を引き起こす。従って、上記電子移動プロモータ、好ましくは、互いに密に近接した２個の電子移動プロモータが、がん細胞に存在する弱く結合した電子とより反応性にして、上記ＮＰＢ分子の電子吸引性の能力を増強すると考えられる。
【００８７】
上記分子上に複数の電子移動プロモータがある（例えば、ＲａおよびＲｂが両方とも電子移動プロモータである）場合、上記電子移動プロモータは、同じであってもよいし、異なっていてもよい。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは同じである。好ましい実施形態において、２個の電子移動プロモータは、上記環の上で、例えば、隣接する環炭素上で互いに密に近接して位置している。これは、電子を捕捉および移動させるために特に、強い脱離基が上記環上に存在する場合に特に、有効な配置である。
【００８８】
電子移動プロモータの例としては、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２、−ＯＨ、−ＯＲ、−Ｏ−、−ＮＨＣＯＣＨ３、−ＮＨＣＯＲ、−ＯＣＨ３，−ＯＲ、−ＣＨ３、−Ｃ２Ｈ５、Ｒ、および−Ｃ６Ｈ５が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８９】
例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩＩのいくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２、−ＯＨ、−ＯＲ、−Ｏ−、−ＮＨＣＯＣＨ３、−ＮＨＣＯＲ、−ＯＣＨ３，−ＯＲ、−ＣＨ３、−Ｃ２Ｈ５、Ｒ、および−Ｃ６Ｈ５からなる群より選択される。例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩのいくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２、−ＯＨ、−ＮＨＣＯＣＨ３、−ＮＨＣＯＲ、−ＯＣＨ３、および−ＯＲからなる群より選択される。例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩのいくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２、−ＯＨ、および−Ｏ−からなる群より選択される。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２、および−ＯＨからなる群より選択される。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２、−ＮＨＲ、−ＮＲ２からなる群より選択される。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨ２である。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨＲである。いくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＲ２である。例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩのいくつかの実施形態において、上記電子移動プロモータは、−ＮＨＣＯＣＨ３、−ＮＨＣＯＲ、−ＯＣＨ３、および−ＯＲからなる群より選択される。
【００９０】
上記のうちのいずれかのＲは、例えば、置換されたかもしくは置換されていない、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルもしくはヘテロアリール基であり得る。Ｒ２の場合には、各Ｒは、同じであってもよいし、異なっていてもよい。いくつかの実施形態において、Ｒは、置換されているかもしくは置換されていないアルキルである。
【００９１】
例えば、式ＩもしくはＩＩのいくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂのうちの一方は、電子移動プロモータである。いくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂのうちの両方が、電子移動プロモータである。いくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂのうちの両方が、同じ電子移動プロモータである。いくつかの実施形態において、ＲａおよびＲｂは、隣接する環原子上に位置する。いくつかの実施形態において、脱離基は、上記電子移動プロモータに対してメタ、オルトもしくはパラに位置する。いくつかの実施形態において、脱離基は、上記電子移動プロモータに対してメタに位置する。いくつかの実施形態において、脱離基は、上記電子移動プロモータに対してオルトに位置する。いくつかの実施形態において、脱離基は、上記電子移動プロモータに対してパラに位置する。
【００９２】
（脱離基）
本開示のＮＰＢ化合物は、芳香族環系（例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩＩの中のＲ１およびＲ２のうちの一方もしくは両方）に共役した１個もしくはそれより多くの脱離基を含む。さらなる脱離基はまた、上記芳香族環上の置換基として提供され得る。複数の脱離基が存在する場合、上記脱離基は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。いくつかの実施形態において、上記脱離基は同じである。上記分子上に強い脱離基（例えば、非常に酸化する原子、例えば、ハロゲン原子）があると、上記分子とがん細胞に存在する弱く結合した電子との反応性が、特に、上記脱離基が上記電子移動プロモータ（例えば、１個、２個もしくは３個の環原子内の）に関して機能するように位置する場合に、増強し得る。
【００９３】
脱離基は、本明細書で使用される場合、ヘテロリティック結合開裂（ｈｅｔｅｒｏｌｙｔｉｃ  ｂｏｎｄ  ｃｌｅａｖａｇｅ）から外れる分子断片である。それはアニオンもしくは中性原子／分子であり得るが、いずれの場合にも、上記ＮＰＢ分子の結合破壊（解離）、すなわち、脱離基の形成が、その残りの（上記環）部分もしくは上記ＮＰＢ分子の脱離基（例えば、ハロゲン原子）において不対電子を生じる、すなわち、反応性ラジカルを形成することは非常に重要である。一般的なアニオン性脱離基としては、ハライド（例えば、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩおよびＦ（例えば、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、Ｆ−））、およびスルホネートエステル（例えば、トシレート、ノシレート、メシレートおよびトリフレート）が挙げられるが、これらに限定されない。他の脱離基としては、二窒素、ジアルキルエーテル、アルコール、ニトレート、ホスフェート、および他の無機エステルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９４】
例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩのいくつかの実施形態において、上記脱離基は、アニオン性脱離基である。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、ハロゲンである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩもしくはＦである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、Ｃｌである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、Ｂｒである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、Ｉである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、Ｆである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、Ｃｌ、ＢｒおよびＩからなる群より選択されるハロゲンである。いくつかの実施形態において、上記脱離基は、これら脱離基のうちの１つの中性種である。
【００９５】
式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａ上の１個もしくは２個のＲｃ基は、脱離基である。式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａ上の２個のＲｃ基は、脱離基である。
【００９６】
式Ｉのいくつかの実施形態において、環Ａは、６員のアリールもしくはヘテロアリール環（例えば、ベンゼン、ピリジンもしくはピラジン）であり、ＲａおよびＲｂの各々は、ＮＨ２であり；環Ａ上の２個のＲｃ置換基は、ハロゲンである（各々は、環Ａ上のＲａおよびＲｂのうちの一方に対してメタに位置している）；そしていずれの残りのＲｃ基も本明細書で定義されるとおりである。いくつかの実施形態において、環Ａは、ベンゼンである。いくつかの実施形態において、環Ａはベンゼンである場合、環Ａ上のその残りの炭素は、置換されていない炭素である。いくつかの実施形態において、環Ａは、ピリジンである。いくつかの実施形態において、環Ａがピリジンである場合、環Ａ上のその残りの炭素は、置換されていない。いくつかの実施形態において、環Ａは、ピラジンである。
【００９７】
いくつかの実施形態において、上記脱離基は、上記電子移動プロモータに対してオルトに（例えば、１個の環原子内に）、メタに（例えば、２個の環原子内に）もしくはパラに（例えば、３個の環原子内に）位置する。
【００９８】
（置換基）
式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩＩの実施形態において、炭素原子は、別段特定されなければ、置換されていなくてもよいし、置換されていてもよい。
【００９９】
式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩＩの実施形態において、別段定義されなければ、環炭素原子は、置換されていなくてもよいし、置換されていてもよい。置換基としては、例えば、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルもしくはヘテロアリール基が挙げられ得る。上記炭素ベースの置換基（例えば、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルもしくはヘテロアリール）の各々は、必要に応じてさらに置換され得る。
【０１００】
式Ｉの実施形態において、Ｒｃは、各存在に関して独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、脱離基であるか、または２個の隣接するＲｃ基は、これらが結合される環原子と一緒になって、Ｎ、ＯおよびＳから選択される０〜２個の環ヘテロ原子を含みかつ１〜４個のＲｄで必要に応じて置換され得る５員もしくは６員の飽和、部分飽和もしくは不飽和の環を形成し；ここで少なくとも１個のＲｃは、脱離基である。Ｒｄは、独立して、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルもしくはヘテロアリールであり；そしてｎ＝１〜４である（例えば、１、２、３もしくは４）。上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換され得る。
【０１０１】
式ＩおよびＩＩの実施形態において、ＲａおよびＲｂは、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリールもしくは電子移動プロモータであり、ここでＲａおよびＲｂのうちの少なくとも一方は、電子移動プロモータである。上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換され得る。
【０１０２】
式ＩＩもしくはＩＩＩの実施形態において、ＸおよびＹは、独立して、Ｃ−Ｒ３もしくはＮである場合、Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、もしくはヘテロアリールであり得る。上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換され得る。
【０１０３】
式ＩＩもしくはＩＩＩの実施形態において、Ｒ１およびＲ２は、独立して、Ｈ、ＯＨ、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、もしくは脱離基である。上記アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロシクリルおよびヘテロアリール部分の各々は、必要に応じて置換され得る。上記では、Ｒ１およびＲ２のうちの少なくとも一方は、脱離基である。いくつかの実施形態において、Ｒ１およびＲ２の両方が脱離基であり、ここでＲ１およびＲ２は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。
【０１０４】
別段特定されなければ、上記の必要に応じて置換された炭素ベースの基は、上記置換基上に１個もしくはそれより多くの官能基をさらに含み得る（例えば、ヒドロキシル、アミノ、アミド、シアノ、ニトロ、カルボキシル、エステル、エーテル、ケトン、アルデヒド、アリールおよびヘテロアリール、またはこれらの組み合わせ）。
【０１０５】
当業者は、本明細書で開示される化合物を改変して、本開示に従う多くの抗がん化合物を生成し得る。置換基を選択する場合、とりわけ、得られる化合物の安定性、水への溶解性、毒性および反応性（例えば、電子との反応性）のような因子が考慮されるはずである。
【０１０６】
（非限定的な例示的ＮＰＢ化合物）
本開示のいくつかの例示的な非限定的ＮＰＢ化合物は、以下に示される：
【化９−１】
0006765302.tif 000011
【化９−２】
0006765302.tif 000012
【０１０７】
上記の例示的実施形態の各々において、上記化合物は、ベンゼン、ピリジンおよびピラジンから選択される６員のアリールもしくはヘテロアリール環を含み；２個のＮＨ２電子移動プロモータ基は、上記環上に互いに隣接して位置し、少なくとも１個のハロゲン脱離基が上記ＮＨ２基のうちの一方に対してメタに位置する。いくつかの実施形態において、ハロゲン脱離基は、上記ＮＨ２基の各々に対してメタに位置する。この構造を有する化合物は非常に有効な抗がん剤であることが見出された。理論によって拘束されないが、このような実施形態は、上記芳香族環系上で互いに密に近接する２個の強い電子移動プロモータの組み合わせにより、弱く結合した電子を捕捉し、これを上記環を通って近くの脱離基の部位に運んで、それによってＤＮＡを攻撃し得かつがん細胞死を引き起こし得る非常に反応性のラジカルを形成し得ることから、特に有効であると考えられる。
【０１０８】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１０】
0006765302.tif 000013
【０１０９】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１１】
0006765302.tif 000014
【０１１０】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１２】
0006765302.tif 000015
【０１１１】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１３】
0006765302.tif 000016
【０１１２】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１４】
0006765302.tif 000017
【０１１３】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１５】
0006765302.tif 000018
【０１１４】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、以下からなる群より選択される：
【化１６】
0006765302.tif 000019
【０１１５】
（電子親和力）
原子もしくは分子の電子親和力（ＥＡ）は、一般に、電子が中性原子もしくは分子に付加されて、陰イオンを形成する場合のエネルギー変化として定義される：
Ｘ  ＋  ｅ−  →  Ｘ−  ＋  エネルギー。
【０１１６】
正の電子親和力（例えば、＞０ｅＶ）を有する分子は、負の電子親和力（例えば、＜０．０ｅＶ）を有する分子より電子を受け取りやすい。本開示によれば、正の電子親和力は、望ましい特性である。なぜならそれは、上記ＮＰＢ化合物とがん細胞に存在する弱く結合した電子との反応性に関するからである。従って、上記ＮＰＢ化合物が０．０ｅＶより大きな電子親和力を有することは好ましい。
【０１１７】
いくつかの実施形態において、例えば、式Ｉ、ＩＩもしくはＩＩＩの実施形態において、本明細書で開示されるＮＰＢ化合物の電子親和力は、正である（例えば、＞０．０ｅＶ）。いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢの電子親和力は、約０．０ｅＶ〜約＋５．０ｅＶの間、約０．０ｅＶ〜約＋４．０ｅＶの間、約０．０ｅＶ〜約＋３．０ｅＶの間、または約０．０ｅＶ〜約＋２．５ｅＶの間である。
【０１１８】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢの電子親和力は、約＋０．２ｅＶ〜約＋５．０ｅＶの間、もしくは約＋０．２ｅＶ〜約＋４．０ｅＶの間、もしくは約＋０．２ｅＶ〜約＋３．０ｅＶの間、もしくは約＋０．２ｅＶ〜約＋２．０ｅＶの間である。
【０１１９】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢの電子親和力は、約＋０．５ｅＶ〜約＋３．０ｅＶの間、約＋０．５ｅＶ〜約＋２．５ｅＶの間、約＋０．５ｅＶ〜約＋２．０ｅＶの間、もしくは約＋０．５ｅＶ〜約＋１．５ｅＶの間である。
【０１２０】
分子の電子親和力は、当該分野で公知の方法を使用して当業者によって決定され得る。
【０１２１】
（放射標識されたＮＰＢ化合物）
本開示のＮＰＢ化合物は、放射標識され得、すなわち、上記化合物は、ある原子質量もしくは質量数とは異なる原子質量もしくは質量数を含む１種もしくはそれより多くの種の原子（通常は、天然で見出される）を含み得る。水素、炭素、リン、フッ素および塩素の例示的な放射性同位体としては、それぞれ、３Ｈ、１４Ｃ、３２Ｐ、３５Ｓ、４３Ｆおよび３６Ｃｌが挙げられる。放射標識された化合物は、一般に、当業者に周知の方法によって調製され得る。いくらかの場合には、このような放射標識された化合物は、一般的合成手順を行い、容易に入手可能な放射標識された試薬を放射標識されていない試薬の代わりに使用することによって、調製され得る。
【０１２２】
（化学的定義）
以下の周知の化学用語は、別段特定されなければ、以下の一般的意味を有する。
【０１２３】
本明細書で使用される場合、用語「アリール」とは、６〜１４個の環原子、例えば、６個の環原子を有し、単環式、二環式もしくは三環式の芳香族環系であり得る置換されているかもしくは置換されていない芳香族炭化水素環系（本明細書で開示されるかもしくは例示される分子中のそれらアリール基が挙げられるが、これらに限定されない）を意味する。本明細書で開示されるいくつかの実施形態において、「アリール」とは、１個もしくはそれより多くの芳香族環もしくは非芳香族環に必要に応じて縮合され得る６員の芳香族環を示す。
【０１２４】
用語「アルキル」とは、例えば、１〜１０個の炭素原子、例えば、１〜６個の炭素原子もしくは１〜４個の炭素原子を含む飽和の線状もしくは分枝状の炭化水素基（例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、２−ブチル、ｔ−ブチル）を示し、本明細書で開示されるかもしくは例示される分子の中のそれらアルキル基が挙げられるが、これらに限定されない。用語「低級アルキル」もまた使用され得、これは代表的には、１〜６個の炭素原子（例えば、Ｃ１−Ｃ６アルキル）を含む線状もしくは分枝状の炭化水素基をいう。Ｃ１−Ｃ６アルキルは、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、およびＣ６アルキル基を含むことが意図される。さらに、アルキル基は、置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。
【０１２５】
用語「アルコキシ」は、上記アルキル残基が上記で定義されているとおりであり、そして酸素原子を介して結合されている基（例えば、メトキシおよびエトキシ）を示す。アルコキシは、１個もしくはそれより多くの置換基で必要に応じて置換され得る。例えば、「アルコキシ」とは、基、−Ｏ−アルキルであって、ここで上記アルキル基が上記で定義されるとおりであるものをいう。「アルコキシ」の例としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｉ−プロポキシ、ｔ−ブトキシ、ｎ−ブトキシ、ｓ−ペントキシなどが挙げられるが、これらに限定されない。
さらに、アルコキシ基は、置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。
【０１２６】
用語「アルケニル」は、２〜１２個、例えば、２〜６個の炭素原子の炭素鎖であって、その鎖の中に二重結合を含むものを示す。例えば、Ｃ２−６−アルケニル基としては、例えば、エテニル、プロペン−１−イル、プロペン−２−イル、ブテン−１−イル、ブテン−３−イル、ペンテン−１−イル、ペンテン−２−イル、ペンテン−３−イル、ペンテン−４−イル、ヘキセン−１−イル、ヘキセン−２−イル、ヘキセン−３−イル、ヘキセン−４−イルおよびヘキセン−５−イルが挙げられる。さらに、アルケニル基は、置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。
【０１２７】
用語「アルキニル」は、線状もしくは分枝状いずれかの構造の炭化水素鎖であって、その鎖に沿ったいずれかの安定な点で起こり得る１個もしくはそれより多くの炭素間三重結合を有するものを含むことが意図される。別段特定されなければ、「アルキニル」基とは、２〜８個、例えば、２〜６個の炭素を有する基をいう。「アルキニル」の例としては、プロパ２−イニル、ブタ−２−イニル、ブタ−３−イニル、ペンタ−２−イニル、３−メチルペンタ−４−イニル、ヘキサ−２−イニル、ヘキサ−５−イニルなどが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、アルキニル基は、置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。
【０１２８】
用語「シクロアルキル」は、３〜１３個の炭素、例えば、３〜６個の炭素を含む任意の安定な環式もしくは多環式の炭化水素基を示す。他のアルキル部分の場合のように、シクロアルキルは、１個もしくはそれより多くの置換基で必要に応じて置換され得る。
【０１２９】
用語「シクロアルケニル」は、３〜１３個の炭素原子、例えば、５〜８個の炭素原子の任意の安定な環式もしくは多環式の炭化水素基であって、上記環に沿ったいずれかの点で起こり得る１個もしくはそれより多くの不飽和の炭素間二重結合を含むものを含む。他のアルケニル部分の場合のように、シクロアルケニルは、必要に応じて置換され得る。
【０１３０】
シクロアルキニルは、５〜１３個の炭素原子の任意の安定な環式もしくは多環式の炭化水素基であって、上記環に沿ったいずれかの点で起こり得る１個もしくはそれより多くの不飽和の炭素間三重結合を含むものを含む。他のアルキニル部分の場合のように、シクロアルキニルは、必要に応じて置換され得る。
【０１３１】
用語「ヘテロシクリル」とは、５〜１４個の環原子、例えば、５〜１０個の環原子を有し、ここで１個もしくはそれより多くの環炭素、例えば、１〜４個が、Ｎ、Ｏ、もしくはＳのようなヘテロ原子によって各々置き換えられ、その環員の残りが炭素原子である非芳香族環系をいう。上記ヘテロシクリルは、各位置で独立して、１個もしくはそれより多くの置換基で必要に応じて置換され得る。
【０１３２】
用語「ヘテロアリール」とは、５〜１４個の環原子、例えば、５もしくは６個の環原子を有し、Ｎ、Ｏ、もしくはＳから選択される少なくとも１個の環ヘテロ原子を含み、その環員の残りは、炭素原子である単環式もしくは多環式の芳香族環系をいう。ヘテロアリール部分は、各位置で独立して必要に応じて置換され得る。ヘテロアリール部分の例としては、本明細書で開示されるかもしくは例示される分子の中のものが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３３】
用語「脂肪族基」とは、例えば、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、ハロアルキル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニルもしくは非芳香族複素環式基をいう。脂肪族基は、１個もしくはそれより多くの置換基を含み得る。
【０１３４】
用語「アミン」とは、孤立電子対を有する塩基性窒素原子を含む有機化合物もしくは官能基（すなわち、アミノ）（一級アミン（ＮＲＨ２）、二級アミン（ＮＲ１Ｒ２Ｈ）、および三級アミン（ＮＲ１Ｒ２Ｒ３）を含み、ここで各Ｒは、同じであってもよいし、異なっていてもよい）をいうことができる。また、２個のＲ基は、環の員（例えば、ここでＮは、複素環式環もしくはヘテロアリール環のヘテロ原子である）を示し得る。
【０１３５】
本明細書で開示される化合物の薬学的に受容可能な塩もまた、本開示の範囲内に含まれる。
【０１３６】
本願の化合物の説明は、当業者に公知の化学結合の原理によって制限される。よって、１個もしくはそれより多くの置換基によって基が置換され得る場合、このような置換は、化学結合の原理に従いかつ本質的に不安定でないそして／または周囲条件（例えば、水性、中性、およびいくつかの公知の生理学的条件）下でおそらく不安定であると当業者に公知である化合物を与えるために選択される。
【０１３７】
（薬学的組成物および剤形）
本明細書で開示されるＮＰＢ化合物は、被験体への投与に適している、薬学的組成物において、または種々の薬学的剤形のうちの１つにおいて存在し得る。本開示のＮＰＢ化合物を含む薬学的組成物および剤形は、標的化された化学療法に有用である。
【０１３８】
「薬学的組成物」とは、目的の１種もしくはそれより多くの種の薬剤（例えば、ＮＰＢ化合物）の被験体への投与を促進する成分の組み合わせをいう。薬学的組成物は、一般に、目的の１種もしくはそれより多くの種の薬剤を１種もしくはそれより多くの種の薬学的に受容可能なキャリアもしくは賦形剤と混合した状態で含む。多くの薬学的に受容可能な「キャリア」および「賦形剤」は、当該分野で公知であり、これらは一般に、薬学的に受容可能な材料、組成物、もしくはビヒクル（液体もしくは固体の充填剤、賦形剤、添加剤、溶媒、結合剤、もしくは被包物質が挙げられる）をいう。
【０１３９】
上記組成物中の各成分は、薬学的製剤の他の成分と適合性であるという意味で「薬学的に受容可能」でなければならない。上記組成物の各成分（上記ＮＰＢ化合物を含む）はまた、上記組成物が過剰な毒性、刺激、アレルギー応答、免疫原性、または他の問題もしくは合併症なしで被験体の組織もしくは器官と接触するのに適切であり、妥当な利益／リスク比で釣り合うように、「生体適合性」でなければならない。
【０１４０】
薬学的組成物に関するより多くの情報に関しては、例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：  Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ，  ２１ｓｔ  Ｅｄｉｔｉｏｎ；  Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＆ａｍｐ；  Ｗｉｌｋｉｎｓ：  Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，  ＰＡ，  ２００５；  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ，  ５ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ；  Ｒｏｗｅ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｅｄｓ．，  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｐｒｅｓｓ  ａｎｄ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：  ２００５；およびＨａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ；  Ａｓｈ  ａｎｄ  Ａｓｈ  Ｅｄｓ．，  Ｇｏｗｅｒ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ：  ２００７；  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｐｒｅｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ，  Ｇｉｂｓｏｎ  Ｅｄ．，  ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ  ＬＬＣ：  Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ，  ＦＬ，  ２００４を参照のこと。
【０１４１】
本明細書で開示される薬学的組成物は、単一ユニットおよび複数ユニットの剤形を含め、任意の適切な剤形で製剤化され得る。例示的な剤形としては、例えば、液剤（ｌｉｑｕｉｄ）、液剤（ｓｏｌｕｔｉｏｎ）、懸濁剤、乳剤、濃縮剤、散剤、パスタ剤、ゲル剤、ガム剤、滴剤、錠剤、カプセル剤もしくはミクロカプセル剤が挙げられる。いくつかの実施形態において、上記剤形は、液剤（ｌｉｑｕｉｄ）である。いくつかの実施形態において、上記液剤（ｌｉｑｕｉｄ）は、液剤（ｓｏｌｕｔｉｏｎ）、懸濁剤、もしくは乳剤である。
【０１４２】
（投与経路）
上記ＮＰＢ化合物およびこれを含む薬学的組成物は、任意の適切な投与経路によって投与され得る。例えば、上記ＮＰＢ化合物は、局所に（例えば、腫瘍の中に）、局部的に（例えば、体腔に）もしくは全身に（例えば、血管（例えば、静脈もしくは動脈）内に）投与され得る。
【０１４３】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、経腸投与、局所投与、非経口投与、もしくは鼻投与のために製剤化される。経腸投与は、例えば、経口投与を含み得る。
【０１４４】
いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物もしくは組成物は、非経口投与のために製剤化される。非経口投与は、例えば、静脈内、動脈内、脳内、腹腔内、筋肉内、皮下、心臓内、もしくは骨内の投与を含み得る。いくつかの実施形態において、上記非経口投与は、静脈内投与、例えば、注射もしくは注入である。いくつかの実施形態において、上記非経口投与は、動脈内投与である。いくつかの実施形態において、上記非経口投与は、腹腔内投与である。
【０１４５】
いくつかの実施形態において、上記非経口投与は、全身もしくは局部的である。いくつかの実施形態において、上記非経口投与は、全身である。いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物もしくは組成物は、静脈内投与される。
【０１４６】
（ＮＰＢ化合物の投与量）
上記ＮＰＢ化合物もしくは組成物は、当業者（例えば、臨床医）によって適切とみなされる何らかの処置レジメンに従って投与され得る。
【０１４７】
上記ＮＰＢ化合物およびこれを含む薬学的組成物の投与要件は、使用される特定の化合物もしくは組み合わせ、投与経路、処置される予定の特定の疾患もしくは状態（がんおよび他の疾患もしくは状態を含む）、および処置される予定の患者に関して変動する。処置は一般に、上記化合物の最適用量より低い少ない投与量で開始される。その後、上記投与量は、その環境下での最適な効果が達成されるまで増加される。一般に、本発明に従うＮＰＢ化合物および組成物は、有害なもしくは有毒な（ｈａｒｍｆｕｌ  ｏｒ  ｄｅｌｅｔｅｒｉｏｕｓ）副作用を引き起こすことなく有効な効果を得る濃度で投与される。何らかの化学療法に伴うように、ある程度の毒性副作用は、受容可能であると考えられ得る。
【０１４８】
一般に、上記ＮＰＢ化合物の十分な量ががん細胞を効率的に死滅させるために使用されるべきである。一般に、上記ＮＰＢ化合物の用量は、上記ＮＰＢ化合物が上記治療（上記被験体）にとって有意に望ましくない効果を与えないように選択される。
【０１４９】
特定の疾患もしくは状態の予防もしくは処置もしくは阻害のために投与される場合、上記ＮＰＢ化合物の有効投与量は、利用される特定の化合物、投与様式、状態、および処置されている状態の重篤度、ならびに処置されている個体に関する種々の物理的因子に依存して変動し得る。多くの場合には、満足のいく結果は、上記化合物が約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５００ｍｇ／ｋｇの間、約０．１ｍｇ／ｋｇ〜約１２５ｍｇ／ｋｇの間、１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの間、１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇの間、約０．３ｍｇ／ｋｇ〜約１５ｍｇ／ｋｇの間、または約０．５ｍｇ／ｋｇ〜５ｍｇ／ｋｇの間、または約５ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇの間の毎日の投与量で投与される場合に得られ得る。いくらかの場合には、上記被験体は、単一用量処置もしくは複数用量処置を受容し得る。いくつかの実施形態において、上記ＮＰＢ化合物は、正常細胞に対して実質的に非毒性であり、従って、比較的高用量（例えば、１０ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、または約１０ｍｇ／ｋｇ〜約３０ｍｇ／ｋｇの間）で耐容性であり得る。計画された毎日の投与量は、投与経路に伴って変動すると予測される。従って、非経口投与はしばしば、経口投与レベルのうちのおよそ１０％〜２０％のレベルにある。
【０１５０】
（処置方法）
本開示は、化学療法によって処置可能な（もしくは処置可能と考えられる）がんならびに他の疾患および状態を処置するための方法を包含する。一局面において、本開示は、がんを処置するための方法に関する。別の局面において、本開示は、がんのための標的化された化学療法に関する。本明細書で開示される方法および標的化された化学療法は、代表的には、がんと診断された個体に投与される。しかし、いくらかの場合には、上記標的化された化学療法は、臨床的ながんの徴候を未だ示していないが、がんを発生させるリスクのある個体、または以前にがんと診断されたが、寛解期にあるかもしくは再発するリスクのある被験体に投与され得る。この目的に向かって、本開示はまた、がんを発生させるリスクを妨げるかもしくは低減するための方法、ならびに再発を処置するかもしくは寛解を長期化するための方法に関する。
【０１５１】
一局面において、有効量の本明細書で定義されるとおりの化合物を投与する工程を包含する、化学療法効果を生じさせることが必要な被験体において化学療法効果を生じさせるための方法が提供される。一局面において、本開示は、有効量の本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物を被験体に投与することによって、がんを処置することが必要な被験体においてがんを処置するための方法に関する。いくつかの実施形態において、上記方法は、被験体においてがんの予防、コントロール、阻害もしくは完全な治癒のためのものであり得る。
【０１５２】
いくつかの実施形態において、上記処置は、放射線を除く。言い換えると、上記化合物は、放射線増感剤よりもむしろ抗がん剤として使用されるように、放射線の非存在下で使用される。このことは、上記被験体がＮＰＢ抗がん活性と相互作用する様式で、放射線処置を受けていないことを意味する。しかし上記被験体は、本発明の化合物と相互作用しない別のときに、放射線処置を受けてもよい。
【０１５３】
いくつかの実施形態において、上記がんは、Ｐｔベースの抗がん薬（例えば、シスプラチン）もしくは毒性の副作用を有する別のがん治療に感受性であるがんである。いくつかの実施形態において、上記がんは、Ｐｔベースの抗がん薬（例えば、シスプラチン）もしくは毒性の副作用を有する別のがん治療に抵抗性であるがんである。
【０１５４】
本明細書で開示される化合物はまた、化学療法によって処置可能な他の疾患もしくは状態（例えば、ＡＬアミロイドーシス、強直性脊椎炎、多発性硬化症、クローン病、乾癬、乾癬性関節炎、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、強皮症、自己免疫障害、非がん性の形質細胞異形成（ｐｌａｓｍａ  ｃｅｌｌ  ｄｙｓｃｒａｓｉａ）、三叉神経痛、聴神経腫、重篤な甲状腺眼症、翼状片、色素性絨毛結節性滑膜炎を処置するために、ならびにケロイド瘢痕増殖、血管再狭窄、および異所性骨化を妨げるために、使用され得る。上記ＮＰＢ化合物はまた、骨髄移植（造血幹細胞移植）の前にコンディショニングレジメンにおいて使用され得る。従って、別の局面において、有効量の本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物を被験体に投与することによって、被験体において化学療法によって処置可能な疾患もしくは状態を処置するための方法が提供される。上記疾患もしくは状態は、非がん性の疾患もしくは状態であり得る。いくつかの実施形態において、上記疾患は、がんである。
【０１５５】
別の局面において、Ｐｔベースの薬（例えば、シスプラチン）毒性を低減もしくは克服するための方法が提供され、ここで上記の方法のうちのいずれも、Ｐｔベースの薬（シスプラチン）処置に感受性である細胞もしくはがんに適用されるか、またはＰｔベースの薬（シスプラチン）処置に感受性である細胞もしくはがんを有する被験体に適用される。
【０１５６】
別の局面において、Ｐｔベースの薬（例えば、シスプラチン）抵抗性を克服するための方法が提供され、ここで上記方法のうちのいずれも、Ｐｔベースの薬（シスプラチン）処置に抵抗性である細胞もしくはがんに適用されるか、またはＰｔベースの薬（シスプラチン）処置に抵抗性である細胞もしくはがんを有する被験体に適用される。
【０１５７】
別の局面において、上記方法は、投与が必要な被験体に治療上有効量の、電子と非常に反応性の化合物を投与する工程を包含する。好ましい標的化およびラジカル形成および反応において、上記薬剤は、抗がん効果を示し得、かつ全身性もしくは急性の毒性作用を示すことはない。
【０１５８】
別の局面において、がん細胞に有効量の本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ化合物を投与する工程を包含する。がん細胞において抗がん効果を誘導するための方法が提供される。いくつかの実施形態において、上記抗がん効果は、上記がん細胞の殺滅である。いくつかの実施形態において、上記がん細胞は、腫瘍細胞である。
【０１５９】
別の局面において、がん細胞に有効量の本明細書で定義されるとおりの化合物を投与する工程を包含する、該がん細胞においてアポトーシスを誘導するための方法が提供される。
【０１６０】
上記治療は、治療上有効な量で投与される。上記化学療法の特徴は、本明細書で開示される実施形態のうちのいずれかに記載されるとおりである。
【０１６１】
本明細書で使用される用語法が、具体的実施形態を記載する目的のためのものに過ぎず、限定することを意図しないことは、理解されるべきである。別段具体的に定義されなければ、本明細書で使用される用語法が、関連分野の当業者に公知であるその一般的な意味を与えられることは、さらに理解されるべきである。
【０１６２】
用語「被験体」とは、本明細書で使用される場合、処置される予定のヒトもしくは動物、特に、哺乳動物をいう。哺乳動物としては、例えば、霊長類、ウシ、ヒツジ、ヤギ、ウマ、イヌ、ネコ、ウサギ、ラット、もしくはマウスが挙げられ得る。いくつかの実施形態において、上記被験体は、ヒトであるが、本明細書で開示される化合物は、獣医学的適用にも有用である。用語「被験体」および「患者」は、交換可能に使用され得る。
【０１６３】
用語「障害」および「疾患」は、本明細書では交換可能に使用され得、状態を含み得る。
【０１６４】
用語「がん」（例えば、新生物障害）とは、本明細書で使用される場合、異常な細胞成長、増殖もしくは分裂を伴う障害（例えば、新生物）をいう。がん細胞は成長および分裂するときに、それらはその遺伝子変異および増殖性の特徴を子孫細胞に伝える。「腫瘍」（例えば、新生物）は、がん細胞の蓄積である。本明細書で開示される方法および組み合わせは、がん、がん細胞、腫瘍および／もしくはこれらと関連する症状の処置において使用され得る。
【０１６５】
本開示の方法、使用および併用に従って処置され得るがんの例示的なタイプとしては、精巣がん、膀胱がん、子宮頸がん、卵巣がん、乳がん、前立腺がん、頭部がん、頚部がん、肺がん（例えば、非小細胞肺がん）、子宮内膜がん、膵臓がん、カポジ肉腫、副腎がん、白血病、胃がん、結腸がん、直腸がん、肝臓がん、胃がん、食道がん、腎臓がん、甲状腺がん、子宮がん、皮膚がん、口腔がん、脳のがん、脊髄がん、胆嚢がんが挙げられるが、これらに限定されない。上記がんとしては、例えば、肉腫、癌、黒色腫、リンパ腫、骨髄腫、もしくは胚細胞腫瘍が挙げられ得る。いくつかの実施形態において、上記がんは、精巣がん、膀胱がん、子宮頸がん、卵巣がん、乳がん、前立腺がん、頭部がん、頚部がん、もしくは肺がん（例えば、非小細胞肺がん）である。
【０１６６】
「抗がん剤」とは、がん細胞を直接的もしくは間接的に、例えば、アポトーシスを引き起こすことによって死滅させるか、またはがん細胞の増殖を直接的もしくは間接的に妨げる、停止させるもしくは低減する治療剤をいう。いくらかの場合には、「抗新生物薬剤（ａｎｔｉ−ａｎｔｉｎｅｏｐｌａｓｔｉｃ  ａｇｅｎｔ）」とは、１種より多くの治療剤を含み得る。
【０１６７】
用語「副作用」とは、化学療法の作用のうちの１つ（例えば、腎毒性、肝毒性、重篤な悪心および嘔吐、骨髄低下、骨髄抑制／免疫抑制、粘膜炎（消化管の内側の炎症）、脱毛症（脱毛）、血球減少、疼痛、疲労、悪液質、皮膚の合併症（例えば、過敏反応）、ならびに神経系、肺、心臓、生殖系および内分泌系の合併症）をいう。
【０１６８】
本明細書で使用される場合、用語「ｔｒｅａｔ（処置する、処理する）」、「ｔｒｅａｔｉｎｇ（処置する、処理する）」および「ｔｒｅａｔｍｅｎｔ（処置、処理）」とは、一般に、処置される予定の疾患もしくは状態の症状の予防、低減もしくは根治を含む。がんに関しては、用語「ｔｒｅａｔ（処置する、処理する）」、「ｔｒｅａｔｉｎｇ（処置する、処理する）」および「ｔｒｅａｔｍｅｎｔ（処置、処理）」としては、例えば、腫瘍、がん（腫瘍）細胞もしくはがんの予防、根治、除去、改善、改変、低減、管理もしくはコントロール、転移の最小化、予防もしくは遅延、再発の発生の予防もしくは遅延、または被験体の生存の長期化が挙げられ得る。
【０１６９】
用語「転移」とは、本明細書で使用される場合、リンパ管もしくは血管を介しての腫瘍細胞の播種をいう。転移はまた、漿膜腔、またはくも膜下もしくは他の空間を介する直接的な拡がりによる腫瘍細胞の移動をいう。転移というプロセスを経て、身体の他の領域への腫瘍細胞移動は、最初に出現した部位から離れた領域に新生物を確立する。
【０１７０】
用語「有効量」もしくは「治療上有効な量」とは、治療成分、もしくは併用療法における成分の量であって、細胞、組織、腫瘍、系、もしくは被験体において所望の生物学的もしくは医学的応答を引き出し、その結果が、研究者、獣医師、医師または他の臨床医もしくは技術者によって広く求められる、量を意味すると意図される。化学療法において投与される予定の有効量のＮＰＢ抗がん化合物に言及する場合、上記有効量の上記化合物は、所望の抗がん効果を提供するために十分な量であり得る。
【０１７１】
「抗がん効果」としては、がん細胞、腫瘍、もしくはがんの低減、予防、成長の阻害もしくは排除；がん細胞の低減もしくは阻害された増殖；がん細胞の増加もしくは増強された殺滅もしくはアポトーシス；転移の低減もしくは予防、および／または被験体の生存の長期化が挙げられ得るが、これらに限定されない。いくらかの場合には、所望の生物学的もしくは医学的応答は、がんの１種もしくはそれより多くの種の症状の改善、緩和、低下もしくは除去、または特定のがん処置と関連する１種もしくはそれより多くの種の毒性副作用の低減であり得る。
【０１７２】
例えば、がん細胞増殖を「阻害する」もしくは「低減する」とは、一般に、処置されないか、または本願の方法および併用に供されないかのいずれかである細胞の増殖と比較したとき、当業者に公知の方法を使用して測定される場合に、細胞増殖の量を、例えば、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、もしくは１００％まで遅らせるか、減少させるか、もしくは例えば、停止させることを意味する。
【０１７３】
腫瘍を「低減する」とは、一般に、処置前の腫瘍サイズと、または本願の方法およびＮＰＢ抗がん化合物に供されない腫瘍と比較したときに、当業者に公知の方法を使用して測定される場合に、腫瘍のサイズを、例えば、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、もしくは１００％まで低減することを意味する。
【０１７４】
がん細胞の殺滅もしくはアポトーシスの「増加」もしくは「増強」とは、一般に、処置されないか、または本願の方法およびＮＰＢ抗がん化合物に供されないかのいずれかである細胞と比較したときに、当業者に公知の方法を使用して測定される場合に、死細胞もしくはアポロ−シス細胞の数の増加（例えば、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、１００％、２００％、３００％もしくはそれ超までの）を意味する。細胞殺滅もしくはアポトーシスの増加はまた、標準的な細胞生存能アッセイを使用して測定される場合に、細胞生存能の低下として測定され得る。
【０１７５】
本明細書で使用される場合、用語「アポトーシス」とは、本来備わっている細胞の自己破壊もしくは自殺プログラムをいう。誘発刺激に応じて、細胞は、細胞収縮、細胞膜小胞化およびクロマチン凝縮および断片化を含む事象のカスケードを受ける。これら事象は、膜結合粒子（アポトーシス小体）のクラスターへの細胞変換中に最高点に達し、これはその後、マクロファージによって貪食される。
【０１７６】
本明細書で使用される場合、単数形「ａ（１つの、ある）」、「ａｎ（１つの、ある）」および「ｔｈｅ（上記、この、その）」は、別段示されなければ、複数形への言及を含む。
【０１７７】
「実質的に」、「約」および「およそ」のような程度に関する用語は、本明細書で使用される場合、最終結果が有意に変化しないような、修飾された用語の妥当な量の偏差を意味する。これら程度に関する用語は、この偏差が上記程度に関する用語が修飾する文言の意味を否定しない場合に、その修飾された用語の少なくとも±５％の偏差を含むと解釈されるべきである。
【０１７８】
（併用療法）
本明細書で開示されるＮＰＢ抗がん化合物は、単独の治療として投与されてもよいし、１種もしくはそれより多くの種のさらなる治療（例えば、外科手術または薬物療法または放射線療法）とともに使用されてもよい。例えば、上記さらなる治療は、手術（例えば、原発性腫瘍を除去するために）、または治療剤（例えば、抗生物質、抗炎症剤もしくは抗がん剤）を含むがん治療であり得る。抗がん剤としては、例えば、古典的な化学療法剤、ならびに分子標的化治療剤、生物学的治療剤（ｂｉｏｌｏｇｉｃ  ｔｈｅｒａｐｙ  ａｇｅｎｔ）、および放射線療法薬剤が挙げられ得る。本開示の化学療法とさらに併用される抗がん剤としては、例えば、電子供与剤、アルキル化剤、代謝拮抗物質、植物アルカロイドおよびテルペノイド（例えば、タキサン）、トポイソメラーゼインヒビター、抗腫瘍抗生物質、ホルモン療法、分子標的化薬剤などを含む、当業者に公知のクラスのうちのいずれかから選択される薬剤、が挙げられ得る。いくつかの実施形態において、上記抗がん剤は、アルキル化剤、代謝拮抗物質、電子供与剤、ビンカ・アルカロイド、タキサン、トポイソメラーゼインヒビター、抗腫瘍抗生物質、チロシンキナーゼインヒビター、もしくは免疫抑制マクロライドである。上記選択されるさらなる薬剤が、上記ＮＰＢ化合物の有効性を有意に低減するべきではないか、または望ましくない毒性副作用を誘発／増強するべきではないことが理解される。
【０１７９】
別の局面において、本開示は、本明細書で開示されるとおりのＮＰＢ化合物および別の治療剤もしくは療法（例えば、手術もしくは放射線）を含む併用療法を提供する。好ましい実施形態において、上記組み合わせは、単独で投与される場合の上記組み合わせの個々の成分の抗がん効果より大きな正味の抗がん効果を有する。好ましくは、上記抗がん効果は、毒性副作用の付随した増加なしに増加する。
【０１８０】
一局面において、化学療法によって処置可能ながんもしくは別の疾患を処置するための併用療法が提供され、上記併用療法は、有効量の本明細書で定義されるとおりの化合物を上記被験体に投与する工程；および１種もしくはそれより多くの種のさらなる治療剤を上記被験体に投与する工程を包含する。いくつかの実施形態において、上記治療剤は、化学療法剤である。
【０１８１】
相乗作用的組み合わせは、特に望ましい。いくつかの実施形態において、上記組み合わせは、相乗作用的抗がん効果を示す。用語「相乗作用的」および「相乗効果」とは、上記組み合わせの併用された成分の効果が、単独で投与された場合の個々の成分の効果の合計より大きいことを意味する。
【０１８２】
（使用）
本明細書で開示されるＮＰＢ抗がん化合物は、標的化された化学療法のために、例えば、最小限の毒性での処置を受ける被験体において抗がん効果を生じさせるために、使用され得る。従って、一局面において、被験体において化学療法の抗がん効果を生じさせるに当たって使用するために、本明細書で定義されるとおりの抗がん化合物が提供される。
【０１８３】
別の局面において、被験体のがんの処置における使用のために、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物が提供される。別の局面において、がんの処置において別の薬剤／療法と併用するための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物が提供される。別の局面において、がんの処置のための医薬の製造における使用のための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物が提供される。別の局面において、がんの処置のために別の薬剤／療法と組み合わせて使用するための医薬の製造における使用のための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物が提供される。別の局面において、被験体において化学療法によって処置可能な疾患もしくは状態を処置することにおける使用のための、本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物が提供される。
【０１８４】
いくつかの実施形態において、上記使用は、放射線を除く。
【０１８５】
いくつかの実施形態において、上記被験体は、白金ベースの薬剤（例えば、シスプラチン）処置に感受性であるがんを有するが、有意な毒性効果作用を伴う。いくつかの実施形態において、上記被験体は、白金ベースの薬剤（例えば、シスプラチン）処置に対して抵抗性であるがんを有する。
【０１８６】
上記使用によれば、上記化学療法は、治療上有効な量での投与に関する。
【０１８７】
本明細書で開示されるＮＰＢ抗がん化合物は、抗がん効果を誘導するためにインビトロもしくはインビボで使用され得る。一局面において、がん細胞を処置することにおける使用のための（例えば、がん細胞において抗がん効果を誘導するための）本明細書で定義されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物が提供される。
【０１８８】
上記使用のさらなる特徴は、本明細書で開示される実施形態のうちのいずれかに記載されるとおりである。
【０１８９】
（キットおよび商用パッケージ）
別の局面において、化学療法における使用のための、本明細書で開示されるとおりのＮＰＢ抗がん化合物に関するキットおよび商用パッケージが提供される。いくつかの実施形態において、本明細書で開示されるとおりのＮＰＢ化合物を含む、キットもしくは商用パッケージが提供される。いくつかの実施形態において、指示は、がんの処置における別の薬剤／療法と組み合わせて使用するためのものである。
【０１９０】
（解離電子移動（ＤＥＴ）反応）
本発明者は、近年、化学療法において、および放射線治療との組み合わせにおいて、シスプラチンの作用の分子機構を推測した［Ｌｕ，  ２００７；  ２０１０；  Ｌｕ  ｅｔ  ａｌ．  ２００７］。シスプラチンは周知のＤＮＡ攻撃薬剤であるが、その正確な作用の分子機構ははっきりしないままであった。フェムト秒時間分離レーザー分光法（ｆｓ−ＴＲＬＳ）の使用によって、シスプラチンが、弱く結合した電子、例えば、水の放射線分解によって生成された予備水和電子（ｐｒｅｈｙｄｒａｔｅｄ  ｅｌｅｃｔｒｏｎ）（ｅｐｒｅ−）との解離電子移動（ＤＥＴ）反応のための非常に有効な分子であることが実証された：
【数１】
0006765302.tif 000020
その得られたｃｉｓ−Ｐｔ（ＮＨ３）２ラジカルは、ＤＮＡ鎖破壊を非常に効率的にもたらす［Ｌｕ，  ２００７］。細胞における不対ＤＳＢは、ＤＮＡ損傷の最も致死的な形態であり、アポトーシスおよび最終的なクローン原性細胞の死（ｃｌｏｎｏｇｅｎｉｃ  ｃｅｌｌ  ｄｅａｔｈ）に直接関連することは、周知である。
【０１９１】
本発明者は、いまや、ある種の非白金ベースの有機分子がまた、がん細胞の中の還元的環境に存在し得る弱く結合した電子とのＤＥＴ反応に関与し得、シスプラチンアナログとして本質的に作用することを驚くべきことに発見した。本開示のＮＰＢ抗がん化合物のいくつかの一般的特徴は、それらが、１個もしくはそれより多くの電子移動プロモータ（例えば、ＮＨ２基）および１個もしくはそれより多くの脱離基（例えば、ハロゲン）に共役した芳香族環（白金配位イオンではなく）を含むことである。このような化合物は、化学療法のために有効な抗腫瘍化合物であることが本明細書で実証される。
【０１９２】
有利なことには、このような化合物はまた、Ｐｔベースの薬剤（例えば、シスプラチン）より、正常細胞に対して有意に毒性が少ないことが本明細書で実証される。実際に、本明細書で提供される実施例は、上記例示的化合物が非常に高用量（２００μＭ）ですら、正常細胞に対して実質的に非毒性であることを実証する。
【０１９３】
がん細胞と本開示の非白金ベースのＮＰＢ抗がん化合物とのインビトロもしくはインビボでの接触が、化学療法の抗がん効力を提供するその一方で、上記化合物自体が、使用できる用量内で実質的に非毒性であることは、本明細書で実証される。
【０１９４】
シスプラチンの推測される解離電子移動（ＤＥＴ）機構（上記）に基づいて、上記非白金ベースの抗がん化合物（ＮＰＢ）は、がん細胞における弱く結合した電子（ｅｗｂ−）とＤＥＴ反応を介して以下のように反応すると考えられる：
ｅｗｂ−  ＋  ＮＰＢ  →  ラジカル  →  ＤＮＡ損傷／細胞死。
このＤＥＴ反応機構は、図２に模式的に示される。得られるラジカルは、ＤＮＡ損傷およびアポトーシス（細胞死）、例えば、がん細胞もしくは腫瘍におけるＤＮＡ損傷および細胞死を効率的にもたらし得る。
【０１９５】
研究は、上記化合物のＤＥＴ機構を実証し、それらのインビトロおよびインビボでの抗がん効果を調査するために行った。その結果のうちのいくつかを、以下で考察する。
【０１９６】
（ＮＰＢ抗がん化合物のＦＳ−ＴＲＬＳ研究）
ＮＰＢと弱く結合した電子（ｅｗｂ−）との反応性を、実施例１で概説されるように、ｆｓ−ＴＲＬＳ測定によって研究した。図３は、例示的なＮＰＢとしての化合物ＢのＤＥＴ反応が、ハロピリミジン（例えば、ブロモデオキシウリジン（ＢｒｄＵ）およびヨードデオキシウリジン（ＩｄＵ））のものと比較して、実際非常に効率的であったことを示す。上記ハロピリミジン（これらは、潜在的な抗がん剤として試験されたが、フェーズＩＩＩ臨床試験で失敗した［Ｐｒａｄｏｓ  ｅｔ  ａｌ．，  １９９９］）は、ＢｒｄＵおよびＩｄＵの構造の中に電子移動プロモータが欠如していることにおそらく起因して、ＤＥＴ反応が同一の実験条件下で全く検出されないことを示した。このことは、本開示のＮＰＢが、がんの化学療法のための有効な抗がん剤として非常に有望であることを示唆する。
【０１９７】
（ＮＰＢ抗がん化合物のインビトロ毒性試験）
シスプラチンもしくはＮＰＢ抗がん化合物のみのインビトロ毒性を、実施例２で概説されるように、ヒト（皮膚）正常細胞（ＧＭ０５７５７）で調査した。上記ＧＭ０５７５７細胞株は、がん研究において、特に、新たな抗がん剤を試験するにあたって、ヒト正常細胞として広く使用されてきた［Ｃｈｏｕｄｈｕｒｙ  ｅｔ  ａｌ．  ２００９］。図４は、上記正常細胞が用量依存性様式において、シスプラチンの７２時間処理によって、約１０μＭという測定されたＩＣ５０（ここで細胞生存率は、非処理細胞に対して５０％である）で効率的に死滅させられたことを示す。このことから、シスプラチンは、化学療法薬としては実際に非常に毒性であることが確認される。対照的に、図５〜８にプロットされた結果は、ＮＰＢ抗がん化合物である化合物Ａ、Ｂ、ＣおよびＤが、最大９６時間までの処理の間に、最大２００μＭまでの用量で、正常細胞に対して本質的に毒性が全くなかったことを示す。従って、これらＮＰＢは、動物およびヒトにおいて、重金属（Ｐｔ）ベースの化学療法薬（シスプラチン）とは対照的に、ほとんどもしくは全く毒性副作用を誘発しないと予測される。細胞の生存能を、ＭＴＴアッセイ（最も一般的に使用される細胞生存能アッセイのうちの１つ）によって測定した。この方法は、代謝的に活性な細胞（生細胞）によってＭＴＴ（３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド）を不溶性のホルマザンに変換することを伴う。可溶化剤を使用すると、上記ホルマザンは溶解し、その吸光度が測定され、生存している細胞数の指標が与えられる。これは、十分に確立された定量的方法であり、長期間のスケールで細胞生存を測定するクローン原性アッセイと比較して、必要とされる薬物処理時間ならびに総プロトコル時間の点で迅速である。
【０１９８】
（ＮＰＢ抗がん化合物のインビトロ抗がん効果試験）
ＮＰＢのインビトロ抗がん効果は、ヒト子宮頸がん（ＨｅＬａもしくはＭＥ−１８０）、乳がん（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）および肺がん（Ａ５４９）細胞株、ならびにシスプラチン抵抗性ヒト卵巣がん（ＮＩＨ：ＯＶＣＡＲ−３、ＨＴＢ−１６１）細胞株において、実施例３で概説されるように調査した。図９〜２７は、種々の濃度の各ＮＰＢで９６時間処理した後の種々のヒトがん細胞の細胞生存率を示す。これら結果は、化合物Ａ、Ｂ、ＣおよびＤが、用量依存性様式においてがん細胞の効率的な殺滅をもたらしたことを示す。ＮＰＢの有意な抗がん効果が明らかに観察された。例えば、ほぼ全ての子宮頸がん細胞（ＭＥ−１８０）もしくは乳がん細胞（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）が、約１５０〜２００μＭ  化合物ＢもしくはＣもしくはＤの存在（これらは、ヒト正常細胞に対しては何ら毒性を示さなかった）で死滅させられた。
【０１９９】
（ＮＰＢ抗がん化合物のインビトロＤＮＡ２本鎖破壊およびアポトーシス試験）
例示的ＮＰＢ化合物としての化合物Ｂによって誘導されるＤＮＡ２本鎖破壊（ＤＳＢ）およびアポトーシスを、ヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞株において、実施例４および５に概説されるとおりに調査した。上記処理されたがん細胞におけるＤＮＡ  ＤＳＢおよびアポトーシスを、それぞれ、γＨ２ＡＸ  ＤＮＡ損傷アッセイおよびＣｅｌｌＥｖｅｎｔＴＭ  Ｃａｓｐａｓｅ−３／７  Ｇｒｅｅｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ（ともにＩｎｖｉｔｒｏｇｅｎから購入）によって検出した。図２８は、化合物Ｂが上記処理されたがん細胞においてＤＮＡ  ＤＳＢの有意な量を誘導したことを示す一方で、図２９は、化合物Ｂがまた対応して、０〜２００μＭ  化合物Ｂによって処理したがん細胞におけるアポトーシスの有意な％を生じたことを示す。
【０２００】
本明細書で示されるインビトロでの結果は、がん細胞においては有意なＤＮＡ  ＤＳＢおよびアポトーシスを誘導することによって、ＮＰＢ化合物の存在が腫瘍細胞を効率的に死滅させるが、正常細胞は死滅させないことを顕著に実証する。従って、上記ＮＰＢは、十分な抗がん効果を生じるその一方で、動物およびヒトにおいて毒性副作用を最小限しか誘発しないかもしくは全く誘発しないと予測される。
【０２０１】
（ＮＰＢ抗がん化合物のインビボ抗がん効果）
例示的ＮＰＢ化合物としての化合物Ｂのインビボ抗がん効果を、ヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）の異種移植片マウス腫瘍モデルにおいて、実施例６に概説されるように調査した。化合物Ｂの投与は、上記腫瘍モデルにおいて化合物を受けないコントロール群と比較して、図３０に示される腫瘍（体積）成長曲線から認められ得るように、腫瘍成長を有意に抑制した。これらの結果の全ては、化合物Ｂがマウスにおいて腫瘍の有意な成長阻害および再成長遅延を生じたことを示す。化合物Ｂの少ない日用量（７ｍｇ／ｋｇ、マウスにおいて推定濃度約５０μＭに等しい）のみを使用し、化合物Ｂが最大２００μＭまでの濃度で最小限の全体的なおよび急性の毒性を有することを考慮すれば、これら結果は、最大限の治療効果が達成され得るように、より大きな化合物用量もしくはより頻度の高い処置に外挿され得ると予測される。
【０２０２】
（ＮＰＢ抗がん化合物のインビボ毒性研究）
全体的な薬物毒性は、生存アッセイおよび体重測定によって６〜８週齢のＳＣＩＤマウスで研究し、急性の薬物毒性を、以下のパラメーターによって測定した：血液採取および組織学（実施例７に概説されるとおり）。肝毒性（ＡＬＴ、ＡＬＰ、総ビリルビン）、腎毒性（血中尿素、クレアチニン）、および電解質（Ｎａ、Ｋ、Ｃｌ）を、生化学的方法もしくはＨＰＬＣ−質量分析法によって分析した。本研究では、例示的ＮＰＢ化合物としての化合物Ｂを、インビトロでの細胞株実験で観察される非毒性に起因して、０ｍｇ／ｋｇおよび７ｍｇ／ｋｇを５日間毎日マウスにＩＰ注射することによって意図的に投与した。マウスを、あらゆる物理的毒性に関して観察した。この研究の最後に、肝臓および腎臓の毒性を評価するために、全器官を採取した。血液もまた回収した。図３１は、時間に伴うマウス体重への影響は全くない、すなわち、化合物Ｂは、物理的毒性を全く示さなかったことを示す。さらに、図３２にプロットされた結果は、高用量（５日×７ｍｇ／ｋｇ／日＝３５ｍｇ／ｋｇ）で与えられた化合物Ｂでもなお、観察可能な急性の毒性を全く誘発しなかった（すなわち、肝毒性なし、腎毒性なし、および電解質の変化なし）ことを示す。
【０２０３】
本明細書で提供される実施例のインビトロおよびインビボの結果は、例示されるもの以外に、他の化合物および組み合わせ、がん細胞、がんモデルおよびヒトがんに外挿され得ると考えられる。本明細書で提供される情報があれば、化学療法において使用されて、それらの抗がん効果を生じさせ得る本明細書で例示されるもの以外に、他の新たな抗がん剤を同定するために合理的なアプローチが使用され得る。当業者に公知の種々のスクリーニングアッセイは、実施例で示されるインビトロおよびインビボでの実験でされ得るとおり、特定の薬剤の効果を評価するために使用され得る。抗がん効果を明らかに示すそれら薬剤は特に好ましく、同様に、Ｐｔベースの抗がん剤での処置と比較して毒性副作用を生じないものは特に好ましい。有効な抗がん剤を同定するこの合理的なアプローチは、無作為スクリーニングアッセイに代わる効率的かつ経済的な代替手段を示す。
【０２０４】
当業者は、例えば、所望の抗がん効果を達成するその一方で、最小限の毒性副作用を有するための、インビボでの化学療法に必要とされる有効量を容易に決定し得る。有効な投与量は、とりわけ、がんのタイプおよびステージ、投与経路、処置レジメンに依存して変動し得る。研究は、使用される予定の最適な薬物用量を決定するために、当業者によってさらに行われ得る。
【０２０５】
本明細書で開示されるＮＰＢの１つの利点は、その開示されるＤＥＴ反応機構が腫瘍細胞において優先的に活性であるように設計されることである。これは、ＮＰＢが低い反応性を有し、従って、上記ＤＥＴが起こらないかもしくはその反応効率が還元的細胞内環境の欠如に起因して正常細胞において有意に低下する正常細胞の場合とは、対照的である［Ｌｕ  ｅｔ  ａｌ．，  ２０１３］。従って、本開示の化合物は、がんの複数のタイプ（子宮頸がん、卵巣がん、乳がん、肺がん、前立腺がん、脳および脊髄のがん、頭頸部がん、肝臓がん、胃がん、白血病および結腸直腸がんが挙げられるが、これらに限定されない）の天然に標的化された化学療法を構成する。
【０２０６】
上記ＮＰＢのいくつかの望ましい特徴としては、以下のうちの１つもしくは組み合わせが挙げられる：（１）生体適合性；（２）弱く結合した電子との効率的な反応；（３）ある種の用量が使用され得るように、がん細胞の効率的な殺滅；（４）投与される予定の用量では、正常細胞に対して不活性、従って、最小限の毒性（理想的には、実質的に非毒性）；（５）還元的もしくは低酸素性の腫瘍環境では反応性；（６）がん細胞と優先的に反応性；（７）細胞に、好ましくは核に入ることができる；および／または（８）腫瘍の複数のタイプに適用可能。
【０２０７】
本明細書で開示される原理を適用すれば、当業者は、標的化された化学療法の抗がん効果を誘導し得る抗がん化合物を同定し得る。従って、本開示の範囲は、開示される例示的ＮＰＢ化合物より広い。
【０２０８】
多くの理論、仮説、確信および前提条件が本明細書で考察される。このような理論、仮説、確信および前提条件は、拘束するとも本開示の範囲を限定するとも意図されない。
【実施例】
【０２０９】
以下に示される実施例は、本開示の範囲を例証することを意図するのであって、限定することは意図しない。
【０２１０】
（実施例１．抗がん化合物（ＮＰＢ）と弱く結合した電子とのＤＥＴ反応のフェムト秒レーザー分光観察）
（１．１  ｆｓ−ＴＲＬＳ方法）
フェムト秒（ｆｓ）時間分離レーザー分光法（ｆｓ−ＴＲＬＳ）は、分子反応のリアルタイム観察のための最も多用途かつ強力な技法である。それは、反応が正確に起こる時間スケール−フェムト秒（ｆｓ）（１ｆｓ＝１０−１５秒）に本発明者らが下げるそのような短い持続時間のレーザーフラッシュを使用する。新たなＮＰＢ抗がん化合物と弱く結合した電子との上記ＤＥＴ反応を、以前に実証された［Ｌｕ，  ２００７；  ２０１０］ｆｓ−ＴＲＬＳ方法論によって研究した。後者に関しては、簡潔には、本発明者らのｆｓレーザー増幅器システム（Ｓｐｅｃｔｒａ−Ｐｈｙｓｉｃｓ，  Ｓｐｉｔｆｉｒｅ）は、パルス幅１００〜１２０ｆｓ、繰り返し率５００Ｈｚのレーザーパルスを生じた。３５０ｎｍの強力なポンプパルスを使用して、Ｈ２Ｏ分子の、より高いエネルギー状態Ｈ２Ｏ＊への２光子励起、次いで、イオン化してｅｗｂ−を生じることによって、弱く結合した電子（ｅｗｂ−）を生成した；一定の遅れで来る４００ｎｍのプローブパルスを使用して、反応中間体であるアニオン状態の過渡吸光度を測定することによって、上記電子とのＤＥＴ反応をモニターした。
【０２１１】
（１．２  結果）
新たなＮＰＢ抗がん化合物（例えば、化合物Ｂ）のＤＥＡ反応の代表的ｆｓ−ＴＲＬＳ観察を、図３に示す。その結果は、化合物Ｂとｅｗｂ−とのＤＥＴ反応が非常に効率的であり、これは、ブロモデオキシウリジン（ＢｒｄＵ）もしくはヨードデオキシウリジン（ＩｄＵ）のものより遙かに強力であることを示す。後者は、電子移動プロモータ基（ジアミノ）を有さず、そのＤＥＴ反応は、同一の実験条件で無視できる程度であることが観察される。この観察は、本開示の化合物が強力な抗がん剤であることを示す。
【０２１２】
（１．３  考察）
本開示のＮＰＢ化合物の中の（モノ−もしくはジ−）ハロゲンおよびジアミノ基の存在は、実際に、がん細胞の還元的細胞内環境に存在する弱く結合した電子とのそれらのＤＥＴ反応を増強し得る。
【０２１３】
（実施例２．ヒト正常細胞を処理することにおけるＮＰＢの毒性に関するインビトロ試験）
（２．１  材料および方法）
（２．１．１  化学物質および試薬）
シスプラチン、ジクロロ−ジアミノ−ベンゼン（化合物Ａ）、ブロモ−ジアミノ−ベンゼン（化合物Ｄ）、インスリン、および３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）を、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得た。ジブロモ−ジアミノ−ベンゼン（ジブロモ−フェニレンジアミン、化合物Ｂ）を、ＴＣＩ−Ａｍｅｒｉｃａから得た。ジヨード−ジアミノベンゼン（化合物Ｃ）を、本発明者らの研究室で合成し、精製し、結晶化し、その構造および純度を、ＮＭＲおよび質量分析法によって調べた。ＭＥＭおよびウシ胎仔血清（ＦＢＳ）、ペニシリンＧおよびストレプトマイシンを、Ｈｙｃｌｏｎｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（ＵＴ，  ＵＳＡ）から得た。シスプラチンのストック溶液を、超純水もしくは食塩水においてあらたに調製し、化合物Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄのストック溶液を、純粋エタノールにおいて調製した。ここでエタノールの終濃度は、細胞に処理した場合には≦１％であった。
【０２１４】
（２．１．２  細胞培養）
ヒト皮膚二倍体線維芽細胞（ＧＭ０５７５７細胞株）を、Ｃｏｒｉｅｌｌ  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｐｏｓｉｔｏｒｙから直接得た。ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を、Ｈｙｃｌｏｎｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（ＵＴ，  ＵＳＡ）から得た。上記ＧＭ０５７５７正常細胞を、ＭＥＭ（Ｈｙｃｌｏｎｅ）（１０％  ＦＢＳ、１００ユニット／ｍＬ  ペニシリンＧおよび１００μｇ／ｍＬ  ストレプトマイシン（Ｈｙｃｌｏｎｅ）を補充）で培養した。上記細胞を、３７℃において５％  ＣＯ２を含む加湿雰囲気中で維持した。
【０２１５】
（２．１．３  ＭＴＴによる細胞生存能測定）
細胞生存能に対するＮＰＢの毒性作用を、３−［４，５−ジメチルチアゾール−２−イル］−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）アッセイによって決定した。細胞を、９６ウェルプレート（５×１０３  細胞／ウェル）の中で２４時間培養した。その培養培地を新鮮な培養培地で交換し、７２時間もしくは９６時間にわたって、種々の薬物濃度とともにインキュベートした。次いで、細胞生存能のＭＴＴアッセイを行った。簡潔には、フェノールレッドを含まず、１．２ｍＭ  ＭＴＴ（ｓｉｇｍａ）（すなわち、ＰＢＳ中１２ｍＭ  ＭＴＴストック溶液  １０μｌを添加）を含む１００μｌの新たな培地を、各ウェルに添加し、４時間インキュベートした。次いで、上記培地を除去し、そのホルマザン結晶を１００μＬ／ウェル  ＤＭＳＯによって可溶化した（もしくは代わりに１００μｌ／ウェル  ＳＤＳによって可溶化し、さらに４時間インキュベートした）。生存している割合を、Ｍｕｌｔｉｓｋａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  ＵＶ／Ｖｉｓマイクロプレートリーダー（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を使用して、生細胞数に直接比例する５４０ｎｍの吸光度（ＳＤＳ可溶化に関しては５７０ｎｍ）を測定することによって決定した。
【０２１６】
（２．２  結果）
ヒト正常細胞に対するＮＰＢの毒性を試験するために、標準的なＭＴＴアッセイを利用し、シスプラチンを参照として使用した。ヒト正常（ＧＭ０５７５７）細胞を、種々の薬物濃度（シスプラチンに関しては０〜５０μＭおよび化合物Ａ／Ｂ／Ｃ／Ｄに関しては０〜２００μＭ）で処理した。その結果を、図４〜８に示す。第１に、シスプラチンが、≦３０μＭという低濃度ですら、７２時間処理の間に約１０μＭの測定されたＩＣ５０で重度の毒性を示すことは、図４で明らかに認められる。この結果は、抗がん剤としてのシスプラチンが実際に非常に毒性であることを確認する。対照的に、本開示のＮＰＢである化合物Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、２００μＭという非常に高濃度での９６時間処理ですら正常細胞に対して本質的に毒性を有しないことは、図５〜８において明らかに実証される。これら結果は、重金属（Ｐｔ）ベースの化学療法薬（シスプラチン）とＮＰＢとの間の対照的な差異を明らかに示す。従って、これらＮＰＢ分子は、動物およびヒトにおいて全身の毒性副作用を全くもしくは最小限しか誘発しないと予測される。
【０２１７】
（２．３  考察）
本発明者が仮説を立てたとおり、正常細胞は、還元的細胞内環境の欠如に起因して、高度に酸化している本開示の化合物に対して低い反応性を有する。従って、上記ＮＰＢは、正常細胞に対して毒性を全く示さないか、もしくは低い毒性を示す。本開示の化合物は、ヒト正常細胞に対して高い親和性を有しかつ非常に毒性である、臨床上使用されるシスプラチンとは対照的である。従って、これらＮＰＢは、優れた非毒性抗がん剤である可能性を有する。
【０２１８】
（実施例３．  種々のがん細胞を処理することにおけるＮＰＢのインビトロでの抗がん結果）
（３．１  材料および方法）
（３．１．１  化学物質および試薬）
シスプラチン、ジクロロ−ジアミノ−ベンゼン（化合物Ａ）、ブロモ−ジアミノ−ベンゼン（化合物Ｄ）、インスリン、および３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−ｙｌ）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）を、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから得た。ジブロモ−ジアミノ−ベンゼン（ジブロモ−フェニレンジアミン、化合物Ｂ）を、ＴＣＩ−Ａｍｅｒｉｃａから得た。ジヨード−ジアミノベンゼン（化合物Ｃ）を、本発明者らの研究室で合成し、精製し、結晶化し、その構造および純度を、ＮＭＲおよび質量分析法によって調べた。ＭＥＭおよびウシ胎仔血清（ＦＢＳ）、ペニシリンＧおよびストレプトマイシンを、Ｈｙｃｌｏｎｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（ＵＴ，  ＵＳＡ）から得た。シスプラチンのストック溶液を、超純水もしくは食塩水においてあらたに調製し、化合物Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄのストック溶液を、純粋エタノールにおいて調製した。ここでエタノールの終濃度は、細胞に処理した場合には≦１％であった。
【０２１９】
（３．１．２  細胞培養）
ヒト皮膚二倍体線維芽細胞（ＧＭ０５７５７細胞株）を、Ｃｏｒｉｅｌｌ  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｐｏｓｉｔｏｒｙから直接得た一方で、ヒト子宮頸がん細胞株（ＨｅＬａ、ＡＴＣＣ＃：  ＣＣＬ−２；もしくはＭＥ−１８０）、ヒト乳がん細胞株（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）、ヒト卵巣がん細胞株（ＮＩＨ：ＯＶＣＡＲ−３、ＡＴＣＣ＃：ＨＴＢ−１６１）およびヒト肺がん細胞株（Ａ５４９、ＡＴＣＣ＃：ＣＣＬ−１８５ＴＭ）を、ＲＰＭＩ  １６４０、Ｆ−１２Ｋ、ＭｃＣｏｙ’ｓ  ５ＡおよびＬ−１５培養培地と一緒に、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ）から直接得た。ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を、Ｈｙｃｌｏｎｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（ＵＴ，  ＵＳＡ）から得た。上記ＧＭ０５７５７正常細胞およびＨｅＬａ細胞を、ＭＥＭ（Ｈｙｃｌｏｎｅ）（１０％  ＦＢＳ、１００ユニット／ｍＬ  ペニシリンＧおよび１００μｇ／ｍＬ  ストレプトマイシン（Ｈｙｃｌｏｎｅ）を補充）で培養した。ＭＥ−１８０、ＮＩＨ：ＯＶＣＡＲ−３、Ａ５４９およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞の完全成長培地は、それぞれ、ＡＴＣＣが処方したＭｃＣｏｙ’ｓ  ５Ａ培地（１０％  ＦＢＳを補充）、ＲＰＭＩ  １６４０培地（２０％を補充）、Ｆ−１２Ｋ培地（１０％  ＦＢＳを補充）、およびＬ−１５培地（Ｌｅｉｂｏｖｉｔｚ）（１０％  ＦＢＳを補充）であった。上記細胞を、３７℃において５％  ＣＯ２を含む加湿雰囲気中で維持した。
【０２２０】
（３．１．３  ＭＴＴによる細胞生存能測定）
細胞生存能に対するＮＰＢの抗がん効果を、３−［４，５−ジメチルチアゾール−２−イル］−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）アッセイによって決定した。細胞を、９６ウェルプレート（５×１０３細胞／ウェル）において２４時間培養した。その培養培地を新たな培養培地で交換し、９６時間、種々の薬物濃度とともにインキュベートした。次いで、細胞生存能のＭＴＴアッセイを行った。簡潔には、フェノールレッドを含まず、１．２ｍＭ  ＭＴＴ（ｓｉｇｍａ）（すなわち、ＰＢＳ中の１２ｍＭ  ＭＴＴストック溶液  １０μｌを添加）を含む１００μｌの新たな培地を、各ウェルに添加し、４時間インキュベートした。次いで、上記培地を除去し、そのホルマザン結晶を１００μＬ／ウェル  ＤＭＳＯによって可溶化した（もしくは代わりに１００μｌ／ウェル  ＳＤＳによって可溶化し、さらに４時間インキュベートした）。生存している割合を、Ｍｕｌｔｉｓｋａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  ＵＶ／Ｖｉｓマイクロプレートリーダー（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を使用して、生細胞数に直接比例する５４０ｎｍの吸光度（ＳＤＳ可溶化に関しては５７０ｎｍ）を測定することによって決定した。
【０２２１】
（３．２  結果）
ＮＰＢのインビトロでの抗がん効果を、ヒト子宮頸がん（ＨｅＬａもしくはＭＥ−１８０）、乳がん（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）および肺がん（Ａ５４９）細胞株、ならびにシスプラチン抵抗性ヒト卵巣がん（ＮＩＨ：ＯＶＣＡＲ−３、ＨＴＢ−１６１）細胞株において調査した。図９〜２７は、種々の濃度のＮＰＢでの９６時間処理後の種々のヒトがん細胞の細胞生存率を示す。これら結果は、ヒト正常細胞の結果（図５〜８）とは顕著に対照的に、化合物Ａ、Ｂ、ＣおよびＤが、用量依存性様式でがん細胞を死滅させたことを示す。がん細胞がＮＰＢの存在によって効率的に死滅させられたことは、明らかに認められる。例えば、ほぼ全ての子宮頸がん細胞（ＭＥ−１８０）および乳がん細胞（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）は、約２００μＭ  化合物ＢもしくはＣもしくはＤの存在で死滅させられ、これらは、ヒト正常細胞に対して毒性を全く示さなかった。
【０２２２】
（３．３  考察）
本明細書で示されるインビトロの結果は、図５〜２７に示されるように、ＮＰＢ（化合物Ａ／Ｂ／Ｃ／Ｄ）の存在が、腫瘍細胞を効率的に死滅させるが、正常細胞に対してはそうではないことを実証する。従って、上記ＮＰＢは、化学療法の有意な抗がん効力を有するその一方で、動物もしくはヒトにおいて、毒性副作用を最小限に誘発するかもしくは全く誘発しないと予測される。
【０２２３】
（実施例４．ＮＰＢ化合物（Ｂ）は、がん細胞においてＤＮＡ２本鎖破壊を誘発する）
（４．１  材料および方法）
（４．１．１  化学物質および試薬）
Ｂａｒｎｓｔｅａｄ  Ｎａｎｏｐｕｒｅ水システムから新たに得た抵抗率＞１８．２ＭΩ／ｃｍおよびＴＯＣ＜１ｐｐｍを有するライフサイエンス用の超純水を、使用した。γＨ２ＡＸ  ＤＮＡ損傷アッセイキットを、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎから購入した。
【０２２４】
（４．１．２  γＨ２ＡＸ  ＤＮＡ損傷アッセイ）
上記γＨ２ＡＸ  ＤＮＡ損傷アッセイ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を使用して、がん細胞の中のゲノムＤＮＡのＤＳＢを検出した。リン酸化されたＨ２ＡＸ病巣は、ＤＮＡ  ＤＳＢのバイオマーカーである。ＤＮＡ  ＤＳＢは、核の中のリン酸化されたＨ２ＡＸ（γＨ２ＡＸ）の特異的抗体ベースの検出によって測定される。簡潔には、ヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞を、種々の濃度の化合物Ｂで１２時間、上記の細胞培養条件下で処理した。次いで、製造業者によって提供されるプロトコルに記載される詳細な実験手順に従って、本発明者らは、上記処理した細胞のＨＣＳ  ＤＮＡ損傷アッセイを行った。細胞の画像を、Ｎｉｋｏｎ  Ｅｃｌｉｐｓｅ  ＴＳ１００蛍光顕微鏡で取得し；上記細胞における活性化γ−Ｈ２ＡＸの定量分析（ＤＮＡ  ＤＢＳ収量）を、Ｉｍａｇｅ  Ｊソフトウェアを使用して行った。
【０２２５】
（４．２．  結果）
図２８に示されるように、化合物Ｂの処理は、子宮頸がん細胞の中のゲノムＤＮＡのＤＳＢの有意な量を誘導した。
【０２２６】
（４．３．  考察）
ＤＮＡ  ＤＳＢは、上記細胞が修復するのが困難であることが周知であり、従って、細胞死の強力な誘導因子であることから、上記結果は、特に興味深い。これは、図９〜２７で示されるように、化合物Ｂの治療の細胞傷害性について観察されることと一致しており、がん細胞における弱く結合した電子との上記ＮＰＢ化合物についての提唱される解離電子移動（ＤＥＴ）機構（図２および図３）と一致する。
【０２２７】
（実施例５．  化合物Ｂはヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞において有意なアポトーシスを誘導する）
（５．１  材料および方法）
（５．１．１  化学物質および試薬）
ＣｅｌｌＥｖｅｎｔＴＭ  Ｃａｓｐａｓｅ−３／７  Ｇｒｅｅｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔを、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎから購入した。
【０２２８】
（５．１．２  細胞培養）
ヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）細胞を、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ）から購入した。細胞を、ＭＥＭ（Ｈｙｃｌｏｎｅ）（１０％  ウシ胎仔血清（Ｈｙｃｌｏｎｅ）、１００ユニット／ｍＬ  ペニシリンＧおよび１００μｇ／ｍＬ  ストレプトマイシン（Ｈｙｃｌｏｎｅ）を補充）で培養した。上記細胞を、３７℃において、５％  ＣＯ２を含む加湿雰囲気中で維持した。
【０２２９】
（５．１．３  蛍光顕微鏡法によるアポトーシスアッセイ）
ＣｅｌｌＥｖｅｎｔＴＭ  Ｃａｓｐａｓｅ−３／７  Ｇｒｅｅｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を、業者のプロトコルに従って、活性化カスパーゼおよびアポトーシス細胞の検出のために使用した。このキットは、カスパーゼ−３およびカスパーゼ−７に対して特異的なカスパーゼの蛍光インヒビター（ＦＬＩＣＡ）を提供し；細胞は、活性化カスパーゼ−３およびカスパーゼ−７に関して緑色蛍光を示す。その試薬は、核酸結合色素にコンジュゲートした４アミノ酸ペプチド（ＤＥＶＤ）からなる。この細胞透過性基質は、ＤＮＡに結合する上記色素の能力を上記ＤＥＶＤペプチドが阻害するために、本質的には非蛍光性である。アポトーシス細胞におけるカスパーゼ−３もしくはカスパーゼ−７の活性化後に、上記ＤＥＶＤペプチドは切断され、上記色素がＤＮＡに結合して、緑色蛍光を生成することを可能にする。簡潔には、ＣｅｌｌＥｖｅｎｔＴＭ  Ｃａｓｐａｓｅ−３／７  Ｇｒｅｅｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｒｅａｇｅｎｔを使用するために、上記基質を完全成長培地中の細胞に添加し、３０分間インキュベートし、画像化する。活性化カスパーゼ−３／７を有するアポトーシス細胞は、明るい緑色の核を示す一方で、活性化カスパーゼ３／７がない細胞は、最小限の蛍光シグナルを示す。この頑健なアッセイは、カスパーゼ−３／７活性化に対して非常に特異的であることが示されており、生細胞の蛍光画像化とともにカスパーゼ−３もしくはカスパーゼ−７活性化をモニターするために使用されうる。切断された試薬は、カスパーゼ３／７陽性細胞の核を標識するので、この染色はまた、後期アポトーシスに代表的な凝縮した核を含め、核の形態に関する情報を提供しうる。ＭＥ−１８０細胞を、６０％コンフルエンスになるまで成長させ、次いで、０〜２００μＭ  化合物Ｂで４８時間処理した。その蛍光を、Ｎｉｋｏｎ  Ｅｃｌｉｐｓｅ  ＴＳ１００顕微鏡で検出した。画像を、取り付けたカメラで捕捉した。。
【０２３０】
（５．２  結果）
がん細胞の上記ＮＰＢ化合物媒介性の殺滅が、アポトーシスの誘導に起因するかどうかを試験するために、本発明者らは、ＣｅｌｌＥｖｅｎｔＴＭ  Ｃａｓｐａｓｅ−３／７  Ｇｒｅｅｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔを使用した。図２９の結果は、化合物Ｂの処理が、カスパーゼ−３およびカスパーゼ−７の有意な活性化を生じたことを示す。このことは、緑色蛍光の有意な増強から明らかであった。さらに、化合物Ｂはまた、上記処理したがん細胞において凝縮した核を示す（これは、後期アポトーシスに代表的である）核形態の有意な変化を引き起こした。これら結果は、上記細胞を０〜２００μＭ  化合物Ｂで処理した場合に、アポトーシスの有意な誘導を示す。
【０２３１】
（５．３  考察）
化合物Ｂの細胞傷害性効果は、上記処理された細胞によって示される活性化カスパーゼ３／７の量の増加と相関した。これら結果は、化合物Ｂが上記処理したがん細胞のアポトーシスの有意な増加を生じたことを示す。これは、図２８に示されるように、化合物Ｂ誘導性ＤＮＡ  ＤＳＢの結果と一致する。
【０２３２】
（実施例６．  雌性ＳＣＩＤマウスでのヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）の異種移植片マウスモデルにおける化合物Ｂのインビボ試験）
（６．１  材料およびプロトコル）
（６．１．１  研究群）
実験の２つの群は表１に示されるように以下であった：（１）コントロール物品（５％  ＥｔＯＨ／培地）；（２）５％  ＥｔＯＨ／培地中の７ｍｇ／ｋｇの化合物Ｂを５日間毎日。
【表１−１】
0006765302.tif 000021
【表１−２】
0006765302.tif 000022
【０２３３】
（６．１．２  マウスおよび化合物Ｂ溶液調製）
６〜８週齢のＳＣＩＤマウスを、この研究において使用した；例示的ＮＰＢとしての化合物Ｂを、５％  ＥｔＯＨ：９５％  細胞培養培地（約１：２０）に溶解した。
【０２３４】
（６．１．３．  細胞調製（ｓ．ｃ．注射用））
ＭＥ−１８０（ヒト子宮頸がん）細胞を、ＡＴＣＣが処方したＭｃＣｏｙ’ｓ  ５Ａ培地（１０％  ＦＢＳを補充）中で培養した。フラスコ中の細胞を、３７℃において、５％  ＣＯ２を含む加湿雰囲気中で維持した。上記細胞をＰＢＳですすぎ、フラスコの底から剥がすためにトリプシン処理し、新鮮な成長培地と混合し、遠心分離して、上清を除去した。上記細胞を新鮮な培地を用いてマウスへのｓ．ｃ．注射に適切な濃度へと再懸濁した。注射体積は、動物あたり５０μｌ（１．５×１０６細胞）であった。
【０２３５】
（６．１．４  Ｓ．Ｃ．による異種移植片子宮頸がんモデル）
ＭＥ−１８０腫瘍細胞を、雌性ＳＣＩＤマウス（６〜８週齢）へと、体積５０μＬにおいて２７ゲージニードルを使用して左側腹部に皮下に入れた。これは、ヒト子宮頸がんの皮下（ＳＣ）異種移植片マウスモデルとして確立された。
【０２３６】
（６．１．５  薬物用量投与）
マウスを個々に秤量し、上記の研究群の表に概説されるとおりの注射濃度に関して体重に従って腹腔内注射した。上記注射体積は、２００μＬ／２０ｇ  マウスに基づいた。皮膚表面を、７０％  イソプロピルアルコールで拭いて注射部位をきれいにした。
【０２３７】
（６．１．６  データ収集）
腫瘍サイズを、ノギスを使用して、時間の関数として測定して、処置と関連した腫瘍成長遅延を評価した。動物をまた、腫瘍測定の時点で秤量した。マウスの腫瘍を、終了前に最大１０００ｍｍ３まで成長させた。
【０２３８】
（６．１．７  マウスにおける薬物誘発性ストレスの評価）
全ての動物を、処置前および処置期間の間に死亡率および罹患率に関して、投与後に少なくとも１日１回、必要とみなされればより頻繁に観察した。特に、動物を、健康障害（ｉｌｌ  ｈｅａｌｔｈ）の徴候（例えば、体重減少、食欲の変化、行動変化（例えば、歩行の変化、嗜眠および肉眼によるストレス発現））についてモニターした。
【０２３９】
（６．２  結果）
例示的ＮＰＢ化合物としての化合物Ｂのインビボでの抗がん効果を、ヒト子宮頸がん（ＭＥ−１８０）の異種移植片マウス腫瘍モデルにおいて調査した。図３０で示されるように、化合物Ｂのみの投与は、上記腫瘍モデルにおける処置なしのコントロール群と比較して、腫瘍成長を有意に抑制したことが明らかに認められる。その結果はまた、化合物Ｂが３０日間より長い有意な腫瘍再成長遅延をインビボで生じたことを示す。
【０２４０】
（６．３  考察）
化合物Ｂのごく少用量（７ｍｇ／ｋｇ、マウスにおいて５０μＭに等しい）を５日間毎日、本実験において使用し、化合物Ｂがより高用量（インビトロで２００μＭ）においても全体のおよび急性の毒性を全くもしくは最小限にしか観察されなかったことを考慮すれば、最大の治療効果が達成されうるように、これら結果がより大きな用量もしくはより頻度の高い処置に外挿されうることは、合理的に予測される。
【０２４１】
（実施例７．ＳＣＩＤマウスにおける化合物Ｂの毒性に関するインビボ試験）
（７．１  材料およびプロトコル）
（７．１．１  研究群）
実験の２つの群（５匹の６〜８週齢のＳＣＩＤマウス／群）は、表２に示されるように以下であった：（１）コントロール物品（５％  ＥｔＯＨ／培地中）；および（２）５％  ＥｔＯＨ／培地中化合物Ｂ  ７ｍｇ／ｋｇ。化合物Ｂを、５日間毎日ＩＰ注射した。
【表２】
0006765302.tif 000023
【０２４２】
（７．１．２  マウスおよび化合物Ｂ溶液調製）
６〜８週齢のＳＣＩＤマウスを、この研究において使用した；例示的ＮＰＢとしての化合物Ｂを、５％  ＥｔＯＨ：９５％  細胞培養培地（約１：２０）中に溶解した。
【０２４３】
（７．１．３  用量投与）
６〜８週齢のＳＣＩＤマウスを個々に秤量し、上記の研究群の表に概説されるとおりの注射濃度に関して体重に従って腹腔内（ＩＰ）注射した。化合物Ｂを、ＩＰ注射によってマウスへと、０、および７ｍｇ／ｋｇで５日間毎日投与した。上記注射体積は、２００μＬ／２０ｇ  マウスに基づいた。皮膚表面を、７０％  イソプロピルアルコールで拭いて注射部位をきれいにした。
【０２４４】
（７．１．４  データ収集および分析）
マウスにおける全体的な薬物毒性を、生存アッセイおよび体重測定によって観察し、急性の薬物毒性を、採血および組織学によって測定した。肝毒性（ＡＬＴ、ＡＬＰ、総ビリルビン）、腎毒性（血中尿素、クレアチニン）、および電解質（Ｎａ、Ｋ、Ｃｌ）を、生化学的方法もしくはＨＰＬＣ−質量分析法によって分析した。マウスをあらゆる物理的毒性について観察した。血液サンプルを、薬物注射後の種々の時点で伏在静脈から採取した。研究の最後に、肝臓および腎臓の毒性を評価するために全ての器官を採取した。
【０２４５】
（７．１．５  マウスにおける薬物誘発性ストレスの評価）
全ての動物を、処置前および処置期間の間に死亡率および罹患率に関して、投与後に少なくとも１日１回、必要とみなされればより頻繁に観察した。特に、動物を、健康障害の徴候（例えば、体重減少、食欲の変化、行動変化（例えば、歩行の変化、嗜眠および肉眼によるストレス発現））についてモニターした。
【０２４６】
（７．２  結果）
全体的な薬物毒性を、６〜８週齢のＳＣＩＤマウスにおいて、生存アッセイおよび体重測定によって研究し、急性の薬物毒性を、肝毒性（ＡＬＴ、ＡＬＰ、総ビリルビン）、腎毒性（血中尿素、クレアチニン）、および電解質（Ｎａ、Ｋ、Ｃｌ）の測定によって研究した。図３１で示されるように、化合物Ｂは、経時的にマウスの体重に対して作用を何ら示さず、物理的な毒性を何ら示さなかった。興味深いことには、高用量（５日×７ｍｇ／ｋｇ／日＝３５ｍｇ／ｋｇ）（これは、マウス実験およびヒトにおいて使用されたシスプラチンの用量の約５倍である）で化合物Ｂが与えられてすら、観察可能な急性の毒性は何ら誘発されなかった、すなわち、マウスにおいて肝毒性なし、腎毒性なし、および電解質の変化なし、ということが図３２において明らかに示される。
【０２４７】
（７．３  考察）
図３０〜３２で示されるインビボでの結果は、化合物Ｂが有意な抗がん効果を示すその一方で、マウスにおいて全くもしくは最小限の毒性しか誘発せず、全体的な薬物毒性も何ら誘発せず（マウス生存および体重に対して影響なし）、急性の毒性も何ら誘発しない（肝毒性なし、腎毒性なし、および電解質の変化なし）ことを明らかに実証した。これら結果は、ヒト正常細胞（図５〜８で示される）およびヒトがん細胞（図９〜２９）で観察されるインビトロでの結果と優れて一致している。従って、ＮＰＢとしての化合物Ｂは、非毒性でかつ有効な抗がん剤であることが明らかに示される。
【０２４８】
処置した動物のうちのいずれにおいても、注意された毒性もしくは健康障害の徴候はなく、全体的な薬物毒性もなく（マウス生存および体重に対する影響もない）、急性毒性もなかった（肝毒性なし、腎毒性なし、および電解質の変化なし）。
【０２４９】
本明細書で引用される参考文献は、それらの全体において参考として援用される。
【０２５０】
上記の実施形態は、例示であることを意図するに過ぎない。代替、改変およびバリエーションは、本明細書に添付の特許請求の範囲によってのみ定義される本開示の範囲から逸脱することなく、当業者によって具体的実施形態へと成し遂げられ得る。
参考文献
【化１７−１】
0006765302.tif 000024
【化１７−２】
0006765302.tif 000025
【図１】
0006765302.tif 000032
【図２】
0006765302.tif 000033
【図３】
0006765302.tif 000034
【図４】
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【図５】
0006765302.tif 000036
【図６】
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【図７】
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【図８】
0006765302.tif 000039
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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