(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
火床を形成する矩形状の底板と、該底板の対向する両側方に配置される第１側板及び第２側板とによって燃焼空間が形成される折り畳み可能な焚火台であって、
上記第１側板と上記第２側板は、それぞれの幅方向中央部に、その上端部から下端部まで外側に出た突出部を一体に備え、かつそれぞれの幅方向両端部に、内側に折れ曲がって形成された前側折曲部及び後側折曲部とを一体に備え、
上記第１側板の上部と上記第２側板の上部とが、第１回転接続部で相対的に回転可能に接続され、
上記底板の一方側隅部と上記第１側板の下部とが、第２回転接続部で相対的に回転可能に接続され、
上記底板の他方側隅部と上記第２側板の下部とが、係合機構部で離脱可能に係合され、
上記焚火台の折り畳み時には、上記底板の上記他方側隅部と上記第２側板の下部とが、上記係合機構部で離脱されて、上記底板が上記第２回転接続部を回転中心として上向きに回転して上記第１側板の内側に折り畳まれると共に、上記第１側板と上記第２側板とが、上記第１回転接続部を回転中心として、互いの下部が接近する方向に回転して折り畳まれる一方、
上記焚火台の使用時には、上記第１側板と上記第２側板とが、上記第１回転接続部を回転中心として、互いの下部が離れる方向に回転されると共に、上記底板が、上記第２回転接続部を回転中心として、上記第１側板の上記内側から下向きに回転されて展開され、上記底板の上記他方側隅部と上記第２側板の下部とが、上記係合機構部で係合されて、拡がった上記燃焼空間が形成されるようになっていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項２】
請求項１において、
上記底板は、その前端に上側又は下側に折れ曲がった第１折曲部を、またその後端に上側又は下側に折れ曲がった第２折曲部をそれぞれ備え、
上記第２回転接続部が、上記底板の上記第１折曲部の一方の側端部と上記第１側板の上記前側折曲部とに設けられ、かつ上記底板の上記第２折曲部の一方の側端部と上記第１側板の上記後側折曲部とに設けられ、
上記係合機構部が、上記底板の上記第１折曲部の他方の側端部と上記第２側板の上記前側折曲部とに設けられ、かつ上記底板の上記第２折曲部の他方の側端部と上記第２側板の上記後側折曲部とに設けられていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項３】
請求項１又は２において、
上記第２回転接続部がボルト及びナットを備え、上記底板と上記第１側板とが上記ボルト及び上記ナットで回転可能に接続され、
上記係合機構部が、上記底板の側端部に設けられた係合部と、上記第２側板に設けられた被係合部とを備え、上記係合部と上記被係合部とが係合・離脱するようになっていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項４】
請求項３において、
上記係合機構部の上記係合部がフックを備え、上記被係合部が縦長孔を備え、上記フックを上記縦長孔に対して係合・離脱するようになっていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１つにおいて、
上記第１回転接続部は、上記第１側板の上記前側折曲部と上記第２側板の上記前側折曲部とを回転可能に接続する前側第１回転接続部と、上記第１側板の上記後側折曲部と上記第２側板の上記後側折曲部とを回転可能に接続する後側第１回転接続部とを備え、
上記前側第１回転接続部と上記後側第１回転接続部に回転可能に接続される２つのフレーム部材を備え、
上記各フレーム部材は、上記前側第１回転接続部に回転可能に連結される前側脚部と、上記後側第１回転接続部に回転可能に連結される後側脚部と、上記前側脚部と上記後側脚部とを一体に接続するフレーム本体部とを有することを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項６】
請求項５において、
上記２つのフレーム部材が互いに離れる方向に拡がる際に、一方の上記フレーム部材の上記前側脚部及び上記後側脚部がそれぞれ挿入されて、それ以上拡がることを留める第１側板スリットが、第１側板の上部に設けられている一方、他方の上記フレーム部材の上記前側脚部及び上記後側脚部がそれぞれ挿入されて、それ以上拡がることを留める第２側板スリットが、第２側板の上部に設けられていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項７】
請求項２ないし６のいずれか１つにおいて、
上記底板の第１折曲部、上記第１側板の上記前側折曲部、及び上記第２側板の上記前側折曲部で囲まれ、且つ上記燃焼空間に通じる前側開口部と、上記底板の第２折曲部、上記第１側板の上記後側折曲部、及び上記第２側板の上記後側折曲部で囲まれ、且つ上記燃焼空間に通じる後側開口部との少なくとも一方の開口部の開口面積を調節する開口調節部材を備えることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項８】
請求項７において、
上記開口調節部材が、折り畳み可能に設けられていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項９】
請求項７又は８において、
上記開口調節部材が、脱着可能に設けられていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項１０】
請求項７ないし９のいずれか１つにおいて、
上記第１側板に、上記開口調節部材が挿入可能な挿入スリットが設けられ、
上記開口調節部材が、上記挿入スリットに挿入された状態で、上記第１側板の内面側に折り畳まれた位置と上記開口部を塞ぐ位置とに移動可能に、上記第１側板に組み付けられていることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【請求項１１】
請求項１０において、
上記開口調節部材が、上記第１側板の上記挿入スリットに挿入可能な平板状の制限本体部と、上記制限本体部の挿入後端側に一体に設けられた折り曲げ片と、上記折り曲げ片の後端に一体に設けられた把持部とを備えることを特徴とする折り畳み可能な焚火台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に屋外で使用する折り畳み可能な焚火台に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、キャンプ等において屋外で暖をとったり加熱調理をしたりするときに使用されるものとして、焚火台が知られている。焚火台は、燃焼部分を直接地面に接触させないように燃料や薪等を載せ置く火床（ロストル）を備え、それを囲うような形状になっているものが一般的である。
【０００３】
ところで、焚火台は常設されるものではなく、例えばキャンプや登山等のように野外活動時に使用される事が多いため、不使用時には、持ち運びに便利なようにコンパクトに収められる形状であることが好ましい。
【０００４】
そこで、従来、例えば特許文献１に示されるように、折り畳み可能な焚火台が提案されている。具体的には、山折り可能な矩形状の火床と、相対向する２枚の側板とを備え、相対向する２枚ずつの４枚の側板で火床の周囲を囲むことで燃焼空間を形成する使用状態と、相対向する４枚の側板をそれぞれ２枚ずつ逆方向に回転させて、相対向する２枚の側板にそれぞれ収納し、火床を山折りして折り畳むようにしたものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】登録実用新案第３１９２１８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特許文献１のものでは、側板を折り畳んで、側板間に火床である底板を山折りにして折り重ねられるので、コンパクトに折り畳むことができる。アウトドアで持ち運び使用する上では、便利な用具である。
【０００７】
しかし、最近では、キャンプや山登りが普及していており、更に気軽に持ち運びできて、且つ必要な焚火台の機能を有するもの、即ち、もっと軽くてコンパクトな焚火台の要求が出てきている。
【０００８】
そのために、本発明者は、この要求に応えられるように、特許文献１の焚火台よりも更に軽量化して、且つコンパクトに収納できるものを追求した。そして、特許文献１の焚火台に更に改良を加えて、軽量且つコンパクトな焚火台を開発した。すなわち、本発明の目的とするところは、更に軽量であって、且つ不使用時にコンパクトに折り畳むことができるとともに、使用時に簡単に組み立てることができる焚火台を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明では、火床を構成する底板と、この底板の両側に配設される相対向する２枚の側板とで燃焼空間を形成するようにした。
【００１０】
具体的には、第１の発明は、火床を形成する矩形状の底板と、該底板の対向する両側方に配置される第１側板及び第２側板とによって燃焼空間が形成される折り畳み可能な焚火台であって、上記第１側板と上記第２側板は、それぞれの幅方向中央部に、その上端部から下端部まで外側に出た突出部を一体に備え、かつそれぞれの幅方向両端部に、内側に折れ曲がって形成された前側折曲部及び後側折曲部とを一体に備え、上記第１側板の上部と上記第２側板の上部とが、第１回転接続部で相対的に回転可能に接続され、上記底板の一方側隅部と上記第１側板の下部とが、第２回転接続部で相対的に回転可能に接続され、上記底板の他方側隅部と上記第２側板の下部とが、係合機構部で離脱可能に係合され、上記焚火台の折り畳み時には、上記底板の上記他方側隅部と上記第２側板の下部とが、上記係合機構部で離脱されて、上記底板が上記第２回転接続部を回転中心として上向きに回転して上記第１側板の内側に折り畳まれると共に、上記第１側板と上記第２側板とが、上記第１回転接続部を回転中心として、互いの下部が接近する方向に回転して折り畳まれる一方、上記焚火台の使用時には、上記第１側板と上記第２側板とが、上記第１回転接続部を回転中心として、互いの下部が離れる方向に回転されると共に、上記底板が、上記第２回転接続部を回転中心として、上記第１側板の上記内側から下向きに回転されて展開され、上記底板の上記他方側隅部と上記第２側板の下部とが、上記係合機構部で係合されて、拡がった上記燃焼空間が形成されるようになっていることを特徴とする。
【００１１】
第２の発明は、第１の発明において、上記底板は、その前端に上側又は下側に折れ曲がった第１折曲部を、またその後端に上側又は下側に折れ曲がった第２折曲部をそれぞれ備え、上記第２回転接続部が、上記底板の上記第１折曲部の一方の側端部と上記第１側板の上記前側折曲部とに設けられ、かつ上記底板の上記第２折曲部の一方の側端部と上記第１側板の上記後側折曲部とに設けられ、上記係合機構部が、上記底板の上記第１折曲部の他方の側端部と上記第２側板の上記前側折曲部とに設けられ、かつ上記底板の上記第２折曲部の他方の側端部と上記第２側板の上記後側折曲部とに設けられていることを特徴とする。
【００１２】
第３の発明は、第１又は第２の発明において、上記第２回転接続部がボルト及びナットを備え、上記底板と上記第１側板とが上記ボルト及び上記ナットで回転可能に接続され、上記係合機構部が、上記底板の側端部に設けられた係合部と、上記第２側板に設けられた被係合部とを備え、上記係合部と上記被係合部とが係合・離脱するようになっていることを特徴とする。
【００１３】
第４の発明は、第３の発明において、上記係合機構部の上記係合部がフックを備え、上記被係合部が縦長孔を備え、上記フックを上記縦長孔に対して係合・離脱するようになっていることを特徴とする
第５の発明は、第１ないし第４の発明のいずれか１つにおいて、上記第１回転接続部は、上記第１側板の上記前側折曲部と上記第２側板の上記前側折曲部とを回転可能に接続する前側第１回転接続部と、上記第１側板の上記後側折曲部と上記第２側板の上記後側折曲部とを回転可能に接続する後側第１回転接続部とを備え、上記前側第１回転接続部と上記後側第１回転接続部に回転可能に接続される２つのフレーム部材を備え、上記各フレーム部材は、上記前側第１回転接続部に回転可能に連結される前側脚部と、上記後側第１回転接続部に回転可能に連結される後側脚部と、上記前側脚部と上記後側脚部とを一体に接続するフレーム本体部とを有することを特徴とする。
【００１４】
第６の発明は、第５の発明において、上記２つのフレーム部材が互いに離れる方向に拡がる際に、一方の上記フレーム部材の上記前側脚部及び上記後側脚部がそれぞれ挿入されて、それ以上拡がることを留める第１側板スリットが、第１側板の上部に設けられている一方、他方の上記フレーム部材の上記前側脚部及び上記後側脚部がそれぞれ挿入されて、それ以上拡がることを留める第２側板スリットが、第２側板の上部に設けられていることを特徴とする。
【００１５】
第７の発明は、第２ないし第６の発明のいずれか１つにおいて、上記底板の第１折曲部、上記第１側板の上記前側折曲部、及び上記第２側板の上記前側折曲部で囲まれ、且つ上記燃焼空間に通じる前側開口部と、上記底板の第２折曲部、上記第１側板の上記後側折曲部、及び上記第２側板の上記後側折曲部で囲まれ、且つ上記燃焼空間に通じる後側開口部との少なくとも一方の開口部の開口面積を調節する開口調節部材を備えることを特徴とする。
【００１６】
第８の発明は、第７の発明において、上記開口調節部材が、折り畳み可能に設けられていることを特徴とする。
【００１７】
第９の発明は、第７又は第８の発明において、上記開口調節部材が、脱着可能に設けられていることを特徴とする。
【００１８】
第１０の発明は、第７ないし第９の発明のいずれか１つにおいて、上記第１側板に、上記開口調節部材が挿入可能な挿入スリットが設けられ、上記開口調節部材が、上記挿入スリットに挿入された状態で、上記第１側板の内面側に折り畳まれた位置と上記開口部を塞ぐ位置とに移動可能に、上記第１側板に組み付けられていることを特徴とする。
【００１９】
第１１の発明は、第１０の発明において、上記開口調節部材が、上記第１側板の上記挿入スリットに挿入可能な平板状の制限本体部と、上記制限本体部の挿入後端側に一体に設けられた折り曲げ片と、上記折り曲げ片の後端に一体に設けられた把持部とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように、第１の発明によると、第１側板、第２側及び上記底板を展開して、断面略三角形状の燃焼空間を形成するので、焚火台として軽量である。それと共に、底板、第１側板及び第２側板を折り畳んでコンパクトな形状にできるので、簡単な作業で折り畳み及び展開できる。また、第１側板及び第２側板それぞれに、突出部、前側折曲部、後側折曲部を一体に設けたので、強度が高く、耐変形性に優れる。
【００２１】
第２の発明によると、底板に第１折曲部及び第２折曲部が設けられているので、強度が高く、第１折曲部及び第２折曲部と、第１側板の前側折曲部及び後側折曲部とに第２回転接続部を設け、第１折曲部及び第２折曲部と、第１側板の前側折曲部及び後側折曲部とに係合機構部を設けることで、底板と第２側板の係合・離脱、及び底板の折り畳み・展開が容易な操作で可能である。
【００２２】
第３の発明によると、第２回転接続部を分離するときには、ボルトとナットの螺合を緩めて、ボルトを外すことで、底板と第１側板とを分離でき、係合機構部で離脱するときには、係合部を被係合部から離脱することで、底板を第２側板から分離できるので、損傷の早い底板を容易に取り外して、新品の底板に取り替えることが簡単にできる。
【００２３】
第４の発明によると、フックを縦長孔に掛けることで係合でき、フックを縦長孔から抜くことで、底板を第２側板から分離できるので、底板と第２側板とを簡単に係合・離脱できる。
【００２４】
第５の発明によると、２つのフレーム部材のフレーム本体部を離れる方向に拡げることで、フレーム本体部に跨がって被調理品を載せる五徳として使用でき、フレーム本体部を手提げとして、手に持って運ぶように使用できる。
【００２５】
第６の発明によると、フレーム部材を五徳として使用する際に、フレーム部材が第１側板スリット及び第２側板スリットに挿入されていることで、フレーム部材の拡がりや他方向への移動が阻止されるので、安定して使用できる。
【００２６】
第７の発明によると、開口調節部材を備えることによって、燃焼空間内の空気流通状態を調節できるので、火加減の調整が容易となる。
【００２７】
第８の発明によると、開口調節部材が折り畳み可能に設けられているので、コンパクトに収納できる。
【００２８】
第９の発明によると、上記開口調節部材が、取りはずし可能に設けられているので、不要時には、取り外すことができ、必要なときには取り付けて使用できる。
【００２９】
第１０の発明によると、上記開口調節部材が上記挿入スリットに挿入された状態で、上記第１側板の内面側に折り畳まれる位置と、上記開口部を塞ぐ位置とに移動可能になっているので、焚き火台の使用状態と不使用状態に応じて、上記開口部を塞ぐ位置と上記折り畳まれる位置とに簡単な操作で移動できる。
【００３０】
第１１の発明によると、上記開口調節部材が、上記前側開口部或いは後側開口部を覆うことができる平板状の制限本体部を備えるので、燃焼空間を狭めることなく、且つ簡単に上記前側開口部或いは後側開口部の開口面積を制限できる。また、上記折り曲げ片を回転中心として、上記第１側板の内面側位置と上記開口部を塞ぐ位置とに回転できる。また、上記把持部を把持して、上記挿入スリットに対して、開口調節部材を取り出したり、挿入したりできる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】図１は、本発明の実施形態１に係る焚火台を組み立てた使用状態を示す斜視図である。
【図２】図２は、実施形態１の底板の斜視図である。
【図３】図３は、実施形態１の焚き火台を折り畳んだ状態で、斜め上方から見た斜視図である。
【図４】図４は、図１のIV−IV線断面図である。
【図５】図５は、図３のＶ−Ｖ線断面図である。
【図６】図６は、図１の焚火台を折り畳む途中状態を示す斜視図である。
【図７】図７は、焚火台を図６の状態から更に折り畳む途中状態を示す斜視図である。
【図８】図８は、焚火台を図７の状態から最終的に折り畳んだ状態を示す斜視図である。
【図９】図９は、本発明の実施形態２に係る焚火台を組み立てた使用状態を示す斜視図である。
【図１０】図１０は、図９の焚火台を反対側から見た斜視図であって、一部を省略した図である。
【図１１】図１１は、開口調節部材を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、実施形態２において、開口調節部材が使用状態にあるときの第２側板と開口調節部材を示す斜視図である。
【図１３】図１３は、図１２の第２側板と開口調節部材を反対側から見た斜視図である。
【図１４】図１４は、開口調節部材が折り畳まれた状態にあるときの第２側板と開口調節部材を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、図１４の第２側板と開口調節部材を反対側から見た斜視図である。
【図１６】図１６は、実施形態２の係合機構部７を示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものでは全くない。なお、以下において、使用状態における焚火台の中心に近い側を内側、その反対側を外側と称す。焚火台の上下方向、前後方向、側方（左右方向）を、図１に示すように定義する。
【００３３】
（実施形態１）
図１〜図８に示すように、本発明の実施形態１に係る折り畳み可能な焚火台１（以下、単に焚火台１と称す）は、燃料を載せ置くロストルに相当する略矩形状の火床を形成する底板２と、底板２の長辺側の側方に相対向して配置される一対の略矩形状の第１側板３及び第２底板４とを備える。底板２、第１側板３及び第２側板４はいずれも例えばステンレス鋼材からなる。焚火台１の使用状態においては、第１側板３と第２側板４とが、互いに下部が離れて上部が接近した傾斜状態となって、底板２及び第１側板３と第２側板４とで、上部が開口した有底の燃焼空間Ｓが形成される。
【００３４】
図１に示すように、第１側板３は、幅方向（前後方向）の中央部に、その上端部から下端部まで外側に突出して、上記燃焼空間Ｓが拡がって形成される突出部３４を一体に備え、かつ幅方向の両端部に、内側に折れ曲がって形成された前側折曲部３１ａ及び後側折曲部３１ｂを一体に備える。第２側板４は、幅方向（前後方向）の中央部に、その上端部から下端部まで外側に突出して、上記燃焼空間Ｓが拡がって形成される突出部４４を一体に備え、かつ幅方向の両端部に、内側に折れ曲がって形成された前側折曲部４１ａ及び後側折曲部４１ｂを一体に備える。突出部３４は、外側に折れ曲がった傾斜面３４ａと、この傾斜面３４ａの外側端部から焚き火台１の前後方向に折れ曲がった平面３４ｂと、この平面３４ｂから斜め内側に折れ曲がった傾斜面３４ｃとからなる。突出部４４は、外側に折れ曲がった傾斜面４４ａと、この傾斜面４４ａの外側端部から焚き火台１の前後方向に折れ曲がった平面４４ｂと、この平面４４ｂから斜め内側に折れ曲がった傾斜面４４ｃとからなる。なお、突出部３４，４４はこの形状に限られるものではなく、傾斜面３４ａ、平面３４ｂ及び傾斜面３４ｃ、又は傾斜面４４ａ、平面４４ｂ及び傾斜面４４ｃが断面が連続した湾曲状でもよい。また、突出部３４，４４は、幅方向中央の１カ所だけでなく、複数カ所に設けてもよい。突出部３４，４４によって拡がった空間によって、底板２上で燃焼している火が、前後方向及び左右方向から中央方向に集まりつつ上方に向かって流れていくガイド通路を形成して、煙突効果を発揮できるので、五徳上の被加熱品（図示省略）を効率良く加熱調理できる。
【００３５】
また、突出部３４，４４を設けることにより、第１側板３及び第２側板４の剛性及び耐変形性が向上する。ここで説明する幅方向とは、焚火台１で見ると、前後方向になるが、側板で説明した方が判りやすいので、幅方向と言う言い方で説明する。
【００３６】
第１側板３と第２側板４との下側を拡げて使用状態にしたときに、突出部３４，４４の上端部３４ｄ，４４ｄが、突出部３４，４４以外の部分の上端部と同じ高さになるように、突出部３４，４４の上端部３４ｄ、４４ｄは、それぞれ傾斜面３４ａ，４４ａ及び傾斜面３４ｃ，４４ｃから平面３４ｂ，４４ｂに向かって徐々に低くなっている。即ち傾斜面３４ａ，４４ａの上端部が、平面３４ｂ，４４ｂの上端部の一端に向けて徐々に低くなっており、この平面部３４ｂ，４４ｂの上端部の他端に向けて低いままで、傾斜面３４ｃ，４４ｃは、この平面部３４ｂ，４４ｂの他端の高さから元の高さに徐々に斜めに高くなっている。これにより、使用状態において、燃焼空間Ｓの上方の開口面積を広くでき、燃焼効率を向上できるようになっている。特に前後方向端部よりも中央が広くなることで、中央部分に火が集まるようになるので、燃焼効率を向上でき、五徳上の被加熱品を効率良く加熱できる。
【００３７】
図１に示すように、第１側板３は、焚火台１の前側端部に内側に折れ曲がった前側折曲部３１ａを、また後側端部に後側折曲部３１ｂをそれぞれ備える。第２側板４は、焚火台１の前側端部に内側に折れ曲がった前側折曲部４１ａを、また後側端部に後側折曲部４１ｂをそれぞれ備える。焚火台１の前後方向の寸法を比較すると、第１側板３の前側折曲部３１ａ及び後側折曲部３１ｂ間の寸法が、第２側板４の前側折曲部４１ａ及び後側折曲部４１ｂ間の寸法よりも狭くなっており、折り曲げ時、第１側板３の前側折曲部３１ａ及び後側折曲部３１ｂの内側に、第２側板４の前側折曲部４１ａ及び後側折曲部４１ｂが重なって折り畳まれ、第２側板４が第１側板３に被さるようになっている。
【００３８】
前側折曲部３１ａ及び後側折曲部３１ｂは、第１側板３の剛性向上や変形防止にも有効に機能している。前側折曲部４１ａ及び後側折曲部４１ｂは、第２側板４の剛性向上や変形防止にも有効に機能している。
【００３９】
図３及び図５に示すように、第１側板３と第２側板４とは互いの上部同士が重なっており、この重なった部分が、第１回転接続部５で互いに回転可能に連結されている。第１回転接続部５は、第１側板３の前側折曲部３１ａの上部に形成された貫通孔３２と、第２側板４の前側折曲部４１ａの上部に形成された貫通孔４２と、貫通孔３２，４２に挿通されるボルト５１と、ボルト５１に螺合するナット５２とからなる回転接続部５ａ、及び、第１側板３の後側折曲部３１ａの上部に形成された貫通孔３２と、第２側板４の後側折曲部４１ａの上部に形成された貫通孔４２と、貫通孔３２，４２に挿通されるボルト５１と、ボルト５１に螺合するナット５２とからなる回転接続部５ｂを有する。貫通孔３２，４２は、貫通孔３２，４２に挿通されるボルト５１よりも少し大きめの孔となっており、第１側板３と第２側板４とがボルト５１に対して、自由に回転できるようになっている。後述するが、このボルト５１には、フレーム部材８も回転可能に接続されている。
【００４０】
なお、第１回転接続部５では、第１側板３と第２側板４とが、互いに回転可能に連結されていればよく、貫通孔３２，４２とボルト５１、ナット５２による構造に限られない。単なるシャフトとピンなどの抜け止め部材でもよい。回転接続部５ａ、回転接続部５ｂそれぞれに別々にボルト５１とナット５２を設けて、回転可能に支持しているが、１本のシャフトを連続して貫通孔３２，４２に共通に通して使用するようにしてもよい。
【００４１】
第１側板３と第２側板４とが傾斜状態となって使用される状態では、前側折曲部３１ａと前側折曲部４１ａとは、上方部分では重ねっているが、この重なった部分の下方では、三角形状に間隔を開けた開口状態になり、燃焼空間Ｓに繋がる開放部分になっている。同様に、後側折曲部３１ｂと後側折曲部４１ｂとが、傾斜状態となって使用される状態では、後側折曲部３１ｂと後側折曲部４１ｂとは、上方部分では重ねっているが、この重なった部分の下方では、三角形状に間隔を開けた開口状態になり、燃焼空間Ｓに繋がる開放部分になっている。これらの開放部分が、燃焼空間Ｓへの可燃物の供給開口部分、及び空気の流通路を形成している。
【００４２】
図２に示すように、底板２は、前側端部に上側に折れ曲がった第１折曲部２１ａを一体に備え、後側端部に上側に折れ曲がった第２折曲部２１ｂを一体に備える。また、左右の両側端部に上側に折れ曲がった第３折曲部２１ｃ、第４折曲部２１ｄを有する。第１側板３に対して、底板２が滑らかに回転するように、第３折曲部２１ｃの高さは、第１折曲部２１ａと第２折曲部２１ｂの高さよりも低くなっている。第４折曲部２１ｄは、第３折曲部２１ｃと同じ高さになっている。第１折曲部２１ａ、第２折曲部２１ｂ、第３折曲部２１ｃ、第４折曲部２１ｄを設けることにより、底板２の剛性を高めている。なお、これらの第１折曲部２１ａ、第２折曲部２１ｂ、第３折曲部２１ｃ、第４折曲部２１ｄを互いに溶接して、更に剛性を高めるようにしてもよい。
【００４３】
また、底板２の剛性が不十分であれば、更に他の剛性向上手段を加えてもよい。例えば、底板に補強部材を溶接するか、或いは、底板自体を波形状に形成して強度向上を行うようにしてもよい。又、多数の空気流通孔２７をバーリング加工で形成して、その空気流通孔２７を強化した構造としてもよい。逆に、底板２の剛性が十分であれば、第３折曲部２１ｃ、第４折曲部２１ｄを省略することも可能である。第１折曲部２１ａ、第２折曲部２１ｂ、第３折曲部２１ｃ、第４折曲部２１ｄは、いずれも上側に折り曲げて形成したが、下向きに折り曲げて形成してもよい。この場合に全てを下向きに折り曲げるのではなく、一部だけでもよい。また、ほぼ直角に折り曲げたが、直角に限られるものではなく、他の折り曲げ角度でもよい。
【００４４】
図６〜図８に示すように、第１折曲部２１ａ、第２折曲部２１ｂの折れ曲がり高さ（上下方向の長さ）は、第１側板３の内面位置に納まるように、第１側板３の前側折曲部３１ａや後側折曲部３１ｂの長さよりも僅かに短くなっている。また、底板２の左右の側方向の長さは、第１側板３の内面位置に納まるように、第１側板３の縦方向の上下方向の長さよりも短くなっている。
【００４５】
図１及び図２に示すように、前側折曲部２１ａ、後側折曲部２１ｂの一方の端部にそれぞれ第２回転接続部６、他方の端部に係合機構部７が設けられている。
【００４６】
第１側板３と底板２とは、第２回転接続部５で互いに回転可能に連結されている。第１側板３の前側折曲部３１ａと底板２の第１折曲部２１ａとが重なって、貫通孔３２，２２が形成されている。なお、貫通孔２２は、長穴とすることで、図４に示すように、底板２を第１側板３の内側空間に折り畳んだ場合でも、底板２を長穴２２の長さ分下方に下げられるので、フック２３も下がることとなり、フック２３と第１回転接続部５との干渉を避けられる。そのため、底板２を第１側板３の内側空間に折り畳む際に、単に底板２を上方に回転しただけでなく、第１縦板３の内側空間に折り畳まれるときに、底板２が長穴２２の分、下降するので、底板２の長さを第１側板３の内側空間に収まる長さで、できるだけ長くすることができ、燃焼空間Ｓを広くすることができる。また、長穴２２とすることで、底板２が第１側板３に対して回転する際に、軽い力で滑らかに回転できる。この長穴２２と一致する位置に、第２回転接続部６のボルト６１が挿通可能なボルト孔３２が、第１側板３の前側折曲部３１ａに設けられている。
【００４７】
係合機構部７は、底板２の第１折曲部２１ａ、第２折曲部２１ｂに形成されたフック２３，２３を備え、これらのフック２３，２３が引っかけられる縦長の長孔からなる被係合部４３，４３（以下、縦長孔４３と称す）が第２側板４の下方位置に開けられている。
【００４８】
各フック２３は、第１折曲部２１ａの他方の端部に、底板２よりも外側に飛び出て設けられる延長部２３ａと、この延長部２３ａの先端から下方に飛び出て設けられる係止片２３ｂとを有する。
【００４９】
延長部２３ａと係止片２３ｂを縦長孔４３に内側から外側に挿通して、縦長孔４３の下端に延長部２３ａの下端が接触する状態にすることで、第２側板４に底板２が係合される。即ち、フック２３を引っかけて係合することで、底板２が第２側板４に接続され、縦長孔４３から、フック２３を引き外すことで、分離される。係合機構部７では、フック２３と縦長孔４３とで係合・離脱できるようになっているので、簡単に接続・分離できる。
【００５０】
第１側板３及び第２側板４の下部には、それぞれ脚部３６，４６が２つずつ設けられている。この脚部３６，４６によって、焚火台１が安定して支えられる。脚部３６，３６の間、脚部４６，４６の間から底板２の下面に空気が流通できるようになっている。
【００５１】
底板２には、通常のロストルと同様に、ほぼ全面に多数の円形の空気流通孔２７が形成されている。この空気流通孔２７から外気が吸入されるため、煙突効果を発揮できて燃焼効率が向上する。第１側板３及び第２側板４の下部には、空気流通孔３７，４７が、適当間隔で設けられている。
【００５２】
第１側板３及び第２側板４の前側折曲部３１ａ，４１ａと、第１側板３及び第２側板４の後側折曲部３１ｂ，４１ｂに跨がって、五徳を形成するフレーム部材８，８が左右方向に回転可能に連結されている。各フレーム部材８は、第１側板３及び第２側板４の前後方向長さにほぼ一致する長さの板片状のフレーム本体部８１と、フレーム本体部８１の両端からほぼ直角に折れ曲がった前側脚部８２ａ及び後側脚部８２ｂとからなる略コ字状の部材である。２つのフレーム部材８，８は、その前側脚部８２ａ及び後側脚部８２ｂに、第１側板３と第２側板４とを回転可能に結合する第１回転接続部５のボルト５１が挿通されるボルト孔を有し、第１側板３の前側折曲部３１ａ、後側折曲部３１ｂ、及び第２側板４の前側折曲部４１ａ、後側折曲部４１ｂの内側でボルト５１に回転可能に結合されている。
【００５３】
一方のフレーム部材８の前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂが挿入可能な第１側板スリット３８，３８が、第１側板３の上部をＵ字状に切り欠いて、形成されている。同様に、他方のフレーム部材８の前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂが挿入可能な第２側板スリット４８，４８が、第２側板３の上部をＵ字状に切り欠いて、形成されている。第１側板スリット３８，３８及び第２側板スリット４８，４８に、フレーム部材８，８が挿入されることで、フレーム部材８，８のフレーム本体部８１，８１の間隔を広く開けて、鍋等の被加熱物をフレーム本体部８１，８１に載せて、五徳として使用する際に、フレーム部材８，８を所定位置に安定させることができるようになっている。第１側板３や第２側板４を折り畳み状態にした場合に、フレーム部材８，８のフレーム本体部８１，８１同士が近づく方向に回転して、この本体部８１，８１を手持ち部として、手に持って、持ち運ぶようにすることもできる。
【００５４】
なお、実施形態１では、フレーム部材８，８を同じ部材とし、第１側板スリット３８、第２側板スリット４８を前後方向にずらして同じ長さにしたので、折り畳み時、２つのフレーム部材８，８は、前側脚部８２ａ，８２ａ同士、後側脚部８２ｂ，８２ｂ同士はずれて重ねられるが、フレーム本体部８１，８１が干渉して、完全には重ならない構造となっている。これに対し、フレーム本体部８１，８１が上下に重なるようにすることも可能であり、例えば、スリットの上下方向の長さを変えて、スリットの長さが長い方に挿入されるフレーム部材８の前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂを長くするようにすればよい。こうすれば、折り畳む場合は、フレーム本体部８１，８１の前側脚部８２ａ，８２ａ同士、後側脚部８２ｂ，８２ｂ同士が前後方向にずれて重ねられ、フレーム本体部８１，８１は上下方向にずれて重ねられる。また、フレーム本体部８１，８１を開いた場合には、長いスリットに挿入されるフレーム本体部８１の方が大きく倒れるが、その分、前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂが長くなっているので、フレーム本体部８１，８１同士は水平に保たれて、五徳として使用される。また、フレーム部材８，８は板材からなるが、これに限られるものではなく、アングル材、丸棒等でもよい。また、フレーム部材８，８を第１側板３と第２側板４とに収納できるようにして、コンパクトに折り畳むようにしても良い。
【００５５】
例えば、フレーム部材８，８の前側脚部８２ａ，８２ａ同士、後側脚部８２ｂ，８２ｂ同士を、第１側板３及び第２側板４とを接続する第１回転接続部５のボルト５１とは別のボルトで回転可能に結合し、折り畳み時は、フレーム部材８，８のフレーム本体部８１，８１が第１側板３と第２側板４の外面に接触するまで前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂを第１側板３と第２側板４とに下降させて収納し、使用時は、前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂを引き上げて使用するようにしてもよい。このとき、前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂを接続するボルトが、第１側板３及び第２側板４を結合しているボルト５１の下側に当接して、前側脚部８２ａ、後側脚部８２ｂが、これ以上は上昇しない構造とすればよい。なお、フレーム部材８，８は、取り外して使用することも可能である。この場合には、第１側板３及び第２側板４の間に、五徳代わりのものを載置して使用するようにしてもよい。
【００５６】
次に折り畳み状態を図６〜図８に基づいて説明する。
【００５７】
折り畳み状態には、図１の使用状態から、底板２のフック２３が第２側板４の縦長孔４３から外されて、第２側板４から分離される。そして、図６及び図７に示すように、底板２を、第２回転接続部６，６を回転中心として上方に回転して第１側板３の内側空間に収納する。この動作とほぼ同じタイミングで、図８に示すように、第１側板３と第２側板４とが、第１回転接続部５，５を回転中心として、互いの下部が接近する方向に回転して、第１側板３の前側折曲部３１ａと第２側板４の前側折曲部４１ａとが重なり、第１側板３の後側折曲部３１ｂと第２側板４の後側折曲部４１ｂとが重なるように折り畳む。これによって、簡単に且つコンパクトに折り畳むことができる。
【００５８】
また、使用時には、逆の動きをすればよい。第１側板３と第２側板４とが、第１回転接続部５，５を回転中心として、互いの下部が離れる方向に回転する。そして、互いの下部が相対的に広がり、底板２が第１側板３の内側空間から下方に回転する。底板２のフック２３が第２側板４の縦長孔４３に係合されて、底板２が火床となり、底板２及び第１側板３と第２側板４とで燃焼空間Ｓが形成される。
【００５９】
使用状態において、底板２のフック２３が、縦長孔４３に係合するときに、フック２３は縦長の板片であり、縦長孔４３に当接した場合に、互いに剪断力が作用するようになるので、フック２３及び縦長孔４３が破損しにくく、底板２の耐荷重・耐変形性に優れる。
【００６０】
このように、本実施形態では、底板２、第１側板３及び第２側板４との３枚の板材を重ねるように折り畳むことができ、かつ使用時には、底板２を火床とし、第１側板３及び第２側板４を傾斜状態として燃焼空間Ｓを形成するので、焚火台１を簡単な操作で使用状態に展開でき、かつコンパクトに折り畳むことができる。
【００６１】
使用状態では、第１側板３と第２側板４及び底板２とで、断面略３角形状に展開するので、焚火台１の形状が安定して得られ、風が吹いても倒れにくい。
【００６２】
（実施形態２）
本発明の実施形態２について、図９〜図１５に基づいて説明する。なお、実施形態２では、実施形態１と異なる部分のみの説明に留め、共通部分の説明を省略する。実施形態２が、実施形態１と異なる主たる部分は、前側制限部材９１ａ及び後側制限部材９１ｂからなる開口調節部材９１を備えることである。前側制限部材９１ａは、使用状態では、底板２の第１折曲部２１ａ、第１側板３の前側折曲部３１ａ、第２側板４の前側折曲部４１ａで囲まれた前側開口部９ａの開口面積を制限して、燃焼空間Ｓへの空気流通を制御できるようになっている。後側制限部材９１ｂは、底板２の第２折曲部２１ｂ、第１側板３の後側折曲部３１ｂ、第２側板４の後側折曲部４１ｂで囲まれた後側開口部９ｂの開口面積を制限して、燃焼空間Ｓへの空気流通を制御できるようになっている。なお、前側制限部材９１ａおよび後側制限部材９１ｂを含んで制限部材９１と称す。
【００６３】
前側制限部材９１ａは、図１１上側に示すように、略矩形状の平板状からなる前側制限本体部９２ａを備える。前側制限本体部９２ａは、先端が僅かに先細形状となり、使用状態（前側開口部９ａの開口面積を制限する状態）で第１側板３との干渉、底板２との干渉を防止でき、不使用時に折り畳めるように回転できる形状になっている。前側制限本体部９２ａの後端に、略直角に折り曲げた前側第１折り曲げ片９３ａが、一体に設けられている。前側第１折り曲げ片９３ａの後端に、逆方向に略直角に折り曲げ、前側制限本体部９２ａと略平行な平面となる前側第２折り曲げ片９４ａが一体に設けられている。前側第１折り曲げ片９３ａは、前側制限本体部９２ａと同じ幅であるが、前側第２折り曲げ片９４ａは、幅が広くなっている。前側第２折り曲げ片９４ａの後端に、幅の狭い前側把持部９５ａが、前側第２折り曲げ片９４ａと同じ方向に延びて、一体に設けられている。前側制限本体部９２ａには、挿入される位置を調整する前側調整凹部９６ａが、複数設けられている。
【００６４】
後側制限部材９１ｂは、図１１下側に示すように、前側制限部材９１ａと類似した形状であり、詳細な説明は省略する。後側制限本体部９２ｂの後端に設けられる後側第１折り曲げ片９３ｂが、前側第１折り曲げ片９３ａと逆方向に直角に折れ曲げられている点が異なるが、後は、前側第２折り曲げ片９４ａ、前側把持部９５ａ、前側調整凹部９６ａと同様に、後側第２折り曲げ片９４ｂ、後側把持部９５ｂ、後側調整凹部９６ｂが設けられている。前側制限本体部９２ａと後側制限本体部９２ｂを含んで制限本体部９２と称す。図１１中、９７は重量軽減のための調整孔である。
【００６５】
図９及び図１０に示すように、第１側板３には、前後方向両端（幅方向両端）に、開口調節部材９１（即ち、前側制限部材９１ａ及び後側制限部材９１ｂ）が挿入可能な挿入スリット３９，３９が設けられている。
【００６６】
開口調節部材９１が、第１側板３の挿入スリット３９に挿入され、且つ第１側板３の内面側に折り畳まれた位置（内面側位置）と開口部９（即ち、前側開口部９ａ及び後側開口部９ｂ）を塞ぐ位置とに回転可能に、第１側板３に組み付けられている。
【００６７】
図９及び図１０に基づいて、前側制限部材９１ａ及び後側制限部材９１ｂの使用状態について説明する。図９に示すように、前側制限本体部９２ａが挿入スリット３９に挿入されて、前側制限本体部９２ａが第２側板４の方に向いて、前側開口部９ａの開口面積を調整する位置になっている。同様に、後側制限本体部９２ｂが挿入スリット３９に挿入されて、後側制限本体部９２ｂが第２側板４の方に向いて、後側開口部９ｂの開口面積を調整する位置になっている。このときに、図１０に示すように、底板２に、上向きの突出するストッパー２５を形成しておき、後側制限本体部９２ｂがこれを跨いで、第２折曲部２１ｂの方に位置するようにすることで、後側制限部材９１ｂが自然に折り畳まれる方向に回転移動することを防止するようになっている。図１０では、説明の便宜上、後側制限部材９１ｂのみを図示したが、前側制限部材９１ａもストッパー（図示省略）で自然に回転することが防止されるようになっている。なお、上記回転防止ができればよいものであり、ストッパー２５の形状はこれに限られるものではない。
【００６８】
次に、図１２〜図１５に基づいて、前側制限部材９１ａの作動状態を詳細に説明する。なお、後側制限部材９１ａも前側制限部材９１ａと同様な作動をするものであり、説明を省略する。
【００６９】
前側開口部９ａ（後側開口部９ｂ）の開口面積を制限する状態、即ち使用状態にする場合には、図１２及び１３に示すように、前側制限本体部９２ａは、第１側板３とほぼ直角に立っており、その先端の下端が底板２に接触し、その先端の上端が第２側板４から僅かに空いている状態となっている。この状態は、前側把持部９５ａを持って、前側第１折り曲げ片９３ａと前側第２折り曲げ片９４ａとの境界部分を挿入スリット３９に対する回転中心として、前側把持部９５ａを幅方向内側に向かって回転し、前側制限本体部９２ａを、幅方向外側に回転させることで、前側制限部材９１ａ、後側制限部材９１ｂが図１０の状態になる。即ち、前側制限本体部９２ａが、第１側板３の内側に折り畳まれた位置から幅方向外側に回転して、前側制限本体部９２ａが第２側板４の方に向いた状態となる。このタイミングで、前側調整凹部９６ａのいずれかが、挿入スリット３９の下端に係合するように下げる。実施形態２では、一番後側の前側調整凹部９６ａが挿入スリット３９の下端に係合している。複数の前側調整凹部９６ａのなかで、先端側の前側調整凹部９６ａを係合するようすれば、前側開口部９ａの開口面積が余り制限されずに、後端側の前側調整凹部９６ａを係合するようすれば、逆に大きく制限される。なお、前側調整凹部９６ａ及び後側調整凹部９６ｂを無くして、適当に前側制限部材９１ａや後側制限部材９１ｂを抜き刺しして、開口面積を調整するようにしてもよい。
【００７０】
前側制限部材９１ａ（後側制限部材９１ｂ）を折り畳む際には、図１４及び図１５に示すように、前側把持部９５ａを持って持ち上げて、前側調整凹部９６ａと挿入スリット３９の下端との係合を外す。そして、前側第１折り曲げ片９３ａと前側第２折り曲げ片９４ａとの境界部分を挿入スリット３９に対する回転中心として、前側把持部９５ａを幅方向中心側から外側に回転させる。これによって、前側制限本体部９２ａは、第２側板４の方に向いた状態から第１側板３の内側の折り畳まれた位置に回転する。後側制限本体部９２ｂも同様な操作で、第１側板３の内側の折り畳まれた位置に回転する。
【００７１】
以上のように、制限部材９１ａ，９１ｂは折り曲げ片９３ａ，９４ａと９３ｂ，９４ｂを回転中心として、第１側板３の内面側位置と開口部９を塞ぐ位置とに回転できる。把持部９５ａ，９５ｂを把持して、挿入スリット３９に対して、開口調節部材９１を取り出したり、挿入したりできるので、操作性に優れる。
【００７２】
なお、実施形態２の第１側板３や第２側板４の展開操作や折り畳み操作は、実施形態１と同様であり、説明を省略する。
【００７３】
実施形態２が、実施形態１と異なる構成部分を説明する。図１６に示すように、被係合部（縦長孔）４３は挿入孔４３ａと係止孔４３ｂとを備える。係合する場合には、係合部（フック）２３の延長部２３ａが挿入孔４３ａを挿通して外に出る。そして、外部に出ている係止片２３ｂが外側から係止孔４３ｂに係止される。これによって、係合部（フック）２３が、被係合部（縦長孔）４３から不用意に外れ難くしている。
【００７４】
また、実施形態２では、燃焼空間Ｓへの空気流通孔３７，４７を、突出部３４でなくて、別の位置に設けている。この空気流通孔３７は、実施形態１でもよく、両方を組み合わせてもよい。
【００７５】
実施形態２では、開口調節部材９１が挿入スリット３９に挿入された状態で、第１側板３の内面側位置に折り畳まれる状態と、開口部９を塞ぐ状態とに回転可能になっているので、焚火台１の使用状態と不使用状態に応じて、開口部９を塞ぐ状態と上記折り畳まれる状態とに簡単な操作で移動できる。使用状態でも、燃焼空間Ｓを狭めることなく、且つ簡単に開口部９の開口面積を制限できる。
【００７６】
なお、開口調節部材９１は、実施形態２の構造に限られるものではなく、別の構造でもよい。例えば、前側制限部材９１ａ（後側制限部材９１ｂ）は、前側第１折り曲げ片９３ａ及び前側第２折り曲げ片９４ａを設けて、スリット３９に対して回転可能になっているが、前側第１折り曲げ片９３ａ及び前側第２折り曲げ片９４ａに限られるものではなく、他の構造で、回転できる構造としてもよい。または、前側制限部材９１ａ（後側制限部材９１ｂ）は、前側第１折り曲げ片９３ａ及び前側第２折り曲げ片９４ａを無くして、前側把持部９５ａを直接一体に設けた構造として、前側把持部９５ａを持って、スリット３９に対して、抜く、或いは差し込むようにしてもよい。また、制限本体部９２の前側制限本体部９２ａに、第１回転接続部５に対して係合・離脱可能な部分を設けて、組み付けるようにしてもよい。この場合であれば、前側第１折り曲げ片９３ａ、前側第２折り曲げ片９４ａ、前側把持部９５ａを省略でき、且つ、焚火台１を組み立てた後に、組み付け、取り外しができる。また、第１側板３、第２側板４又は底板２に、開口調節部材をヒンジで回転可能に接続して、使用状態と非使用状態とに操作できるようにしてもよい。
【００７７】
（その他の実施形態）
また、底板２の強度を高めるために、底板２の下面あるいは上面に、補強用のリブを一体に形成したり、別の補強部材を溶接するようにしてもよい。
【００７８】
また、第１側板３及び第２側板４の下端には、断面Ｌ字状の脚部３６，４６が形成されているが、第１側板３及び第２側板４の下端部を切り欠かずに、第１側板３及び第２側板４の下辺全体が接地するようにしてもよい。
【００７９】
第１側板３の前側折曲部３１ａと第２側板４の前側折曲部４１ａ、底板２の第１折曲部２１ａの間に略三角形状の前側開口部９ａができているが、この開口部９ａを塞ぐ或いは狭くしたい場合には、実施形態２のように開口調節部材９１を設けるのではなく、前側折曲部３１ａ、前側折曲部４１ａ、および／または第１折曲部２１ａの高さを高くして、開口部９ａを狭めるか塞ぐようにしてもよい。
【００８０】
係合機構部７の係合部をフック２３として、被係合部を縦長孔４３としたが、この構造に限られるものではなく、底板２を受け止めて支持でき、且つ第１側板３、第２側板４の下部が、使用状態以上に拡がることを阻止できれば、それでよい。例えば、延長部２３ａの先端が太く、或いは折れ部を備え、縦長孔４３が上側では広く、下側で狭い形状でもよい。
【００８１】
突出部３１，４１は、同じ高さ、同じ幅で形成したが、必ずしも同じ高さ、同じ幅でなくてもよい。
【００８２】
また、折り畳んだ焚火台１を収納する袋やケースを設けてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８３】
本発明は、主に屋外で使用する折り畳み可能な焚火台に好適である。
【符号の説明】
【００８４】
１          焚火台
２          底板
２１ａ      第１折曲部
２１ｂ      第２折曲部
２２        貫通孔（長孔）
２３        係合部（フック）
２３ａ      延長部
２３ｂ      係止片
２５        ストッパー
２７        空気流通孔
３          第１側板
３１ａ      前側折曲部
３１ｂ      後側折曲部
３４        突出部
３５        貫通孔（ボルト孔）
３７        空気流通孔
３８        第１側板スリット
３９        挿入スリット
４          第２側板
４１ａ      前側折曲部
４１ｂ      後側折曲部
４２        貫通孔（ボルト孔）
４３        被係合部（縦長孔）
４４        突出部
４５        貫通孔（ボルト孔）
４７        空気流通孔
４８        第２側板スリット
５          第１回転接続部
５１        ボルト
５２        ナット
６          第２回転接続部
７          係合機構部
８          フレーム部材
８１        フレーム本体部
８２ａ      前側脚部
８２ｂ      後側脚部
Ｓ          燃焼空間
９          開口部
９ａ        前側開口部
９ｂ        後側開口部
９１        開口調節部材
９１ａ      前側制限部材
９１ｂ      後側制限部材
９２        制限本体部
９２ａ      前側制限本体部
９２ｂ      後側制限本体部
９３ａ      前側第１折り曲げ片
９３ｂ      後側第１折り曲げ片
９４ａ      前側第２折り曲げ片
９４ｂ      後側第２折り曲げ片
９５ａ      前側把持部
９５ｂ      後側把持部
９６ａ      前側調整凹部
９６ｂ      後側調整凹部
９７        調整孔
【図１】
0006652421.tif 000002
【図２】
0006652421.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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