(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
流れ方向の水上側端縁に重合受部が、該重合受部と重合可能な重合部が水下側端縁に形成され、幅方向の略中央に流れ方向に延在している排水溝が形成される断熱下地材であって、
前記重合受部の表面側には、左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝が設けられ、
幅方向に隣り合う断熱下地材の側端縁同士を突き合わせた状態で防水テープを貼り付けるか、或いは接着剤兼止水材を介して突き合わせて接続可能であって、当段の重合部を下段の重合受部に相決りにて重合させることで流れ方向に隣接可能であり、当段の断熱下地材の前記集水溝に集められた雨水を前記排水溝により、下段に隣接させた断熱下地材の表面に導くことができることを特徴とする断熱下地材。
【請求項２】
側端の表面側には、内側へ向かって下り傾斜する第２の排水溝が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の断熱下地材。
【請求項３】
側端の裏面側には、垂木溝が形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の断熱下地材。
【請求項４】
屋根下地の上面に請求項１〜３の何れか一項に記載の断熱下地材を、流れ方向及び桁行方向に隣接させて配設することで各排水溝が流れ方向に下り傾斜していることを特徴とする断熱下地構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、防水性能が高く薄肉の断熱下地層を作業性良く形成でき、建築物の屋根、外壁等の外装における下地に用いる断熱下地材、及び断熱下地構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
板などを接ぎ合わせる手法（構造）として、双方の端を厚さの半分ずつ欠き取って張り合わせる「相じゃくり（相決り）」という方法（構造）が知られているが、各種の合成樹脂製ボードや機能性ボード材の接続にも広く用いられ、下地（断熱層）として各種の建築物の屋根や外壁等に適用されている。
【０００３】
例えば特許文献１に記載の断熱材は、四周、即ち流れ方向の両端縁、並びに桁行方向の両端縁にそれぞれ前記「相決り」の構造を採用し、断熱材を流れ方向及び桁行き方向に重合状に接続して連続する断熱層を形成し、断熱層の欠損を防ぐと共に表面側から浸入した雨水を裏面側に至ることがない構成が採用されている。
また、特許文献２に記載の断熱材は、スタッドボルト１６等の固着具の取付間隔に対応する薄厚の取付部を形成する構造が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２９４３９０７号公報
【特許文献２】特許第３３５３１３７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１に記載の断熱材は、屋根勾配が急である（大きい）場合には所望の防水性能が発揮されるが、屋根勾配が緩い（小さい）場合には、防水性能に問題が生じることがあった。即ち、断熱材の流れ方向の重合部分の受け部側（下側）に流下した雨水が側縁の受け部側に流れ落ち、順次下段側へと流下するものであったが、屋根勾配の大小に影響されやすく、特に勾配が緩い場合に雨水の滞留対策を別途採る必要があった。また、側縁を相決りとして排水路とした構成であるため、漏水には細心の注意が必要であった。
また、このような断熱材を施工する構成として、表面側に凹溝３を形成して垂木３ａ，３ｃを固定する構成が記載されているが、垂木３ａ，３ｃの固定前には断熱材が飛散する恐れがあり、養生等に手間の掛かるものであった。しかも、凹溝３を設ける態様では、断熱材の裏面側の下地構成や垂木形状等に制限を受けるものであった。
さらに、断熱材の四周（端縁）を相決りとしているため、施工方向に制限を受けるという問題もあり、しかも断熱材の厚みを薄くすることに限界があった。
【０００６】
また、前記特許文献２に記載の断熱材では、断熱材を貫通するスタッドボルト１６を用いているが、施工誤差等によって断熱材の「割れ」を招く恐れがあり、施工に十分な注意が必要に手間のかかるものであった。
【０００７】
そこで、本発明者らは、防水性能が高く薄肉の断熱下地層を作業性良く形成でき、建築物の屋根、外壁等の外装における下地に用いることができる断熱下地材、及び断熱下地構造を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、流れ方向の水上側端縁に重合受部が、該重合受部と重合可能な重合部が水下側端縁に形成され、幅方向の略中央に流れ方向に延在している排水溝が形成される断熱下地材であって、前記重合受部の表面側には、左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝が設けられ、幅方向に隣り合う断熱下地材の側端縁同士を突き合わせた状態で防水テープを貼り付けるか、或いは接着剤兼止水材を介して突き合わせて接続可能であって、当段の重合部を下段の重合受部に相決りにて重合させることで流れ方向に隣接可能であり、当段の断熱下地材の前記集水溝に集められた雨水を前記排水溝により、下段に隣接させた断熱下地材の表面に導くことができる断熱下地材に関するものである。
【０００９】
また、本発明は、前記断熱下地材において、側端の表面側には、内側へ向かって下り傾斜する第２の排水溝が形成されていることを特徴とする断熱下地材をも提案する。
【００１０】
また、本発明は、前記断熱下地材において、側端の裏面側には、垂木溝が形成されていることを特徴とする断熱下地材をも提案する。
【００１１】
さらに、本発明は、屋根下地の上面に前記断熱下地材を、流れ方向及び桁行方向に隣接させて配設することで各排水溝が流れ方向に下り傾斜していることを特徴とする断熱下地構造をも提案するものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の断熱下地材は、その表面を流れる雨水を、流れ勾配の下段の断熱下地材の重合受部の集水溝に導き、該集水溝では傾斜により中央方向へ集められ、流れ方向（長さ方向）に形成された排水溝によって更に下段の重合受部に導くことができるので、断熱下地材上に侵入した雨水を確実に水下側へと流下させることができる。万が一、雨水がオーバーフローしても、下段の断熱下地材の表面に流下するものであり、断熱下地材裏面に流下しにくい構成である。
また、隣接する断熱下地材同士の接続において、重合（相決り）を流れ方向のみとする（桁行方向は重合せずに突き合わせた状態で防水テープを貼り付けるか、或いは接着剤兼止水材を介して突き合わせて接続可能である）ことで、施工方向に大きな制限を受けることなく施工することができる。
さらに、断熱材の四周（端縁）を相決りとしていないため、断熱下地材を薄肉にすることが可能でコストダウンが図れる。
したがって、各種の建築物の屋根、外壁等の外装における断熱下地構造として、防水性能が高く、薄肉の断熱下地層を作業性良く形成することができる。
【００１３】
特に側端の表面側に、内側へ向かって下り傾斜する第２の排水溝が形成されている場合には、後述する図示実施例に示すように、桁行方向に隣り合う断熱下地材の側端面同士を突き合わせた状態で防水テープを貼り付けた構成や接着剤兼止水材を介して突き合わせて接続した構成において、雨水はそもそも防水テープや接着剤兼止水材により裏面側へ浸水し難いが、内側への下り傾斜にてより浸水し難いものとなる。
【００１４】
また、側端の裏面側に、垂木溝が形成されている場合には、桁行方向に隣り合う断熱下地材の側縁間に保持材（垂木）を配設した際に段差を生ずることなく、容易に断熱下地材を隣接させて取り付けることができ、前記特許文献１のように下地構成や垂木形状等に大きな制限を受けることない。
【００１５】
本発明の断熱下地構造は、前記構成の断熱下地材を用いて各排水溝が流れ方向に下り傾斜しているものであって、流れ方向の接続は相決りであるが、桁行方向の接続は例えば側端面同士を突き合わせて接続する構造とすればよく、施工方向に大きな制限を受けることなく施工することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】（ａ）第１実施例の断熱下地材を示す平面図、（ｂ）その側断面図、（ｃ）その背面図、（ｄ）水下側から見た正面図、（ｅ）水上側から見た正面図である。
【図２】（ａ）第１実施例の断熱下地材を桁行方向に接続した状態を示す平面図、（ｂ）それを水上側から見た正面図、（ｃ）その拡大正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の断熱下地材は、流れ方向の水上側端縁に重合受部が、該重合受部と重合可能な重合部が水下側端縁に形成され、幅方向の略中央に流れ方向に延在している排水溝が形成される構成である。
そして、前記重合受部の表面側には、左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝が設けられ、幅方向に隣り合う断熱下地材の側端縁同士を突き合わせた状態で防水テープを貼り付けるか、或いは接着剤兼止水材を介して突き合わせて接続可能であって、当段の重合部を下段の重合受部に相決りにて重合させることで流れ方向に隣接可能であり、当段の断熱下地材の前記集水溝に集められた雨水を前記排水溝により、下段に隣接させた断熱下地材の表面に導くことができる。
【００１８】
この断熱下地材は、前記特許文献１の断熱材とは異なり、四周に「相決り」の構造を採用したものではなく、流れ方向の両端縁のみに「相決り」を採用した構成を第１の特徴としている。
また、流れ方向の水上側端縁に形成される重合受部には、左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝が設けられ、幅方向の略中央に排水溝が形成される構成を第２の特徴としている。
そのため、本発明の断熱下地材の表面を流れる雨水を、流れ勾配の下段の断熱材の重合受部の集水溝に導き、該集水溝では傾斜により中央方向へ集められ、長さ方向に形成された排水溝によって更に下段の重合受部に導くことができるので、断熱下地材上に侵入した雨水を確実に水下側へと流下させることができる。
【００１９】
この断熱下地材は、後述する図示実施例ではビーズ法ポリスチレンフォーム（ＥＰＳ）を用いたが、その表面を雨水が流下できるものであれば、特に限定するものではない。例えば一般的に用いられる各種の断熱材と同様に合成樹脂発泡体からなる断熱材（合成樹脂製ボード）や木製ボードを表面加工して撥水性を付与したものでもよく、また単層でも複層でもよく、異なる材質の複層構成でもよい。そのため、難燃性、不燃性等の機能性ボード材を用いてもよく、また厚み等についても何等制限がなく、その表面から雨水が染み込むことなく表面を流下するものであれば、どのような断熱材を用いてもよい。
【００２０】
前記重合受部は流れ方向の水上側端縁の表面側に、前記重合部は流れ方向の水下側端縁の裏面側に設けられて「相決り」を形成するものである。
この重合受部の表面側には、左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝が設けられる。そのため、この重合受部（集水溝）に導かれた雨水は、その中央に集められるものとなる。
【００２１】
前記排水溝は、この断熱下地材の幅方向の略中央に形成されるものであって、表面側の流れ方向（長さ方向）に亘って形成されている。そのため、この排水溝へと導かれた雨水は、屋根面の傾斜勾配により水上側から水下側へ流下させるものとなる。
なお、この排水溝は、後述する図示実施例のように、水上側が深く水下側が浅く形成されていることが多いため、略平坦状の施工面に敷設したのでは、水下側から水上側へ雨水が逆流する現象を生じてしまうため、少なくとも屋根面の傾斜勾配により、敷設した際にはこの排水溝の水上側が高く水下側が低くなるように配設する。即ち敷設する屋根面の傾斜勾配に応じてこの排水溝の傾斜を設定すればよい。
【００２２】
この断熱下地材の流れ方向の接続に関しては、既に説明したとおりに相決りで重合接続するが、桁行方向の接続に関しては、後述する図示実施例のように桁行方向に隣り合う断熱下地材の側端面同士を突き合わせた状態でその表面に防水テープを貼り付けて接続するか、或いは側端面同士を不定形の接着剤兼止水材を介して突き合わせて接続する。
これらの何れの態様においても、側端の表面側には、内側へ向かって下り傾斜する第２の排水溝が形成されていることが望ましい。
【００２３】
この第２の排水溝は、後述する図示実施例に示すように左右の側端面から所定幅で流れ方向に亘って形成されるものであり、前述のように側端から内側へ向かって下り傾斜する構成である。そのため、雨水はそもそも防水テープや接着剤兼止水材により側端面から裏面側へ浸水し難いが、この内側への下り傾斜にてより浸水し難いものとなる。
【００２４】
この断熱下地材の取り付けに関しては、後述する図示実施例に示すように桁行方向に隣り合う断熱下地材の側縁間に保持材（垂木）を配設することにより、容易に断熱下地材を隣接させて取り付けることができる。
前記保持材は、流れ方向に連続する通し材でもよいし、ピース材を所定間隔にて配設するものでもよく、その形状についても図示実施例のように略Ｚ字状に限定されるものではないが、簡易な形状とすることができる。また、保持材は、桁行方向に隣り合う断熱下地材の側縁間に配設するので、断熱下地材の配設時の位置規制や仮止めにも貢献するものであって、容易に断熱下地材を隣接させて取り付けることができる
このように保持材を用いて断熱下地材を取り付ける態様において、側端の裏面側には、垂木溝が形成されていることが望ましい。
【００２５】
この垂木溝は、後述する図示実施例に示すように左右の側端の裏面側に形成されるものであって、仮にこの垂木溝を形成することなく保持材を配設した場合には、保持材の底面（固定面）の厚みにて一方の断熱下地材が持ち上がり、突き合わせ端面の上面に段差が形成されてしまうが、垂木溝によりそのような段差を生ずることなく、容易に断熱下地材を隣接させて取り付けることができる。
【００２６】
このように構成される断熱下地材を用いた断熱下地構造は、流れ方向の接続は相決りであるが、桁行方向の接続は例えば側端面同士を突き合わせて接続する構造とすればよく、施工方向に大きな制限を受けることなく施工することができる。そして、流れ勾配の下段の断熱材の重合受部の集水溝に導き、該集水溝では傾斜により中央方向へ集められ、長さ方向に形成された排水溝によって更に下段の重合受部に導くことができるので、断熱下地材上に侵入した雨水を確実に水下側へと流下させることができる。
【実施例１】
【００２７】
図１に示す第１実施例の断熱下地材１は、面板部１１の流れ方向の水上側端縁に重合受部１２が、該重合受部１２と重合可能な（相決りで接続可能）重合部１３が水下側端縁に形成され、幅方向の略中央に排水溝１１１が形成される構成である。
そして、前記重合受部１２の表面側には、左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝１２１が設けられ、前記集水溝１２１に集められた雨水を前記排水溝１１１により、図示しない下段に隣接させた断熱下地材１に導くことができる。
【００２８】
前記断熱下地材１は、ＥＰＳからなる成形体であって、図１（ａ）〜（ｃ）では右方から左方へが流れ方向を指し、この流れ方向が長い矩形状であるためその一部を省略して描いている。なお、この断熱下地材１の表面側には、水下側端縁に前記重合受部１２（集水溝１２１）が形成され、幅方向の略中央に前記排水溝１１１が形成され、左右の側端面から所定幅で流れ方向に亘って後述する第２の排水溝１４が形成され、それ以外の部分を隆状部１１２とするが、溝に対して相対的に隆状と表記したに過ぎず、実際のところは平坦状部分を指す。
【００２９】
前記重合受部１２は、前述のように流れ方向の水上側（図では右側）端縁の表面側に形成されるものであって、図中に矢印で示すように左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝１２１が設けられている。この集水溝１２１は、水上端に形成される隆起凸部１２２と水下側に広がる隆状部１１２とに挟まれる樋状であって、この集水溝１２１に導かれた雨水は、その中央に集められる。
【００３０】
前記重合部１３は、前述のように流れ方向の水下側（図では左側）端縁の裏面側に形成されるものであって、流れ方向に隣接する断熱下地材１と組み合わせた際に前記重合受部１２と重合して同一厚みとなるように形成されている。
【００３１】
前記排水溝１１１は、この断熱下地材１の幅方向の略中央に形成されるものであって、表面側の流れ方向に亘って形成されている。この排水溝１１１は、隆状部１１２，１１２間に挟まれる樋状であって、水上側が深く水下側が浅く形成されているが、屋根面の傾斜勾配により、この断熱下地材１を敷設した際にはこの排水溝の水上側が高く水下側が低くなるように配設するので、この排水溝１１１へと導かれた雨水は、図示しない下段に隣接させた断熱下地材１に導くことができる。
【００３２】
前記第２の排水溝１４は、左右の側端面から所定幅で流れ方向に亘って形成されるものであって、図１（ｅ）中に矢印で示すように側端から内側へ向かって下り傾斜する構成である。
そのため、この断熱下地材１の側端面は、桁行方向に隣り合う断熱下地材１，１の側端面同士を突き合わせた状態でその表面に防水テープ２を貼り付けて接続するため、雨水はそもそも防水テープ２により側端面から裏面側へ浸水し難いが、この第２の排水溝１４の内側への下り傾斜にてより浸水し難いものとなる。
【００３３】
左右の側端縁から中央方向に向かって下り傾斜する集水溝１２１が設けられている。この集水溝１２１は、水上端に形成される隆起凸部１２２と水下側に広がる隆状部１１２とに挟まれる樋状であって、この集水溝１２１に導かれた雨水は、その中央に集められる。
【００３４】
この断熱下地材１の裏面側には、前述の重合部１３以外の構成として、図１（ｃ）に示すように左右の側端に所定幅の垂木溝１５，１５を有し、所定間隔にて複数条の通気溝１６が設けられている。
【００３５】
前記垂木溝１５は、前述のように左右の側端の裏面側に形成されるものであって、略Ｚ字状に形成された保持材３の固定面部３１がこの垂木溝１５内に配設されるように取り付ける。
この垂木溝１５の存在により、保持材３の底面（固定面）の厚みで一方の断熱下地材１が持ち上がることがないので、突き合わせ端面の上面に段差を生ずることなく、容易に断熱下地材１，１を隣接させて取り付けることができる。
【００３６】
なお、用いた保持材３は、横片状の固定面部３１と縦片状の縦面部３２と横片状の保持面部３３とからなる略Ｚ字状であって、流れ方向に連続する通し材でもよいし、ピース材を所定間隔にて配設するものでもよい。
また、この保持材３は、桁行方向に隣り合う断熱下地材１，１の側縁間に配設するので、断熱下地材１の配設時の位置規制や仮止めにも貢献するものであって、容易に断熱下地材１，１を隣接させて取り付けることができる。即ちこの保持材３の固定面部３１を下地に予め固定することにより、断熱下地材１を配設する際に、縦面部３２に側端面を沿わせるように配設すればよいので、位置規制を行うことも仮止めを行うこともできる。
【００３７】
また、前記通気溝１６は、前述のように裏面側に所定間隔にて複数条設けたものであるが、流れ方向の水上側から水下側まで連通しているので、湿気等を特定箇所に滞留させることがない。
【００３８】
このような構成の断熱下地材１にて形成される図２（ａ）の断熱下地構造は、その表面に流れる雨水を、流れ勾配の下段の断熱下地材１の重合受部１２の集水溝１２１に導き、該集水溝１２１では傾斜により中央方向へ集められ、長さ方向に形成された排水溝１１１によって更に下段の重合受部１２に導くことができるので、断熱下地材１上に侵入した雨水を確実に水下側へと流下させることができる。万が一、雨水がオーバーフローしても、下段の断熱下地材１の表面に流下するものであり、直ちに断熱下地材１裏面に流下しにくい構成である。
そして、各種の建築物の屋根、外壁等の外装における断熱下地構造として、防水性能が高く、薄肉の断熱下地層を作業性良く形成することができる。
【符号の説明】
【００３９】
１  断熱下地材
１１  面板部
１１１  排水溝
１１２  隆状部
１２  重合受部
１２１  集水溝
１２２  隆起凸部
１３  重合部
１４  第２の排水溝
１５  垂木溝
１６  通気溝
２  防水テープ
３  保持材
【図１】
0006782079.tif 000002
【図２】
0006782079.tif 000003