(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の周期で回転する歯車からの回転力が伝達され、第一軸を中心に回転する日回し歯車と、
日車の歯部と、前記日回し歯車の周方向への移動を規制する規制部とに対して係脱可能に設けられ、前記日回し歯車の径方向に移動可能な日回し爪と、
前記日回し爪を弾性支持する弾性部と、
を備え、
前記日回し爪は、前記日回し歯車が回転することにより、前記規制部と係合して前記弾性部に弾性力を蓄積させた後、前記径方向に移動して前記規制部から離脱し、前記弾性力を開放させるとともに、前記日車の歯部に接触することを特徴とする日回し車。
【請求項２】
請求項１に記載の日回し車であって、
前記日回し歯車および前記日回し爪の一方には、凸部が設けられ、
前記日回し歯車および前記日回し爪の他方には、凹部が設けられ、
前記日回し爪は、前記凸部が前記凹部に入り込むことで、前記日回し歯車に対して移動可能に取り付けられ、
前記弾性部は、前記日回し歯車の周方向に沿うように延び、一端部が前記日回し歯車に接続され、他端部が前記日回し爪に接続されていることを特徴とする日回し車。
【請求項３】
請求項１または２に記載の日回し車であって、
前記日回し爪は、前記日回し歯車に対して前記第一軸と平行な第二軸周りに回転可能に取り付けられていることを特徴とする日回し車。
【請求項４】
請求項２に記載の日回し車であって、
前記日回し歯車には、
前記凸部と、
前記日回し爪の基端部と摺接して前記日回し爪の前記径方向への移動を規制するとと  もに、前記日回し歯車が所定角度回転したときに、前記基端部との摺接を解除して、前  記日回し爪の前記径方向への移動を可能とする摺接部と、
が設けられ、
前記日回し爪には、前記基端部において前記周方向に沿って延びる前記凹部が設けられていることを特徴とする日回し車。
【請求項５】
請求項２に記載の日回し車であって、
前記日回し爪には、前記凸部が設けられ、
前記日回し歯車には、前記周方向に沿って延びる前記凹部が設けられ、
前記凹部は、前記第一軸を中心として所定の曲率を有する湾曲部と、前記湾曲部よりも前記日回し歯車の回転方向の上流側において、前記径方向に延びる爪誘導部と、を備えたことを特徴とする日回し車。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の日回し車であって、
前記日回し爪と前記弾性部とは、一体形成されたことを特徴とする日回し車。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載の日回し車と、前記日車と、前記規制部と、前記日車の歯部に対して係脱可能な日ジャンパと、を備えていることを特徴とするカレンダ機構。
【請求項８】
請求項７に記載のカレンダ機構であって、
前記規制部は、前記日ジャンパに設けられていることを特徴とするカレンダ機構。
【請求項９】
請求項７または８に記載のカレンダ機構を備えたことを特徴とするムーブメント。
【請求項１０】
請求項９に記載のムーブメントを備えたことを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、日回し車、カレンダ機構、ムーブメントおよび時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
カレンダ機構を具備する機械式時計として、例えば下記特許文献１および２に記載された時計が知られている。ところが、特許文献１に記載された時計のカレンダ機構では、日車を送って、日付の切替えを行うのに１時間を越えるような長い時間を必要としていた。また、特許文献２に記載された時計のカレンダ機構では、１時間を越えるまでとはいかないものの、日付の切替えに３０分程度の時間を必要としていた。
上述したように日付の切替えに時間を要してしまうと、その間、日車に表示されている日付の一部が日付窓から外れてしまい、いわゆる半目状態となってしまう。よって、改善の余地が残されていた。
【０００３】
そこで、日付を瞬時に切替えることができるカレンダ機構を具備する時計として、例えば下記特許文献３に記載されたものが知られている。
この時計のカレンダ機構は、２４時間で１回転する日回し車と、日回し車に回転可能に取付けられ、日回し車に形成された円弧状開口内に挿通された偏心軸を有するカムと、カムの偏心軸回りに回転可能とされ、日車の歯部に当接可能な日送り爪を有するカレンダ送り部材と、このカレンダ送り部材に一定の回転負荷を付与する戻しばねと、カムの外周面に接触するローラを有するレバーと、このローラをカムに押し付ける瞬時ジャンプばね（瞬間的に日車を回転するために必要な力を蓄えるためのばね）と、を備えている。
【０００４】
上記カレンダ機構によれば、日回し車が回転すると、この回転に伴ってレバーのローラとカムとの接触点がカムの低部から高部へと徐々に移行するので、瞬時ジャンプばねにばね力を蓄えることができる。そして、さらに回転が進み時刻が午前０時付近に達すると、上記接触点がカムの最高部から最低部へと移行する。これにより、蓄えていた瞬時ジャンプばねのばね力を一気に開放でき、カムおよびカレンダ送り部材を急激に回転させることができる。その結果、日送り爪によって日車を１日分回転させることができ、日車の表示を１日分だけ瞬間的に切替えることが可能とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３０８１９９２号公報
【特許文献２】特開２００４−１７０２７１号公報
【特許文献３】特開２００７−２４９００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献３に記載のカレンダ機構では、レバーやカム、カレンダ送り部材、戻しばね、瞬時ジャンプばね等が必要であり、部品点数が多く構成が複雑である。また、日回し車より外側の領域にもレバーや瞬時ジャンプばねが配置されているため、ムーブメントが大型化するとともに各部品のレイアウト自由度が制限されるおそれがある。したがって、従来技術にあっては、省スペース化によりレイアウト自由度を向上させるという点で課題が残されている。
【０００７】
そこで、本発明は、上記事情に鑑みたものであって、構成が簡単であるとともに、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車、カレンダ機構、ムーブメントおよび時計の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明の日回し車は、所定の周期で回転する歯車からの回転力が伝達され、第一軸を中心に回転する日回し歯車と、日車の歯部と、前記日回し歯車の周方向への移動を規制する規制部とに対して係脱可能に設けられ、前記日回し歯車の径方向に移動可能な日回し爪と、前記日回し爪を弾性支持する弾性部と、を備え、前記日回し爪は、前記日回し歯車が回転することにより、前記規制部と係合して前記弾性部に弾性力を蓄積させた後、前記径方向に移動して前記規制部から離脱し、前記弾性力を開放させるとともに、前記日車の歯部に接触することを特徴としている。
【０００９】
本発明によれば、日回し歯車と、日回し歯車の径方向に移動可能な日回し爪と、日回し爪を弾性支持する弾性部と、を備え、日回し爪は規制部から離脱して弾性力を開放させるとともに日車の歯部に接触するので、従来技術と比較して少ない部品点数により簡単な構成で日車を回転させて、瞬時に日を送ることができる。また、日回し爪は、径方向に移動して規制部から離脱し、弾性力を開放させるとともに日車の歯部に接触するので、日回し爪を軸方向に移動可能に設ける場合と比較して日回し車を薄型化できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車とすることができる。
【００１０】
また、前記日回し歯車および前記日回し爪の一方には、凸部が設けられ、前記日回し歯車および前記日回し爪の他方には、凹部が設けられ、前記日回し爪は、前記凸部が前記凹部に入り込むことで、前記日回し歯車に対して移動可能に取り付けられ、前記弾性部は、前記日回し歯車の周方向に沿うように延び、一端部が前記日回し歯車に接続され、他端部が前記日回し爪に接続されていることを特徴としている。
【００１１】
本発明によれば、弾性部は、日回し歯車の周方向に沿うように延び、一端部が日回し歯車に接続され、他端部が日回し爪に接続されているので、従来技術のように日車よりも外側に弾性部を配置することなく、日回し歯車の内側に弾性部を配置することができる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車とすることができる。
【００１２】
また、前記日回し爪は、前記日回し歯車に対して前記第一軸と平行な第二軸周りに回転可能に取り付けられていることを特徴としている。
【００１３】
本発明によれば、日回し爪は、日回し歯車に対して第一軸と平行な第二軸周りに回転可能に取り付けられているので、日回し歯車が第一軸周りに回転することで、日回し爪が日回し歯車の径方向に移動することができる。したがって、日回し爪を軸方向に移動可能に設ける場合と比較して日回し車を薄型化できる。
また、日回し歯車が第一軸周りに回転することで、日回し爪が日回し歯車の径方向に移動して規制部に対して係脱できる。これにより、日回し爪は、弾性部に弾性力を蓄積させた後、径方向に移動し、規制部から離脱して弾性力を開放させるとともに、日車の歯部に接触することができるので、瞬時に日車を回転させて日を送ることができる。
また、日回し爪は、凸部が凹部に入り込むことにより日回し歯車に取り付けられているので、日回し爪が規制部に係合した状態で外部から衝撃が加わった場合であっても、日回し爪の径方向への移動が凸部と凹部とにより規制される。したがって、耐衝撃性に優れた日回し車とすることができる。
【００１４】
また、前記日回し歯車には、前記凸部と、前記日回し爪の基端部と摺接して前記日回し爪の前記径方向への移動を規制するとともに、前記日回し歯車が所定角度回転したときに、前記基端部との摺接を解除して、前記日回し爪の前記径方向への移動を可能とする摺接部と、が設けられ、前記日回し爪には、前記基端部において前記周方向に沿って延びる前記凹部が設けられていることを特徴としている。
【００１５】
本発明によれば、日回し爪の径方向への移動を規制するとともに、日回し歯車が所定角度回転したときに、基端部との摺接を解除して日回し爪の径方向への移動を可能とする摺接部を備えているので、日回し歯車が第一軸周りに所定角度回転することで、日回し爪が日回し歯車の径方向に移動して規制部から離脱できる。これにより、日回し爪は、規制部から離脱して弾性力を開放させるとともに、日車の歯部に接触することができるので、瞬時に日車を回転させて日を送ることができる。
また、日回し爪には、基端部において周方向に沿って延びる凹部が設けられているので、日回し歯車の径方向に大型化することなく、日回し歯車の径方向に移動可能に日回し爪を配置できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車とすることができる。
また、日回し歯車は、日回し爪の径方向への移動を規制する摺接部を備えているので、日回し爪が規制部に係合した状態で外部から衝撃が加わった場合であっても、日回し爪の径方向への移動が凸部、凹部および摺接部により規制される。したがって、耐衝撃性に優れた日回し車とすることができる。
【００１６】
また、前記日回し爪には、前記凸部が設けられ、前記日回し歯車には、前記周方向に沿って延びる前記凹部が設けられ、前記凹部は、前記第一軸を中心として所定の曲率を有する湾曲部と、前記湾曲部よりも前記日回し歯車の回転方向の上流側において、前記径方向に延びる爪誘導部と、を備えたことを特徴としている。
【００１７】
本発明によれば、日回し歯車には、周方向に沿って延びる凹部が設けられているので、日回し歯車の径方向に大型化することなく、日回し歯車の径方向に移動可能に日回し爪を配置できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車とすることができる。
また、凹部は、第一軸を中心として所定の曲率を有する湾曲部と、湾曲部よりも日回し歯車の回転方向の上流側において、径方向に延びる爪誘導部と、を備えているので、日回し歯車が回転して日回し爪の凸部が爪誘導部に案内されることで、径方向に日回し爪を移動させることができる。これにより、日回し爪は、規制部から離脱して弾性力を開放させるとともに、日車の歯部に接触することができるので、瞬時に日車を回転させて日を送ることができる。
また、日回し爪は、凸部が周方向に沿って延びる凹部に入り込むことにより日回し歯車に取り付けられているので、日回し爪が規制部に係合した状態で外部から衝撃が加わった場合であっても、日回し爪の径方向への移動が規制される。したがって、耐衝撃性に優れた日回し車とすることができる。
【００１８】
また、前記日回し爪と前記弾性部とは、一体形成されたことを特徴としている。
【００１９】
本発明によれば、日回し爪と弾性部とが一体形成されているので、さらなる部品点数の削減を行うことができる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車とすることができる。
【００２０】
また、本発明のカレンダ機構は、上述した日回し車と、前記日車と、前記規制部と、前記日車の歯部に対して係脱可能な日ジャンパと、を備えていることを特徴としている。
【００２１】
本発明によれば、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車を備えているので、レイアウト自由度に優れた小型なカレンダ機構とすることができる。また、耐衝撃性に優れた誤作動のないカレンダ機構とすることができる。
【００２２】
また、前記規制部は、前記日ジャンパに設けられていることを特徴としている。
【００２３】
本発明によれば、既存の部品である日ジャンパに規制部が設けられているので、部品点数を増加させることなく規制部を設けることができる。したがって、レイアウト自由度に優れた小型なカレンダ機構とすることができる。
【００２４】
また、本発明のムーブメントは、上述のカレンダ機構を備えたことを特徴としている。
また、本発明の時計は、上述のムーブメントを備えたことを特徴としている。
【００２５】
本発明によれば、レイアウト自由度に優れた小型なムーブメントおよび時計とすることができる。また、耐衝撃性に優れた誤作動のないムーブメントおよび時計とすることができる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、日回し歯車と、日回し歯車の径方向に移動可能な日回し爪と、日回し爪を弾性支持する弾性部と、を備え、日回し爪は規制部から離脱して弾性力を開放させるとともに日車の歯部に接触するので、従来技術と比較して少ない部品点数により簡単な構成で日車を回転させて、瞬時に日を送ることができる。また、日回し爪は、径方向に移動して規制部から離脱し、弾性力を開放させるとともに日車の歯部に接触するので、日回し爪を軸方向に移動可能に設ける場合と比較して日回し車を薄型化できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】実施形態に係る時計の外観図である。
【図２】カレンダ機構を備えたムーブメントの平面図である。
【図３】第一実施形態に係る日回し車の分解斜視図である。
【図４】第一実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合された当初の状態を示している。
【図５】第一実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合して時間が経過した状態を示している。
【図６】第一実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部の規制部に対する係合状態が解除される直前を示している。
【図７】第一実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部の規制部に対する係合状態が解除された後を示している。
【図８】第二実施形態に係る日回し車の分解斜視図である。
【図９】第二実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合された当初の状態を示している。
【図１０】第二実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合して時間が経過した状態を示している。
【図１１】第二実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部の規制部に対する係合状態が解除される直前を示している。
【図１２】第二実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部の規制部に対する係合状態が解除された後を示している。
【図１３】第三実施形態に係る日回し車の分解斜視図である。
【図１４】第三実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合された当初の状態を示している。
【図１５】第三実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合して時間が経過した状態を示している。
【図１６】第三実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部の規制部に対する係合状態が解除される直前を示している。
【図１７】第三実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部の規制部に対する係合状態が解除された後を示している。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下に、本発明の実施形態について、図面を用いて説明する。
以下では、機械式の腕時計（請求項の「時計」に相当、以下、単に「時計」という。）およびムーブメントについて説明したあと、実施形態に係る日回し車およびカレンダ機構の詳細について説明する。
【００２９】
（時計）
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板と針とを取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側、すなわち文字板と反対の側をムーブメントの「表側」と称する。
【００３０】
図１は、実施形態に係る時計の外観図である。以下の説明では、図１以降の各平面図における時計回り方向をＣＷ方向といい、反時計回り方向をＣＣＷ方向という。
図１に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋、およびガラス２からなる時計ケース３内に、ムーブメント１０と、時に関する情報を示す目盛り等を有する文字板１１と、時を示す時針１２、分を示す分針１３および秒を示す秒針１４を含む指針と、を備えている。文字板１１には、日を表す数字である日文字２１を露出させる日窓１１ａが開口している。これにより、時計１は、時刻および日を表示することができる。
【００３１】
図２は、カレンダ機構を備えたムーブメントの平面図である。
図２に示すように、ムーブメント１０は、てんぷやがんぎ車、アンクル等を含む図示しない脱進調速機構と、四番車や三番車、二番車、香箱車、筒車１６等を含む表輪列と、が少なくとも配置されている。四番車の裏側の端部には、秒針１４（図１参照）が取り付けられており、中心軸Ｏ周りに６０秒でＣＷ方向に一回転する。二番車の裏側の端部には、分針１３（図２参照）が取り付けられており、中心軸Ｏ周りに６０分でＣＷ方向に一回転する。
筒車１６は、輪列を介して動力源である不図示の香箱車と噛合する。筒車１６は、香箱車から動力が伝達されて回転する。筒車１６の裏側の端部には時針１２（図１参照）が取り付けられており、中心軸Ｏ周りに１２時間でＣＷ方向に一回転する。筒車１６の回転は、例えば中間車１７を介して、後述するカレンダ機構５０の日回し車３０に伝達される。
【００３２】
（第一実施形態、カレンダ機構）
図２に示すように、カレンダ機構５０は、日車２０と、日回し車３０と、日ジャンパ６０とを備えている。
日車２０は、地板５に対して回転自在に取り付けられたリング状部材である。日車２０の表面には周方向に沿って１〜３１の日を表す日文字２１（図１参照）が順番に表示されている。日文字２１の表示方法としては、例えば印刷、刻印、シール貼付等が挙げられるが、特に限定されるものではない。日車２０は、ＣＷ方向に回転する。日文字２１は、日車２０の回転方向にあわせて順に表示されている。
日車２０の内周面におけるムーブメント１０の表側には、歯部２２が形成されている。日車２０の歯部２２は、径方向の内側に突出するとともに周方向に間隔をあけて複数形成されている。
【００３３】
日ジャンパ６０は、輪列を押さえる板状の輪列押え板７と、弾性変形可能な日アーム部６３とを備えている。輪列押え板７と日アーム部６３とは、一体形成されている。日アーム部６３は、日車２０の回転方向の位置を規制するとともに、日車２０の回転を補助する。日アーム部６３は、地板５に基端部６１が固定されており、先端部６２が自由端とされている。日アーム部６３は、先端部６２を日車２０側に付勢している。日アーム部６３の先端部６２は、日車２０の歯部２２に対して係脱可能であり、係合することで日車２０の回転を規制する。これにより日車２０は、歯部２２のピッチ角（約１１．６°）と同じ角度ピッチで、１ステップずつ回転可能となっている。
【００３４】
図３は、第一実施形態に係る日回し車３０の分解斜視図である。
図３に示すように、日回し車３０は、日回し歯車３１と、日回し爪３６と、弾性部４１と、を備えている。
日回し歯車３１は、筒車１６からの回転力が伝達されて第一軸Ｃ１を中心に回転可能に設けられている。日回し歯車３１は、第一軸Ｃ１を中心としてＣＷ方向に、一定速度で一日に一回転する。
日回し歯車３１には、第一軸Ｃ１から偏心した位置に凸部３２が突設されている。凸部３２は、第一軸Ｃ１と平行な第二軸Ｃ２を中心に円柱状に形成されている。
【００３５】
日回し爪３６は、基端部３７側で日回し歯車３１に連結されている。日回し爪３６には、凸部３２に対応した凹部３３が基端部３７に形成されている。日回し爪３６は、凹部３３に凸部３２が入り込んで、日回し歯車３１に対して第二軸Ｃ２周りに回転可能に連結されている。なお、本実施形態の凹部３３は貫通しているが、貫通していなくてもよい。また、日回し爪３６に凸部が設けられ、日回し歯車３１に凹部が設けられる構成であってもよい。
日回し爪３６は、日回し歯車３１とともに日回し歯車３１の周方向に移動可能である。また日回し爪３６は、日回し歯車３１の第一軸Ｃ１に対して偏芯した第二軸Ｃ２周りに回動することで、日回し歯車３１の径方向にも移動可能である。
【００３６】
弾性部４１は、日回し爪３６を弾性支持する。弾性部４１は弧状に形成され、日回し歯車３１の周方向に沿うように延設されている。弾性部４１の一端部は日回し歯車３１に接続され、他端部は日回し爪３６の先端部３８に接続されている。
【００３７】
図４は、第一実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図であり、日回し爪部が規制部に係合された状態を示している。
図４に示すように、日回し車３０の近傍には、日回し爪３６の先端部３８と係合する規制部４５が設けられている。本実施形態における規制部４５は、日回し車３０の一部を覆う日ジャンパ６０の輪列押え板７に設けられている。規制部４５は、輪列押え板７の一部を第一軸Ｃ１側へ突出して形成されている。
日回し歯車３１が回転しつつ日回し爪３６が規制部４５に係合すると、日回し爪３６は日回し歯車３１の径方向への移動が可能な状態で、日回し歯車３１の周方向への移動が規制される。
【００３８】
（作用）
第一実施形態の日回し車３０を備えたカレンダ機構５０の作用について説明する。
図５から図７は、第一実施形態に係る日回し車周辺の部分拡大平面図である。なお、図４から図７の各図は、この順に時系列で並んでいる。また、以下では、カレンダ機構５０における３０日から３１日に切り替わる動作について説明する。
まず、図１に示すように、３０日を示す「３０」の日文字２１全体が日窓１１ａに表示されている。モータや香箱車等の不図示の動力源からの動力は、筒車１６から日回し車３０に伝達されている。日回し車３０は、一日あたり一回転の速度で回転している。
【００３９】
日付表示を変更する動作が開始する前は、日回し歯車３１が第一軸Ｃ１を中心にＣＷ方向に回転している。日回し歯車３１に支持された弾性部４１および日回し爪３６は、日回し歯車３１とともに日回し歯車３１の周方向に回転している。
図４に示すように、日回し爪３６の先端部３８は、例えば日付表示を変更する動作が開始する６時間前（すなわち１８時００分頃）に達すると、規制部４５に当接して係合する。これにより、日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の周方向へ移動することが規制される。
【００４０】
図５に示すように、その後、日回し歯車３１は第一軸Ｃ１を中心に回転を続ける。日回し爪３６の先端部３８は、規制部４５の係合により周方向への移動が規制される。
日回し爪３６の基端部３７は、日回し歯車３１の凸部３２が第一軸Ｃ１を中心にして、第二軸Ｃ２の偏心量に対応した半径で回転している。日回し歯車３１の凸部３２は、日回し爪３６の凹部３３内で摺動回転する。
【００４１】
日回し爪３６の基端部３７の凹部３３は、第一軸Ｃ１と第二軸Ｃ２との間の距離を半径として周方向に移動する。規制部４５に係合した日回し爪３６の先端部３８は、基端部３７の変位により日回し歯車３１の径方向の例えば内側（外側の場合もある。）に向かって移動する。
日回し歯車３１に接続された弾性部４１の一端部は、日回し歯車３１とともに回転方向に移動する。日回し爪３６の先端部３８に接続された弾性部４１の他端部は、日回し爪３６とともに規制部４５に対応した位置に維持される。弾性部４１は、日回し歯車３１の回転により、両端部間が接近するとともに縮径するように弾性変形して、弾性力が蓄積される。
【００４２】
次いで、図６に示すように、さらに時間が経過し、例えば２４時直前になると、日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の径方向における変位量が規制部４５に係合可能な範囲の限界まで増加する。弾性部４１の変形は最大となり、弾性力が弾性部４１に最大に蓄積される。
【００４３】
図７に示すように、３０日の所定時刻（例えば２４時００分頃）になると、日回し爪３６の先端部３８における日回し歯車３１の径方向の内側への変位量が、規制部４５に係合可能な範囲を超える。
次いで、日回し爪３６は、先端部３８における規制部４５との係合状態が解除されて規制部４５から離脱する。日回し爪３６は、弾性部４１に蓄積された弾性力が開放され、先端部３８が付勢されて、日車２０の歯部２２に接触する。
【００４４】
日車２０の歯部２２は、日回し爪３６の先端部３８により回転方向に強く押圧される。日車２０の歯部２２が日回し爪３６の先端部３８で回転方向に強く押圧されると、日ジャンパ６０の歯部２２に対する係合力に反して、日車２０が１歯分回動する。これにより瞬間日送りが実行され、日窓１１ａに「３１」の日文字が表示される。
その後、弾性部４１および日回し爪３６が開放されて、日回し歯車３１とともに回転する。
以降、カレンダ機構５０は、上述の動作を繰り返す。
【００４５】
本実施形態の日回し車３０によれば、日回し歯車３１と、日回し歯車３１の径方向に移動可能な日回し爪３６と、日回し爪３６を弾性支持する弾性部４１と、を備え、日回し爪３６は規制部４５から離脱して弾性力を開放させるとともに日車２０の歯部２２に接触するので、従来技術と比較して少ない部品点数により簡単な構成で日車２０を回転させて、瞬時に日を送ることができる。また、日回し爪３６は、径方向の内側に移動して規制部４５から離脱し、弾性力を開放させるとともに日車２０の歯部２２に接触するので、日回し爪３６を軸方向に移動可能に設ける場合と比較して日回し車３０を薄型化できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０とすることができる。
【００４６】
また、弾性部４１は、日回し歯車３１の周方向に沿うように延び、一端部が日回し歯車３１に接続され、他端部が日回し爪３６に接続されているので、従来技術のように日車２０よりも外側に弾性部４１を配置することなく、日回し歯車３１の内側に弾性部４１を配置することができる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０とすることができる。
【００４７】
また、日回し爪３６は、日回し歯車３１に対して第一軸Ｃ１と平行な第二軸Ｃ２周りに回転可能に取り付けられているので、日回し歯車３１が第一軸Ｃ１周りに回転することで、日回し爪３６が日回し歯車３１の径方向に移動することができる。したがって、日回し爪３６を軸方向に移動可能に設ける場合と比較して日回し車３０を薄型化できる。
また、日回し歯車３１が第一軸Ｃ１周りに回転することで、日回し爪３６が日回し歯車３１の径方向に移動して規制部４５に対して係脱できる。これにより、日回し爪３６は、弾性部４１に弾性力を蓄積させた後、径方向の内側に移動し、規制部４５から離脱して弾性力を開放させるとともに、日車２０の歯部２２に接触することができるので、瞬時に日車２０を回転させて日を送ることができる。
また、日回し爪３６は、凸部３２が凹部３３に入り込むことにより日回し歯車３１に取り付けられているので、日回し爪３６が規制部４５に係合した状態で外部から衝撃が加わった場合であっても、日回し爪３６の径方向への移動が凸部３２と凹部３３とにより規制される。したがって、耐衝撃性に優れた日回し車３０とすることができる。
【００４８】
また、本発明のカレンダ機構５０によれば、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０を備えているので、レイアウト自由度に優れた小型なカレンダ機構５０とすることができる。また、耐衝撃性に優れた誤作動のないカレンダ機構５０とすることができる。
【００４９】
また、規制部４５が既存の部品である日ジャンパ６０の輪列押え板７に設けられているので、部品点数を増加させることなく規制部４５を設けることができる。レイアウト自由度を向上できる。したがって、レイアウト自由度に優れた小型なカレンダ機構５０とすることができる。
【００５０】
また、本実施形態のムーブメント１０および時計１によれば、レイアウト自由度に優れた小型なムーブメント１０および時計１とすることができる。また、耐衝撃性に優れた誤作動のないムーブメント１０および時計１とすることができる。
【００５１】
（第二実施形態）
図８は、第二実施形態に係る日回し車の分解斜視図である。
図８に示すように、日回し車３０は、日回し歯車３１と、日回し爪３６と、弾性部４１と、を備えている。
日回し歯車３１は、筒車１６からの回転力が伝達されて第一軸Ｃ１を中心に回転可能に設けられている。日回し歯車３１は、第一軸Ｃ１を中心としてＣＷ方向に、一定速度で一日に一回転する。
【００５２】
日回し歯車３１の表面には、第一軸Ｃ１とは異なる位置に中心を有する円柱状の凸部３２が設けられている。日回し爪３６の基端部３７には、凸部３２が入り込んで摺動可能な長孔形状の凹部３３が、日回し歯車３１の周方向に延設されている。凹部３３は、第一軸Ｃ１を中心として所定の曲率を有する。
【００５３】
また、日回し歯車３１には、日回し爪３６の基端部３７と摺接する摺接部３４が突出して設けられている。摺接部３４は、日回し爪３６の基端部３７と摺接して日回し爪３６の径方向の内側への移動を規制する。摺接部３４は、平面視で弧状に形成されており、日回し歯車３１が所定角度回転したときに、日回し爪３６との摺接が解除されて、日回し爪３６の径方向の内側への移動を許容する。
【００５４】
摺接部３４は、第一軸Ｃ１を中心とした円弧形状部３４ａと、円弧形状部３４ａから変化する変化部３４ｂを有する。摺接部３４は、日回し歯車３１と日回し爪３６とが相対回動して円弧形状部３４ａから変化部３４ｂへ移行することで、日回し爪３６との摺接が解除されて、日回し爪３６を日回し歯車３１の径方向の内側に移動可能とする。
【００５５】
弾性部４１は、日回し爪３６を弾性支持する。弾性部４１は弧状に形成され、日回し歯車３１の周方向に沿うように延設されている。弾性部４１の一端部は日回し歯車３１に接続され、他端部は日回し爪３６に接続されている。本実施形態では、日回し爪３６と弾性部４１とが一体に形成されている。
【００５６】
日回し歯車３１の周囲には、第一実施形態と同様に、日回し爪３６の先端部３８と係合する規制部４５が設けられている（図２参照）。規制部４５は、日回し歯車３１と軸方向に隣接する日ジャンパ６０の輪列押え板７に設けられており、第一軸Ｃ１側に突出している。日回し爪３６は、規制部４５に係合することで日回し歯車３１の周方向への移動が規制される。
その他の構成は第一実施形態と同様である。
【００５７】
（作用）
第二実施形態に係る日回し車３０を備えたカレンダ機構５０の作用について説明する。
図９から図１２は、第二実施形態に係る日回し車周辺を示す部分拡大平面図であり、図９から図１２の順に時系列で並んでいる。
【００５８】
日付表示を変更する動作が開始する前は、日回し歯車３１は、第一軸Ｃ１を中心にＣＷ方向に回転している。日回し歯車３１に支持された弾性部４１および日回し爪３６は、日回し歯車３１とともに日回し歯車３１の周方向に回転している。
図９に示すように、日回し爪３６の先端部３８は、例えば日付表示を変更する動作が開始する６時間前（すなわち１８時００分頃）に達すると、規制部４５に当接して係合する。これにより、日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の周方向へ移動することが規制される。
【００５９】
図１０に示すように、その後、日回し歯車３１は第一軸Ｃ１を中心に回転を続ける。日回し爪３６の先端部３８は、規制部４５の係合により周方向への移動が規制される。
日回し歯車３１の凸部３２は、日回し歯車３１の回転にともない、日回し爪３６の基端部３７において凹部３３内を移動する。また、日回し爪３６の基端部３７は、摺接部３４に設けられた円弧形状部３４ａと摺接する。凹部３３および円弧形状部３４ａは、それぞれ第一軸Ｃ１を中心にした円弧形状となっている。したがって、日回し爪３６は、基端部３７の径方向における位置が略一定に保持される。
【００６０】
弾性部４１の一端部は、日回し歯車３１とともに回転方向に移動する。弾性部４１の他端部は、日回し爪３６とともに規制部４５に対応した位置に維持される。弾性部４１は、日回し歯車３１の回転により、両端部間が接近するとともに縮径するように弾性変形して、弾性力が蓄積される。
【００６１】
次いで、図１１に示すように、さらに時間が経過し、例えば２４時直前になると、日回し歯車３１の凸部３２は、凹部３３の端部に当接する。また、日回し爪３６の基端部３７は、摺接部３４の変化部３４ｂに沿って変位する。これにより、規制部４５に係合している日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の径方向の内側へ移動する。このとき、日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の径方向における変位量が規制部４５に係合可能な範囲の限界まで増加する。弾性部４１の変形は最大となり、弾性力が弾性部４１に最大に蓄積される。
【００６２】
図１２に示すように、３０日の所定時刻（例えば２４時００分頃）になると、日回し爪３６の先端部３８における日回し歯車３１の径方向の内側への変位量が、規制部４５に係合可能な範囲を超える。
次いで、日回し爪３６は、先端部３８における規制部４５との係合状態が解除されて規制部４５から離脱する。日回し爪３６は、弾性部４１に蓄積された弾性力が開放され、先端部３８が付勢されて、日車２０の歯部２２に接触する。
【００６３】
日車２０の歯部２２は、日回し爪３６の先端部３８により回転方向に強く押圧される。日車２０の歯部２２が日回し爪３６の先端部３８で回転方向に強く押圧されると、日ジャンパ６０の歯部２２に対する係合力に反して、日車２０が１歯分回動する。これにより瞬間日送りが実行され、日窓１１ａに「３１」の日文字が表示される。
その後、弾性部４１および日回し爪３６が開放されて、日回し歯車３１とともに回転する。
以降、第二実施形態のカレンダ機構５０は、上述の動作を繰り返す。
【００６４】
第二実施形態の日回し車３０によれば、日回し爪３６の径方向の内側への移動を規制するとともに、日回し歯車３１が所定角度回転したときに、基端部３７との摺接を解除して日回し爪３６の径方向の内側への移動を可能とする摺接部３４を備えているので、日回し歯車３１が第一軸Ｃ１周りに所定角度回転することで、日回し爪３６が日回し歯車３１の径方向の内側に移動して規制部４５から離脱できる。これにより、日回し爪３６は、規制部４５から離脱して弾性力を開放させるとともに、日車２０の歯部２２に接触することができるので、瞬時に日車２０を回転させて日を送ることができる。
また、日回し爪３６には、基端部３７において周方向に沿って延びる凹部３３が設けられているので、日回し歯車３１の径方向に大型化することなく、日回し歯車３１の径方向に移動可能に日回し爪３６を配置できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０とすることができる。
また、日回し歯車３１は、日回し爪３６の径方向の内側への移動を規制する摺接部３４を備えているので、日回し爪３６が規制部４５に係合した状態で外部から衝撃が加わった場合であっても、日回し爪３６の径方向への移動が凸部３２、凹部３３および摺接部３４により規制される。したがって、耐衝撃性に優れた日回し車３０とすることができる。
【００６５】
また、第二実施形態の日回し車３０によれば、日回し爪３６と弾性部４１とが一体形成されているので、さらなる部品点数の削減を行うことができる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０とすることができる。
【００６６】
（第三実施形態）
図１３は、第三実施形態に係る日回し車の分解斜視図である。
図１３に示すように、日回し車３０は、日回し歯車３１と、日回し爪３６と、弾性部４１と、を備えている。
日回し歯車３１は、筒車１６からの回転力が伝達されて第一軸Ｃ１を中心に回転可能に設けられている。日回し歯車３１は、第一軸Ｃ１を中心としてＣＷ方向に、一定速度で一日に一回転する。
【００６７】
日回し爪３６は、径方向の外側に向かって突出している。日回し爪３６の日回し歯車３１側には、円柱状の凸部３２が設けられている。
日回し歯車３１には、周方向に沿って延びる長孔状の凹部３３が設けられている。凹部３３は、第一軸Ｃ１を中心として所定の曲率を有する湾曲部３３ａと、湾曲部３３ａよりも日回し歯車３１の回転方向の上流側（本実施形態においてはＣＣＷ側）において、径方向の内側に向かって延びる爪誘導部３３ｂと、を備えている。
【００６８】
日回し爪３６の凸部３２は、日回し歯車３１の凹部３３内を摺接しながら移動する。具体的には、日回し爪３６の凸部３２は、日回し歯車３１と日回し爪３６とが相対回動すると、凹部３３の形状に沿って案内される。日回し爪３６は、凸部３２が爪誘導部３３ｂに案内されたときに、日回し歯車３１の径方向の内側へ移動する。
【００６９】
弾性部４１は、日回し爪３６を弾性支持する。弾性部４１は弧状に形成され、日回し歯車３１の周方向に沿うように延設されている。弾性部４１の一端部は日回し歯車３１に接続され、他端部は日回し爪３６に接続されている。
本実施形態では、日回し爪３６と弾性部４１とが一体形成されている。
【００７０】
日回し歯車３１の周囲には、第一実施形態および第二実施形態と同様に、日回し爪３６の先端部３８と係合する規制部４５が設けられている（図２参照）。規制部４５は、日回し歯車３１と軸方向に隣接する日ジャンパ６０の輪列押え板７に設けられており、第一軸Ｃ１側に突出している。日回し爪３６は、規制部４５に係合することで日回し歯車３１の周方向への移動が規制される。
その他の構成は第一実施形態と同様である。
【００７１】
（作用）
第三実施形態に係る日回し車３０を備えたカレンダ機構の作用について説明する。
図１４から図１７は、第三実施形態に係る日回し車周辺を示す部分拡大平面図であり、図１４から図１７の順に時系列で並んでいる。
【００７２】
日付表示を変更する動作が開始する前は、日回し歯車３１が第一軸Ｃ１を中心にＣＷ方向に回転している。日回し歯車３１に支持された弾性部４１および日回し爪３６は、日回し歯車３１とともに日回し歯車３１の周方向に回転している。
図１４に示すように、日回し爪３６の先端部３８は、例えば日付表示を変更する動作が開始する６時間前（すなわち１８時００分頃）に達すると、規制部４５に当接して係合する。これにより、日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の周方向へ移動することが規制される。
【００７３】
図１５に示すように、その後、日回し歯車３１は第一軸Ｃ１を中心に回転を続ける。日回し爪３６の先端部３８は、規制部４５の係合により周方向への移動が規制される。
日回し爪３６の凸部３２は、日回し歯車３１の凹部３３内を摺接しながら移動する。具体的には、日回し爪３６の凸部３２は、日回し歯車３１と日回し爪３６とが相対回動すると、凹部３３の形状に設けられた湾曲部３３ａに沿って移動する。湾曲部３３ａが第一軸Ｃ１を中心にした円弧形状に形成されているため、日回し爪３６の位置は略一定に保たれる。
【００７４】
弾性部４１の一端部は、日回し歯車３１とともに回転方向に移動する。弾性部４１の他端部は、日回し爪３６とともに規制部４５に対応した位置に維持される。弾性部４１は、日回し歯車３１の回転により、両端部間が接近するとともに縮径するように弾性変形して、弾性力が蓄積される。
【００７５】
次いで、図１６に示すように、さらに時間が経過し、例えば２４時直前になると、日回し爪３６の凸部３２が日回し歯車３１の爪誘導部３３ｂに案内される。ここで、爪誘導部３３ｂは、径方向の内側に向かって延びている。したがって、規制部４５に係合している日回し爪３６は、凸部３２が爪誘導部３３ｂに案内されると、日回し歯車３１の径方向の内側へ移動する。このとき、日回し爪３６の先端部３８は、日回し歯車３１の径方向における変位量が規制部４５に係合可能な範囲の限界まで増加する。弾性部４１の変形は最大となり、弾性力が弾性部４１に最大に蓄積される。
【００７６】
図１７に示すように、３０日の所定時刻（例えば２４時００分頃）になると、日回し爪３６の先端部３８における日回し歯車３１の径方向の内側への変位量が、規制部４５に係合可能な範囲を超える。
次いで、日回し爪３６は、先端部３８における規制部４５との係合状態が解除されて規制部４５から離脱する。日回し爪３６は、弾性部４１に蓄積された弾性力が開放され、先端部３８が付勢されて、日車２０の歯部２２に接触する。
【００７７】
日車２０の歯部２２は、日回し爪３６の先端部３８により回転方向に強く押圧される。日車２０の歯部２２が日回し爪３６の先端部３８で回転方向に強く押圧されると、日ジャンパ６０の歯部２２に対する係合力に反して、日車２０が１歯分回動する。これにより瞬間日送りが実行され、日窓１１ａに「３１」の日文字が表示される。
その後、弾性部４１および日回し爪３６が開放されて、日回し歯車３１とともに回転する。
以降、第三実施形態のカレンダ機構５０は、上述の動作を繰り返す。
【００７８】
第三実施形態の日回し車３０によれば、日回し歯車３１には、周方向に沿って延びる凹部３３が設けられているので、日回し歯車３１の径方向に大型化することなく、日回し歯車３１の径方向に移動可能に日回し爪３６を配置できる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０とすることができる。
また、凹部３３は、第一軸Ｃ１を中心として所定の曲率を有する湾曲部３３ａと、湾曲部３３ａよりも日回し歯車３１の回転方向の上流側において、径方向の内側に向かって延びる爪誘導部３３ｂと、を備えているので、日回し歯車３１が回転して日回し爪３６の凸部３２が爪誘導部３３ｂに案内されることで、径方向の内側に向かって日回し爪３６を移動させることができる。これにより、日回し爪３６は、規制部４５から離脱して弾性力を開放させるとともに、日車２０の歯部２２に接触することができるので、瞬時に日車２０を回転させて日を送ることができる。
また、日回し爪３６は、凸部３２が周方向に沿って延びる凹部３３に入り込むことにより日回し歯車３１に取り付けられているので、日回し爪３６が規制部４５に係合した状態で外部から衝撃が加わった場合であっても、日回し爪３６の径方向への移動が規制される。したがって、耐衝撃性に優れた日回し車３０とすることができる。
【００７９】
また、第三実施形態の日回し車３０によれば、日回し爪３６と弾性部４１とが一体形成されているので、さらなる部品点数の削減を行うことができる。したがって、省スペース化によりレイアウト自由度を向上できる日回し車３０とすることができる。
【００８０】
なお、この発明の技術範囲は上記の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００８１】
上述した各実施形態において、規制部４５は、日ジャンパ６０と一体形成されていたが、規制部４５と日ジャンパ６０とを別体形成してもよい。ただし、部品点数の削減という点で、上述した各実施形態に優位性がある。
【００８２】
第一実施形態では、日回し爪３６と弾性部４１とが別体に形成されていたが、一体に形成されていてもよい。また、第二実施形態および第三実施形態では、日回し爪３６と弾性部４１とが一体に形成されていたが、別体に形成されていてもよい。
【００８３】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【符号の説明】
【００８４】
１０・・・ムーブメント  １６・・・筒車（歯車）  ２０・・・日車  ２２・・・歯部  ３０・・・日回し車  ３１・・・日回し歯車  ３２・・・凸部  ３３・・・凹部  ３３ａ・・・湾曲部  ３３ｂ・・・爪誘導部  ３４・・・摺接部  ３６・・・日回し爪  ３７・・・基端部  ３８・・・先端部  ４１・・・弾性部  ４５・・・規制部  ５０・・・カレンダ機構  ６０・・・日ジャンパ  Ｃ１・・・第一軸  Ｃ２・・・第二軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
0006649809.tif 000005
【図５】
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【図６】
0006649809.tif 000007
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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