(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の式１により表される有機電界発光化合物であって、
【化１】
0006782243.tif 000049
式中、
Ｌは、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリーレンを表し、
Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、シアノ、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、置換もしくは非置換の３〜３０員ヘテロアリール、置換もしくは非置換の（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、置換もしくは非置換のトリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、置換もしくは非置換のジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換のトリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換のモノもしくはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、置換もしくは非置換のモノもしくはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、または置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノを表し、
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、シアノ、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、置換もしくは非置換の３〜３０員ヘテロアリール、置換もしくは非置換の（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、置換もしくは非置換のトリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、置換もしくは非置換のジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換のトリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換のモノもしくはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、置換もしくは非置換のモノもしくはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、または置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノを表すか、あるいは、隣接する置換基（複数可）に連結して、窒素、酸素、及び硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子で炭素原子（複数可）が置換され得る、置換または非置換の、単環式または多環式の、（Ｃ３−Ｃ３０）脂環式環または芳香族環を形成し、
前記ヘテロアリールは、Ｂ、Ｎ、Ｏ、Ｓ、Ｓｉ、及びＰから選択される少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、
ｎ及びｍは、０〜３の整数を表す、有機電界発光化合物。
【請求項２】
Ｒ１〜Ｒ４中、前記置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、前記置換された（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、前記置換された３〜３０員ヘテロアリール、前記置換された（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、前記置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、前記置換されたトリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、前記置換されたジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、前記置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、前記置換されたトリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、前記置換されたモノまたはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、前記置換されたモノまたはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、前記置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、及び前記置換された単環式または多環式の、（Ｃ３−Ｃ３０）脂環式環または芳香族環の前記置換基は、それぞれ独立して、重水素、ハロゲン、シアノ、カルボキシル、ニトロ、ヒドロキシル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、ハロ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、（Ｃ２−Ｃ３０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ３０）アルキニル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルチオ、（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルケニル、３〜７員ヘテロシクロアルキル、（Ｃ６−Ｃ３０）アリールオキシ、（Ｃ６−Ｃ３０）アリールチオ、非置換または（Ｃ６−Ｃ３０）アリールで置換された５〜３０員ヘテロアリール、非置換または５〜３０員ヘテロアリールで置換された（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、トリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、トリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、ジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、アミノ、モノまたはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、モノまたはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルカルボニル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシカルボニル、（Ｃ６−Ｃ３０）アリールカルボニル、ジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールボロニル、ジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルボロニル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールボロニル、（Ｃ６−Ｃ３０）アリール（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、及び（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールからなる群から選択される少なくとも１つである、請求項１に記載の有機電界発光化合物。
【請求項３】
Ｌは、置換または非置換の（Ｃ６−Ｃ２０）アリーレンを表し、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、水素、または置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ２０）アリールを表し、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、水素、または置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ２０）アリールを表すか、あるいは、隣接する置換基（複数可）に連結して、窒素、酸素、及び硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子で炭素原子（複数可）が置換され得る、置換または非置換の、単環式または多環式の、（Ｃ６−Ｃ２０）脂環式環または芳香族環を形成する、請求項１に記載の有機電界発光化合物。
【請求項４】
Ｌは、非置換または（Ｃ１−Ｃ６）アルキルもしくは（Ｃ６−Ｃ１２）アリールで置換された（Ｃ６−Ｃ１２）アリーレンを表し、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、水素または非置換の（Ｃ６−Ｃ２０）アリールを表し、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、水素または非置換の（Ｃ６−Ｃ１２）アリールを表すか、あるいは、隣接する置換基（複数可）に連結して、窒素、酸素、及び硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子で炭素原子（複数可）が置換され得る、非置換または（Ｃ１−Ｃ６）アルキルもしくは（Ｃ６−Ｃ１２）アリールで置換された単環式または多環式の、（Ｃ６−Ｃ１５）脂環式環または芳香族環を形成する、請求項１に記載の有機電界発光化合物。
【請求項５】
式１により表される前記化合物は、以下からなる群から選択される、請求項１に記載の有機電界発光化合物。
【化２−１】
0006782243.tif 000050
【化２−２】
0006782243.tif 000051
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機電界発光化合物を含む有機電界発光デバイス。
【請求項７】
前記有機電界発光化合物は、電子緩衝層中に含まれる、請求項６に記載の有機電界発光デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光化合物及びそれを含む有機電界発光デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
電界発光デバイス（ＥＬデバイス）は、より広い視角、より優れたコントラスト比、及びより高速な応答時間を提供するという利点を有する、自己発光デバイスである。最初の有機ＥＬデバイスは、発光層を形成するための材料として芳香族ジアミン小分子とアルミニウム錯体とを用いることによって、Ｅａｓｔｍａｎ  Ｋｏｄａｋによって開発された［Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３，１９８７］。
【０００３】
有機電界発光デバイスは、電気を有機電界発光材料に適用することにより、電気エネルギーを光に変化させるデバイスであり、概して、アノード、カソード、及びアノードとカソードとの間の有機層を含む構造を有する。有機ＥＬデバイスの有機層は、正孔注入層、正孔輸送層、電子阻止層、発光層（ホスト材料及びドーパント材料を含む）、電子緩衝層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層等で構成される場合があり、有機層のために使用される材料は、それらの機能によって、正孔注入材料、正孔輸送材料、電子阻止材料、発光材料、電子緩衝材料、正孔阻止材料、電子輸送材料、電子注入材料等に分類される。有機ＥＬデバイスにおいては、電圧の適用により、正孔がアノードから発光層に注入され、電子がカソードから発光層に注入され、高エネルギーの励起子が正孔及び電子の再結合により形成される。このエネルギーにより有機発光化合物は励起状態に到達し、有機発光化合物の励起状態が基底状態に戻ることに起因するエネルギーにより光が発されるため、発光が生じる。
【０００４】
有機ＥＬデバイスにおいて発光効率を決定する最も重要な因子は、発光材料である。発光材料は、高い量子効率、高い電子及び正孔移動度を有しなければならず、かつ形成された発光材料層は、均一で安定していなければならない。発光材料は、発光の色に応じて青色、緑色、及び赤色発光材料に、加えて、黄色または橙色発光材料に分類される。加えて、発光材料はまた、それらの機能に応じて、ホスト材料及びドーパント材料に分類され得る。近年、高い効率及び長い寿命を提供する有機ＥＬデバイスの開発は、緊急課題である。具体的に、ＯＬＥＤの中型または大型パネルに対するＥＬ特性要件を考慮すると、従来の材料よりも良好な特性を示す材料が緊急に開発されなければならない。固体状態での溶媒としての機能を果たし、エネルギーを移動させるホスト材料は、高い純度及び真空蒸着に適した分子量を有する必要がある。さらに、ホスト材料は、熱安定性を達成するための高いガラス転移温度及び高い熱分解温度、長い寿命を達成するための高い電気化学的安定性、非晶質薄膜を形成する容易さ、隣接する層の材料への良好な接着力、ならびに他の層への非移行性を有する必要がある。
【０００５】
これまで、蛍光ホスト材料がホスト材料として広く使用されてきた。青色蛍光ホスト材料に関して、４，４’−ビス（２，２’−ジフェニルビニル）−１，１’−ビフェニル（ＤＰＶＢｉ）を使用したＩｄｅｍｉｔｓｕ  Ｋｏｓａｎの青色発光材料系、及びジナフチルアントラセン及びテトラ（ｔ−ブチル）ペリレンを使用したＥａｓｔｍａｎ  Ｋｏｄａｋの青色発光材料系等が知られている。しかしながら、デバイスにおいて改善された特性を有する青色蛍光ホスト材料を開発するために、これまで多くの研究が実施されてきた。
【０００６】
韓国特許出願公開第２００８−００４７２１０号は、アリール基がベンゾカルバゾールまたはジベンゾカルバゾール構造に結合される化合物、及びそれを含む有機ＥＬデバイスを開示する。韓国特許出願公開第２０１３−０１３０７４７号は、２つ以上のカルバゾール誘導体残基及び窒素含有芳香族複素環からなる芳香族複素環誘導体、ならびにそれを含む有機ＥＬデバイスを開示する。加えて、韓国特許出願公開第２０１０−００１５５８１号は、窒素含有芳香族炭化水素基または芳香族複素環基がピリミジン環またはトリアジン環に結合される、有機電界発光化合物、及びそれを含む有機ＥＬデバイスを開示する。しかしながら、上記の参考文献に開示された化合物よりも優れた発光効率及び寿命特性を有する化合物の必要性が、絶えず表面化している。
【０００７】
したがって、上記の必要性を満たす化合物の取得に取り組んだ後、本発明者らは、有機ＥＬデバイスを製作により好適な、ジベンゾカルバゾール及びジアリールトリアジンがアリール基を介して結合される特定の構造の化合物が、従来の有機電界発光化合物と比較して効率及び寿命を改善したことを発見した。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、優れた効率及び改善された寿命を有する有機電界発光デバイスを製作することができる、有機電界発光化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記の目的が、以下の式１によって表される有機電界発光化合物によって達成され得ることを発見した。
【００１０】
【化１】
0006782243.tif 000002
【００１１】
式中、
Ｌは、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリーレンを表し、
Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、シアノ、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、置換もしくは非置換の３〜３０員ヘテロアリール、置換もしくは非置換の（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、置換もしくは非置換のトリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、置換もしくは非置換のジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換のトリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換もしくは非置換のモノもしくはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、置換もしくは非置換のモノもしくはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、または置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノを表すか、あるいは、隣接する置換基（複数可）に連結して、窒素、酸素、及び硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子で炭素原子（複数可）が置換され得る、置換または非置換の、単環式または多環式の、（Ｃ３−Ｃ３０）脂環式環または芳香族環を形成し、
ヘテロアリールは、Ｂ、Ｎ、Ｏ、Ｓ、Ｓｉ、及びＰから選択される少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、
ｎ及びｍは、０〜３の整数を表す。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の有機電界発光化合物を、発光層のホストとして使用することにより、効率及び寿命は、従来の有機電界発光化合物と比較して大幅に改善される。具体的に、高い輝度においてでさえ高い効率を維持し、かつ大幅に改善された寿命を有することにより、本発明の有機電界発光化合物は、高分解能に対する高まる需要を必要とする近年の傾向において、より好適な特性を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明が詳細に記載される。しかしながら、以下の記載は本発明の説明を目的とするものであり、決して本発明の範囲の制限を目的とするものではない。
【００１４】
本発明は、式１の有機電界発光化合物、この化合物を含む有機電界発光材料、及びこの材料を含む有機電界発光デバイスに関する。
【００１５】
上記の式１中、好ましくは、Ｌは、置換または非置換の（Ｃ６−Ｃ２０）アリーレンを表し、Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ独立して、水素、または置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ２０）アリールを表すか、あるいは、隣接する置換基（複数可）に連結して、窒素、酸素、及び硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子で炭素原子（複数可）が置換され得る、置換または非置換の、単環式または多環式の、（Ｃ６−Ｃ２０）脂環式環または芳香族環を形成する。
【００１６】
上記の式１中、より好ましくは、Ｌは、非置換または（Ｃ１−Ｃ６）アルキルもしくは（Ｃ６−Ｃ１２）アリールで置換された（Ｃ６−Ｃ１２）アリーレンを表し、Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ独立して、水素または非置換の（Ｃ６−Ｃ１２）アリールを表すか、あるいは、隣接する置換基（複数可）に連結して、窒素、酸素、及び硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子で炭素原子（複数可）が置換され得る、非置換または（Ｃ１−Ｃ６）アルキルもしくは（Ｃ６−Ｃ１２）アリールで置換された単環式または多環式の、（Ｃ６−Ｃ１５）脂環式環または芳香族環を形成する。
【００１７】
本明細書において、「（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル」は、鎖を構成する１〜３０個の炭素原子を有する直鎖または分岐鎖アルキルを意味し、この中で炭素原子の数は好ましくは１〜２０個、より好ましくは１〜１０個であり、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル等が挙げられる。「（Ｃ２−Ｃ３０）アルケニル」は、鎖を構成する２〜３０個の炭素原子を有する直鎖または分岐鎖アルケニルを意味し、この中で炭素原子の数は好ましくは２〜２０個、より好ましくは２〜１０個であり、ビニル、１−プロペニル、２−プロペニル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、２−メチルブト−２−エニル等が挙げられる。「（Ｃ２−Ｃ３０）アルキニル」は、鎖を構成する２〜３０個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルキニルを意味し、この中で炭素原子の数は好ましくは２〜２０個、より好ましくは２〜１０個であり、エチニル、１−プロピニル、２−プロピニル、１−ブチニル、２−ブチニル、３−ブチニル、１−メチルペント−２−イニル等が挙げられる。「（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ」は、鎖を構成する１〜３０個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルコキシを意味し、この中で炭素原子の数は好ましくは１〜２０個、より好ましくは１〜１０個であり、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、１−エチルプロポキシ等が挙げられる。「（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル」は、３〜３０個の環骨格炭素原子を有する単環式または多環式炭化水素であり、この中で炭素原子の数は好ましくは３〜２０個、より好ましくは３〜７個であり、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル等が挙げられる。「５〜７員ヘテロシクロアルキル」は、Ｂ、Ｎ、Ｏ、Ｓ、Ｓｉ、及びＰ、好ましくはＯ、Ｓ、及びＮから選択される少なくとも１個のヘテロ原子を含む、５〜７個の環骨格原子を有するシクロアルキルであり、ピロリジン、チオラン、テトラヒドロピラン等が挙げられる。「（Ｃ６−Ｃ３０）アリール（エン）」は、６〜３０個の環骨格炭素原子を有する芳香族炭化水素に由来する、単環式環または縮合環であり、この中で炭素原子の数は好ましくは６〜２０個、より好ましくは６〜１５個であり、フェニル、ビフェニル、テルフェニル、ナフチル、フルオレニル、フェナントレニル、アントラセニル、インデニル、トリフェニレニル、ピレニル、テトラセニル、ペリレニル、クリセニル、ナフタセニル、フルオランテニル等が挙げられる。「３〜３０員ヘテロアリール（エン）」は、３〜３０個の環骨格原子を有するアリールであり、この中で原子の数は、好ましくは３〜２０個、より好ましくは３〜１５個であり、Ｂ、Ｎ、Ｏ、Ｓ、Ｓｉ、及びＰからなる群から選択される少なくとも１個、好ましくは１〜４個のヘテロ原子を含み、単環式環または少なくとも１つのベンゼン環と縮合した縮合環であり、部分的に飽和であり得、少なくとも１つのヘテロアリールまたはアリール基を単結合（複数可）によってヘテロアリール基に連結させることによって形成されるものであり得、フリル、チオフェニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、チアゾリル、チアジアゾリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、オキサゾリル、オキサジアゾリル、トリアジニル、テトラジニル、トリアゾリル、テトラゾリル、フラザニル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル等を含む単環式環型ヘテロアリール、ならびにベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、イソベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ジベンゾチオフェニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾイソチアゾリル、ベンゾイソオキサゾリル、ベンゾオキサゾリル、イソインドリル、インドリル、インダゾリル、ベンゾチアジアゾリル、キノリル、イソキノリル、シノリニル、キナゾリニル、キノキサリニル、カルバゾリル、フェノキサジニル、フェナントリジニル、ベンゾジオキソリル等を含む縮合環型ヘテロアリールが挙げられる。さらに、「ハロゲン」としては、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、及びＩが挙げられる。
【００１８】
本明細書において、「置換もしくは非置換の」という表現における「置換」とは、ある特定の官能基内の水素原子が、別の原子または基、すなわち置換基で置換されることを意味する。本発明において、式１のＲ１〜Ｒ４中、置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換された（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、置換された３〜３０員ヘテロアリール、置換された（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、置換されたトリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、置換されたジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換されたトリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、置換されたモノまたはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、置換されたモノまたはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、及び置換された単環式または多環式の、（Ｃ３−Ｃ３０）脂環式環または芳香族環の置換基は、それぞれ独立して、重水素、ハロゲン、シアノ、カルボキシル、ニトロ、ヒドロキシル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、ハロ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、（Ｃ２−Ｃ３０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ３０）アルキニル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシ、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルチオ、（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルケニル、３〜７員ヘテロシクロアルキル、（Ｃ６−Ｃ３０）アリールオキシ、（Ｃ６−Ｃ３０）アリールチオ、非置換または（Ｃ６−Ｃ３０）アリールで置換された５〜３０員ヘテロアリール、非置換または５〜３０員ヘテロアリールで置換された（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、トリ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルシリル、トリ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、ジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールシリル、アミノ、モノまたはジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルアミノ、モノまたはジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールアミノ、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルカルボニル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシカルボニル、（Ｃ６−Ｃ３０）アリールカルボニル、ジ（Ｃ６−Ｃ３０）アリールボロニル、ジ（Ｃ１−Ｃ３０）アルキルボロニル、（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールボロニル、（Ｃ６−Ｃ３０）アリール（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、及び（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル（Ｃ６−Ｃ３０）アリールからなる群から選択される少なくとも１つである。
【００１９】
式１により表される有機電界発光化合物は、以下の化合物を含むがこれらに限定されない。
【００２０】
【化２−１】
0006782243.tif 000003
【００２１】
【化２−２】
0006782243.tif 000004
【００２２】
本発明の有機電界発光化合物は、当業者に既知の合成方法により調製され得る。例えば、それは、以下の反応スキームに従って調製され得る。
【００２３】
【化３】
0006782243.tif 000005
【００２４】
式中、Ｌ、Ｒ１〜Ｒ４、ｍ、及びｎは、式１で定義される通りである。
【００２５】
本発明は、式１の有機電界発光化合物を含む有機電界発光材料及びこの材料を含む有機電界発光デバイスを提供する。
【００２６】
上記の材料は、本発明に従った有機電界発光化合物単独で構成され得るか、または有機電界発光材料において一般的に使用される従来の材料をさらに含むことができる。
【００２７】
有機電界発光デバイスは、第１の電極、第２の電極、及び第１の電極と第２の電極との間の少なくとも１つの有機層を備える。有機層は、式１の少なくとも１つの有機電界発光化合物を含んでもよい。
【００２８】
第１及び第２の電極のうち一方はアノードであり得、他方はカソードであり得る。有機層は発光層を含み、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、電子緩衝層、電子注入層、中間層、正孔阻止層、及び電子阻止層からなる群から選択される少なくとも１つの層をさらに含んでもよい。
【００２９】
本発明の式１の有機電界発光化合物は、ホスト材料として発光層中に含まれ得るか、または電子緩衝層中に含まれ得る。好ましくは、発光層は、少なくとも１つのドーパントを含んでもよい。必要に応じて、式１の有機電界発光化合物以外の化合物は、第２のホスト材料として含まれ得る。
【００３０】
本発明の別の実施形態は、有機電界発光デバイスを製作するための材料を提供する。材料は、第１のホスト材料と第２のホスト材料とを含み、第１のホスト材料は、本発明の有機電界発光化合物を含む。本明細書において、第２のホスト材料に対する第１のホスト材料の重量比は、１：９９〜９９：１の範囲内である。
【００３１】
第２のホスト材料は、既知のリン光性ホストのうちのいずれかであってもよい。好ましくは、化合物は、以下の式２〜６の化合物からなる群から選択されてもよい。
【００３２】
【化４】
0006782243.tif 000006
【００３３】
【化５】
0006782243.tif 000007
【００３４】
【化６】
0006782243.tif 000008
【００３５】
【化７】
0006782243.tif 000009
【００３６】
【化８】
0006782243.tif 000010
【００３７】
式中、Ｃｚは、以下の構造を表し、
【００３８】
【化９】
0006782243.tif 000011
【００３９】
Ａは、−Ｏ−または−Ｓ−を表し、
Ｒ２１〜Ｒ２４は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリールの置換されたもの、置換もしくは非置換の５〜３０員ヘテロアリールを表すか、または−ＳｉＲ２５Ｒ２６Ｒ２７、Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、もしくは置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリールを表し、
Ｌ４は、単結合、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリーレン、または置換もしくは非置換の５〜３０員ヘテロアリーレンを表し、
Ｍは、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、または置換もしくは非置換の５〜３０員ヘテロアリールを表し、
Ｙ１及びＹ２は、それぞれ独立して、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｎ（Ｒ４１）−、または−Ｃ（Ｒ４２）（Ｒ４３）−を表し、ただし、Ｙ１及びＹ２が同時に存在しないことを条件とし、
Ｒ４１〜Ｒ４３は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリール、または置換もしくは非置換の５〜３０員ヘテロアリールを表し、Ｒ４２及びＲ４３は、同じでも異なっていてもよく、
ｉ及びｊは、それぞれ独立して、１〜３の整数を表し、
ｋ、ｌ、ｍ、及びｎは、それぞれ独立して、０〜４の整数を表し、
ここで、ｉ、ｊ、ｋ、ｌ、ｍ、またはｎは、２以上の整数であり、各（Ｃｚ−Ｌ４）、各（Ｃｚ）、各Ｒ２１、各Ｒ２２、各Ｒ２３、または各Ｒ２４は、同じでも異なっていてもよい。
【００４０】
具体的には、第２のホスト材料の好ましい例は、以下の通りである。
【００４１】
【化１０−１】
0006782243.tif 000012
【００４２】
【化１０−２】
0006782243.tif 000013
【００４３】
【化１０−３】
0006782243.tif 000014
【００４４】
［式中、ＴＰＳは、トリフェニルシリル基を表す］
【００４５】
本発明で使用されるドーパントは、好ましくは、少なくとも１つのリン光性ドーパントである。本発明に従った有機電界発光デバイスに適用されるドーパント材料は限定されないが、好ましくは、イリジウム、オスミウム、銅、及び白金の金属化錯体化合物、より好ましくは、イリジウム、オスミウム、銅、及び白金のオルト金属化錯体化合物、さらにより好ましくは、オルト金属化イリジウム錯体化合物から選択される。
【００４６】
本発明の有機電界発光デバイス内に含まれるドーパントは、好ましくは、以下の式７〜９の化合物からなる群から選択される。
【００４７】
【化１１】
0006782243.tif 000015
【００４８】
【化１２】
0006782243.tif 000016
【００４９】
【化１３】
0006782243.tif 000017
【００５０】
式中、Ｌは、以下の構造から選択され、
【００５１】
【化１４】
0006782243.tif 000018
【００５２】
Ｒ１００は、水素、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、または置換もしくは非置換の（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキルを表し、
Ｒ１０１〜Ｒ１０９及びＲ１１１〜Ｒ１２３は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、非置換もしくはハロゲン（複数可）で置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、シアノ、または置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルコキシを表し、Ｒ１２０〜Ｒ１２３の隣接する置換基は互いに連結して、縮合環、例えば、キノリンを形成してもよく、
Ｒ１２４〜Ｒ１２７は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、置換もしくは非置換の（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、または置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリールを表し、ここで、Ｒ１２４〜Ｒ１２７はアリールであり、Ｒ１２４〜Ｒ１２７の隣接する置換基は互いに連結して、縮合環、例えば、フルオレンを形成してもよく、
Ｒ２０１〜Ｒ２１１は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、非置換もしくはハロゲン（複数可）で置換された（Ｃ１−Ｃ３０）アルキル、置換もしくは非置換の（Ｃ３−Ｃ３０）シクロアルキル、または置換もしくは非置換の（Ｃ６−Ｃ３０）アリールを表し、
ｆ及びｇは、それぞれ独立して、１〜３の整数を表し、ｆまたはｇが２以上の整数である場合、各Ｒ１００は同じでも異なっていてもよく、
ｎは、１〜３の整数を表す。
【００５３】
具体的には、リン光性ドーパント材料は、以下を含む。
【００５４】
【化１５−１】
0006782243.tif 000019
【００５５】
【化１５−２】
0006782243.tif 000020
【００５６】
【化１５−３】
0006782243.tif 000021
【００５７】
【化１５−４】
0006782243.tif 000022
【００５８】
本発明に従った有機電界発光デバイスは、式１により表される有機電界発光化合物に加えて、アリールアミン系化合物及びスチリルアリールアミン系化合物からなる群から選択される少なくとも１つの化合物をさらに含んでもよい。
【００５９】
本発明に従った有機電界発光デバイスにおいて、有機層は、周期表の第１族の金属、第２族の金属、第４周期の遷移金属、第５周期の遷移金属、ランタニド、及びｄ遷移元素の有機金属からなる群から選択される少なくとも１つの金属、または該金属を含む少なくとも１つの錯体化合物をさらに含み得る。有機層は、発光層と電荷発生層とをさらに含んでもよい。
【００６０】
加えて、本発明に従った有機電界発光デバイスは、本発明に従った有機電界発光化合物の他に、当該技術分野において既知の青色電界発光化合物、赤色電界発光化合物、または緑色電界発光化合物を含む、少なくとも１つの発光層をさらに含むことにより、白色光を放出し得る。また、必要に応じて、黄色または橙色発光層がデバイス内に含まれ得る。
【００６１】
本発明に従って、少なくとも１つの層（以下、「表面層」）は、好ましくは、一方または両方の電極（複数可）の内側表面（複数可）上に配置され、カルコゲニド層、金属ハロゲン化物層、及び金属酸化物層から選択される。具体的には、シリコンまたはアルミニウムのカルコゲニド（酸化物を含む）層が、好ましくは、電界発光媒体層のアノード表面上に配置され、金属ハロゲン化物層または金属酸化物層が、好ましくは、電界発光媒体層のカソード表面上に配置される。そのような表面層は、有機電界発光デバイスの動作安定性をもたらす。好ましくは、該カルコゲニドは、ＳｉＯＸ（１≦Ｘ≦２）、ＡｌＯＸ（１≦Ｘ≦１．５）、ＳｉＯＮ、ＳｉＡｌＯＮ等を含み、該金属ハロゲン化物は、ＬｉＦ、ＭｇＦ２、ＣａＦ２、希土類金属フッ化物等を含み、該金属酸化物は、Ｃｓ２Ｏ、Ｌｉ２Ｏ、ＭｇＯ、ＳｒＯ、ＢａＯ、ＣａＯ等を含む。
【００６２】
本発明に従った有機電界発光デバイスにおいて、電子輸送化合物と還元性ドーパントとの混合領域、または正孔輸送化合物と酸化性ドーパントとの混合領域が、好ましくは、一対の電極の少なくとも１つの表面上に配置され得る。この場合、電子輸送化合物はアニオンに還元され、したがって、電子を注入して混合領域から電界発光媒体へと輸送することがより容易になる。さらに、正孔輸送化合物はカチオンに酸化され、したがって、正孔を注入して混合領域から電界発光媒体へと輸送することがより容易になる。好ましくは、酸化性ドーパントには、様々なルイス酸及び受容体化合物が含まれ、還元性ドーパントには、アルカリ金属、アルカリ金属化合物、アルカリ土類金属、希土類金属、及びそれらの混合物が含まれる。還元性ドーパント層は、２つ以上の電界発光層を有し、白色光を放出する、電界発光デバイスを調製するために、電荷発生層として用いられ得る。
【００６３】
本発明に従った有機電界発光デバイスの各層を形成するために、真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマ及びイオンめっき法等の乾式フィルム形成法、またはスピンコーティング法、ディップコーティング法、及びフローコーティング法等の湿式フィルム形成法が使用され得る。
【００６４】
湿式フィルム形成法を使用する場合、各層を形成する材料を、エタノール、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジオキサン等の任意の好適な溶媒に溶解または拡散することにより、薄膜が形成され得る。溶媒は、各層を形成する材料が溶解または拡散され得、フィルム形成能力に問題がない、任意の溶媒であってもよい。
【実施例】
【００６５】
これより、有機電界発光化合物、化合物の調製方法、及び本有機電界発光化合物を含む本デバイスの特性を、以下の実施例を参照して詳細に説明する。
【００６６】
実施例１：化合物Ｃ−１の調製
【００６７】
【化１６】
0006782243.tif 000023
【００６８】
化合物１−２の調製
フラスコ内でトルエン５００ｍＬに、化合物１−１（７Ｈ−ベンゾ［ｃ］カルバゾール、１７．６ｇ、６５．８ｍｍｏｌ）、３−ヨード−１−ブロモベンゼン（２３ｇ、７８．９ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（６．３ｇ、３３ｍｍｏｌ）、エチレンジアミン（ＥＤＡ）（９ｍＬ、１３０ｍｍｏｌ）、及びＫ３ＰＯ４（４２ｇ、１９７．４ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１２０℃で５時間還流させた。反応を完了した後、有機層を酢酸エチル（ＥＡ）で抽出し、硫酸マグネシウムを使用して残留水分を除去し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物１−２（２０ｇ、収率：７１％）を得た。
【００６９】
化合物１−３の調製
フラスコ内でジオキサン３００ｍＬに、化合物１−２（１５ｇ、３５．３ｍｍｏｌ）、４，４，４’，４’，５，５，５’，５’−オクタメチル−２，２’−ビ（１，３，２−ジオキサボロラン）（１４ｇ、５３ｍｍｏｌ）、酢酸カリウム（ＫＯＡｃ）（１１ｇ、１０６ｍｍｏｌ）、及びビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）ジクロリド（Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２）（２．５ｇ、０．００３５ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を還流させた。反応を完了した後、有機層をＥＡで抽出し、硫酸マグネシウムを使用して残留水分を除去し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物１−３（１０ｇ、収率：６１％）を得た。
【００７０】
化合物Ｃ−１の調製
フラスコ内でトルエン、エタノール（ＥｔＯＨ）、及びＨ２Ｏの混合溶媒に、化合物１−３（１０ｇ、２１．７ｍｍｏｌ）、化合物１−４（１２ｇ、０．０４３ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）（１．３ｇ、１．０ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（８．８ｇ、６５ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１２０℃で１日還流させた。反応を完了した後、有機層をＥＡで抽出し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−１（７．８ｇ、収率：４８％）を得た。
【００７１】
［表］
0006782243.tif 000024
【００７２】
実施例２：化合物Ｃ−２の調製
【００７３】
【化１７】
0006782243.tif 000025
【００７４】
化合物２−２の調製
フラスコ内でトルエン５００ｍＬに、化合物２−１（７Ｈ−ベンゾ［ｃ］カルバゾール、１７．６ｇ、６５．８ｍｍｏｌ）、４−ヨード−１−ブロモベンゼン（２３ｇ、７８．９ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（６．３ｇ、３３ｍｍｏｌ）、ＥＤＡ（９ｍＬ、１３０ｍｍｏｌ）、及びＫ３ＰＯ４（４２ｇ、１９７．４ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１２０℃で５時間還流させた。反応を完了した後、有機層をＥＡで抽出し、硫酸マグネシウムを使用して残留水分を除去し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物２−２（２０ｇ、収率：７１％）を得た。
【００７５】
化合物２−３の調製
フラスコ内でジオキサン３００ｍＬに、化合物２−２（１５ｇ、３５．３ｍｍｏｌ）、４，４，４’，４’，５，５，５’，５’−オクタメチル−２，２’−ビ（１，３，２−ジオキサボロラン）（１４ｇ、５３ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（１１ｇ、１０６ｍｍｏｌ）、及びＰｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２（２．５ｇ、０．００３５ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を還流させた。反応を完了した後、有機層をＥＡで抽出し、硫酸マグネシウムを使用して残留水分を除去し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物２−３（１０ｇ、収率：６１％）を得た。
【００７６】
化合物Ｃ−２の調製
フラスコ内でトルエン、エタノール、及びＨ２Ｏの混合溶媒に、化合物２−３（１０ｇ、２１．７ｍｍｏｌ）、化合物２−４（１２ｇ、０．０４３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１．３ｇ、１．０ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（８．８ｇ、６５ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１２０℃で１日還流させた。反応を完了した後、有機層をＥＡで抽出し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−２（３．７ｇ、収率：８８％）を得た。
【００７７】
［表］
0006782243.tif 000026
【００７８】
実施例３：化合物Ｃ−１７の調製
【００７９】
【化１８】
0006782243.tif 000027
【００８０】
化合物３−３の調製
フラスコに７Ｈ−ベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−３−ヨードベンゼン（２３．７ｍＬ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（７．１ｇ、３７．４ｍｍｏｌ）、Ｋ３ＰＯ４（３９．７ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、及びトルエン３８０ｍＬを導入した後、混合物を１２０℃で２時間還流させた。反応を完了した後、混合物をジクロロメタン（ＤＣＭ）で濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物３−３（２３．６ｇ、収率：７５％）を得た。
【００８１】
化合物３−４の調製
フラスコ内で１，４−ジオキサン８３０ｍＬに、化合物３−３（７０ｇ、１６５．８０ｍｍｏｌ）、ピナコラトジボロン（５１ｇ、１９８．９ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（５．８ｇ、８．２９ｍｍｏｌ）、及びＫＯＡｃ（３３ｇ、３３１．６０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１日還流下で撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物３−４（６９ｇ、収率：８８％）を得た。
【００８２】
化合物Ｃ−１７の調製
フラスコ内でトルエン７５ｍＬ、ＥｔＯＨ  ２０ｍＬ、及びＨ２Ｏ  ２０ｍＬの混合溶媒に、化合物３−４（７．０ｇ、１４．９０ｍｍｏｌ）、化合物３−５（７．０ｇ、１７．９０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（８６０ｍｇ、０．７５ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（６．２ｇ、４４．７０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、メタノール（ＭｅＯＨ）をそれに添加し、固体を濾過し、トルエンで再結晶させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−１７（４．６ｇ、収率：４７％）を得た。
【００８３】
［表］
0006782243.tif 000028
【００８４】
実施例４：化合物Ｃ−９の調製
【００８５】
【化１９】
0006782243.tif 000029
【００８６】
化合物４−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−３−ヨードベンゼン（２３．７ｍＬ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（７．１ｇ、３７．４ｍｍｏｌ）、Ｋ３ＰＯ４（３９．７ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、及びトルエン３８０ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を１２０℃で２時間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物４−３（２３．６ｇ、収率：７５％）を得た。
【００８７】
化合物４−４の調製
フラスコ内でテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）２８０ｍＬに、化合物４−３（２４．０ｇ、５５．９０ｍｍｏｌ）及びｎ−ＢｕＬｉ（３４ｍＬ、８３．８０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を−７８℃で１時間撹拌した。次いで、ホウ酸トリメチル（Ｂ（ＯＭｅ）３）（９．４ｍＬ、８３．８０ｍｍｏｌ）を混合物に滴下し、混合物を室温で４時間撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、固体をヘキサン（Ｈｅｘ）で濾過して、化合物４−４（１５．９ｇ、収率：７４％）を得た。
【００８８】
化合物４−６の調製
フラスコに、化合物４−５（２０ｇ、８８．５ｍｍｏｌ）、２−ナフチルボロン酸（１６．７ｇ、９７．３ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（２．０ｇ、２．９２ｍｍｏｌ）、Ｎａ２ＣＯ３（２３．５ｇ、２２１．３ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ  ４４０ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １５０ｍＬを導入した後、混合物を６５℃で２時間撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、蒸留水をそれに添加した。反応を完了した後、有機層をＥＡで抽出し、硫酸マグネシウムを使用して残留水分を除去し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物４−６（２１ｇ、収率：８１％）を得た。
【００８９】
化合物Ｃ−９の調製
フラスコ内でトルエン５０ｍＬ、ＥｔＯＨ  １２ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １２ｍＬの混合溶媒に、化合物４−４（４．０ｇ、１０．３０ｍｍｏｌ）、化合物４−６（４．９ｇ、１５．５０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（６００ｍｇ、０．５２ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（４．３ｇ、３０．９０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を４時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−９（５．６ｇ、収率：６７％）を得た。
【００９０】
［表］
0006782243.tif 000030
【００９１】
実施例５：化合物Ｃ−７の調製
【００９２】
【化２０】
0006782243.tif 000031
【００９３】
化合物５−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−３−ヨードベンゼン（２３．７ｍＬ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（７．１ｇ、３７．４ｍｍｏｌ）、Ｋ３ＰＯ４（３９．７ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、及びトルエン３８０ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を１２０℃で２時間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物５−３（２３．６ｇ、収率：７５％）を得た。
【００９４】
化合物５−４の調製
フラスコ内でＴＨＦ  ２８０ｍＬに、化合物５−３（２４．０ｇ、５５．９０ｍｍｏｌ）及びｎ−ＢｕＬｉ（３４ｍＬ、８３．８０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を−７８℃で１時間撹拌した。次いで、Ｂ（ＯＭｅ）３（９．４ｍＬ、８３．８０ｍｍｏｌ）を混合物に滴下し、混合物を室温で４時間撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、固体をＨｅｘで濾過して、化合物５−４（１５．９ｇ、収率：７４％）を得た。
【００９５】
化合物Ｃ−７の調製
フラスコ内でトルエン６５ｍＬ、ＥｔＯＨ  １６ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １６ｍＬの混合溶媒に、化合物５−４（５．０ｇ、１２．９０ｍｍｏｌ）、化合物５−５（６．７ｇ、１９．４０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７４５ｍｇ、０．６６ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（５．３ｇ、３８．７０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を１時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、混合物をＥＡで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−７（３．８ｇ、収率：４５％）を得た。
【００９６】
［表］
0006782243.tif 000032
【００９７】
実施例６：化合物Ｃ−３７の調製
【００９８】
【化２１】
0006782243.tif 000033
【００９９】
化合物６−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−３−ヨードベンゼン（２３．７ｍＬ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（７．１ｇ、３７．４ｍｍｏｌ）、Ｋ３ＰＯ４（３９．７ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、及びトルエン３８０ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を１２０℃で２時間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物６−３（２３．６ｇ、収率：７５％）を得た。
【０１００】
化合物６−４の調製
フラスコ内でＴＨＦ  ２８０ｍＬに、化合物６−３（２４．０ｇ、５５．９０ｍｍｏｌ）及びｎ−ＢｕＬｉ（３４ｍＬ、８３．８０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を−７８℃で１時間撹拌した。次いで、Ｂ（ＯＭｅ）３（９．４ｍＬ、８３．８０ｍｍｏｌ）を混合物に滴下し、混合物を室温で４時間撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、固体をＨｅｘで濾過して、化合物６−４（１５．９ｇ、収率：７４％）を得た。
【０１０１】
化合物６−６の調製
フラスコ内でトルエン５４０ｍＬ及びＨ２Ｏ  １３５ｍＬの混合溶媒に、化合物６−５（２０ｇ、１０８．５ｍｍｏｌ）、２−ナフチルボロン酸（３７．３ｇ、２１６．９ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（２．３ｇ、３．３ｍｍｏｌ）、及びＮａ２ＣＯ３（２８．７ｇ、２７１．３ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を９５℃で２時間撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、蒸留水をそれに添加した。反応を完了した後、有機層を酢酸エチルで抽出し、硫酸マグネシウムを使用して残留水分を除去し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物６−６（９ｇ、収率：２１％）を得た。
【０１０２】
化合物Ｃ−３７の調製
フラスコ内でトルエン６５ｍＬ、ＥｔＯＨ  １６ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １６ｍＬの混合溶媒に、化合物６−４（５．０ｇ、１２．９ｍｍｏｌ）、化合物６−６（５．７ｇ、１５．５０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７４５ｍｇ、０．６５ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（５．３ｇ、３８．７０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を４時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−３７（３．７ｇ、収率：４３％）を得た。
【０１０３】
［表］
0006782243.tif 000034
【０１０４】
実施例７：化合物Ｃ−８の調製
【０１０５】
【化２２】
0006782243.tif 000035
【０１０６】
化合物７−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（４５ｇ、１６８．０ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−４−ヨードベンゼン（９５ｇ、３３６．０ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（１６ｇ、８４ｍｍｏｌ）、ＥＤＡ（２２．５ｍＬ、３３６ｍｍｏｌ）、Ｋ３ＰＯ４（８９ｇ、４２０．００ｍｍｏｌ）、及びトルエン８４０ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を１２０℃で２時間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物７−３（４１．８ｇ、収率：５９％）を得た。
【０１０７】
化合物７−４の調製
フラスコ内で１，４−ジオキサン８５ｍＬに、化合物７−３（７．２ｇ、１７．０ｍｍｏｌ）、ピナコラトジボロン（５．２ｇ、２０．５ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（１．２ｇ、１．７ｍｍｏｌ）、及びＫＯＡｃ（３．４ｇ、３４．０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を３時間還流下で撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物７−４（６．４ｇ、収率：８０％）を得た。
【０１０８】
化合物Ｃ−８の調製
フラスコ内でトルエン６３ｍＬ、ＥｔＯＨ  １６ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １６ｍＬの混合溶媒に、化合物７−４（５．９ｇ、１２．６０ｍｍｏｌ）、化合物７−６（４．３ｇ、１２．６０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７２８ｍｇ、０．６３ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（３．５ｇ、２５．２０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を２時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−８（４．０ｇ、収率：４９％）を得た。
【０１０９】
［表］
0006782243.tif 000036
【０１１０】
実施例８：化合物Ｃ−１３の調製
【０１１１】
【化２３】
0006782243.tif 000037
【０１１２】
化合物８−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−３−ヨードベンゼン（２３．７ｍＬ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（７．１ｇ、３７．４ｍｍｏｌ）、Ｋ３ＰＯ４（３９．７ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、及びトルエン３８０ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を１２０℃で２時間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物８−３（２３．６ｇ、収率：７５％）を得た。
【０１１３】
化合物８−４の調製
フラスコ内で１，４−ジオキサン８５ｍＬに、化合物８−３（７．２ｇ、１７．０ｍｍｏｌ）、ピナコラトジボロン（５．２ｇ、２０．５ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（１．２ｇ、１．７ｍｍｏｌ）、及びＫＯＡｃ（３．４ｇ、３４．０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を３時間還流下で撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物８−４（６．４ｇ、収率：８０％）を得た。
【０１１４】
化合物Ｃ−１３の調製
フラスコ内でＴＨＦ  ６３ｍＬ及びＨ２Ｏ  ２３ｍＬの混合溶媒に、化合物８−４（５．５ｇ、１１．６０ｍｍｏｌ）、化合物８−６（４．０ｇ、１１．６０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（６７０ｍｇ、０．５８ｍｍｏｌ）、及びＮａＨＣＯ３（２．０ｇ、２３．２０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を２時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−１３（４．０ｇ、収率：５７％）を得た。
【０１１５】
［表］
0006782243.tif 000038
【０１１６】
実施例９：化合物Ｃ−４の調製
【０１１７】
【化２４】
0006782243.tif 000039
化合物９−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１，４−ジブロモナフタレン（５３．５ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＳＯ４・５Ｈ２Ｏ（１．９ｇ、７．５ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（２０．７ｇ、１４９．６０ｍｍｏｌ）、及び１，２−ジクロロベンゼン３７４ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を２００℃で２日間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物９−３（１４．９ｇ、収率：４２％）を得た。
【０１１８】
化合物９−４の調製
フラスコ内で１，４−ジオキサン１５８ｍＬに、化合物９−３（１４．９ｇ、３１．５ｍｍｏｌ）、ピナコラトジボロン（９．６ｇ、３７．９ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（２．２ｇ、３．２ｍｍｏｌ）、及びＫＯＡｃ（６．２ｇ、６３．０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を５時間還流下で撹拌した。次いで、混合物をＭＣで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物９−４（８．６ｇ、収率：５２％）を得た。
【０１１９】
化合物Ｃ−４の調製
フラスコ内でトルエン４０ｍＬ、ＥｔＯＨ  １０ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １０ｍＬの混合溶媒に、化合物９−４（４．０ｇ、７．７０ｍｍｏｌ）、化合物９−６（２．５ｇ、９．２０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（４４５ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（２．２ｇ、１５．４０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を４時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−４（３．１ｇ、収率：６５％）を得た。
【０１２０】
［表］
0006782243.tif 000040
【０１２１】
実施例１０：化合物Ｃ−５の調製
【０１２２】
【化２５】
0006782243.tif 000041
【０１２３】
化合物１０−２の調製
フラスコ内でトルエン５５５ｍＬ及びＴＨＦ  １８５ｍＬの混合溶媒に、化合物１０−１（４０．０ｇ、１４７．９６ｍｍｏｌ）及びｎ−ＢｕＬｉ（７１ｍＬ、１７７．５５ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を−７８℃で１時間撹拌した。次いで、Ｂ（ＯｉＰｒ）３（４０．０ｍＬ、１７７．５５ｍｍｏｌ）を混合物に滴下し、混合物を室温で３時間撹拌した。次いで、混合物をＥＡで抽出し、固体をＨｅｘで濾過して、化合物１０−２（１１．５ｇ、収率：３３％）を得た。
【０１２４】
化合物１０−４の調製
フラスコ内でトルエン１４０ｍＬ、ＥｔＯＨ  ３５ｍＬ、及びＨ２Ｏ  ３５ｍＬの混合溶媒に、化合物１０−２（６．７ｇ、２８．５０ｍｍｏｌ）、化合物１０−３（１５．２ｇ、５７．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１．６ｇ、１．４３ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（７．９ｇ、５７．００ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を３時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物１０−４（８．８ｇ、収率：７３％）を得た。
【０１２５】
化合物１０−６の調製
フラスコ内でトルエン１００ｍＬ、ＥｔＯＨ  ２５ｍＬ、及びＨ２Ｏ  ２５ｍＬの混合溶媒に、化合物１０−４（８．３ｇ、１９．６ｍｍｏｌ）、フェニルボロン酸（２．９ｇ、２３．６ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１．２ｇ、０．９８ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（５．４ｇ、３９．２０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を４時間還流下で撹拌した。次いで、混合物を室温まで冷却し、ＥＡで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物１０−６（６．２ｇ、収率：６７％）を得た。
【０１２６】
化合物Ｃ−５の調製
フラスコ内でｏ−キシレン６４ｍＬに、化合物１０−６（５．４ｇ、１２．８６ｍｍｏｌ）、化合物１０−７（３．８ｇ、１４．１０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（５８９ｍｇ、０．６４ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル（Ｓ−ｐｈｏｓ）（５２８ｍｇ、１．２９ｍｍｏｌ）、及びＮａＯｔＢｕ（１．９ｇ、１９．２９ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を６時間還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−５（５．７ｇ、収率：６８％）を得た。
【０１２７】
［表］
0006782243.tif 000042
【０１２８】
実施例１１：化合物Ｃ−１６の調製
【０１２９】
【化２６】
0006782243.tif 000043
【０１３０】
化合物１１−３の調製
フラスコに７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（２０ｇ、７４．８０ｍｍｏｌ）、１，４−ジブロモナフタレン（５３．５ｇ、１８７．００ｍｍｏｌ）、ＣｕＳＯ４・５Ｈ２Ｏ（１．９ｇ、７．５ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（２０．７ｇ、１４９．６０ｍｍｏｌ）、及び１，２−ジクロロベンゼン３７４ｍＬを導入し、溶媒に溶質を溶解した後、混合物を２００℃で２日間還流させた。反応を完了した後、混合物をＤＣＭで濾過し、乾燥させ、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物１１−３（１４．９ｇ、収率：４２％）を得た。
【０１３１】
化合物１１−４の調製
フラスコ内で１，４−ジオキサン１５８ｍＬに、化合物１１−３（１４．９ｇ、３１．５ｍｍｏｌ）、ピナコラトジボロン（９．６ｇ、３７．９ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（２．２ｇ、３．２ｍｍｏｌ）、及びＫＯＡｃ（６．２ｇ、６３．０ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を５時間還流下で撹拌した。次いで、混合物をＭＣで抽出し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物１１−４（８．６ｇ、収率：５２％）を得た。
【０１３２】
化合物Ｃ−１６の調製
フラスコ内でトルエン６０ｍＬ、ＥｔＯＨ  １５ｍＬ、及びＨ２Ｏ  １５ｍＬの混合溶媒に、化合物１１−４（５．７ｇ、１０．９７ｍｍｏｌ）、化合物１１−６（４．２ｇ、１３．２０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（６３４ｍｇ、０．５５ｍｍｏｌ）、及びＫ２ＣＯ３（３．０ｇ、２１．９４ｍｍｏｌ）を溶解した後、混合物を２時間３０分還流下で撹拌した。混合物を室温まで冷却した後、ＭｅＯＨをそれに添加し、固体を濾過し、カラムクロマトグラフィで分離して、化合物Ｃ−１６（５．１ｇ、収率：６９％）を得た。
【０１３３】
［表］
0006782243.tif 000044
【０１３４】
デバイス実施例１−１〜１−１２：ホストとして本発明に従った有機電界発光化合物を含む有機電界発光デバイスの製作
本発明に従った有機電界発光化合物を含むＯＬＥＤデバイスを製作した。有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）デバイス用のガラス基材（ＧＥＯＭＡＴＥＣ、Ｊａｐａｎ）上の透明電極酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）の薄膜（１０Ω／ｓｑ）を、連続してトリクロロエチレン、アセトン、エタノール、及び蒸留水を用いた超音波洗浄に供し、次いでイソプロパノール中に保管した。次に、真空蒸着装置の基材ホルダ上にＩＴＯ基材を載置した。Ｎ４，Ｎ４’−ジフェニル−Ｎ４，Ｎ４’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミンを該真空蒸着装置のセル内に導入し、次いで該装置のチャンバ内の圧力を１０−６トルに制御した。その後、このセルに電流を印加して上記の導入された材料を蒸発させ、それにより、８０ｎｍの厚さを有する第１の正孔注入層をＩＴＯ基材上に形成した。次いで、ジピラジノ［２，３−ｆ：２’，３’−ｈ］キノキサリン−２，３，６，７，１０，１１−ヘキサカルボニトリルを該真空蒸着装置の別のセル内に導入し、このセルに電流を印加することにより蒸発させ、それにより、５ｎｍの厚さを有する第２の正孔注入層を第１の正孔注入層上に形成した。Ｎ−（［１，１’−ビフェニル］−４−イル）−９，９−ジメチル−Ｎ−（４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル）−９Ｈ−フルオレン−２−アミンを該真空蒸着装置の別のセル内に導入し、このセルに電流を印加することにより蒸発させ、それにより、１０ｎｍの厚さを有する第１の正孔輸送層を第２の正孔注入層上に形成した。Ｎ−（４−（９，９−ジフェニル−９Ｈ，９’Ｈ−［２，９’−ビフルオレン］−９’−イル）フェニル）−９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−９Ｈ−フルオレン−２−アミンを該真空蒸着装置の別のセル内に導入し、このセルに電流を印加することにより蒸発させ、それにより、６０ｎｍの厚さを有する第２の正孔輸送層を第１の正孔輸送層上に形成した。その後、以下の表１に列挙されるホスト化合物をホストとして真空蒸着装置の１つのセル内に導入し、化合物Ｄ−９６をドーパントとして別のセル内に導入した。これら２つの材料を、ホスト及びドーパントの総量に基づき３重量％のドーピング量（ドーパントの量）で蒸着させて、４０ｎｍの厚さを有する発光層を第２の正孔輸送層上に形成した。次いで、２，４−ビス（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−６−（ナフタレン−２−イル）−１，３，５−トリアジン及びリチウムキノレートを、別の２つのセル内に導入し、同時に蒸発させ、蒸着させて、３０ｎｍの厚さを有する電子輸送層を発光層上に形成した。次に、リチウムキノレートを、２ｎｍの厚さを有する電子注入層として電子輸送層上に蒸着させた後、８０ｎｍの厚さを有するＡｌカソードを、別の真空蒸着装置によって電子注入層上に蒸着させた。このようにして、ＯＬＥＤデバイスを製作した。
【０１３５】
比較例１−１〜１−３：ホストとして従来の有機電界発光材料を含む有機電界発光デバイスの製作
以下の化合物を発光材料のホストとして使用したことを除き、上記のデバイス実施例と同じ方式でＯＬＥＤデバイスを製作した。
【０１３６】
【化２７】
0006782243.tif 000045
【０１３７】
デバイス実施例１−１〜１−１２及び比較例１−１〜１−３において製作された有機電界発光デバイスの評価結果が、以下の通り表１に示される。
【０１３８】
【表１】
0006782243.tif 000046
【０１３９】
表１中の駆動電圧、効率、及び色座標のデータは５，０００ニトの輝度に基づき、寿命データは、５，０００ニト及び定電流で輝度が１００％から９８％に低減されるのにかかった時間である。
【０１４０】
比較例２−１：電子緩衝層を備えない青色発光有機電界発光デバイスの製作
ＯＬＥＤデバイスを以下の通り製作した。有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）デバイス用のガラス基材（ＧＥＯＭＡＴＥＣ、Ｊａｐａｎ）上の透明電極酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）の薄膜（１０Ω／ｓｑ）を、連続してアセトン、エタノール、及び蒸留水を用いた超音波洗浄に供し、次いでイソプロパノール中に保管した。次に、真空蒸着装置の基材ホルダ上にＩＴＯ基材を載置した。Ｎ４，Ｎ４’−ジフェニル−Ｎ４，Ｎ４’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミンを該真空蒸着装置のセル内に導入し、次いで該装置のチャンバ内の圧力を１０−６トルに制御した。その後、このセルに電流を印加して上記の導入された材料を蒸発させ、それにより、６０ｎｍの厚さを有する第１の正孔注入層をＩＴＯ基材上に形成した。次いで、１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレン−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）を該真空蒸着装置の別のセル内に導入し、このセルに電流を印加することにより蒸発させ、それにより、５ｎｍの厚さを有する第２の正孔注入層を第１の正孔注入層上に形成した。Ｎ−（［１，１’−ビフェニル］−４−イル）−９，９−ジメチル−Ｎ−（４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル）−９Ｈ−フルオレン−２−アミンを該真空蒸着装置の別のセル内に導入し、このセルに電流を印加することにより蒸発させ、それにより、２０ｎｍの厚さを有する第１の正孔輸送層を第２の正孔注入層上に形成した。以下のような９−（ナフタレン−２−イル）−３−（４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル）−９Ｈ−カルバゾール（ＨＴ−２）を該真空蒸着装置の別のセル内に導入し、このセルに電流を印加することにより蒸発させ、それにより、５ｎｍの厚さを有する第２の正孔輸送層を第１の正孔輸送層上に形成した。その後、以下のような化合物ＢＨ−１をホストとして真空蒸着装置の１つのセル内に導入し、以下のような化合物ＢＤ−１をドーパントとして別のセル内に導入した。これら２つの材料を異なる速度で蒸発させ、ホスト及びドーパントの総量に基づき２重量％のドーピング量（ドーパントの量）で蒸着させて、２０ｎｍの厚さを有する発光層を第２の正孔輸送層上に形成した。次いで、２−（３−（フェナントレン−９−イル）−５−（ピリジン−３−イル）フェニル）−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン及びリチウムキノレートを、別の２つのセル内に導入し、それぞれ５０重量％の量で同じ速度で蒸発させ、蒸着させて、３５ｎｍの厚さを有する電子輸送層を発光層上に形成した。次に、リチウムキノレートを、２ｎｍの厚さを有する電子注入層として電子輸送層上に蒸着させた後、８０ｎｍの厚さを有するＡｌカソードを、別の真空蒸着装置によって電子注入層上に蒸着させた。このようにして、ＯＬＥＤデバイスを製作した。ＯＬＥＤデバイスを製作するために使用した全ての材料は、１０−６トルの真空昇華により精製した。
【０１４１】
ＯＬＥＤの１，０００ニトの輝度での駆動電圧、ＣＩＥ色座標、ならびに２，０００ニト及び定電流で輝度が１００％から９０％に低減されるのにかかった時間が、以下の表２に示される。
【０１４２】
【化２８】
0006782243.tif 000047
【０１４３】
比較例２−２、ならびにデバイス実施例２−１及び２−２：本発明に従った青色発光有機電界発光デバイスの製作
電子輸送層の厚さを３０ｎｍに低減したこと、及び５ｎｍの電子緩衝層を発光層と電子輸送層との間に挿入したことを除き、ＯＬＥＤデバイスを比較実施例２−１と同じ様式で製作した。比較例２−２ならびにデバイス実施例２−１及び２−２において製作されたデバイスの評価結果が、以下の通り表２に示される。
【０１４４】
【表２】
0006782243.tif 000048
【０１４５】
現在使用されている青色蛍光材料は、いくつかの問題を有する。第一に、パネルを製作するプロセス中に高温に曝露されたとき、青色蛍光発光デバイスの電流特性は変化して、輝度の変化の問題を引き起こし、発光層と電子注入層との間の界面特性の低下は、輝度及び寿命の減少を引き起こす。第二に、アントラセン系青色蛍光ホスト及びピレン系ドーパントを含むデバイスの場合、ホストのＬＵＭＯ（最低空軌道）エネルギーの絶対値（Ａｈ）は、ドーパントの絶対値（Ａｄ）よりも高く、正孔トラップは、電子輸送層と蛍光発光層との間の界面発光により効率が高まるように拡大されるが、寿命が減少するという点で問題がある。
【０１４６】
元々、ＬＵＭＯエネルギー及びＨＯＭＯ（最高被占軌道）エネルギーレベルは、負の値を有する。しかしながら、便宜上、ＬＵＭＯエネルギーレベル及びＨＯＭＯエネルギーレベルは、本発明において絶対値で表される。加えて、ＬＵＭＯエネルギーレベルの値は、絶対値に基づき比較される。本発明において、密度汎関数理論（ＤＦＴ）により測定される値が、ＬＵＭＯエネルギーレベル及びＨＯＭＯエネルギーレベルのために使用される。
【０１４７】
本発明に従った青色有機電界発光デバイスにおいて、電子緩衝層を間に置くことによって、電子注入は制御され、発光層と電子注入層との間の界面特性は改善され、したがって、寿命特性に焦点が絞られる。具体的には、有機電界発光デバイスにおいて電子緩衝層を間に置くことによって、発光層と電子輸送ゾーンとの間のＬＵＭＯエネルギーレベルに従った電子親和力の差により、電子注入及び輸送が制御され得る。
【０１４８】
本発明に従った有機電界発光デバイスにおいて、電子緩衝層のＬＵＭＯエネルギーレベルは、ホスト化合物のＬＵＭＯエネルギーレベルよりも高くあり得る。具体的には、電子緩衝層とホスト化合物との間のＬＵＭＯエネルギーレベルの差は０．４ｅＶ以下であり得る。例えば、電子緩衝層及びホスト化合物のＬＵＭＯエネルギーレベルはそれぞれ、２．０ｅＶ及び１．６ｅＶであり得、したがって、ＬＵＭＯエネルギーレベルの差は０．４ｅＶであり得る。ホスト化合物と電子緩衝層との間のそのようなＬＵＭＯバリアにより、電子緩衝層を備えないデバイスと比較して、改善された寿命特性が示され得る。これは、デバイス内の界面特性の低下が、電子緩衝層による電子注入制御効果を通じて緩和されるためである。
【０１４９】
表２に示されるように、本発明の電子緩衝層の電子注入制御効果により、デバイス実施例２−１及び２−２は、電子緩衝層を備えない比較例２−１及び２−２よりも良好な寿命特性を示した。これらの結果は、長い寿命を必要とするフレキシブルディスプレイまたは照明デバイスの分野において、これから有効に使用され得る。