(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略円柱状または略半円柱状である運動補助具Ｒと、
長手方向において人体の恥骨と尾骨との間の長さを有し、且つ、幅方向において人体の一対の坐骨間の長さよりも短い幅を有する運動補助具Ｓ１と、
人体の腹部を支持した状態で左右に傾く運動を可能にする隆起部を、腹部を支持する側とは対向する側に備えた運動補助具Ｃとを利用したトレーニング方法であって、
仰臥位において、運動補助具Ｒの曲面を脊柱に添わせた状態で、四肢または体幹部の移動を行うコアリラクゼーション工程Ｒと、
端坐位において、脊柱を伸ばした姿勢で、且つ、運動補助具Ｓ１により骨盤底筋群を押圧した状態で、肘の位置が上下または左右に移動するように上肢の運動を行うコアスタビライゼーション工程Ｓ１と、
伏臥位において、腹部を運動補助具Ｃにより支持し、且つ、四肢の運動を行う、コアコーディネーション工程Ｃと
を順に行う、トレーニング方法。
【請求項２】
略円柱状または略半円柱状である運動補助具Ｒと、
略円柱状または略半円柱状である運動補助具Ｓ２と、
人体の腹部を支持した状態で左右に傾く運動を可能にする隆起部を、腹部を支持する側とは対向する側に備えた運動補助具Ｃとを利用したトレーニング方法であって、
仰臥位において、運動補助具Ｒの曲面を脊柱に添わせた状態で、四肢または体幹部の移動を行うコアリラクゼーション工程Ｒと、
仰臥位において、運動補助具Ｓ２の曲面を脊柱に添わせた状態で、自重によって垂れ下がった四肢を微動させるコアスタビライゼーション工程Ｓ２と、
伏臥位において、腹部を運動補助具Ｃにより支持し、且つ、四肢の運動を行う、コアコーディネーション工程Ｃと
を順に行う、トレーニング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨格を矯正してインナーユニットを活性化させた後に四肢の運動を行うトレーニング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
健康への意識の高まりから、様々なトレーニング方法やトレーニング用の運動補助具が提案されている。
【０００３】
例えば、身体を横たえて身体の筋肉や腱を緩める運動を行う際に、身体の体幹部の下に配置する運動補助具として、内部に空気を充填した状態において弾力性のある中空の円柱形状を有する中空円柱体と、該中空円柱体の側面を覆うように該中空円柱体に巻回された被覆体とを有し、上記中空円柱体が、内部への空気の出し入れを行うための空気導入口を有し、上記被覆体が、上記中空円柱体の長さ方向に一定の内周寸法を有すると共に、伸縮しない布状体によって構成されていることを特徴とする運動補助具が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
しかし、特許文献１に記載の運動補助具を用いたトレーニングでは、骨格（骨盤、腰椎、および胸郭など）を矯正したり、インナーユニット（腹横筋、多裂筋、横隔膜、及び骨盤底筋群など）を活性化したりすることはできるものの、仰臥位以外では、インナーユニットと手足との協調を高めることを実現することは難しいという欠点があった。
【０００５】
インナーユニットと手足との協調が低い状態で、一般的な筋力トレーニング等を行うと、十分な効果が得られなかったり、怪我をする等の故障リスクが増したりする問題がある。
【０００６】
また、長手方向において少なくとも人体の恥骨と尾骨との間の長さを有し、前記長手方向に対する幅方向において人体の一対の坐骨間の長さよりも短い幅を有し、長手方向における人体の恥骨と尾骨との間の長さに対応する部分の全体が、前記長手方向に対する幅の一端から他端に渡って外方へ湾曲する凸状上面を有し、人体の前後方向に前記長手方向が一致する位置関係で座面に載置され、人体が前記座面に座り前記凸状上面を跨ぐことにより、前記凸状上面が恥骨と尾骨とにそれぞれ対向し、骨盤底筋群を押圧する骨盤底筋群押圧具が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００７】
しかし、特許文献２に記載の骨盤底筋群押圧具を用いたトレーニングでは、インナーユニットを活性化することは出来るものの、骨格を矯正することや、インナーユニットと手足との協調を高めることを実現することは難しいという欠点があった。
【０００８】
骨格が矯正されていない状態で、一般的な筋力トレーニング等を行うと、姿勢が悪くなったり、怪我をする等の故障リスクが増したりするという問題がある。また、インナーユニットと手足との協調が低い状態で、一般的な筋力トレーニング等を行うと、十分な効果が得られなかったり、怪我をする等の故障リスクが増したりする問題がある。
【０００９】
加えて、第１ボディー部が、直方体部分と、一体化した半円柱部分とから成り、うつ伏せ状態でのエクササイズに於いて、両側の上前腸骨棘及び恥骨部が各々パッドで保護されて、腹部が溝部内に嵌り込んだ状態で、片側の足上げを行う際に、半円柱部分が転がろうとするのを防止して、当該器具から体が投げ出されない様に身体を保持しようとする結果、インナーユニットに力が込められて同部分が鍛えられるエクササイズ支援具が提案されている（例えば、特許文献３参照）。
【００１０】
しかし、特許文献３に記載のエクササイズ支援具を用いたトレーニングでは、インナーユニットと手足との協調を高めることは出来るものの、骨格を矯正することや、インナーユニットを活性化することを実現することは難しいという欠点があった。
【００１１】
骨格が矯正されていない状態で、一般的な筋力トレーニング等を行うと、姿勢が悪くなったり、怪我をする等の故障リスクが増したりするという問題がある。また、インナーユニットが活性化していない状態で、一般的な筋力トレーニング等を行うと、インナーユニットとアウターマッスルとが上手く協調できないという問題がある。
【００１２】
以上のように、十分な効果を得ることのできるトレーニング方法およびトレーニング手順は、従来は提供されているとはいえなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００６−２３０８７７号公報
【特許文献２】特開２０１４−０００２５２号公報
【特許文献３】特開２０１３−０４２８４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は上記問題を解決するためになされたものであり、姿勢を矯正して、インナーユニットを活性化させ、インナーユニットとアウターマッスルとを上手く協調させ、怪我をする等の故障リスクを軽減しつつ、十分なトレーニング効果が得られるトレーニングの方法および手順を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明は、仰臥位において、運動補助具Ｒの上に脊柱を添わせた状態で、四肢または体幹部の移動を行うコアリラクゼーション工程Ｒと、端坐位において、脊柱を伸ばした姿勢で、且つ、運動補助具Ｓ１により骨盤底筋群を押圧した状態で、肘の位置が上下または左右に移動するように上肢の運動を行うコアスタビライゼーション工程Ｓ１と、伏臥位において、腹部を運動補助具Ｃにより支持し、且つ、四肢の運動を行う、コアコーディネーション工程Ｃとを順に行う、トレーニング方法に関する。
【００１６】
本発明は、仰臥位において、運動補助具Ｒの上に脊柱を添わせた状態で、四肢または体幹部の移動を行うコアリラクゼーション工程Ｒと、仰臥位において、運動補助具Ｓ２の上に脊柱を添わせた状態で、自重によって垂れ下がった四肢を微動させるコアスタビライゼーション工程Ｓ２と、伏臥位において、腹部を運動補助具Ｃにより支持し、且つ、四肢の運動を行う、コアコーディネーション工程Ｃとを順に行う、トレーニング方法に関する。
【００１７】
本発明は、さらに、運動補助具Ｒが、略円柱状または略半円柱状であり、前記コアリラクゼーション工程Ｒにおいて、運動補助具Ｒの曲面を脊柱に添わせた状態で仰臥位の姿勢をとる、トレーニング方法であることが好ましい。
【００１８】
本発明は、さらに、運動補助具Ｓ１が、長手方向において人体の恥骨と尾骨との間の長さを有し、且つ、幅方向において人体の一対の坐骨間の長さよりも短い幅を有するものであり、前記コアスタビライゼーション工程Ｓ１において、運動補助具Ｓ１を骨盤底筋群にあてた状態で端座位の姿勢をとる、トレーニング方法であることが好ましい。
【００１９】
本発明は、さらに、運動補助具Ｓ２が、略円柱状または略半円柱状であり、前記コアスタビライゼーション工程Ｓ２において、運動補助具Ｓ２の曲面を脊柱に添わせた状態で仰臥位の姿勢をとる、トレーニング方法であることが好ましい。
【００２０】
本発明は、さらに、運動補助具Ｃが、腹部を支持した状態で左右に傾く運動を可能にする隆起部を、腹部を支持する側とは対向する側に備えたものであり、前記コアコーディネーション工程Ｃにおいて、運動補助具Ｃを腹部にあてた状態で伏臥位の姿勢をとる、トレーニング方法であることが好ましい。
【発明の効果】
【００２１】
本発明のトレーニング方法によれば、姿勢を矯正して、インナーユニットを活性化させ、インナーユニットとアウターマッスルとを上手く協調させ、怪我をする等の故障リスクを軽減しつつ、十分なトレーニング効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明のトレーニング方法における各工程の基本姿勢を表す模式図である。
【図２】本発明のトレーニング方法における各工程の基本姿勢を表す模式図である。
【図３】本発明のトレーニング方法において用いる運動補助具Ｒまたは運動補助具Ｓ２の模式図である。
【図４】本発明のトレーニング方法において用いる運動補助具Ｓ１の模式図である。
【図５】本発明のトレーニング方法において用いる運動補助具Ｃの模式図である。
【図６】本発明のトレーニング方法におけるコアリラクゼーション工程Ｒにて実施される運動の一例を表す模式図である。
【図７】本発明のトレーニング方法におけるコアスタビライゼーション工程Ｓ１にて実施される運動の一例を表す模式図である。
【図８】本発明のトレーニング方法におけるコアスタビライゼーション工程Ｓ２にて実施される運動の一例を表す模式図である。
【図９】本発明のトレーニング方法におけるコアコーディネーション工程Ｃにて実施される運動の一例を表す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面等を用いて本発明の実施の形態について説明をするが、本発明の趣旨に反しない限り、本発明は以下の実施の形態に限定されない。なお、図面において、人体の各部位に付された符号番号は、同一の部位であっても、異なる符合番号を付していることがある。
【００２４】
本明細書において、体幹部とは、人体における頭部及び四肢を除いた部分をいう。また、インナーユニットとは、体幹部の深部に位置する、腹横筋、多裂筋、横隔膜、及び骨盤底筋群などをいう。
【００２５】
図１は、本発明の第１の実施の形態にかかるトレーニング方法における各工程の基本姿勢を表す模式図である。図１（ａ）は、コアリラクゼーション工程Ｒにおける基本姿勢Ｒを表し、図１（ｂ）は、コアスタビライゼーション工程Ｓ１における基本姿勢Ｓ１を表し、図１（ｃ）は、コアコーディネーション工程Ｃにおける基本姿勢Ｃを表す。図２は、本発明の第２の実施の形態にかかるトレーニング方法における各工程の基本姿勢を表す模式図である。図２（ａ）は、コアリラクゼーション工程Ｒにおける基本姿勢Ｒを表し、図２（ｂ）は、コアスタビライゼーション工程Ｓ２における基本姿勢Ｓ２を表し、図２（ｃ）は、コアコーディネーション工程Ｃにおける基本姿勢Ｃを表す。
【００２６】
コアリラクゼーション工程Ｒは、身体の筋肉や腱を緩ませ、骨格の形を本来あるべき正常な状態にする工程である。コアスタビライゼーション工程Ｓ１及びＳ２は、インナーユニットを活性化させる工程である。コアコーディネーション工程Ｃは、インナーユニットと手足との協調を高める工程である。本発明においては、コアリラクゼーション工程Ｒ、コアスタビライゼーション工程Ｓ１又はＳ２、コアコーディネーション工程Ｃを、この順番で実施することが重要である。まず、コアリラクゼーション工程Ｒにより、身体の筋肉や腱を緩ませ、骨格の形を本来あるべき正常な状態することで、これ以降のトレーニングにおいて、姿勢が悪くなったり、怪我をする等の故障リスクを軽減させる。さらに、この状態で、コアスタビライゼーション工程Ｓ１又はＳ２を実施することで、コアスタビライゼーション工程Ｓ１又はＳ２を単独で実施した場合よりも、インナーユニットをより活性化させ、インナーユニットの安定性をより向上させることができる。そして、この状態で、コアコーディネーション工程Ｃを実施することで、インナーユニットとアウターマッスルとを上手く協調させることができ、インナーユニットと手足との協調を高めることが容易となり、十分なトレーニング効果を得ることが可能となる。また、本発明のトレーニング方法を実施した後に、一般的な筋力トレーニングや運動を行なえば、それらの筋力トレーニング等による故障リスクを軽減しつつ、筋力トレーニング等によって得られる効果を増大させることが可能となる。以下、各工程について詳述する。
【００２７】
（コアリラクゼーション工程Ｒ）
コアリラクゼーション工程Ｒに用いられる運動補助具Ｒとしては、仰臥位において運動補助具Ｒの上に脊柱を添わせた状態で四肢または体幹部の移動を行うことができるものであれば、特に限定はされないが、例えば、図３（ａ）に示すような略円柱状の運動補助具１０や、図３（ｂ）に示すような略半円柱状の運動補助具２０などを用いることが好ましい。
【００２８】
運動補助具２０は、その形状以外は、運動補助具１０とほぼ同様の構成とすることができる。以下、運動補助具１０について説明する。運動補助具１０の直径ｄは、運動補助具に背中を載せたときに、四肢を床面や地面に安定して付けつつ、身体の筋肉や腱を充分に緩めることができるという観点から、７０〜２５０ｍｍであることが好ましい。運動補助具１０の直径ｄが７０ｍｍ未満の場合は、身体の筋肉や腱を充分に緩めることができずに、運動の効果が低減する傾向にある。一方、運動補助具１０の直径ｄが２５０ｍｍを超える場合は、四肢を床面や地面に安定して付けることが困難となり、運動しにくくなる傾向にある。また、背中の全体が運動補助具に密着してしまい、脊柱周りのマッサージ効果を充分に得ることが困難となる傾向にある。
【００２９】
運動補助具１０の長さｌは、身体を脊柱に沿った広い範囲で支えることができると共に、四肢の運動を広い範囲で行うことができるという観点から、５００〜３０００ｍｍであることが好ましく、５００〜１８００ｍｍであることがより好ましい。運動補助具１０の長さｌが５００ｍｍ未満の場合は、身体を充分に広い範囲で支えることができず、効果的な運動が困難となる傾向にある。一方、運動補助具１０の長さｌが３０００ｍｍを超える場合は、床面や地面に付けた四肢を動かすことができる範囲が狭まり、効果的な運動が制限される傾向にある。また、サイズが大きくなることにより、取り扱い性が低下する傾向にある。なお、運動補助具１０は、それ単体で５００〜３０００ｍｍの長さを有する必要はなく、長さが５００ｍｍ未満の運動補助具１０を複数個並べることで、５００〜３０００ｍｍの範囲となるように構成されていても良い。
【００３０】
運動補助具１０は、芯材と、それを覆う被覆体から構成されていることが好ましい。芯材の材質としては、一定以上の硬度と弾力性を有するものであれば、特に限定されないが、例えば、発砲オレフィン系樹脂、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ポリエチレンなどが挙げられる。中でも、耐久性に優れるという点で、発砲オレフィン系樹脂を用いることが好ましい。また、運動補助具１０は、芯材と被覆体の間に、芯材よりも弾力性のある緩衝材を備えていてもよい。緩衝材を備えることにより、身体への負担を軽減することができる。緩衝材の材質としては、特に限定はされないが、例えば、発泡ウレタンチップを用いることが好ましい。また、運動補助具１０は、塩化ビニル樹脂等からなる中空円柱体の内部に空気を充填したものであってもよい。なお、運動補助具１０は、被覆体を供えずに芯材のみで構成することも可能であり、芯材のみで構成した場合であっても、本発明の効果を得ることができる。
【００３１】
コアリラクゼーション工程Ｒは、仰臥位において、運動補助具Ｒの上に脊柱を添わせた状態で、両腕を床面に沿って動かす、鉛直方向に伸縮させる、両脚を床面に沿って伸縮させる、股関節を開閉する、両脚をローリングする、或いは、四肢を床面に付けて体幹部を運動補助具Ｒの上で左右に微小運動するなど、種々の運動を行う工程である。本工程によれば、身体の筋肉や腱を緩ませ、更には、骨配列、骨の形態、又は関節の並びなどの骨格の形を本来あるべき正常な状態にすることが可能である。また、例えば、脊柱を正常な状態に戻すことで、脊柱の両脇から出ている自律神経の働きを良好にすることもできる。
【００３２】
本工程では、図１（ａ）又は図２（ａ）に示すように、床面に横たえた運動補助具Ｒの上に背骨を添わせるような状態で仰向けになり、頭部から骨盤に至るまでの領域を運動補助具Ｒの上に載せ、両手足を床面につけた状態を基本姿勢Ｒとする。
【００３３】
以下、運動補助具Ｒとして運動補助具１０を用いた場合における、本工程で実施される運動方法を例示するが、本工程は、以下に例示される運動方法に限定されるわけではない。また、身体の筋肉や腱を緩ませ、骨格の形を正常な状態にするという効果を最大限に得るためには、以下の運動方法の全てを以下に記載する順序で実施することが好ましいが、必ずしも、全ての運動方法が実施される必要はなく、また、以下に記載する順序とは異なる順序で実施されても、本工程の効果が失われるわけではない。本工程では、動きを伴わない静的な運動からなる予備運動１〜３、及び小さな関節運動を主体とする主運動４〜１０が行なわれる。
【００３４】
予備運動１は、上肢全体を脱力した状態で、基本姿勢Ｒから肘、手の甲を床につけたまま、両腕を胸の横あたりまで広げ、その後、ゆっくりと呼吸をしながら、腕の力を抜き、ゆったりとした呼吸を数回繰り返す運動である。予備運動１によれば、腕や上肢体の重さが牽引力となることにより、大胸筋や小胸筋を伸張することが可能である。
【００３５】
予備運動２は、基本姿勢Ｒから踵を運動補助具１０から適度に離れた位置に置き、膝を適度に曲げるとともに、両方の足の裏を互いに向かい合わせ、その後、股関節が楽に感じる位置まで膝を外に倒していき、その位置で脚の力を抜き、ゆっくりとした呼吸を数回繰り返す運動である。予備運動２によれば、股関節を屈曲、外転、及び外旋位で脱力することにより、股関節内転筋群を伸張することが可能である。
【００３６】
図６（ａ）は、予備運動３における動作を表す模式図であり、図中の矢印は、手足の動きを表す。予備運動３は、基本姿勢Ｒから片脚５１をゆっくり伸ばし、次に、伸ばした脚５１とは反対側の腕５２を、床上を滑らせつつ胸の高さくらいまで移動させ、ゆったりとした呼吸を数回繰り返す運動である。最初に伸ばした脚５１とは反対側の脚についても、同様の運動を行なう。予備運動３によれば、対角にある上肢と下肢を同時に脱力することにより、外腹斜筋、内腹斜筋、対側の内転筋、及び体幹部の筋膜など、体幹部を斜めに走る筋肉を伸張することが可能である。また、下肢を伸ばすことにより、股関節屈筋を伸長することが可能である。
【００３７】
図６（ｂ）は、主運動４における動作を表す模式図であり、図中の矢印は、手の動きを表す。主運動４は、基本姿勢Ｒにて、床につけている手５３を小さな円を描くように動かすことで腕を揺らし、その振動が肘、肩に伝わるようにする運動である。このとき、手の平の向きは上下どちらを向いていても良い。主運動４によれば、手を円運動させることにより発生する振動が、肘関節、上腕骨、肩関節、鎖骨へと伝わることにより、上肢帯と体幹部とをつなぐ唯一の関節である胸鎖関節を振動させることが可能である。主運動４により、胸鎖関節を振動させ、その動きを引き出しておくことで、この後に行なう主運動５及び６の効果を向上させることが可能である。
【００３８】
主運動５は、基本姿勢Ｒから両手を天井に向け、次に、両腕を天井に向かってさらに突き出して、肩甲骨を運動補助具１０から離し、呼吸に合わせて腕を元の位置に戻す運動である。主運動５によれば、肩甲骨を内転及び外転させることで、肩関節周囲の軟部組織をリラックスさせ、肩甲骨及び肩関節における骨配列の左右差を整えることが可能である。また、胸椎に振動を与えることで、胸椎全体における骨格の形を正常な状態に戻すことが可能である。
【００３９】
図６（ｃ）は、主運動６における動作を表す模式図であり、図中の矢印は、両腕の動きを表す。主運動６は、基本姿勢Ｒにおいて両腕５４を体側から離し、肘を床から持ち上げず、扇を広げるように、両手を胸の真横あたりの位置まで上げていき、その後、元の位置まで戻す動作を数回繰り返す運動である。主運動６によれば、肩甲骨を上方回旋及び下方回旋させることで、肩関節周囲の軟部組織をリラックスさせ、肩甲骨及び肩関節における骨配列の左右差を整えることが可能である。また、胸椎に振動を与えることで、胸椎全体における骨格の形を正常な状態に戻すことが可能である。
【００４０】
主運動７は、基本姿勢Ｒから足幅を骨盤幅程度に開いた状態で、両脚をゆっくりと伸ばし、踵を支点として、両足のつま先が同時に内側と外側に動くように股関節の内旋と外旋を繰り返す運動である。主運動７によれば、踵を支点とした股関節の小さな内・外旋運動により、股関節の筋や軟部組織を緩めることが可能である。また、股関節の内・外旋運動により、骨盤が小さく前傾・後傾方向へ揺れるように動くことで、仙腸関節や腰椎の椎間関節を緩めるということが可能である。
【００４１】
主運動８は、基本姿勢Ｒから足幅を骨盤幅程度に開いた状態で、両脚をゆっくりと伸ばし、その状態で脱力することによりつま先を自然に外側へと向け、次に、膝を小さく外に開くようにわずかに曲げ、その後、脱力することによりつま先を元の位置に戻す運動である。主運動８によれば、股関節屈曲位、外転位、及び外旋位での小さな関節運動により、股関節周囲の軟部組織を緩めることが可能である。また、骨盤に対して振動を与えることにより、その振動が骨盤から脊柱へと伝わり、仙腸関節や腰椎の椎間関節を緩めることが可能であり、脊柱の骨配列を正常な状態に戻す効果がある。
【００４２】
主運動９は、基本姿勢Ｒにおいて、運動補助具１０を背中の下で転がすように身体を左右に移動させる運動である。主運動９によれば、脊柱回りの小さな筋肉や脊柱起立筋群に対し、自重によるマッサージ効果が得られる。また、脊柱の小さな回旋運動と、自重に対する運動補助具１０の反発力との相乗効果によって、脊柱全体における関節や筋を緩めることが可能である。
【００４３】
主運動１０は、基本姿勢Ｒのまま、自然な呼吸を数回程度繰り返す運動である。これまでに行われた上記の運動により呼吸に関する筋肉の緊張を取り除いた状態であるため、主運動１０によれば、特に意識せずとも深い腹式呼吸が可能となり、深いリラクゼーション効果を得ることができる。
【００４４】
（コアスタビライゼーション工程Ｓ１）
コアスタビライゼーション工程Ｓ１に用いられる運動補助具Ｓ１としては、端坐位において、骨盤底筋群を押圧できるものであれば、特に限定されないが、例えば、骨盤底筋群などのインナーユニットを効果的に活性化するという観点からは、図４に示すような骨盤底筋群押圧具３０を用いることが好ましい。
【００４５】
骨盤底筋群押圧具３０は、長手方向において少なくとも人体の恥骨と尾骨との間の長さを有し、長手方向に対する幅方向において人体の一対の坐骨間の長さよりも短い幅を有し、長手方向における人体の恥骨と尾骨との間の長さに対応する部分の全体が、長手方向に対する幅の一端から他端に渡って外方へ湾曲する凸状上面３１と、長手方向に対する幅の一端から他端に渡って外方へ湾曲し、凸状上面に対向する位置関係を有する凸状下面３２とを有する。骨盤底筋群押圧具３０は、人体の前後方向に骨盤底筋群押圧具３０の長手方向が一致する位置関係で座面に載置し、人体が座面に座り凸状上面を跨いだ場合、凸状上面が恥骨と尾骨とにそれぞれ対向し、骨盤底筋群を押圧することが可能な骨盤底筋群押圧具である。
【００４６】
骨盤底筋群押圧具３０における凸状上面と凸状下面との最大距離、即ち、骨盤底筋群押圧具３０の上端から下端までの距離は、特に限定はされないが、２０ｍｍ〜６０ｍｍであることが好ましく、３０ｍｍ〜６０ｍｍであることがより好ましい。凸状上面と凸状下面との最大距離が２０ｍｍ未満の場合は、骨盤底筋群に対する押圧が十分ではない傾向にあり、また、６０ｍｍを超える場合は、使用者が恥骨近傍及び尾骨近傍の部分に痛みを感じるおそれがある。
【００４７】
骨盤底筋群押圧具３０の硬度としては、特に限定されないが、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準じて測定した国際ゴム硬さ（ＩＲＨＤ）が、１０〜２０であることが好ましい。国際ゴム硬さが１０未満の場合は、使用者が恥骨近傍及び尾骨近傍の部分に痛みを感じるおそれがある。また、国際ゴム硬さが２０を越える場合は、骨盤底筋群に対する押圧が十分ではない傾向にある。
【００４８】
骨盤底筋群押圧具３０の材質としては、一定以上の硬度と弾力性を有し、骨盤底筋群を押圧することが可能なものであれば、特に限定されないが、例えば、硬度と弾力性のバランスが良く、耐摩耗性に優れるという観点からは、ウレタン樹脂を用いることが好ましい。
【００４９】
コアスタビライゼーション工程Ｓ１は、図１（ｂ）に示すように、椅子６等の座面上に、使用者５の前後方向と運動補助具Ｓ１の長手方向とが一致するような位置関係で運動補助具Ｓ１を載置し、載置された運動補助具Ｓ１を跨ぐように使用者５が座った状態を基本姿勢Ｓ１とする。使用者５が基本姿勢Ｓ１をとった場合、使用者５の上半身の重みにより、骨盤底筋群が運動補助具Ｓ１を押し、臀筋及び大腿筋が座面を押す。これに対して、骨盤底筋群は運動補助具Ｓ１から反力を受け、臀筋及び大腿筋は座面から反力を受ける。その結果、使用者５は、恥骨近傍及び尾骨近傍に対する刺激を受けないように姿勢を調整しようとして、臀筋及び大腿筋のみならず、運動補助具Ｓ１によって押圧されている骨盤底筋群を動かす。これらの筋肉は、指等で触れて意識しなければ動かすことは難しいが、運動補助具Ｓ１を用いて骨盤底筋群を押圧することにより、これらの筋肉を意識し、動かすことが可能となる。
【００５０】
以下、骨盤底筋群押圧具３０を用いた場合における、本工程で実施される運動方法を例示するが、本工程は、以下に例示される運動方法に限定されるわけではない。また、インナーユニットを活性化させるという効果を最大限に得るためには、以下の運動方法の全てを以下に記載する順序で実施することが好ましいが、必ずしも、全ての運動方法が実施される必要はなく、また、以下に記載する順序とは異なる順序で実施されても、本工程の効果が失われるわけではない。本工程では、呼吸運動１１、及び上肢の運動１２〜１５が行なわれる。
【００５１】
呼吸運動１１は、基本姿勢Ｓ１にて、腹式呼吸を数回行なう。次に、呼気の際に長く息を吐くようにして腹式呼吸を数回行なう。その後、呼気の際に小刻みに息を吐くようにして腹式呼吸を数回行なう。呼吸運動１１によれば、骨盤底筋群を含むインナーユニットの共同収縮が起こり、インナーユニットを活性化することが可能である。
【００５２】
図７（ａ）は、上肢の運動１２における動作を表す模式図である。上肢の運動１２は、基本姿勢Ｓ１において両手３１を胸の前で合掌し、肘が伸びるように合掌した両手６１を頭上まで上げ、その後、両手６１を合掌したまま胸の前まで戻す運動である。図７（ａ）は、合掌した両手６１を頭上まで上げた状態を表す図である。上肢の運動１２によれば、インナーユニットを活性化し、また、インナーユニットを安定化させることが可能である。
【００５３】
図７（ｂ）は、上肢の運動１３における動作を表す模式図である。上肢の運動１３は、基本姿勢Ｓ１において両手６１を胸の前で合掌し、肘が伸びるように合掌した両手６１を頭上まで上げ、その後、手の平６２を外側に向け、肘を曲げながら脇を締める運動である。
図７（ｂ）は、合掌した両手６１を頭上まで上げた後、手の平６２を外側に向け、肘を曲げながら脇を締めた状態を表す図である。上肢の運動１３によれば、インナーユニットを活性化し、また、インナーユニットを安定化させることが可能である。
【００５４】
上肢の運動１４は、基本姿勢において左右の肋骨に両手をあて、息を吸い肋骨下部を広げ、息を吐きながら両手を前方斜め下に伸ばして、肋骨下部を締める運動である。上肢の運動１４によれば、インナーユニット及び腹斜筋を活性化し、胸郭や上肢体の柔軟性を向上させることが可能である。
【００５５】
図７（ｃ）は、上肢の運動１５における動作を表す模式図である。上肢の運動１５は、基本姿勢から上体６３を右に回旋し、その状態で腹式呼吸を行ない、次に、上体６３を左に回旋し、その状態で腹式呼吸を行なう運動である。図７（ｃ）は、上体６３を左に回旋した状態を表す図である。上肢の運動１５によれば、インナーユニット及び腹斜筋を活性化させることが可能である。
【００５６】
（コアスタビライゼーション工程Ｓ２）
コアスタビライゼーション工程Ｓ２に用いられる運動補助具Ｓ２としては、運動補助具Ｓ２の上に脊柱を添わせた状態で、自重によって垂れ下がった四肢を微動させることができるものであれば、特に限定はされず、例えば、運動補助具１０又は運動補助具２０など、コアスタビライゼーション工程Ｒにて用いられる運動補助具Ｒと同様のものを用いることができる。
【００５７】
以下、運動補助具Ｓ２として、運動補助具１０を用いた場合における本工程で実施される運動方法を例示するが、本工程は、以下に例示される運動方法に限定されるわけではない。また、インナーユニットを活性化するという効果を最大限に得るためには、以下の運動方法の全てを以下に記載する順序で実施することが好ましいが、必ずしも、全ての運動方法が実施される必要はなく、また、以下に記載する順序とは異なる順序で実施されても、本工程の効果が失われるわけではない。
【００５８】
本工程では、図２（ｂ）に示すように、床面に横たえた運動補助具１０の上に背骨を添わせるような状態で仰向けになり、頭部から骨盤に至るまでの領域を運動補助具１０の上に載せ、両手足を床面につけた状態を基本姿勢Ｓ２とする。本工程では、胸部と腹部の筋を刺激する呼吸運動１６、脊柱回りの小さな筋を刺激する軸回旋運動１７〜１８、及びインナーユニットの安定化を図る四肢の運動１９〜２４が行なわれる。
【００５９】
呼吸運動１６では、まず、基本姿勢Ｓ２にてゆっくりと腹式呼吸を行う。次に、呼気の際に腹部を膨らませ、吸気の際に腹部をへこませるように呼吸（逆腹式呼吸）を行う。次に、ゆっくりと息を吐き、息を吐ききった状態で、腹筋群の緊張を３０秒程度保持する。そして、最後に、ゆっくりと腹式呼吸を行う運動である。呼吸運動１６によれば、胸郭の可動性を高めてから横隔膜と腹横筋を刺激することにより、インナーユニットを活性化させ、腹部を安定化させることが可能である。
【００６０】
軸回旋運動１７は、基本姿勢Ｓ２において胸の前で両手を合わせ、骨盤帯と胸郭が同じ方向を向くようにしながら、左右に小さく回旋する運動である。
【００６１】
図８（ａ）は、軸回旋運動１８における動作を表す模式図である。軸回旋運動１８は、基本姿勢Ｓ２から両手７１を天井の方向に伸ばし、手の平を合わせて指先７２と両肩７３とを頂点とする二等辺三角形を作り、視線を指先７２に向けながら、体幹部を左右に小さく回旋する運動である。その後、視線を指先７２とは反対の方向に向けながら、同様の運動を行なう。図８（ａ）は、両手７１を天井の方向に伸ばし、手の平を合わせて指先７２と両肩７３とを頂点とする二等辺三角形を作った状態を表す図である。
【００６２】
軸回旋運動１７及び１８によれば、脊柱を構成する各椎骨に小さな回旋を起こすことにより、椎体と椎体とをつなぐ小さな筋が脊柱の安定性を保つべく働き、脊柱を安定させることが可能である。脊柱の安定化は、身体を効率よく移動、活動させる際に非常に重要な要素である。また、椎体と椎体とをつなぐ小さな筋が刺激されることで、姿勢が微調整され、コアリラクゼーション工程Ｒにて正常な状態に戻った骨格の形を維持することが容易となる傾向にある。
【００６３】
以下に説明する四肢の運動１９〜２４は、インナーユニットの安定性を向上させることを主な目的として行なわれるが、これらの運動に先駆けて、呼吸運動１６及び軸回旋運動１７〜１８により、腹部及び脊柱の安定性を向上させることで、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を容易に向上させることができる傾向にある。
【００６４】
四肢の運動１９では、まず、基本姿勢Ｓ２において片手を床から離して天井の方向へ上げ、その後、床の上まで下ろす動作を行なう。反対側の手についても同様の動作を行なう。その後、基本姿勢において両手を床から離して天井の方向へ上げ、その後床の上まで下ろす動作を行なう運動である。四肢の運動１９によれば、インナーユニットを活性化させ、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００６５】
図８（ｂ）は、四肢の運動２０における動作を表す模式図である。四肢の運動２０は、基本姿勢Ｓ２において両手７１を床から離して天井の方向へ上げ、次に、一方の手を頭の方向、もう一方の手を脚の方向に向かって倒す動作を左右交互に数回行なう運動である。図８（ｂ）は、両手７１を天井の方向へ上げた後、一方の手を頭の方向、もう一方の手を脚の方向に向かって倒す動作をしている状態を表す図であり、図中の矢印は、各手の動きを表す。四肢の運動２０によれば、インナーユニットを活性化させ、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００６６】
図８（ｃ）は、四肢の運動２１における動作を表す模式図である。四肢の運動２１は、基本姿勢Ｓ２から膝の角度を変えずに片下肢を床から離し、膝関節７４を股関節７５の真上まで引き上げ、その状態を、運動補助具１０の揺れが止まり、身体が安定するまで維持する運動である。反対側の下肢についても、同様の運動を行なう。図８（ｃ）は、膝の角度を変えずに片下肢を床から離し、膝関節７４を股関節７５の真上まで引き上げた状態を表す図である。四肢の運動２１によれば、インナーユニットを活性化させ、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００６７】
四肢の運動２２は、基本姿勢Ｓ２から膝の角度を変えずに片下肢を床から離し、膝関節を股関節の真上まで引き上げ、その状態を、運動補助具１０の揺れが止まり、身体が安定するまで維持した後に、左右の下肢を空中で入れ替える運動である。左右の下肢を空中で入れ替える動作は数回行なう。四肢の運動２２によれば、インナーユニットを活性化させ、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００６８】
四肢の運動２３は、基本姿勢Ｓ２において両手を床から離して天井の方向へ上げ、その状態にて、膝の角度を変えずに片下肢を床から離し、膝関節を股関節の真上まで引き上げ、その状態を、運動補助具１０の揺れが止まり、身体が安定するまで維持した後に、左右の下肢を空中で入れ替える運動である。左右の下肢を空中で入れ替える動作は数回行なう。四肢の運動２３によれば、インナーユニットを活性化させ、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００６９】
四肢の運動２４は、基本姿勢Ｓ２において両脚を床から離し、両膝関節を股関節の真上まで引き上げ、その状態にて、さらに両手を床から離して天井の方向へ上げ、運動補助具１０の揺れが止まり、身体が安定するまで維持する運動である。四肢の運動２４によれば、インナーユニットを活性化させ、四肢の動きに対するインナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００７０】
コアスタビライゼーション工程Ｓ１又はＳ２は、コアリラクゼーション工程Ｒによって身体の筋肉や腱が緩み、骨格の形が正常になった状態で実施することで、各運動の際に適切な部位が刺激され、インナーユニットを効果的に活性化させ、インナーユニットの安定性をより向上させることが可能となる。コアリラクゼーション工程Ｒを実施せずにコアスタビライゼーション工程Ｓ１又はＳ２を実施した場合、例えば、四肢の運動１９〜２０において、両脚を踏ん張って身体を支えてしまったり、四肢の運動２１〜２４において、脚を上げる際に頸部を運動補助具１０に押し付けて身体を支えたりといった代償運動が誘発されやすくなる。このような代償運動が起こると、各運動において適切な部位が刺激されなくなり、インナーユニットの活性化が不十分となる。
【００７１】
（コアコーディネーション工程Ｃ）
コアコーディネーション工程Ｃに用いられる運動補助具Ｃとしては、使用者が伏臥位をとった際に使用者の腹部を支持することができ、使用者がその状態で四肢の運動を行うことができるものであれば、特に限定はされないが、例えば、インナーユニットと手足との協調をより高めるという観点からは、図５に示すような運動補助具４０を用いることが好ましい。
【００７２】
図５（ａ）は、運動補助具４０の斜視図である。運動補助具４０は、使用者の腹部を支持する腹部支持部４１と、腹部支持部における腹部を支持する側とは対向する側に、腹部を支持した状態で左右に動く運動を可能にする隆起部４２を有している。
【００７３】
図５（ｂ）は、運動補助具４０の上面図である。腹部支持部４１は、運動補助具４０を上面側から見た場合（腹部を支持する側から見た場合）において、略凸状の形状を有しており、使用者の恥骨及び左右の上前腸骨棘の部分を支持することが可能である。これらの三点が支持されることにより、腹部全体を安定して支持することができ、その結果、使用者は負荷の高い運動を実施できるようになる傾向にある。また、これらの三点が支持されることにより、仙骨のうなずき運動を引き出すことができ、その結果、骨盤の構造的安定性を向上させ、骨盤の荷重伝達性を向上させることができる傾向にある。
【００７４】
腹部支持部４１を構成する素材としては、特に限定されないが、例えば、使用者が腹部支持部４１から受ける押圧を吸収し、使用者の痛みを和らげるという観点からは、ウレタン樹脂、ポリエステル、又はゴムなど弾力性を有する素材で構成されていることが好ましい。
【００７５】
図５（ｃ）は、運動補助具４０の正面図である。隆起部４２は、運動補助具４０を正面側から見た場合において、略二等辺三角形状の形状を有しており、かつ、二本の等辺にて共有されている頂点４３が湾曲している。使用者が伏臥位において運動補助具４０にて腹部を支持する場合、運動補助具４０が使用者から受ける荷重は、頂点４３近傍にて支持される。頂点４３が湾曲していることにより、使用者は、腹部を支持した状態で、左右に動く動作を行なうことが容易となる。
【００７６】
隆起部４２を構成する素材としては、使用者から受ける荷重により破損等しないような強度を有していれば、特に限定はされず、例えば、ＡＢＳ樹脂などを用いることができる。
【００７７】
コアコーディネーション工程Ｃは、図１（ｃ）又は図２（ｃ）に示すように、運動補助具Ｃに骨盤を載せて、両肘を床につけ、さらに、両脚を骨盤幅に開いて両膝以下を床につけた状態を基本姿勢Ｃとする。運動補助具Ｃとして運動補助具４０を用いて基本姿勢Ｃをとった場合、運動補助具４０における床面との接触部位は、頂点４３近傍となる。頂点４３は湾曲した形状を有しているため、基本姿勢Ｃは使用者５にとって不安定な状態であり、この状態で四肢の運動を行なうには、インナーユニットに力を込めて、身体を安定した状態に保つ必要がある。従って、基本姿勢Ｃにおいて以下のような運動を行なった場合、インナーユニットを使いながら、四肢の運動を行なうことになるので、インナーユニットと手足の協調を効果的に高めることが可能となる。また、身体の安定性を維持しようとする作用により、インナーユニットなどを強化し、筋肉の左右バランスを調整するという効果も得られる。
【００７８】
以下、運動補助具Ｃとして運動補助具４０を用いた場合における、本工程で実施される運動方法を例示するが、本工程は、以下に例示される運動方法に限定されるわけではない。また、インナーユニットと手足との協調を高めるという効果を最大限に得るためには、以下の運動方法の全てを以下に記載する順序で実施することが好ましいが、必ずしも、全ての運動方法が実施される必要はなく、また、以下に記載する順序とは異なる順序で実施されても、本工程の効果が失われるわけではない。本工程では、インナーユニットを活性化させる予備運動２５〜２７、及びインナーユニットと手足の協調を高める主運動２８〜３４が行なわれる。
【００７９】
予備運動２５は、基本姿勢Ｃにて、軽く息を吸い、鼻からゆっくりと息を吐くことを数回繰り返す運動である。予備運動２５によれば、インナーユニットを活性化させることができ、この後に説明する各運動の効果を高めることが可能である。
【００８０】
予備運動２６は、基本姿勢Ｃから両膝を伸ばし、一方の腕を身体の下に入れ、そのまま上半身を捻って肩を床につけ、この状態にて、ゆったりとした呼吸を数回繰り返す運動である。もう一方の腕側についても、同様の運動を行なう。予備運動２６によれば、上半身の筋肉や腱を緩ませて可動性を向上させ、インナーユニットの捻りを大きくさせることが可能となる。
【００８１】
予備運動２７は、基本姿勢Ｃにて、肩甲骨を安定させた状態で、左右に体重を移動させながら運動補助具４０を揺らす動作を、左右交互に１０回程度繰り返す運動である。予備運動２７によれば、腰及び背筋群の筋肉や腱を緩ませ、この後に説明する各運動の効果を高めることが可能である。
【００８２】
主運動２８は、基本姿勢Ｃから肘で身体を持ち上げ、その後、ゆっくりと肘の力を抜いて基本姿勢に戻す動作を１０回程度繰り返す運動である。主運動２８によれば、肩甲骨周辺の筋肉を活性化し、インナーユニットの安定性を向上させることが可能である。
【００８３】
主運動２９は、基本姿勢Ｃから、腰部の真横付近に視線を向けるように上半身を横にまげる動作を左右交互に１０回程度繰り返す運動である。主運動２９によれば、上半身の可動性を向上させ、骨盤周りの安定性を向上させることが可能である。
【００８４】
主運動３０は、基本姿勢Ｃから、両膝を床に付けた状態で、床上を滑らせるようにして片膝を身体の横に出す動作を左右交互に１０回繰り返す運動である。主運動３０によれば、股関節の可動性を向上させることが可能である。
【００８５】
図９（ａ）及び（ｂ）は、主運動３１における動作を表す模式図である。主運動３１は、まず、基本姿勢Ｃから一方の手８１を前方へ伸ばし、その状態を数秒間維持した後に、伸ばした手８１を元の位置に戻す。その後、元に戻した手８１を再度前方へと伸ばし、その状態を数秒間維持した後、肘８２の角度が９０度程度になるまで肘８２を引き、再度前方へと伸ばした後に、伸ばした手８１を元の位置に戻す。この動作を左右それぞれ１０回程度繰り返す運動である。図９（ａ）は、一方の手８１を前方へ伸ばした状態を表す図であり、図９（ｂ）は、一方の手８１を前方へ伸ばした体勢を数秒間維持した後、肘８２の角度が９０度程度になるまで肘８２を引いた状態を表す図である。主運動３１によれば、回旋運動に対する脊柱の安定性を向上させ、上肢とインナーユニットとの協調を高めることが可能である。
【００８６】
図９（ｃ）及び（ｄ）は、主運動３２における動作を表す模式図である。主運動３２は、まず、基本姿勢Ｃにおいて一方の脚８３を床から持ち上げ、その状態を数秒間維持した後に、上げた脚８３を元の位置に戻す。その後、元に戻した脚８３を再度床から持ち上げ、その状態を数秒間維持した後に、膝８４を身体の横に出してから元の位置に戻す。この動作を左右それぞれ１０回程度繰り返す運動である。図９（ｃ）は、一方の脚８３を床から持ち上げた状態を表す図であり、図９（ｄ）は、一方の脚８３を床から持ち上げた体勢を数秒間維持した後に、膝８４を身体の横に出した状態を表す図である。主運動３２によれば、回旋運動に対する脊柱の安定性を向上させ、下肢とインナーユニットとの協調を高めることが可能である。
【００８７】
主運動３３は、基本姿勢Ｃにおいて、対角にある手と脚を床から持ち上げ、その状態を数秒間維持する動作を左右交互に１０回程度繰り返す運動である。主運動３３によれば、回旋運動に対する脊柱の安定性を向上させ、四肢とインナーユニットとの協調を高めることが可能である。
【００８８】
主運動３４は、基本姿勢Ｃから、対角にある手と脚を床から持ち上げ、持ち上げた手においては主運動３１と同様の動作を、持ち上げた脚においては主運動３２と同様の動作を、それぞれ同時に行なうような動作を左右交互に１０回程度繰り返す運動である。主運動３４によれば、回旋運動に対する脊柱の安定性を向上させ、四肢とインナーユニットとの協調を高めることが可能である。
【００８９】
コアコーディネーション工程Ｃは、コアリラクゼーション工程Ｒ、及びコアスタビライゼーション工程Ｓ１又はＳ２によって、身体の筋肉や腱が緩み、骨格の形が正常になり、インナーユニットが十分に活性化された状態で実施することで、怪我等の故障リスクを低減させ、又、インナーユニットと手足の協調を十分に高めることが可能となる。
【実施例】
【００９０】
以下、実施例等により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例によって何ら限定されない。
【００９１】
以下の実施例及び比較例において、本発明のトレーニング方法により得られる効果は、トレーニングの前後におけるセルフモニタリング、並びに、ショルダー・モビリティ（以下、「ＳＭ」という）測定、アクティブ・ストレート・レッグ・レイズ（以下、「ＡＳＬＲ」という）測定、及びシングル・レッグ・ホップ（以下、「ＳＬＨ」という）測定により評価した。以下、各評価方法について説明する。
【００９２】
（セルフモニタリング）
セルフモニタリングとは、被験者に自分の身体の状態を主観的に評価させる方法である。セルフモニタリングでは、まず、被験者を床に仰向けに寝させ、身体と床との接触部位や接触面積、左右差など、身体と床との接触状況を確認させた。次に、被験者を真っ直ぐに立たせ、前屈、後屈、及び左右への回旋を行なわせ、動きやすさや左右差などを確認させた。次に、被験者を片脚で立たせ、安定性などを確認させた。反対側の脚についても、同様に安定性などを確認させた。最後に、被験者を普段のペースで歩行させ、歩きやすさなどを確認させた。
【００９３】
（ＳＭ測定）
被験者を両脚を揃えた常態で真っ直ぐに立たせ、親指を掌に中に入れて握り拳を作らせた。次に、右肘を肩より上に上げ、左肘を肩より下に下げた状態で、左右の拳を背中側に回させてできる限り近づけさせ、両拳の間の距離を測定した。左肘を肩より上に上げ、右肘を肩より下に下げた場合についても、上記と同様の測定を行った。測定は右左交互に２回ずつ行い、右左ともに大きい方の値を測定値として採用した。
【００９４】
（ＡＳＬＲ測定）
まず、被験者の両手をアナトミカル・ポジション（両腕を体の左右に真っ直ぐ下ろし、手の親指が体の外側になるように、手のひらを体の前に向けた状態）にさせ、床の上に仰向けにさせた。次に、右脚の足関節が背屈し、かつ、右膝が伸びた状態で、右脚を床から持ち上げさせ、股関節屈曲可動域を測定した。この時、左脚の膝は伸展位を保ったまま、つま先が上を向いているようにさせた。また、右脚の挙上に伴って腰椎の屈曲が出ないように注意して測定を実施した。左脚についても、上記と同様の測定を行なった。測定は右左交互に２回ずつ行い、各脚ともに大きい方の値を測定値として採用した。
【００９５】
（ＳＬＨ測定）
被験者に片脚立位の状態から前方に幅跳びをさせ、同じ側の脚で着地をさせた。着地後、被験者が片脚立位の状態を３秒間保持できた場合を成功とし、成功した場合は、跳躍前後における踵骨後縁間の距離を測定した。左右の脚ともに、２回の成功に対して測定を行い、大きい方の値を測定値として採用した。
【００９６】
（運動補助具使用群と運動補助具未使用群の比較）
（実施例１〜１０、及び比較例１〜１０）
健常な成人２０名を被験者とし、無作為に１０名ずつ２群に分け、一方を運動補助具使用群（以下、「グループ１」という）、他方を運動補助具未使用群（以下、「グループ２」という）とした。グループ１に属する１０名の被験者をそれぞれ実施例１〜１０とし、グループ２に属する１０名の被験者をそれぞれ比較例１〜１０とした。まず、実施例１〜１０、及び比較例１〜１０の被験者に対し、上記の方法により、セルフモニタリング、並びに、ＳＭ測定、ＡＳＬＲ測定、及びＳＬＨ測定を実施した。
【００９７】
次に、実施例１〜１０の被験者に対して、以下に示す手順で運動を実施させた。まず、略円柱状の運動補助具１０（長さｌ：約９８０ｍｍ、直径ｄ：約１５０ｍｍ）を用いて、コアリラクゼーション工程Ｒを実施させた。コアリラクゼーション工程Ｒとしては、動きを伴わない静的な運動からなる予備運動１〜３、及び小さな関節運動を主体とする主運動４〜１０を、この順番で実施させた。次に、骨盤底筋群押圧具３０（長手方向の長さ：約２０５ｍｍ、幅方向の長さ：約４５ｍｍ、凸状上面と凸状下面との最大距離：約４０ｍｍ）を用いて、コアスタビライゼーション工程Ｓ１を実施させた。コアスタビライゼーション工程Ｓ１としては、呼吸運動１１、及び上肢の運動１２〜１５を、この順番で実施させた。最後に、運動補助具４０を用いて、コアコーディネーション工程Ｃを実施させた。コアコーディネーション工程Ｃとしては、インナーユニットを活性化させる予備運動２５〜２７、及びインナーユニットと手足の協調を高める主運動２８〜３４を実施させた。
【００９８】
一方、比較例１〜１０の被験者に対して、運動補助具１０、骨盤底筋群押圧具３０、及び運動補助具４０を用いなかったこと以外は、実施例１〜１０の被験者と同様の方法により、運動を実施させた。
【００９９】
上記の運動後の実施例１〜１０及び比較例１〜１０の被験者に対して、運動前と同様の方法により、セルフモニタリング、並びに、ＳＭ測定、ＡＳＬＲ測定、及びＳＬＨ測定を実施した。上記の運動の前後におけるＳＭ測定、ＡＳＬＲ測定、及びＳＬＨ測定の結果を、表１に示す。表１において、「介入前」とは、上記の運動前の測定値を意味し、「介入後」とは、上記の運動後の測定値を意味する。
【０１００】
表１に示す測定結果から、各グループにおける測定値の平均、標準偏差、分散を算出した。また、各グループにおける介入前後の測定値について二元配置分散分析（有意水準５％）を行い、測定値の変化量が有意であるかを評価した。各グループにおける測定値の平均、標準偏差、分散、二元配置分散分析により得られたＰ値及び評価結果を、表２に示す。
【０１０１】
次に、グループ１とグループ２間において、測定値の変化量に有意差があるかを評価するため、両グループそれぞれの標本数、平均、標準偏差を用いてＦ検定（有意水準５％）を行い、等分散か、異分散であるかの判定を行った。その結果、等分散であるとの結論を得たので、Ｓｔｕｄｅｎｔのｔ検定を用いて両グループ間の有意差を評価した。有意差の評価は、ｔ検定によって得られた「Ｐ（Ｔ＜＝ｔ）両側」の値が、０．０５未満であるときに「群間差あり」とし、０．０５以上〜０．１０未満の範囲にあるときに「有意傾向あり」とし、０．１０以上であるときに「群間差なし」とした。Ｆ検定により得られた分散比Ｆ０、Ｆ分布の確率関数の値であるｐ値、ｔ検定により得られた「Ｐ（Ｔ＜＝ｔ）両側」の値、及び有意差の評価を、表３に示す。
【０１０２】
実施例１〜１０及び比較例１〜１０の被験者に対して、上記の運動の前後においてセルフモニタリングの結果に変化があったか否かについて、調査を実施した。調査は、「変化あり」、「少し変化あり」、及び「変化なし」という３つの選択肢が記載された無記名のアンケートを用いて行い、「変化あり」又は「少し変化あり」を選択した場合は、どのような変化であったかについても記入させた。アンケート結果を表４に示す。
【０１０３】
【表１】
0006721988.tif 000002
【０１０４】
【表２】
0006721988.tif 000003
【０１０５】
【表３】
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【０１０６】
【表４】
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【０１０７】
（各工程の実施順序を変更した場合の比較）
（実施例１１〜１７、及び比較例１１〜２４）
健常な成人２１名を被験者とし、無作為に７名ずつ３群に分け、グループ３〜５とした。グループ３に属する７名の被験者をそれぞれ実施例１１〜１７とし、グループ４に属する７名の被験者をそれぞれ比較例１１〜１７とし、グループ５に属する７名の被験者をそれぞれ比較例１８〜２４とした。まず、実施例１１〜１７、及び比較例１１〜２４の被験者に対し、上記の方法により、セルフモニタリング、並びに、ＳＭ測定、ＡＳＬＲ測定、及びＳＬＨ測定を実施した。
【０１０８】
次に、実施例１１〜１７の被験者に対して、以下に示す手順で運動を実施させた。まず、略円柱状の運動補助具１０（長さｌ：約９８０ｍｍ、直径ｄ：約１５０ｍｍ）を用いて、コアリラクゼーション工程Ｒを実施させた。コアリラクゼーション工程Ｒとしては、動きを伴わない静的な運動からなる予備運動１〜３、及び小さな関節運動を主体とする主運動４〜１０を、この順番で実施させた。次に、骨盤底筋群押圧具３０（長手方向の長さ：約２０５ｍｍ、幅方向の長さ：約４５ｍｍ、凸状上面と凸状下面との最大距離：約４０ｍｍ）を用いて、コアスタビライゼーション工程Ｓ１を実施させた。コアスタビライゼーション工程Ｓ１としては、呼吸運動１１、及び上肢の運動１２〜１５を、この順番で実施させた。最後に、運動補助具４０を用いて、コアコーディネーション工程Ｃを実施させた。コアコーディネーション工程Ｃとしては、インナーユニットを活性化させる予備運動２５〜２７、及びインナーユニットと手足の協調を高める主運動２８〜３４を実施させた。
【０１０９】
一方、比較例１１〜１７の被験者に対して、コアスタビライゼーション工程Ｓ１、コアコーディネーション工程Ｃ、コアリラクゼーション工程Ｒの順序で運動を実施させたこと以外は、実施例１１〜１７の被験者と同様の方法により、運動を実施させた。
【０１１０】
また、比較例１８〜２４の被験者に対して、コアコーディネーション工程Ｃ、コアリラクゼーション工程Ｒ、コアスタビライゼーション工程Ｓ１の順序で運動を実施させたこと以外は、実施例１１〜１７の被験者と同様の方法により、運動を実施させた。
【０１１１】
上記の運動後の実施例１１〜１７及び比較例１１〜２４の被験者に対して、運動前と同様の方法により、セルフモニタリング、並びに、ＳＭ測定、ＡＳＬＲ測定、及びＳＬＨ測定を実施した。上記の運動の前後におけるＳＭ測定、ＡＳＬＲ測定、及びＳＬＨ測定の結果を、表５に示す。表５において、「介入前」とは、上記の運動前の測定値を意味し、「介入後」とは、上記の運動後の測定値を意味する。
【０１１２】
表５に示す測定結果から、各グループにおける測定値の平均、標準偏差、分散を算出した。また、各グループにおける介入前後の測定値について二元配置分散分析（有意水準５％）を行い、測定値の変化量が有意であるかを評価した。各グループにおける測定値の平均、標準偏差、分散、二元配置分散分析により得られたＰ値及び評価結果を、表６に示す。
【０１１３】
次に、グループ３とグループ４間において、測定値の変化量に有意差があるかを評価するため、両グループそれぞれの標本数、平均、標準偏差を用いてＦ検定（有意水準５％）を行い、等分散か、異分散であるかの判定を行った。その結果、等分散であるとの結論を得たので、Ｓｔｕｄｅｎｔのｔ検定を用いて両グループ間の有意差を評価した。有意差の評価は、ｔ検定によって得られた「Ｐ（Ｔ＜＝ｔ）両側」の値が、０．０５未満であるときに「群間差あり」とし、０．０５以上〜０．１０未満の範囲にあるときに「有意傾向あり」とし、０．１０以上であるときに「群間差なし」とした。グループ３とグループ５間においても、上記と同様の方法により、両グループ間の有意差を評価した。Ｆ検定により得られた分散比Ｆ０、Ｆ分布の確率関数の値であるｐ値、ｔ検定により得られた「Ｐ（Ｔ＜＝ｔ）両側」の値、及び有意差の評価を、表７に示す。
【０１１４】
実施例１１〜１７及び比較例１１〜２４の被験者に対して、上記の運動の前後においてセルフモニタリングの結果に変化があったか否かについて、調査を実施した。調査は、「変化あり」、「少し変化あり」、及び「変化なし」という３つの選択肢が記載された無記名のアンケートを用いて行い、「変化あり」又は「少し変化あり」を選択した場合は、どのような変化であったかについても記入させた。アンケート結果を表８に示す。
【０１１５】
【表５】
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【０１１６】
【表６】
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【０１１７】
【表７】
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【０１１８】
【表８】
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【０１１９】
以上の結果から、コアリラクゼーション工程Ｒ、コアスタビライゼーション工程Ｓ１、及びコアコーディネーション工程Ｃの実施に際して、上記の運動補助具を用いた場合、柔軟性の向上に有意であることがわかる。また、コアリラクゼーション工程Ｒ、コアスタビライゼーション工程Ｓ１、コアコーディネーション工程Ｃを、この順番で実施することで、上記工程を異なる順番で実施した場合よりも、例えば、片脚立位での安定性が増し、ＳＬＨ測定の測定値が向上するなど有利な効果が得られることがわかる。さらに、被験者の主観的な評価においても、コアリラクゼーション工程Ｒ、コアスタビライゼーション工程Ｓ１、コアコーディネーション工程Ｃの順で実施した場合に、最も良い結果が得られていることがわかる。これらの結果は、まず、コアリラクゼーション工程Ｒによって身体の筋肉や腱を緩ませ、骨格の形を本来あるべき正常な状態にし、次に、コアスタビライゼーション工程Ｓ１によってインナーユニットを活性化させ、次に、コアコーディネーション工程Ｃによってインナーユニットと手足との協調を高めるという本発明のトレーニング方法が、感覚の変化を引き出すとともに、柔軟性を向上させ、十分なトレーニング効果を得ることができるものであることを示している。
【符号の説明】
【０１２０】
１      運動補助具Ｒ
２      運動補助具Ｓ１
３      運動補助具Ｃ
４      運動補助具Ｓ２
５      使用者
６      椅子
１０      運動補助具
２０      運動補助具
３０      骨盤底筋群押圧具
４０      運動補助具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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