(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内側部品と、
外側部品と、
環状バンドと、前記環状バンドから径方向に突出する複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、前記内側部品と前記外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、
前記内側部品と前記外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、前記環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層と
を備える組立体であって、
前記内側部品又は前記外側部品のうちの少なくとも一方は、前記突部がつぶれるのを防止するように、前記内側部品と前記外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる、組立体。
【請求項２】
内側部品と、
外側部品と、
環状バンドと、前記環状バンドから径方向に突出する複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、前記内側部品と前記外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、
前記トレランス・リングと前記内側部品又は前記外側部品との間に配置されている滑り軸受と、
前記内側部品と前記外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、前記環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層と
を備える組立体であって、
前記内側部品又は前記外側部品のうちの少なくとも一方は、前記突部がつぶれるのを防止するように、前記内側部品と前記外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる、組立体。
【請求項３】
座席用トラック組立体を備える組立体であって、前記座席用トラック組立体は、
内側部品を備える内側トラックと、
外側部品を備える外側トラックと、
環状バンドと、前記環状バンドから径方向に突出する複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、前記内側部品と前記外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、
前記トレランス・リングと前記内側部品又は前記外側部品との間に配置されている滑り軸受と、
前記内側部品と前記外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、前記環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層と
を備え、
前記内側部品又は前記外側部品のうちの少なくとも一方は、前記突部がつぶれるのを防止するように、前記内側部品と前記外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる、組立体。
【請求項４】
前記外側部品は、前記トレランス・リングの前記環状バンド又は前記滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた外側部品径部を備える、請求項１に記載の組立体。
【請求項５】
前記内側部品は、前記トレランス・リングの前記環状バンド又は前記滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた内側部品径部を備える、請求項１に記載の組立体。
【請求項６】
前記外側部品が、前記トレランス・リングの前記環状バンド又は前記滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた外側部品径部を備えるか、又は、前記内側部品が、前記トレランス・リングの前記環状バンド又は前記滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた内側部品径部を備え、前記外側部品径部又は前記内側部品径部は、前記トレランス・リングの円周のある角度αにわたって延在し、αは、前記トレランス・リング又は前記滑り軸受の外周の合計３６０°のうちの約５°〜約１８０°の間である、請求項１に記載の組立体。
【請求項７】
前記トレランス・リングの前記環状バンドは、前記滑り軸受の外径部と直接接触する、請求項１から３までのいずれか一項に記載の組立体。
【請求項８】
前記トレランス・リングの前記環状バンドは、前記滑り軸受の内径部と直接接触する、請求項１から３までのいずれか一項に記載の組立体。
【請求項９】
トレランス・リングと滑り軸受との組合せは、前記内側部品又は前記外側部品のｘ方向と前記内側部品又は前記外側部品のｙ方向との間の、少なくとも５°、少なくとも１０°、少なくとも１５°、少なくとも２０°、少なくとも２５°の位置ずれを補償することができる、請求項１から３までのいずれか一項に記載の組立体。
【請求項１０】
前記滑り軸受は、基材と、前記基材上に配置される前記低摩擦層とを備える、請求項２に記載の組立体。
【請求項１１】
前記トレランス・リングは、基材と、前記基材上に配置される前記低摩擦層とを備える、請求項１から３までのいずれか一項に記載の組立体。
【請求項１２】
低摩擦層は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、変性ポリテトラフルオロエチレン（ｍＰＴＦＥ）、エチレン−テトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、ペルフルオロアルコキシエチレン（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン（ＦＥＰ）、テトラフルオロ−エチレン−ペルフルオロ（メチルビニルエーテル）（ＭＦＡ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、エチレン−クロロトリフルオロエチレン（ＥＣＴＦＥ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリフェニレンスルホン（ＰＰＳＯ２）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、芳香族ポリエステル（Ｅｋｏｎｏｌ）、ポリエーテル−エーテル−ケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリエチレン（ＰＥ）／ＵＨＭＰＥ、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン、スチレンブタジエンコポリマー、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリロニトリル、ポリアミド、スチレンブロックコポリマー、エチレンビニルアルコールコポリマー、エチレン酢酸ビニルコポリマー、無水マレイン酸でグラフト化したポリエステル、ポリ−塩化ビニリデン、脂肪族ポリケトン、液晶性ポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレン−ノルボルネンコポリマー、ポリメチルペンテン、及びエチレンアクリル酸コポリマー、混合物、コポリマー並びにその任意の組合せを含む、請求項１から３までのいずれか一項に記載の組立体。
【請求項１３】
前記トレランス・リングは、前記環状バンドに少なくとも１つの間隙を含む、請求項１から３までのいずれか一項に記載の組立体。
【請求項１４】
前記滑り軸受は、第１のフランジを有する第１の軸方向端部と、第２のフランジを有する第２の軸方向端部とを含み、前記トレランス・リングは、前記第１のフランジと前記第２のフランジとの間に配置されている、請求項２又は３に記載の組立体。
【請求項１５】
前記フランジは、前記トレランス・リングの軸方向端部上に圧着される、請求項１４に記載の組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概ね摺動組立体を対象としており、詳細には、トレランス・リングを備える摺動組立体を対象とする。
【背景技術】
【０００２】
本開示は、互いに対して長手方向に平行移動する複数の部品を備える、摺動組立体に関する。１つ又は複数の摺動部材は、容易に平行移動することができる。複数の摺動組立体において、トレランス・リングは、組立体の部品間に締まり嵌めをもたらすことができ、そこで第２の部品は、第１の部品の部分的に円筒形の穴の中に配置される、部分的に円筒形の部分を有する。ある摺動組立体は、シャフトなどの円筒形部品とシャフトの周りに取り付けられた外側摺動部品との間に、締まり嵌めをもたらすことができる。
【０００３】
業界は、より高いノイズ補償を達成し、より制御された摺動力を実現しながらも、より多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる、摺動組立体における改良を必要とし続けている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
添付図面を参照することによって、本開示は、当業者によりよく理解され、その多数の特徴及び利点が明らかにされ得る。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】一実施例による、座席用トラック組立体内の摺動組立体の分解図である。
【図２Ａ】一実施例による、摺動組立体の端面図である。
【図２Ｂ】一実施例による、摺動組立体の端面図である。
【図３】一実施例による、摺動組立体の断面図である。
【図４】一実施例による、摺動組立体の断面図である。
【図５】図３の円Ａ内に見られる、一実施例による、摺動組立体の一部の拡大端面図である。
【図６】図３の円Ａ内に見られる、一実施例による、摺動組立体の一部の拡大端面図である。
【図７】一実施例による、摺動組立体の側面図である。
【図８】一実施例による、摺動組立体のトレランス・リングの、１対の端面図である。
【図９Ａ】一実施例による、摺動組立体のトレランス・リングの、断面図を示す。
【図９Ｂ】一実施例による、摺動組立体のトレランス・リングの、側面図である。
【図９Ｃ】一実施例による、摺動組立体の端面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
相異なる図面内での同じ参照記号の使用は、類似の、又は同一の実施例を示す。
【０００７】
以下の説明は、摺動組立体を対象とし、詳細には、アームレスト、座席用トラック、ロック・システムなどの車両部品として取り付けられ得る摺動組立体又は直線運動組立体を対象とする。
【０００８】
図面と組み合わせた以下の説明は、本明細書に開示される教示を理解する助けとなるよう提供される。以下の説明は、本教示の具体的な実施態様及び実施例に焦点を合わせることにする。この焦点合せは、教示を説明する助けとなるよう提供されるものであり、教示の範囲又は適用性について限定するものとして解釈されるべきではない。しかし、開示された教示に基づいて、他の実施例を使用することができる。
【０００９】
用語「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」、「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」、「ｉｎｃｌｕｄｅｓ」、「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ」、「ｈａｓ」、「ｈａｖｉｎｇ」又はそれらの他のあらゆる変形形態は、排他的でない包含をカバーすることを意図している。たとえば、特徴のリストを含む方法、物品、又は装置は、必ずしもそれらの特徴だけに限定されるものではなく、かかる方法、物品、若しくは装置に明示的に列挙されていない、又はその本来の、他の特徴が含まれ得る。さらに、そうでないことが明示的に述べられていない限り、「ｏｒ」は、包含的論理和を意味し、排他的論理和を意味しない。たとえば、Ａ  ｏｒ  Ｂという状態は、Ａは真（又は存在する）且つＢは偽（又は存在しない）、Ａは偽（又は存在しない）且つＢは真（又は存在する）、並びにＡとＢとの両方が真（又は存在する）のうちのいずれか１つによって満たされる。
【００１０】
また、「ａ」又は「ａｎ」の使用は、本明細書に記載の要素及び構成部品を説明するために使用される。これは単に便宜上、且つ本発明の範囲の一般的な意味を与えるために使用されている。この説明は、そういう意味でないことが明らかでない限り、１つ、少なくとも１つ、又は複数もまた含む単数若しくはその逆を包含するように読まれるべきである。たとえば、本明細書で単一の実施例を説明するとき、単一の実施例の代わりに複数の実施例を使用する場合がある。同様に、本明細書に複数の実施例が記載されている場合、単一の実施例が、その複数の実施例の代わりとなる場合がある。
【００１１】
他に定義されない限り、本明細書で使用されるすべての技術的及び科学的用語は、本発明が属する分野の当業者によって一般的に理解されるのと同じ意味を有する。材料、方法、及び実例は、例示的なものにすぎず、限定的であることを意図しない。本明細書に記載されていない範囲で、特定の材料及び処理動作に関する多くの詳細は従来通りのものであり、座席用トラック組立体を含む直線運動の技術分野内の教科書及び他の情報源の中に見出すことができる。
【００１２】
しかし、以下の説明は座席用トラック組立体を対象としているが、当業者には、本開示が座席用トラック組立体に限定されることを意図するものではなく、たとえば座席用クッション深さ調整組立体、座席長さ調整組立体、座席背もたれ調整組立体、調整可能なスライド式コンソール、サン・ルーフ及びムーン・ルーフ摺動機構、窓高さ調整システム、引戸、操舵システムなどの伸縮式組立体、食器洗い機及びオーブン・ラック内で見られるような、摺動可能なラック及び張出棚、スライド式引き出し及びキャビネット、摺動面、リニア・アクチュエータ、モータ、ギア、プリンタ、ファックス機、スキャナ、コピー機などのオフィス構成要素、並びに複数のかかる動作を行う構成要素、組立工程、自動機械及び組立体、又は２つ以上の部品間に見られる直線運動を組み込んだ、他の任意の類似の構成要素若しくは組立体などの、他の直線運動組立体もまた含むことができることが認識されよう。本開示は直線運動組立体を対象としているが、特定の用途では回転性の柔軟さが必要であり、ここで摺動部材は、直線平行移動と回転平行移動との両方に対する低摩擦表面を提供することが、当業者にはさらに認識されよう。
【００１３】
一実施例は、内側部品と、外側部品と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを具備する組立体を備えることができ、ここで内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。
【００１４】
一実施例は、内側部品と、外側部品と、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを具備する組立体を備えることができ、ここで内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。
【００１５】
一実施例は、座席用トラック組立体を具備する組立体を備えることができ、座席用トラック組立体は、内側部品を具備する内側トラックと、外側部品を具備する外側トラックと、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を具備するトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備え、ここで内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。
【００１６】
摺動組立体は、内側部品と外側部品との間の制限された締まり嵌めを提供することができ、複数の部材を低保守のやり方で互いに回転可能、枢動可能、又は摺動可能に固定するための便利な手段を提供することができる。したがって、内側部品及び外側部品を、静的に連結することができ、回転させることができ、又は一方を他方に対して軸方向に摺動させることができる。内側部品と外側部品との間のトルクが締まり嵌めの力よりも大きくなると、内側部品と外側部品とは互いに対して回転することができる。内側部品と外側部品との間のトルクが締まり嵌めの力を下回ると、２つの部分は互いに再係合することができる。さらに、摺動組立体は、内側部品又は外側部品の、他方に対する軸方向の移動を可能にする。
【００１７】
摺動組立体では、本明細書に記載の１つ又は複数の実施例によるトレランス・リングを、内側部品と外側部品との間に備えることができる。さらに摺動組立体は、金属の基材と、トレランス・リングの内側に配置され、基材の上に配置された軸受要素とを具備する、軸受を備えることができる。トレランス・リングは、軸受を囲むことができ、トレランス・リングの本体から径方向外側又は径方向内側に延出することができる複数の突部を有することができる。摺動組立体を、内側部品、たとえばチューブ又はトラックを覆って、或いは外側部品、たとえばチューブ又はトラック内に形成された穴の中に取り付けることができる。
【００１８】
図１を参照すると、座席組立体２は一般に、底部４及び座席背もたれ６を具備する座席を備える。座席背もたれ６は、底部４と枢動連結することができる。底部４は、フレーム８、カバー１０、及びそれらの間に配置されたクッション又は支持体を備えることができる。座席背もたれ６は、内部支持体１２を備えることができる。座席組立体２は、乗客が座ることができる場所を提供することができる。いくつかの実施例では、座席組立体２は、少なくとも１つの摺動組立体１００、１００’を備えることができる。
【００１９】
最初に図２Ａ〜図２Ｂを参照すると、滑動組立体が示されており、中心軸１２８を有する全体が１００で表される。複数の摺動組立体１００もまた、組み込まれ得る。摺動組立体１００は、外側部品２０２を備えることができる。摺動組立体１００は、内側部品３０２を備えることができる。摺動組立体１００は、トレランス・リング１５０を備えることができる。摺動組立体１００は、軸受１０２を備えることができる。
【００２０】
図２Ａから図７に示すように、摺動組立体１００は、摺動する、非円形の（楕円形、長円形など）、規則的又は不規則的な多角形の、その本体２０４の長さにわたって３辺、４辺、５辺、６辺、７辺、８辺又はそれ以上の辺をもつ断面形状を有する、本体２０４を具備する外側部品２０２を備えることができる。本体２０４は、第１の軸方向端部２０８及び第２の軸方向端部２１０を有することができる、側壁２０６を備えることができる。間隙２１２、たとえば第１の間隙を、本体２０４の側壁２０６に形成することができる。間隙２１２は、本体２０４の側壁２０６の軸方向長さ全体に沿って延在し、外側部品２０２に細隙を形成することができる。本体２０２は、その長さに沿って断面形状が異なり得る。一実施例では、外側部品の本体２０４は、開口を有する細長いチューブ又はトラックであり得る。他の実施例では、本体２０４は、その各々が本体２０４を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができる。開口は、外側部品の本体２０４を貫いて延在することができ、外側部品の本体２０４の内面２２０を画定することができる。外側部品の本体２０４はまた、外面２２２を有することができる。一実施例では、外側部品２０４は、金属、合金、又は摺動組立体で一般に使用される任意の他の材料を含むことができる。一実施例では、外側部品２０４は、アルミニウム及びマグネシウムであり得る。さらに、金属は鋼を含むことができる。鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼などのステンレス鋼を含むことができる。さらに鋼は、クロム、ニッケル、又はその組合せを含むステンレス鋼を含むことができる。たとえば、スチール缶は、Ｘ１０ＣｒＮｉ１８−８ステンレス鋼である。一実施例では、図１に最もよく示すように、外側部品２０２は、内側取付部品２３０を備えることができる。一実施例では、外側取付部品２３０は、摺動組立体１００を車両部品（図示せず）に取り付けることができる。一実施例では、内側取付部品２３０は、ネジ山又はネジ切り、ボルト、バテン、留め金、締め金、クリップ、フランジ、フロッグ、鳩目金、鉤ホック、掛け金、ペグ、釘、鋲、スクリュー・アンカ、尾錠、ステッチ、締結用ネジ、紐、トグル・ボルト、楔型アンカのうちの少なくとも１つを具備する、取付手段２３４を備える取付フランジ２３２を介して、取り付けることができるか、又は異なるやり方で車両部品に取り付けられ得る。
【００２１】
一実施例では、外側部品２０２は厚みＴＯＣを有することができ、ＴＯＣは≧０．１ｍｍ、≧０．２ｍｍ、≧０．３ｍｍ、又は≧０．４ｍｍなど、≧０．０５ｍｍであり得る。別の態様では、ＴＯＣは≦０．７５ｍｍ、又は≦０．５ｍｍなど、≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＯＣは、上記で開示されたＴＯＣの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００２２】
たとえばＴＯＣは、≧０．０５ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．０５ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．０５ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＯＣは、≧０．１ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．１ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．１ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。別の態様ではＴＯＣは、≧０．２ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．２ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．２ｍｍ且つ≦１．０ｍｍ以下であり得る。さらにＴＯＣは、≧０．３ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．３ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．３ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＯＣは、≧０．４ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．４ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．４ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。
【００２３】
本明細書に記載の態様のいずれかによると、外側部品２０２は、全体の外径ＯＤＯＣを有することができ、ＯＤＯＣは≧１０ｍｍ、≧２０ｍｍ、≧３０ｍｍ、又は≧４０ｍｍなど≧５ｍｍであり得る。ＯＤＯＣは、≦９０ｍｍ、≦８０ｍｍ、≦７０ｍｍ、≦６０ｍｍ、又は≦５０ｍｍなど、≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＯＣは、本明細書に示したＯＤＯＣの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００２４】
たとえばＯＤＯＣは、≧５ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧５ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＯＣは、≧１０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧１０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧１０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＯＣは、≧２０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧２０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧２０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。さらにＯＤＯＣは、≧３０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧３０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧３０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。さらにＯＤＯＣは、≧４０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧４０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧４０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。
【００２５】
別の態様では、外側部品２０２は、全体の軸方向長さＬｏｃを有することができ、ＬＯＣは≧１０ｍｍ、又は≧１５ｍｍなど、≧５ｍｍであり得る。さらにＬＯＣは、≦４０ｍｍ、≦３０ｍｍ、又は≦２０ｍｍなど、≦５０ｍｍであり得る。さらにＬＯＣは、上記のＬＯＣの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００２６】
たとえばＬＯＣは、≧５ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧５ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。さらにＬＯＣは、≧１０ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧１０ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧１０ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。なおさらにＬＯＣは、≧１５ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧１５ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧１５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧１５ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。
【００２７】
さらに図２Ａから図７に示すように、摺動組立体１００は、摺動する、非円形の（楕円形、長円形など）、規則的又は不規則的な多角形の、その本体３０４の長さにわたって３辺、４辺、５辺、６辺、７辺、８辺又はそれ以上の辺をもつ断面形状を有する、本体３０４を具備する内側部品３０２を備えることができる。本体３０４は、第１の軸方向端部３０８及び第２の軸方向端部３１０を有することができる側壁３０６を備えることができる。間隙３１２、たとえば第１の間隙を、本体３０４の側壁３０６内に形成することができる。間隙３１２は、本体３０４の側壁３０６の軸方向長さ全体に沿って延在し、内側部品３０２に細隙を形成することができる。本体３０４は、その長さに沿って断面形状が異なり得る。一実施例では、内側部品の本体３０４は、開口を有する細長いチューブ又はトラックであり得る。他の実施例では、本体３０４は、その各々が本体３０４を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができる。開口は、内側部品の本体３０４を貫いて延在することができ、本体３０４の内面３２０を画定することができる。内側部品の本体３０４はまた、外面３２２を有することができる。一実施例では、内側部品３０２は、金属、合金、又は摺動組立体で一般に使用される任意の他の材料を含むことができる。一実施例では、内側部品３０２は、アルミニウム及びマグネシウムであり得る。さらに、金属は鋼を含むことができる。鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼などのステンレス鋼を含むことができる。さらに鋼は、クロム、ニッケル、又はその組合せを含むステンレス鋼を含むことができる。たとえば、スチール缶は、Ｘ１０ＣｒＮｉ１８−８ステンレス鋼である。
【００２８】
一実施例では、内側部品３０２は厚みＴＩＣを有することができ、ＴＩＣは≧０．１ｍｍ、≧０．２ｍｍ、≧０．３ｍｍ、又は≧０．４ｍｍなど、≧０．０５ｍｍであり得る。別の態様では、ＴＩＣは≦０．７５ｍｍ、又は≦０．５ｍｍなど、≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＩＣは、上記で開示されたＴＩＣの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００２９】
たとえばＴＩＣは、≧０．０５ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．０５ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．０５ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＩＣは、≧０．１ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．１ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．１ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。別の態様ではＴＩＣは、≧０．２ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．２ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．２ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＩＣは、≧０．３ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．３ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．３ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＩＣは、≧０．４ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．４ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．４ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。
【００３０】
本明細書に記載の態様のいずれかによると、内側部品３０２は、全体の外径ＯＤＩＣを有することができ、ＯＤＩＣは≧１０ｍｍ、≧２０ｍｍ、≧３０ｍｍ、又は≧４０ｍｍなど≧５ｍｍであり得る。ＯＤＩＣは、≦９０ｍｍ、≦８０ｍｍ、≦７０ｍｍ、≦６０ｍｍ、又は≦５０ｍｍなど、≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＩＣは、本明細書に示したＯＤＩＣの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００３１】
たとえばＯＤＩＣは、≧５ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧５ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＩＣは、≧１０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧１０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧１０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＩＣは、≧２０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧２０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧２０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。さらにＯＤＩＣは、≧３０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧３０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧３０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。さらにＯＤＩＣは、≧４０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧４０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧４０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。
【００３２】
別の態様では、内側部品３０２は、全体の軸方向長さＬＩＣを有することができ、ＬＩＣは≧１０ｍｍ以上、又は≧１５ｍｍ以上など、≧５ｍｍ以上であり得る。さらにＬＩＣは、≦４０ｍｍ以下、≦３０ｍｍ以下、又は≦２０ｍｍ以下など、≦５０ｍｍ以下であり得る。さらにＬＩＣは、上記のＬＩＣの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００３３】
たとえばＬＩＣは、≧５ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧５ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。さらにＬＩＣは、≧１０ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧１０ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。なおさらにＬＩＣは、≧１５ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧１５ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、≧１５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧１５ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。
【００３４】
図２Ａから図７に示すように、摺動組立体１００は、その本体１０４全体にわたってほぼ円筒形の、非円形、楕円形、又は多角形の断面形状を有する本体１０４を具備する、滑り軸受１０２を備えることができる。本体１０４は、第１の軸方向端部１０８及び第２の軸方向端部１１０を有することができる側壁１０６を備えることができる。開口１１２、たとえば第１の間隙を、本体１０４の側壁１０６に形成することができる。間隙１１２は、本体１０４の側壁１０６の軸方向長さ全体に沿って延在し、軸受１０２に細隙を形成することができる。一実施例では、軸受１０２は、開口を有する細長いチューブであり得る。他の実施例では、本体１０４は、その各々が本体１０４を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができ、且つ本体１０４の内面４２０を画定することができる。本体１０４はまた、外面４２２を有することができる。軸受１０２は、外側部品２０２の径方向内側、且つ内側部品３０２の径方向外側に配置することができる。
【００３５】
図２Ａから図７に示すように、摺動組立体１００は、トレランス・リング１５０を備えることができる。トレランス・リング１５０は、内側部品３０２の径方向外側、且つ外側部品２０２の径方向内側に配置することができる。トレランス・リング１５０は、軸受１０２の径方向内側又は径方向外側に配置することができる。トレランス・リング１５０は、滑動し、その本体１５２全体にわたって非円形、楕円形、又は多角形の断面形状を有する本体１５２を備えることができる。本体１５２は、側壁１５４を備えることができる。側壁１５４は、第１の軸方向端部１５６及び第２の軸方向端部１５８を有することができる。さらに図８に示すように、側壁１５４は、環状バンド１６０を備えることができ、複数の突部１６２は環状バンド１６０から径方向に、たとえば径方向外側又は径方向内側に延出することができる。本体１５２は、その長さに沿って断面形状が異なり得る。突部１６２は、径方向プラト１６１、及び環状バンド１６０から径方向プラト１６１までの複数の傾斜部１６３を有することができる。一実施例では、トレランス・リング１５０は、開口を有する細長いチューブであり得る。他の実施例では、本体１５２は、その各々が本体１５２を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができる。開口は、軸受本体１５２を貫いて延在することができ、軸受１０２の内面５２０を画定することができる。本体５０４はまた、外面５２２を有することができる。
【００３６】
特定の態様では、図５に示すように、軸受１０２は、基材１１４及び低摩擦層１１６を具備する、積層体を備えることができる。特定の態様では、基体１１４は金属を含むことができる。軸受１０２は、図示のように、ほぼ円筒の形状にすることができ、内側接触面１１８及び外側接触面１１９を有することができる。一実施例では、軸受１０２の内側接触面１１８又は内径部は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ：ｐｏｌｙｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）、変性ポリテトラフルオロエチレン（ｍＰＴＦＥ：ｍｏｄｉｆｉｅｄ  ｐｏｌｙｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）、エチレン  −  テトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ：ｅｔｈｙｌｅｎｅ  −  ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）、ペルフルオロアルコキシエチレン（ＰＦＡ：ｐｅｒｆｌｕｏｒｏａｌｋｏｘｙｅｔｈｙｌｅｎｅ）、テトラフルオロエチレン  −  ヘキサフルオロプロピレン（ＦＥＰ：ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ  −  ｈｅｘａｆｌｕｏｒｏｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）、テトラフルオロ  −  エチレン  −  ペルフルオロ（メチルビニルエーテル）（ＭＦＡ）、フッ化ポリビニリデン（ＰＶＤＦ：ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｆｌｕｏｒｉｄｅ）、エチレン  −  クロロトリフルオロエチレン（ＥＣＴＦＥ：ｅｔｈｙｌｅｎｅ  −  ｃｈｌｏｒｏｔｒｉｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）、ポリイミド（ＰＩ：ｐｏｌｙｉｍｉｄｅ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ：ｐｏｌｙａｍｉｄｉｍｉｄｅ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ：ｐｏｌｙｐｈｅｎｙｌｅｎｅ  ｓｕｌｆｉｄｅ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ：ｐｏｌｙｅｔｈｅｒｓｕｌｏｆｏｎｅ）、ポリフェニレンスルホン（ＰＰＳＯ２：ｐｏｌｙｐｈｅｎｙｌｅｎｅ  ｓｕｌｆｏｎｅ）、液晶ポリマー（ＬＣＰ：ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｐｏｌｙｍｅｒ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ：ｐｏｌｙｅｔｈｅｒｋｅｔｏｎｅ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ：ｐｏｌｙｅｔｈｅｒ  ｅｔｈｅｒ  ｋｅｔｏｎｅｓ）、芳香族ポリエステル（Ｅｋｏｎｏｌ）、ポリエーテル  −  エーテル  −  ケトン樹脂製（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、ポリアミド（ＰＡ：ｐｏｌｙａｍｉｄｅ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ：ｐｏｌｙｏｘｙｍｅｔｈｙｌｅｎｅ）、ポリエチレン（ＰＥ：ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ）／ＵＨＭＰＥ、ポリプロピレン（ＰＰ：ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）、ポリスチレン、スチレンブタジエンコポリマー、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリロニトリル、ポリアミド、スチレンブロックコポリマー、エチレンビニルアルコールコポリマー、エチレン酢酸ビニルコポリマー、無水マレイン酸でグラフト化したポリエステル、ポリ  −  塩化ビニリデン、脂肪族ポリケトン、液晶性ポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレン  −  ノルボルネンコポリマー、ポリメチルペンテン、及びエチレンアクリル酸コポリマー、混合物、コポリマー並びにその任意の組合せを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層１１６を備えることができる。別の実施例では、軸受１０２の外側接触面１１９又は外径部は、本明細書に列挙される任意のポリマーを含む、低摩擦ポリマー��含む、低摩擦層１１６を備えることができる。別の態様では、軸受１０２は、自己潤滑金属軸受材料を含むことができる。
【００３７】
別の特定の態様では、図６に示すように、トレランス・リング１５０は、低摩擦層１１６を備えることができ、低摩擦層を環状バンド１６０への積層体の一部として備えることができ、又は低摩擦層を追加の基材１１５に含むことができる。特定の態様では、基体１１５は金属を含むことができる。トレランス・リング１５０は、図示のように、円筒の形状にすることができ、内側接触面１２１及び外側接触面１２３を有することができる。一実施例では、図６に示すように、トレランス・リング１５０の内側シャフト接触面１２１又は内径部は、本明細書に列挙される任意のポリマーを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層１１６を備えることができる。一実施例では、トレランス・リング１５０の外側シャフト接触面１２３又は外径部は、本明細書に列挙される任意のポリマーを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層１１６を備えることができる。様々な実施例において、低摩擦層１１６は、トレランス・リング１５０又は軸受１０２の少なくとも一方の内側接触面１２１、１１８又は外側接触面１２３、１１９上に配置することができ、組立体１００の内側部品３０２又は内側部品２０２に接触することができる。
【００３８】
特定の態様では、積層体は、金属基材１１４上に配置されたフルオロポリマー低摩擦層１１６の積層体を含むことができる。フルオロポリマーは、機械的接着又はフルオロポリマー・ホット・メルト接着剤を用いた積層を利用して、基材に接着することができる。例示的な実施例では、フルオロポリマーは、たとえばＰＴＦＥを含むことができ、基材は、たとえばアルミニウム、鋼、青銅、銅又はその合金を含むことができる。特定の実施例では、この積層体は、本質的に鉛不使用であり得る。
【００３９】
特定の態様では、低摩擦層１１６は、黒鉛、ガラス、芳香族ポリエステル（ＥＫＯＮＯＬ（登録商標））、青銅、亜鉛、窒化ホウ素、炭素及び／又はポリイミドなどの、１つ又は複数の充填剤を含むことができる。さらに、一態様では、低摩擦層１１６は、黒鉛充填剤とポリエステル充填剤との両方を含むことができる。ＰＴＦＥなどのポリマー中のこうした充填剤のそれぞれの濃度は、重量で１％を超える、５％を超える、１０％を超える、２０％を超える、又は２５％を超える濃度であり得る。金属とフルオロポリマーとの間の、又はフルオロポリマー中に埋め込まれた青銅メッシュなどの、追加の層もまた使用することができる。
【００４０】
かかる材料の実例には、Ｓａｉｎｔ  −  Ｇｏｂａｉｎ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｉｎｃ．から市販の、ＮＯＲＧＬＩＤＥ（登録商標）製品ラインが含まれ得る。ＮＯＲＧＬＩＤＥ製品の好適な実例には、ＮＯＲＧＬＩＤＥ  ＰＲＯ、Ｍ、ＳＭ、Ｔ、及びＳＭＴＬが含まれる。
【００４１】
特定の態様では、軸受１０２又はトレランス・リング１５０上の低摩擦層１１６の厚さは、軸受１０２又はトレランス・リング１５０の周囲で変化し得る。別の態様では、低摩擦層１１６は、基材１１４上で実質的に均一であり得る。特定の態様では、低摩擦層１１６は、厚さＴＰＬを有することができ、ＴＰＬは≧５０μｍ、≧７５μｍ、又は≧１００μｍなど、≧３０μｍであり得る。さらにＴＰＬは、≦２００μｍ、又は≦１５０μｍなど、≦２５０μｍであり得る。この態様では、ＴＰＬは、本明細書に記載のＴＰＬの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００４２】
たとえばＴＰＬは、≧３０μｍ且つ≦２００μｍ、又は≧３０μｍ且つ≦１５０μｍなど、≧３０μｍ且つ≦２５０μｍであり得る。さらにＴＰＬは、≧５０μｍ且つ≦２００μｍ、又は≧５０μｍ且つ≦１５０μｍなど、≧５０μｍ且つ≦２５０μｍであり得る。さらになおＴＰＬは≧７５μｍ且つ≦２００μｍ、又は≧７５μｍ且つ≦１５０μｍなど、≧７５μｍ且つ≦２５０μｍであり得る。さらにまたＴＰＬは、≧１００μｍ且つ≦２００μｍ、又は≧１００μｍ且つ≦１５０μｍなど、≧１００μｍ且つ≦２５０μｍであり得る。
【００４３】
別の態様では、基体１１４は、厚さＴＭを有することができ、ＴＭは≧１５０μｍ、≧２００μｍ、又は≧２５０μｍなど、≧１００μｍであり得る。さらにＴＭは、≦４．０ｍｍ、又は≦２．０ｍｍなど、≦５．０ｍｍであり得る。この態様では、ＴＭは、本明細書に記載のＴＭの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。たとえばＴＭは、≧１００μｍ且つ≦４．０ｍｍ、又は≧１００μｍ且つ≦２．０ｍｍなど、≧１００μｍ且つ≦５．０ｍｍであり得る。さらにＴＭは、≧１５０μｍ且つ≦４．０ｍｍ、又は≧１５０μｍ且つ≦２．０ｍｍなど、≧１５０μｍ且つ≦５．０ｍｍであり得る。さらにＴＭは、≧２００μｍ且つ≦４．０ｍｍ、又は≧２００μｍ且つ≦２．０ｍｍなど、≧２００μｍ且つ≦５．０ｍｍであり得る。さらにＴＭは、≧２５０μｍ且つ≦４．０ｍｍ、又は≧２５０μｍ且つ≦２．０ｍｍなど、≧２５０μｍ且つ≦５．０ｍｍであり得る。
【００４４】
図７及び図９Ｃに示すように、軸受１０２は、軸受１０２の第１の軸方向端部１０８から延出する第１のフランジ１２０、及び第２の軸方向端部１１０から延出する第２のフランジ１２２を有することができる。各フランジ１２０、１２２は、軸受１０２の第１又は第２の軸方向端部１０８、１１０から径方向外側に、たとえば軸受１０２の中心から離れるように延在することができる、第１の部分１２４を有することができる。特定の態様では、第１のフランジ１２０は、軸受１０２の第１の軸方向端部１０８の周りに形成された、第１のトレランス・リングのポケット１３０を有することができ、第２のフランジ１２２は、軸受１０２の第２の軸方向端部１１０の周りに形成された、第２のトレランス・リングのポケット１３２を有することができる。図５及び図９Ｃに示すように、第１のフランジ１２０の第１の部分１２４又は第２のフランジ１２２の第１の部分１２４の少なくとも一方は、トレランス・リング１５０の少なくとも１つの軸方向端部１５６、１５８、外側部品２０２の軸方向端部２０８、２１０、又は内側部品３０２の軸方向端部３０８、３１０と重なるように、径方向外側に延出することができる。
【００４５】
図２Ａ〜図７に示すように、トレランス・リング１５０の第１の軸方向端部１５６を、軸受１０２の第１の軸方向端部１０８に形成された第１のトレランス・リングのポケット１３０に嵌合するように、且つトレランス・リング１５０の第２の軸方向端部１５８を、軸受１０２の第２の軸方向端部１１０に形成された第２のトレランス・リングのポケット１３２に嵌合するように、トレランス・リング１５０を軸受１０２に取り付けることができる。さらに、トレランス・リング１５０の環状バンド１６０は、軸受１０２の金属基材１１６と係合することができる。
【００４６】
図示のように、トレランス・リング１５０は、軸受１０２の第１のフランジ１２０と第２のフランジ１２２との間に、軸方向に取り付けられ得る。さらに、トレランス・リング１５０の第１の軸方向端部１５６は、軸受１０２上の第１のフランジ１２０の第１の部分１２４と係合又は当接することができ、トレランス・リング１５０の第２の軸方向端部１５８は、軸受１０２上の第２のフランジ１２２の第１の部分１２４と係合又は当接することができる。
【００４７】
特定の態様では、図７〜図９Ｃに示すように、トレランス・リング１５０の軸方向端部１５６、１５８を、軸受１０２のフランジ１２２、１２４に固定することができる。たとえば、フランジ１２２、１２４のそれぞれは、トレランス・リング１５０のそれぞれの軸方向端部１５６、１５８上に、圧着することができる。さらに、フランジ１２２、１２４のそれぞれは、トレランス・リング１５０のそれぞれの軸方向端部１５６、１５８に、溶接することができる。一実施例では、第１のフランジ１２２又は第２のフランジ１２４の第１の部分１２４が、外側部品２０２の第１の軸方向端部２０８又は第２の軸方向端部２１０の少なくとも一方と重なるとき、外側部品２０２に対する軸受１０２の軸方向の動きを制限するために、トレランス・リング１５０の第１の軸方向端部１５６は、第１のフランジ１２０の第１の部分１２４と係合することができ、トレランス・リング１５０の第２の軸方向端部１５８は、第２のフランジ１２２の第１の部分１２４と係合することができる。トレランス・リング１５０の軸方向端部１５６、１５８は、外側部品２０２の軸方向端部２０８、２１０に固定することができる。一実施例では、第１のフランジ１２２又は第２のフランジ１２４の第１の部分１２４が、内側部品３０２の第１の軸方向端部３０８又は第２の軸方向端部３１０の少なくとも一方と重なるとき、内側部品３０２に対する軸受１０２の軸方向の動きを制限するために、トレランス・リング１５０の第１の軸方向端部１５６は、第１のフランジ１２０の第１の部分１２４と係合することができ、トレランス・リング１５０の第２の軸方向端部１５８は、第２のフランジ１２２の第１の部分１２４と係合することができる。トレランス・リング１５０の軸方向端部１５６、１５８は、外側部品３０２の軸方向端部３０８、３１０に固定することができる。
【００４８】
一態様では、図２Ａ及び図３に示すように、軸受１０２を、接触面１１８が内側部品３０２との内側接触面となり得るように、またトレランス・リング１５０が、径方向外側に延出する突部１６２を有することができるように、トレランス・リング１５０の径方向内側に取り付けることができる。一態様では、図２Ｂ及び図４に示すように、軸受１０２を、接触面１１９が外側部品２０２との外側接触面となり得るように、またトレランス・リング１５０が、径方向外側に延出する突部１６２を有することができるように、トレランス・リング１５０の径方向外側に取り付けることができる。いずれの態様においても、すなわち、突部１６２は径方向内側若しくは径方向外側に延出するか、又は少なくとも１つの突部１６２が内側に延出することができ、且つ少なくとも１つの突部１６２が外側に延出することができる。各突部１６２は、環状バンド１６０から延出することができ、各突部１６２は、トレランス・リング１５０の環状バンド１６０によって囲繞され得る。
【００４９】
図３及び図４に示すように、トレランス・リング１５０は、トレランス・リング１５０の側壁１５４に形成された少なくとも１つの間隙１６４、たとえば第１の間隙を有することができる。少なくとも１つの間隙１６４は、側壁１５４の軸方向全長に沿って延在し、トレランス・リング１５０に細隙を形成することができる。
【００５０】
再び図３及び図４を参照すると、軸受１０２に形成された間隙１１２は、摺動組立体１００の中心を通過して、摺動組立体１００をｙ方向に２等分する基準軸１７０から測定された円周位置ＣＬ１に配置することができる。追加の基準軸１７２が、摺動組立体１００の中心を通り、摺動組立体１００をｘ方向に２等分することができる。ＣＬ１は、５０°以上１３０°以下の範囲内、５５°以上１２５°以下の範囲内、６０°以上１２０°以下の範囲内、６５°以上１１５°以下の範囲内、７０°以上１１０°以下の範囲内、７５°以上１０５°以下の範囲内、８０°以上１００°以下の範囲内、又は８５°以上９５°以下の範囲内など、４５°以上１３５°以下の範囲内であり得る。別の態様では、ＣＬ１は本質的に９０°であり得る。
【００５１】
図示のように、トレランス・リング１５０に形成された間隙１６４は、摺動組立体１００の中心を通過して、摺動組立体１００をｙ方向に２等分する基準軸１７０から測定された円周位置ＣＬ２に配置することができる。特定の実施例では、ＣＬ２は、２３０°以上３１０°以下の範囲内、２３５°以上３０５°以下の範囲内、２４０°以上３００°以下の範囲内、２４５°以上２９５°以下の範囲内、２５０°以上２９０°以下の範囲内、２５５°以上２８５°以下の範囲内、２６０°以上２８０°以下の範囲内、又は２６５°以上２７５°以下の範囲内など、２２５°以上３１５°以下の範囲内であり得る。別の態様では、ＣＬ２は本質的に２７０°であり得る。さらに、間隙１１２及び間隙１６４は、径方向に向かい合うことができる。言い換えると、間隙１１２及び間隙１６４は、摺動組立体１００の中心を通過する線に実質的に沿って、摺動組立体１００の両側に配置され得る。いくつかの変形形態では、間隙１１２、１６４は、内側部品３０２の取付部品３３０又は外側部品２０２の取付部品２２０の上に、又はそれと一列に整列することができる。
【００５２】
特定の態様では、軸受１０２は、全体の厚さＴＢを有することができ、トレランス・リングは、最大厚さ（たとえば、トレランス・リングの側壁から突部１６２の頂点まで）で測定したとき、全体の厚さＴＴを有することができる。この態様では、ＴＢは、≧２５％ＴＴ、≧５０％ＴＴ、≧７５％ＴＴ、≧１００％ＴＴなど、≧１０％ＴＴであり得る。さらにＴＢは、≦４５０％ＴＴ、≦４００％ＴＴ、≦３００％ＴＴ、≦２００％ＴＴなど、≦５００％ＴＴであり得る。別の態様では、ＴＢは、上記のＴＢの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００５３】
たとえばＴＢは、≧１０％ＴＴ且つ≦４５０％ＴＴ、≧１０％ＴＴ且つ≦４００％ＴＴ、≧１０％ＴＴ且つ≦３００％ＴＴ、又は≧１０％ＴＴ且つ≦２００％ＴＴなど、≧１０％ＴＴ且つ≦５００％ＴＴであり得る。ＴＢは、≧２５％ＴＴ且つ≦４５０％ＴＴ、≧２５％ＴＴ且つ≦４００％ＴＴ、≧２５％ＴＴ且つ≦３００％ＴＴ、又は≧２５％ＴＴ且つ≦２００％ＴＴなど、≧２５％ＴＴ且つ≦５００％ＴＴであり得る。ＴＢは、≧５０％ＴＴ且つ≦４５０％ＴＴ、≧５０％ＴＴ且つ≦４００％ＴＴ、≧５０％ＴＴ且つ≦３００％ＴＴ、又は≧５０％ＴＴ且つ≦２００％ＴＴなど、≧５０％ＴＴ且つ≦５００％ＴＴであり得る。ＴＢは、≧７５％ＴＴ且つ≦４５０％ＴＴ、≧７５％ＴＴ且つ≦４００％ＴＴ、≧７５％ＴＴ且つ≦３００％ＴＴ、又は≧７５％ＴＴ且つ≦２００％ＴＴなど、≧７５％ＴＴ且つ≦５００％ＴＴであり得る。さらにＴＢは、≧１００％ＴＴ且つ≦４５０％ＴＴ、≧１００％ＴＴ且つ≦４００％ＴＴ、≧１００％ＴＴ且つ≦３００％ＴＴ、又は≧１００％ＴＴ且つ≦２００％ＴＴなど、≧１００％ＴＴ且つ≦５００％ＴＴであり得る。
【００５４】
一態様では、低摩擦層１１６は、厚さＴＰＬを有することができ、トレランス・リング１５０は、トレランス・リング１５０の環状バンド１６０を貫いて測定したときの側壁の厚さＴＳＷを有することができる。ＴＰＬは、≧５％ＴＳＷ、≧１０％ＴＳＷ、≧５０％ＴＳＷ、又は≧７５％ＴＳＷなど、≧１％ＴＳＷであり得る。さらにＴＰＬは、≦４５０％ＴＳＷ、≦４００％ＴＳＷ、≦３００％ＴＳＷ、又は≦２００％ＴＳＷなど、≦５００％ＴＳＷであり得る。別の態様では、ＴＰＬは、本明細書に記載のＴＰＬの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００５５】
たとえばＴＰＬは、≧１％ＴＳＷ且つ≦４５０％ＴＳＷ、≧１％ＴＳＷ且つ≦４００％ＴＳＷ、≧１％ＴＳＷ且つ≦３００％ＴＳＷ、又は≧１％ＴＳＷ且つ≦２００％ＴＳＷなど、≧１％ＴＳＷ且つ≦５００％ＴＳＷであり得る。ＴＰＬは、≧５％ＴＳＷ且つ≦４５０％ＴＳＷ、≧５％ＴＳＷ且つ≦４００％ＴＳＷ、≧５％ＴＳＷ且つ≦３００％ＴＳＷ、又は≧５％ＴＳＷ且つ≦２００％ＴＳＷなど、≧５％ＴＳＷ且つ≦５００％ＴＳＷであり得る。ＴＰＬは、≧１０％ＴＳＷ且つ≦４５０％ＴＳＷ、≧１０％ＴＳＷ且つ≦４００％ＴＳＷ、≧１０％ＴＳＷ且つ≦３００％ＴＳＷ、又は≧１０％且つ≦２００％など、≧１０％且つ≦５００％ＴＳＷであり得る。ＴＰＬは、≧５０％ＴＳＷ且つ≦４５０％ＴＳＷ、≧５０％ＴＳＷ且つ≦４００％ＴＳＷ、≧５０％ＴＳＷ且つ≦３００％ＴＳＷ、又は≧５０％ＴＳＷ且つ≦２００％ＴＳＷなど、≧５０％ＴＳＷ且つ≦５００％ＴＳＷであり得る。ＴＰＬは、≧７５％ＴＳＷ且つ≦４５０％ＴＳＷ、≧７５％ＴＳＷ且つ≦４００％ＴＳＷ、≧７５％ＴＳＷ且つ≦３００％ＴＳＷ、又は≧７５％ＴＳＷ且つ≦２００％ＴＳＷなど、≧７５％ＴＳＷ且つ≦５００％ＴＳＷであり得る。さらにＴＰＬは、≧１００％ＴＳＷ且つ≦４５０％ＴＳＷ、≧１００％ＴＳＷ且つ≦４００％ＴＳＷ、≧１００％ＴＳＷ且つ≦３００％ＴＳＷ、又は≧１００％ＴＳＷ且つ≦２００％ＴＳＷなど、≧１００％ＴＳＷ且つ≦５００％ＴＳＷであり得る。
【００５６】
特定の態様では、摺動組立体１００のトレランス・リング部分１５０は、金属、合金、又はその組合せから作られ得る。金属は、鉄系金属を含むことができる。さらに、金属は鋼を含むことができる。鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼などのステンレス鋼を含むことができる。さらに鋼は、クロム、ニッケル、又はその組合せを含むステンレス鋼を含むことができる。たとえば、スチール缶は、Ｘ１０ＣｒＮｉ１８−８ステンレス鋼である。さらにトレランス・リングは、ビッカース・ピラミッド硬度数ＶＰＮを有することができ、ＶＰＮは≧３７５、≧４００、≧４２５、又は≧４５０など、≧３５０であり得る。ＶＰＮはまた、≦５００、≦４７５、又は≦４５０であり得る。ＶＰＮはまた、本明細書に記載されるＶＰＮ値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。別の態様では、トレランス・リングは、その耐腐食性を高めるように処理することができる。特に、トレランス・リングを不動態化することができる。たとえば、トレランス・リングは、ＡＳＴＭ規格Ａ９６７に従って、不動態化することができる。
【００５７】
別の態様では、トレランス・リング１５０を形成することができる素材は、厚みＴＴを有することができ、ＴＴは≧０．１ｍｍ、≧０．２ｍｍ、≧０．３ｍｍ、又は≧０．４ｍｍなど、≧０．０５ｍｍであり得る。別の態様では、ＴＴは≦０．７５ｍｍ、又は≦０．５ｍｍなど、≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＴは、上記で開示されたＴの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００５８】
たとえばＴＴは、≧０．０５ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．０５ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．０５ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＴは、≧０．１ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．１ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．１ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。別の態様ではＴＴは、≧０．２ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．２ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．２ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＴは、≧０．３ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．３ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．３ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。さらにＴＴは、≧０．４ｍｍ且つ≦０．７５ｍｍ、又は≧０．４ｍｍ且つ≦０．５ｍｍなど、≧０．４ｍｍ且つ≦１．０ｍｍであり得る。
【００５９】
本明細書に記載の態様のいずれかによるトレランス・リングは、全体の外径ＯＤＴＲを有することができ、ＯＤＴＲは≧１０ｍｍ、≧２０ｍｍ、≧３０ｍｍ、又は≧４０ｍｍなど≧５ｍｍであり得る。ＯＤＴＲは、≦９０ｍｍ、≦８０ｍｍ、≦７０ｍｍ、≦６０ｍｍ、又は≦５０ｍｍなど、≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＴＲは、本明細書に示したＯＤの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００６０】
たとえばＯＤＴＲは、≧５ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧５ｍｍを且つ≦７０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧５ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＴＲは、≧１０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧１０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧１０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。ＯＤＴＲは、≧２０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧２０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧２０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧２０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。さらにＯＤＴＲは、≧３０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧３０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧３０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧３０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。さらにＯＤＴＲは、≧４０ｍｍ且つ≦９０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦８０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦７０ｍｍ、≧４０ｍｍ且つ≦６０ｍｍ、又は≧４０ｍｍ且つ≦５０ｍｍなど、≧４０ｍｍ且つ≦１００ｍｍであり得る。
【００６１】
別の態様では、トレランス・リングは、全体の軸方向長さＬＴＲを有することができ、ＬＴＲは≧１０ｍｍ、又は≧１５ｍｍなど、≧５ｍｍであり得る。さらにＬＴＲは、≦４０ｍｍ、≦３０ｍｍ、又は≦２０ｍｍなど、≦５０ｍｍであり得る。さらにＬは、上記のＬＴＲの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００６２】
たとえばＬＴＲは、≧５ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧５ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧５ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。さらにＬＴＲは、≧１０ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧１０ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、又は≧１０ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧１０ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。なおさらにＬＴＲは、≧１５ｍｍ且つ≦４０ｍｍ、≧１５ｍｍ且つ≦３０ｍｍ、≧１５ｍｍ且つ≦２０ｍｍなど、≧１５ｍｍ且つ≦５０ｍｍであり得る。
【００６３】
別の態様では、図９Ａに示すように、各突部は径方向高さＨＲを有することができ、ＨＲは≧０．４ｍｍ、≧０．５ｍｍ、≧０．６ｍｍ、又は≧０．７ｍｍなど、≧０．３ｍｍであり得る。ＨＲはまた、≦１．５ｍｍ、≦１．２５ｍｍ、又は≦１ｍｍなど、≦２．５ｍｍであり得る。ＨＲはまた、上記のＨＲの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。
【００６４】
たとえばＨＲは、≧０．３ｍｍ且つ≦１．２５ｍｍ、又は≧０．３ｍｍ且つ≦１ｍｍなど、≧０．３ｍｍ且つ≦１．５ｍｍであり得る。さらにＨＲは、≧０．４ｍｍ且つ≦１．２５ｍｍ、又は≧０．４ｍｍ且つ≦１ｍｍなど、≧０．４ｍｍ且つ≦１．５ｍｍであり得る。ＨＲは、≧０．５ｍｍ且つ≦１．２５ｍｍ、又は≧０．５ｍｍ且つ≦１ｍｍなど、≧０．５ｍｍ且つ≦１．５ｍｍであり得る。さらにＨＲは、≧０．６ｍｍ且つ≦１．２５ｍｍ、又は≧０．６ｍｍ且つ≦１ｍｍなど、≧０．６ｍｍ且つ≦１．５ｍｍであり得る。さらにＨＲは、≧０．７ｍｍ且つ≦１．２５ｍｍ、又は≧０．７ｍｍ且つ≦１ｍｍなど、≧０．７ｍｍ且つ≦１．５ｍｍであり得る。
【００６５】
一実施例では、図９Ａ〜図９Ｂに示すように、トレランス・リング１５０は４つの突部１６２を有することができる。突部は、摺動組立体１００の中心を通過して、摺動組立体１００をｙ方向に２等分する基準軸１７２から測定された円周位置ＣＬ３に配置することができる。ＣＬ３は、５０°以上１３０°以下の範囲内、５５°以上１２５°以下の範囲内、６０°以上１２０°以下の範囲内、６５°以上１１５°以下の範囲内、７０°以上１１０°以下の範囲内、７５°以上１０５°以下の範囲内、８０°以上１００°以下の範囲内、又は８５°以上９５°以下の範囲内など、４５°以上１３５°以下の範囲内であり得る。別の態様では、ＣＬ３は本質的に９０°であり得る。一実施例では、ＣＬ３は、トレランス・リング１５０の周りで任意の角度の間の角度範囲に配置することができるが、基準軸１７２から約４５°、約１３５°、約−４５°、及び−１３５°に、突部の頂点が配置され得る。
【００６６】
一実施例では、図８に示すように、トレランス・リングの突部１６２は、突部が、径方向プラト１６１に溝を有していない場所として定義され得る、平坦な設計を有することができる。一実施例では、図８に示すように、トレランス・リング突部１６２は、突部が、径方向プラト１６１に溝１７１を有する場所として定義され得る、急峻な設計を有することができる。一実施例では、図８に示すように、溝は、約０．１ｍｍから約１ｍｍの径方向深さＲＧＤを有することができる。いくつかの実施例では、突部１６２は、その中に開口１６７を有することができる。図８に示すように、開口１６７は、突部１６２の軸方向面１６９に掘り込まれ得る。開口１６７は、突部１６２を軸方向に貫く穴を形成することができる。
【００６７】
少なくとも１つの実施例では、図２Ａに示されるように、外側部品２０２の内面２２０は、少なくとも１つの内径部２２５を有することができ、内径部２２５は、トレランス・リング１５０の環状バンド１６０の外径部１６５と直接接触又は係合するよう輪郭づけされ得る。内径部２２５は、環状バンド１６０と接触してもよいが、外側部品２０２はそれでもなおトレランス・リング１５０の環状バンド１６０と接触しない外径部２２７を有しているので、それは内側部品３０２と外側部品２０２との間で、依然として軸方向の摺動を可能にするであろう。内径部２２５はまた、それと接触する低摩擦層１１６を有することができ、外側部品２０２に対する内側部品３０２の摺動を可能にし、又はその逆も可能である。一実施例では、内径部２２５は、摺動組立体１００及び摺動組立体１００の部品（すなわち、内側部品３０２、外側部品２０２、トレランス・リング１５０、又は軸受１２０）内の、多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる。一実施例では、内径部２２５は、トレランス・リング１５０の外周の角度αにわたって延在することができ、ここで、αは、トレランス・リング１５０の外周の合計３６０°のうちの約５°〜約１８０°の間である。このようにして、外側部品２０２は、内側部品３０２と外側部品２０２との間で径方向の負荷を伝達し、トレランス・リング１５０の突部１６２がつぶれるのを評価可能な程度に防止するように輪郭づけされている。
【００６８】
少なくとも１つの実施例では、図２Ｂに示されるように、内側部品３０２の外面３２２は、トレランス・リング１５０の環状バンド１６０の内径部１６６、又は軸受１０２の内径部１７３のうちの少なくとも一方と、直接接触又は係合するように輪郭づけされ得る、少なくとも１つの外径部３２５を有することができる。外径部３２５は、環状バンド１６０と接触してもよいが、内側部品３０２はそれでもなおトレランス・リング１５０の環状バンド１６０と接触しない内径部３２７を有しているので、それは内側部品３０２と外側部品２０２との間で、依然として軸方向の摺動を可能にするであろう。外径部３２５はまた、それと接触する低摩擦層１１６を有することができ、外側部品２０２に対する内側部品３０２の摺動を可能にし、又はその逆も可能である。一実施例では、外径部３２５は、摺動組立体１００及び摺動組立体１００の部品（すなわち、内側部品３０２、外側部品２０２、トレランス・リング１５０、又は軸受１２０）内の、多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる。一実施例では、外径部３２５は、トレランス・リング１５０又は軸受の外周の角度βにわたって延在することができ、ここで、βは少なくとも、トレランス・リング１５０又は軸受１０２の外周の合計３６０°のうちの約５°〜約１８０°の間である。このようにして、内側部品３０２は、内側部品３０２と外側部品２０２との間で径方向の負荷を伝達し、トレランス・リング１５０の突部１６２がつぶれるのを評価可能な程度に防止するように輪郭づけされている。
【００６９】
一実施例では、内側部品３０２は、内側取付部品３３０を備えることができる。一実施例では、内側取付部品３３０は、摺動組立体１００を車両部品（図示せず）に取り付けることができる。一実施例では、内側取付部品３３０は、ネジ山又はネジ切り、ボルト、バテン、留め金、締め金、クリップ、フランジ、フロッグ、鳩目金、鉤ホック、掛け金、ペグ、釘、鋲、スクリュー・アンカ、尾錠、ステッチ、締結用ネジ、紐、トグル・ボルト、楔型アンカのうちの少なくとも１つを具備する、取付手段３３４を備える取付フランジ３３２を介して、取り付けることができるか、又は異なるやり方で車両部品に取り付けられ得る。
【００７０】
一実施例では、摺動組立体１００は、摺動組立体の部品のいずれにも、潤滑剤を有することができる。潤滑剤は、リチウム石鹸、二硫化リチウム、黒鉛、鉱油又は植物油、シリコン・グリス、フルオロエーテル系グリス、アピエゾン、食品用グリス、石油化学用グリスのうちの少なくとも１種を含むグリスを含んでもよく、又は異なる種類でもよい。潤滑剤は、グループＩ〜グループＩＩＩ＋油、パラフィン系油、ナフテン系油、芳香油、バイオ潤滑油、ヒマシ油、キャノーラ油、パーム油、ヒマワリ種子油、ナタネ油、トール油、ラノリン、合成油、ポリアルファ  −  オレフィン、合成エステル、ポリアルキレングリコール、リン酸エステル、アルキル化ナフタレン、ケイ酸エステル、イオン性流体、マルチアルキル化シクロペンタン、石油化学ベースのうちの少なくとも１種を含む油を含んでもよく、又は異なる種類でもよい。潤滑剤は、リチウム石鹸、黒鉛、窒化ホウ素、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、ポリテトラフルオロエチレン、金属、合金のうちの少なくとも１種を含む固体ベースの潤滑剤を含んでもよく、又は異なる種類でもよい。
【００７１】
一実施例では、図１に示すように、摺動組立体１００は、複数の摺動組立体１００、１００’のうちの１つであってもよい。一実施例では、複数の摺動組立体１００は、単一の内部部品３０２上にあってもよい。一実施例では、複数の摺動組立体１００は、単一の外側部品２０２上にあってもよい。組立体１００又は複数の摺動組立体１００は、単一の内側部品３０２又は単一の外側部品２０２のうちの少なくとも一方の上で、互いに対する、且つ他の摺動組立体１００に対する内側部品３０２及び外側部品２０２の公差のレベルを管理することができる。一実施例では、複数の摺動組立体１００は、単一の内部部品３０２上にあってもよい。一実施例では、複数の摺動組立体１００は、単一の外側部品２０２上にあってもよい。組立体１００又は複数の摺動組立体１００は、単一の内側部品３０２又は単一の外側部品２０２上で、互いに対する、且つ他の摺動組立体１００に対する内側部品３０２及び外側部品２０２の公差のレベルを管理することができる。
【００７２】
摺動組立体１００、１００’は、０＜Ｊ≦約±２０％の範囲内の公差補償直径比Ｊを有することができ、ここで公差補償直径比Ｊは、１つの摺動組立体１００の内側部品３０２のうちの１つの直径と、別の摺動組立体１００’の他の内側部品３０２’のうちの１つの直径との比と定義される。
【００７３】
摺動組立体１００、１００’は、０＜Ｚ≦約±２０％の範囲内の公差補償変位比Ｚを有することができ、ここで公差補償変位比は、１つの摺動組立体１００、１００’の内側部品３０２、３０２’のうちの１つの直径と、１つの摺動組立体１００、１００’の外側部品２０２、２０２’のうちの１つの、ｘ方向又はｙ方向の、径の変位との比と定義される。
【００７４】
上記の摺動組立体１００は、０≦Ｇ≦約５ｍｍの間の公差補償値Ｇを提供することができる。公差補償値は、摺動組立体１００内の、１つの部品（内側部品３０２、外側部品２０２、トレランス・リング１５０、又は軸受１２０）の、別の部品に対する軸方向の動きと定義され得る。
【００７５】
一実施例では、トレランス・リング１５０と滑り軸受０１０２との組合せは、内側部品３０２と外側部品２０２との間のｘ方向の有効公差補償値Ｂをもたらし、ここで、内側部品３０２の外径と外側部品２０２の内径との間の比は、剛性及び荷重能力を高めるために、ｘ方向の自由度を制限する（すなわち、図３〜図４に示すように、基準軸１７２は、摺動組立体１００の中心を通過して、摺動組立体１００をｘ方向に２等分する）。Ｂの値は、０＜Ｂ≦約±２０％であり得る。ここでＢは、内側部品３０２のｘ方向の変位に対する外側部品２０２のｘ方向の変位の比である。
【００７６】
一実施例では、トレランス・リング１５０と滑り軸受０１０２との組合せは、内側部品３０２と外側部品２０２との間のｙ方向の有効公差補償Ｃをもたらし、ここで、内側部品３０２の外径と外側部品２０２の内径との間の直径比は、剛性及び荷重能力を高めるために、ｙ方向の自由度を制限する（すなわち、図３〜図４に示すように、基準軸１７０は、摺動組立体１００の中心を通過して、摺動組立体１００をｙ方向に２等分する）。Ｃの値は、０＜Ｃ≦約±２０％であり得る。ここでＣは、内側部品３０２のｙ方向の変位に対する外側部品２０２のｙ方向の変位の比である。
【００７７】
一実施例では、摺動組立体１００内のトレランス・リング１５０及び滑り軸受１０２のうちの少なくとも一方は、少なくとも１つの摺動組立体１００の内側部品２０２又は外側部品３０２と、別の摺動組立体１００’の内側部品２０２又は外側部品３０２との間の位置ずれ値Ｆによって、位置ずれを制限することができる。位置ずれ値Ｆは、外側部品２０２の取付部品２３０の、外側部品２０２’の別の取付部品２３０’との角度の差異と定義され得る。位置ずれ値Ｆは、内側部品３０２の取付部品３３０と、内側部品３０２’の別の取付部品３３０’との角度の差異と定義され得る。（図３〜図４に示されるように）基準軸１７０で定義されるｙ方向の位置ずれ値Ｆｙは、少なくとも５°、少なくとも１０°、少なくとも１５°、少なくとも２０°、少なくとも２５°であり得る。（図３〜図４に示されるように）基準軸１７２で定義されるｘ方向の位置ずれ値Ｆｘは、少なくとも５°、少なくとも１０°、少なくとも１５°、少なくとも２０°、少なくとも２５°であり得る。
【００７８】
いくつかの実施例では、公差補償直径比Ｊ、公差補償変位比Ｚ、公差補償値Ｇ、ｘ方向の有効公差補償値Ｂ、ｙ方向の有効公差補償Ｃ、ｙ方向の位置ずれ値Ｆｙ、又はｘ方向の位置ずれ値Ｆｘのうちの少なくとも１つは、トレランス・リング１５０の突部１６２のうちの少なくとも１つがつぶれるのを評価可能な程度に回避するように定義され得る。いくつかの変形形態では、公差補償直径比Ｘ、公差補償変位比Ｚ、公差補償値Ｇ、ｘ方向の有効公差補償値Ｂ、ｙ方向の有効公差補償Ｃ、ｙ方向の位置ずれ値Ｆｙ、又はｘ方向の位置ずれ値Ｆｘのうちの少なくとも１つは、少なくとも１つの摺動組立体１００のトレランス・リング１５０の少なくとも１つの突部１６２を、突部の径方向高さＨＲの５０％以下だけ、突部の径方向高さＨＲの４０％以下だけ、突部の径方向高さＨＲの３０％以下だけ、突部の径方向の高さＨＲの２０％以下だけ、突部の径方向高さＨＲの１０％以下だけつぶすように定義され得る。
【００７９】
公差補償は、摺動組立体１００内の設計公差及び位置ずれを補償することができる。さらに、摺動組立体１００は、他のものに比べて、内側部品３０２又は外側部品２０２の、改善された騒音補償及びより管理された摺動力を提供することができる。公差補償を増大させることにより、相異なる摺動組立体１００、１００’の位置ずれをより少なくし、外側部品２０２（及び座席であり得る、外側部品に取り付けられた部品）に対して、内側部品３０２（及び車両の基部であり得る、内側部品に取り付けられた部品）を容易に摺動させて使用することが可能となり得る。特定の実施例では、摺動組立体１００は、車両の座席用の摺動トラック組立体であり得る。
【００８０】
上記開示された主題は、例示的であって限定的ではないと考えられるべきであり、そして添付の特許請求の範囲は、本発明の真の範囲内に入る、すべてのかかる変更、改良及び他の実施例をカバーすることを意図する。したがって、法律によって許容される最大限の範囲で、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲及びその均等物の最も広い許容可能な解釈によって決定されるべきであり、前述の詳細な説明によって限定又は制限されないものとする。
【００８１】
さらに、前述の発明を実施するための形態では、開示を簡素化する目的のために、様々な特徴が１つにまとめられ、又は単一の実施例で説明されている場合がある。この開示は、請求された実施例が、各請求項に明示的に列挙されているものよりも多くの特徴を必要とするという意図を反映していると解釈されるべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲が反映するように、発明の主題は、開示された実施例のうちのいずれかの、すべての特徴より少ない特徴に向けられ得る。したがって、以下の特許請求の範囲は、発明を実施するための形態に組み込まれ、各請求項は、別々に特許請求される主題を定義するものとしてそれ自体で成り立つ。
【００８２】
実施例１．内側部品と、外側部品と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。
【００８３】
実施例２．内側部品と、外側部品と、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、内側部品と外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。
【００８４】
実施例３．座席用トラック組立体を備える組立体であって、座席用トラック組立体は、内側部品を具備する内側トラックと、外側部品を具備する外側トラックと、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を具備するトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備え、内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。
【００８５】
実施例４．外側部品が、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた外側部品径部を備える、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００８６】
実施例５．内側部品が、トレランス・リングの環状バンド又は滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた内側部品径部を備える、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００８７】
実施例６．外側部品径部又は内側部品径部は、トレランス・リングの円周のある角度αにわたって延在し、αは、トレランス・リング又は滑り軸受の外周の合計３６０°のうちの約５°〜約１８０°の間である、実施例４又は５のいずれかによる組立体。
【００８８】
実施例７．組立体は、少なくとも２つの摺動組立体を備え、０＜Ｊ≦約±２０％の範囲内の公差補償直径比Ｊを有し、公差補償直径比Ｘは、内側部品のうちの１つの直径と、他の内側部品のうちの１つの直径との比と定義される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００８９】
実施例８．組立体は、少なくとも２つの摺動組立体を備え、０＜Ｚ≦約±２０％の範囲内の公差補償変位比Ｚを有し、公差補償変位比は、内側部品のうちの１つの直径と、外側部品のうちの１つの径の変位との比と定義される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００９０】
実施例９．滑り軸受は、基材と、基材上に配置される低摩擦層とを備える、実施例２から８による組立体。
【００９１】
実施例１０．トレランス・リングは、基材と、基材上に配置される低摩擦層とを備える、実施例１から８による組立体。
【００９２】
実施例１１．低摩擦層は、フルオロポリマーを含む、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００９３】
実施例１２．少なくとも１つの突部は、４つの突部を有し、４つの突部のそれぞれは、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置の角度ＣＬ３に配置され、ＣＬ３は約−４５°以上約４５°以下の範囲内である、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００９４】
実施例１３．トレランス・リングは、環状リングに少なくとも１つの間隙を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００９５】
実施例１４．滑り軸受は、第１のフランジを有する第１の軸方向端部と、第２のフランジを有する第２の軸方向端部とを有し、トレランス・リングは、第１のフランジと第２のフランジとの間に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【００９６】
実施例１５．各フランジは、軸受の第１又は第２の軸方向端部から径方向外側に延出する第１の部分を有し、外側部品に対する軸受の軸方向の動きを制限するため、トレランス・リングの第１の軸方向端部は、第１のフランジの第１の部分と係合され、トレランス・リングの第２の軸方向端部は、第２のフランジの第１の部分と係合される、実施例１４による組立体。
【００９７】
実施例１６．トレランス・リングの軸方向端部は、滑り軸受のフランジに取り付けられる、実施例１５による組立体。
【００９８】
実施例１７．フランジは、トレランス・リングの軸方向端部上に圧着される、実施例１５による組立体。
【００９９】
実施例１８．内側部品は、取付部品を具備する内側部品のフランジを備える、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１００】
実施例１９．組立体は、潤滑剤をさらに有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１０１】
実施例２０．組立体は、車両部品である、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１０２】
実施例２１．
滑り軸受と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、滑り軸受の周りに径方向に配置されているトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側部品であって、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも１つの内径部を有する外側部品と
を備える、摺動組立体。
【０１０３】
実施例２２．
内側部品と、
内側部品の径方向外側に配置される摺動組立体と
を備える組立体であって、摺動組立体は、
滑り軸受と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、滑り軸受の周りに径方向に配置されているトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側部品と
を備え、摺動組立体は、内側部品及び外側部品と軸方向に連結するよう構成され、外側部品は、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも１つの内径部を有する。
【０１０４】
実施例２３．
内側トラックと、
内側トラックの径方向外側に配置される摺動組立体と
を具備する座席用トラック組立体を備える組立体であって、摺動組立体は、
滑り軸受と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、滑り軸受の周りに径方向に配置されているトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側トラックと
を備え、摺動組立体は、内側トラック及び外側トラックと軸方向に連結するよう構成され、外側トラックは、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも１つの内径部を有する。
【０１０５】
実施例２４．摺動組立体は、０＜Ｘ≦約５ｍｍの範囲内の公差補償Ｘを有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１０６】
実施例２５．滑り軸受は、全体の厚さＴＢを有し、トレランス・リングは、全体の厚さＴＴを有し、ＴＢ≧１０％ＴＴである、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１０７】
実施例２６．滑り軸受は、基材と基材上に配置されたポリマー層とを備え、ポリマー層は、厚さＴＰＬを有し、トレランス・リングは、側壁厚さＴＳＷを有し、ＴＰＬ≧１％ＴＳＷである、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１０８】
実施例２７．基材は金属を含み、ポリマー層は低摩擦ポリマーを含む、実施例２６による組立体。
【０１０９】
実施例２８．ポリマー層は、軸受の内側接触面を画定する、実施例６による組立体。
【０１１０】
実施例２９．トレランス・リングは、環状バンドに少なくとも１つの間隙を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１１１】
実施例３０．滑り軸受は、第１のフランジを有する第１の軸方向端部と、第２のフランジを有する第２の軸方向端部とを有し、トレランス・リングは、第１のフランジと第２のフランジとの間に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１１２】
実施例３１．各フランジは、軸受の第１又は第２の軸方向端部から径方向外側に延出する第１の部分を有し、外側部品に対する軸受の軸方向の動きを制限するため、トレランス・リングの第１の軸方向端部は、第１のフランジの第１の部分と係合され、トレランス・リングの第２の軸方向端部は、第２のフランジの第１の部分と係合される、実施例３０による組立体。
【０１１３】
実施例３２．トレランス・リングの軸方向端部は、滑り軸受のフランジに取り付けられる、実施例３１による組立体。
【０１１４】
実施例３３．フランジは、トレランス・リングの軸方向端部に圧着される、実施例３１による組立体。
【０１１５】
実施例３５．少なくとも１つの突部は、４つの突部を有し、４つの突部のそれぞれは、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置の角度ＣＬ３に配置され、ＣＬ３は約−４５°以上約４５°以下の範囲内である、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１１６】
実施例３６．外側部品又は外側トラック内径部は、１つの突部の角から別の突起の角まで延在する、円周方向の長さを有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１１７】
実施例３７．内側部品は、取付部品を具備する内側部品のフランジを有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１１８】
実施例３８．組立体は、潤滑剤をさらに有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１１９】
実施例３９．トレランス・リングの少なくとも１つの突部は、平坦な設計を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２０】
実施例４０．トレランス・リングの少なくとも１つの突部は、急峻な設計を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２１】
実施例４１．内径部は、トレランス・リングの外周のある角度αにわたって延在し、αは、トレランス・リングの外周の合計３６０°のうちの少なくとも１０°、少なくとも１５°、少なくとも２０°である、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２２】
実施例４２．
外側部品と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、低摩擦層が環状バンドの径方向内側に配置されるトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側部品と
を備える摺動組立体であって、外側部品は、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも１つの内径部を有する。
【０１２３】
実施例４３．トレランス・リングの環状バンドは、滑り軸受の外径部と直接接触する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２４】
実施例４４．トレランス・リングの環状バンドは、滑り軸受の内径部と直接接触する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２５】
実施例４５．トレランス・リングと滑り軸受との組合せは、内側トラックと外側トラックとの間の有効公差補償をもたらしており、径部は、剛性と荷重能力を高めるために、ｘ方向の自由度を制限する、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２６】
実施例４６．トレランス・リングと滑り軸受との組合せは、内側部品又は外側部品のｘ方向と内側部品又は外側部品のｙ方向との間の、少なくとも５°、少なくとも１０°、少なくとも１５°、少なくとも２０°、少なくとも２５°の位置ずれを補償することができる、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２７】
実施例４７．低摩擦層は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、変性ポリテトラフルオロエチレン（ｍＰＴＦＥ）、エチレン  −  テトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、ペルフルオロアルコキシエチレン（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン  −  ヘキサフルオロプロピレン（ＦＥＰ）、テトラフルオロ  −  エチレン  −  ペルフルオロ（メチルビニルエーテル）（ＭＦＡ）、フッ化ポリビニリデン（ＰＶＤＦ）、エチレン  −  クロロトリフルオロエチレン（ＥＣＴＦＥ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリフェニレンスルホン（ＰＰＳＯ２）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、芳香族ポリエステル（Ｅｋｏｎｏｌ）、ポリエーテル  −  エーテル  −  ケトン樹脂製（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリエチレン（ＰＥ）／ＵＨＭＰＥ、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン、スチレンブタジエンコポリマー、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリロニトリル、ポリアミド、スチレンブロックコポリマー、エチレンビニルアルコールコポリマー、エチレン酢酸ビニルコポリマー、無水マレイン酸でグラフト化したポリエステル、ポリ  −  塩化ビニリデン、脂肪族ポリケトン、液晶性ポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレン  −  ノルボルネンコポリマー、ポリメチルペンテン、及びエチレンアクリル酸コポリマー、混合物、コポリマー並びにその任意の組合せを含む、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２８】
実施例４７．トレランス・リングは、少なくとも１つの突部を有し、突部は、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置ＣＬ３に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１２９】
実施例４８．トレランス・リングは、少なくとも１つの突部を有し、突部は、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置ＣＬ３に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１３０】
実施例４９．滑り軸受、並びに／又はトレランス・リング、並びに／又はトレランス・リングと滑り軸受との組合せは、形状嵌合、圧入、接着のプロセスのいずれかにより固定される、上記実施例のいずれかによる組立体。
【０１３１】
本発明のいくつかの実施例について、本明細書で説明し例示してきたが、当業者であれば、本明細書に記載の機能を実行し、且つ／或いは結果及び／又は１つ若しくは複数の利点を得るための、様々な他の手段及び構造を容易に考えつくであろう。かかる変形形態及び／又は修正形態のそれぞれは、本発明の範囲内にあると見なされる。より一般的には、当業者には、本明細書に記載のすべてのパラメータ、寸法、材料、及び構成が例示的であることを意味し、実際のパラメータ、寸法、材料、及び／又は構成は、特定の用途、又は本発明の教示が使用される用途に依存するであろうことが、容易に理解されよう。当業者であれば、本明細書に記載の本発明の特定の実施例に対する多くの等価物を、認識するか、又は日常的な実験のみを用いて確かめることができるであろう。したがって、上記の実施例は実例としてのみ提示されており、添付の特許請求の範囲及びその均等物の範囲内で、本発明は、具体的に説明及び特許請求されている以外にも実施され得ることを理解されたい。本発明は、本明細書に記載されているそれぞれの個々の特徴、システム、物品、材料、キット、及び／又は方法を対象とする。さらに、２つ以上のかかる特徴、システム、物品、材料、キット、及び／又は方法の任意の組合せは、かかる特徴、システム、物品、材料、キット、及び／又は方法が互いに矛盾していない限り、本発明の範囲内に含まれる。
【０１３２】
本明細書及び特許請求の範囲の中で、ここに使用される不定冠詞「ａ」及び「ａｎ」は、そうでないことが明確に示されていない限り、「少なくとも１つ」を意味すると理解されたい。
【０１３３】
本明細書及び特許請求の範囲の中で、ここに使用されるフレーズ「ａｎｄ／ｏｒ」は、そのように結合された要素の「いずれか又は両方」、すなわち場合によっては結合的に存在し、他の場合には分離的に存在する要素を意味すると理解されたい。そうでないことが明確に示されていない限り、「ａｎｄ／ｏｒ」の節によって具体的に特定された要素以外に、他の要素が、具体的に特定されたその要素に関係するか無関係かにかかわらず、場合によっては存在する可能性がある。
【０１３４】
本出願において引用又は言及されているすべての参考文献、特許及び特許出願、並びに刊行物は、その全体が参照により本明細書に組み入れられる。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
0006783936.tif 000004
【図３】
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【図４】
0006783936.tif 000006
【図５】
0006783936.tif 000007
【図６】
0006783936.tif 000008
【図７】
0006783936.tif 000009
【図８】
0006783936.tif 000010
【図９Ａ】
0006783936.tif 000011
【図９Ｂ】
0006783936.tif 000012
【図９Ｃ】
0006783936.tif 000013