(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
柱材及び柱材の上端部に連結された屋根材から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体と、前後方向に隣接する主骨体間に設けられ、前後方向に隣接する主骨体を連結する複数の連結体とを備え、大型のテント倉庫や仮設テントの幕体張設用躯体として使用される骨組構造物であって、前記主骨体の柱材は、縦向き姿勢で対向状に配置された左右の縦材と、左右の縦材同士を連結する複数の斜材と、左右の縦材の下端部同士を連結する下部横材と、下部横材の下端面に設けられ、鉄筋コンクリート製の基礎の上面に当接して基礎に埋設固定されたアンカーボルトに固定されるとともに、左右の縦材の間隔よりも小さい大きさの柱ベースと、左右の縦材の下端部にそれぞれ設けられ、左右の縦材の高さを調整する高さ調整手段とを備えていることを特徴とする骨組構造物。
【請求項２】
前記柱ベースは、下部横材の中央部下端面に水平姿勢で固定されており、下部横材の両端部下端面と鉄筋コンクリート製の基礎の上面との間に隙間が形成されて柱材を左右方向へ揺動できる大きさに設定されていることを特徴とする請求項１に記載の骨組構造物。
【請求項３】
前記高さ調整手段は、各縦材の下端部に設けたナットと、ナットに上下方向へ移動調整自在に螺挿され、頭部が鉄筋コンクリート製の基礎の上面に当接するボルトとから成ることを特徴とする請求項１に記載の骨組構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、資材置き場、商品保管庫、臨時倉庫、仮設倉庫、仮設店舗等として利用される大型のテント倉庫や仮設テント等の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物に係り、特に、地面に構築した鉄筋コンクリート製の基礎の上面にアンカーボルト等により固定される骨組構造物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、大型のテント倉庫や仮設テント等の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物としては、例えば、本件出願人が先に開発した特開平０９−２０９６１３号公報に開示されたテントハウスの骨組構造物が知られている。
【０００３】
即ち、前記骨組構造物は、図示していないが、左右対向状に配設した柱材及び柱材の上端部に斜め横向き姿勢で連結された屋根材により門型の主骨体を形成し、この門型の主骨体を前後方向に所定の間隔を置いて複数配設すると共に、前後方向に隣接する門型の主骨体を筋交及び桁材等の連結体で連結したものである。
【０００４】
しかし、前記骨組構造物は、自重により接地面に自立させ、必要に応じて杭等により接地面に固定されるだけであったので、強風等の大きな外力が作用した場合には、転倒する危険性があった。
【０００５】
また、前記骨組構造物は、主としてコンクリートやアスファルト等で舗装された硬くて平滑な接地面に設置されるように考えられており、柱材の接地面積が比較的小さく設計されていたので、建設現場等のように軟弱で凹凸がある接地面には、容易に設置できなかった。
【０００６】
一方、この種の骨組構造物においては、地面に構築した鉄筋コンクリート製の基礎の上面にアンカーボルト等により固定するものがある。
【０００７】
即ち、前記骨組構造物は、図５及び図６に示す如く、主骨体の柱材３０の下端に柱材３０の幅よりも大き目に形成された長方形の板状の柱ベース３１を水平姿勢で固定し、鉄筋コンクリート製の基礎３２に埋設固定した複数本のアンカーボルト３３を前記柱ベース３１に挿通し、柱ベース３１を二重ナット３４で締め付けることにより基礎３２の上面に固定されるようになっている。
【０００８】
而して、大型の前記骨組構造物を現場において構築する際には、図示していないが、先ず、主骨体の柱材を鉄筋コンクリート製の基礎の所定の位置にアンカーボルト及び二重ナットで固定しながら建てて行くと共に、前後方向に隣接する柱材を筋交及び桁材等の連結体で連結して丁度作業用足場のように自立させる。次に、地上において主骨体の屋根材を左右の柱材の間隔と同じ間隔になるように組み立てると共に、組み立てた屋根材を柱材の前後方向の間隔と同じ間隔になるように前後方向に並べ、前後方向に隣接する複数の屋根材を筋交及び桁材等の連結体で連結して一つのブロックとする。その後、一つのブロックとした屋根材をクレーン等で持ち上げ、屋根材の両端部を左右の柱材の上端部にそれぞれ連結する。以下同様にして、一つのブロックとした屋根材を順次左右の柱材の上端部に連結して行き、屋根材により屋根を形成するようにしている。
【０００９】
このように、大型の骨組構造物においては、複数の屋根材を地上で組み立てて一つのブロックとし、一つのブロックとした屋根材をクレーン等で持ち上げ、屋根材の両端部を左右の柱材の上端部にそれぞれ連結するようにしている。
【００１０】
しかしながら、前記骨組構造物においては、地面に構築した鉄筋コンクリート製の基礎３２の上面が水平に形成されていないと、基礎３２の上面に建てた左右の柱材３０が少し傾いた状態で設置されることになり、この場合には、左右の柱材３０の上端部間の距離と屋根材（図示省略）の両端部間の距離が同じ寸法にならない。特に、大型の骨組構造物では、左右の柱材３２がほんの少し傾いただけでも、左右の柱材３０の上端部間の距離が所定の寸法から大きく外れることになる。
【００１１】
その結果、左右の柱材３０の上端部と屋根材の両端部の位置決めに手数がかかり、柱材３０と屋根材の連結を簡単且つ容易に行えず、骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言う問題があった。最悪の場合には、柱材３０と屋根材を連結できないこともあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開平０９−２０９６１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は、このような問題点に鑑みて為されたものであり、その目的は、鉄筋コンクリート製の基礎の上面が水平に形成されていなくても、骨組構造物を構成する柱材を基礎の上面に鉛直姿勢で建てることができ、柱材と屋根材の連結を円滑且つスムースに行えるようにした骨組構造物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために、本発明に係る骨組構造物は、柱材及び柱材の上端部に連結された屋根材から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体と、前後方向に隣接する主骨体間に設けられ、前後方向に隣接する主骨体を連結する複数の連結体とを備え、大型のテント倉庫や仮設テントの幕体張設用躯体として使用される骨組構造物であって、前記主骨体の柱材は、縦向き姿勢で対向状に配置された左右の縦材と、左右の縦材同士を連結する複数の斜材と、左右の縦材の下端部同士を連結する下部横材と、下部横材の下端面に設けられ、鉄筋コンクリート製の基礎の上面に当接して基礎に埋設固定されたアンカーボルトに固定されるとともに、左右の縦材の間隔よりも小さい大きさの柱ベースと、左右の縦材の下端部にそれぞれ設けられ、左右の縦材の高さを調整する高さ調整手段とを備えていることを特徴とする。
【００１５】
前記柱ベースは、下部横材の中央部下端面に水平姿勢で固定されており、下部横材の両端部下端面と鉄筋コンクリート製の基礎の上面との間に隙間が形成されて柱材を左右方向へ揺動できる大きさに設定されていることが好ましい。
【００１６】
前記高さ調整手段は、各縦材の下端部に設けたナットと、ナットに上下方向へ移動調整自在に螺挿され、頭部が鉄筋コンクリート製の基礎の上面に当接するボルトとから成ることが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の骨組構造物は、柱材を構成する左右の縦材の下端部同士を連結する下部横材の中央部下端面に、鉄筋コンクリート製の基礎に埋設固定されたアンカーボルトに固定される左右の柱材の間隔よりも小さい大きさの柱ベースを水平姿勢で固定し、左右の縦材の下端部に左右の縦材の高さを調整する高さ調整手段をそれぞれ設ける構成としているため、柱材が鉄筋コンクリート製の基礎の上面で柱ベースを中心にして左右方向へ揺動できると共に、柱材の左右の縦材が高さ調整手段により鉄筋コンクリート製の基礎の上面に高さ調整自在に支持されることになる。
その結果、本発明の骨組構造物は、鉄筋コンクリート製の基礎の上面が水平に形成されていなくても、左右の縦材の下端部にそれぞれ設けた高さ調整手段を調整することにより基礎の上面に建てた柱材の傾きを調整することができ、柱材を基礎の上面に鉛直姿勢で建てることができる。
従って、本発明の骨組構造物は、左右の柱材の上端部間の距離が屋根材の両端部間の距離と同じ寸法になり、柱材と屋根材の連結を円滑且つスムースに行え、骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言うことがない。
【００１８】
また、本発明の骨組構造物は、高さ調整手段がナット及びボルトから成るため、構造も簡単で低コストで提供することができると共に、左右の縦材の下端部に取り付けても邪魔になることもない。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る骨組構造物の一実施形態を示し、大型のテント倉庫の幕体張設用躯体を構成した場合の骨組構造物の一部省略正面図である。
【図２】同じく骨組構造物の主骨体を構成する柱材と屋根材を分離した状態の要部の拡大正面図である。
【図３】同じく骨組構造物の要部の拡大図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】従来の骨組構造物の要部の拡大図である。
【図６】図５のＢ−Ｂ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１〜図４は本発明の一実施形態に係る骨組構造物を示し、当該骨組構造物は、例えば、資材置き場、商品保管庫、臨時倉庫、仮設倉庫、仮設店舗等として利用される大型のテント倉庫の幕体張設用躯体として使用されるものであり、左右方向に配置された柱材１及び左右の柱材１の上端部に着脱自在に連結された屋根材２から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体３と、前後方向に隣接する主骨体３の柱材１間及び屋根材２間に着脱自在に設けられ、前後方向に隣接する主骨体３を連結する筋交等の連結体とを備えている。
【００２１】
尚、ここで左右方向とは、骨組構造物の幅方向（図１及び図２の左右方向）を言い、前後方向とは、骨組構造物の奥行方向（図１及び図２の前後方向）を言う。
【００２２】
前記骨組構造物は、地面に構築した鉄筋コンクリート製の基礎４の上面にアンカーボルト５及び二重ナット６により固定されており、骨組構造物全体を幕体（図示省略）で覆うことによりテント倉庫に構成される。
【００２３】
尚、地面に構築した鉄筋コンクリート製の基礎４は、図１〜図３に示す如く、捨てコンクリート７、コンクリート８、上主筋９、下主筋１０、あばら筋１１、アンカーボルト５等から成り、従来公知のものと同様構造に構成されている。また、アンカーボルト５は、基礎４に埋設固定される固定部５ａと、基礎４の上面から上方へ突出するボルト部５ｂとを備えており、ボルト部５ｂには、二重ナット６が着脱自在に螺着されるようになっている。
【００２４】
前記骨組構造物の主骨体３は、図１に示す如く、左右方向に所定の間隔を置いて配設された起立姿勢の左右の柱材１と、左右の柱材１の上端部に着脱自在に連結された山形の屋根材２とから構成されており、両流れタイプの骨組構造物となるように門型に形成されている。
【００２５】
具体的には、前記左右の柱材１は、図１及び図２に示す如く、断面形状が四角形の金属製のパイプ部材により形成され、縦向き姿勢で対向状に配置された左右の縦材１２と、断面形状が円形の金属製のパイプ部材により形成され、左右の縦材１２を連結する複数の斜材１３（ラチス材）と、左右の縦材１２を連結する鋼板製の横材１４と、左右の縦材１２の上端部同士を連結する鋼板製の上部横材１５と、左右の縦材１２の下端部同士を連結する鋼板製の下部横材１６と、下部横材１６に固定された鋼材製の柱ベース１７と、左右の縦材１２の下端部にそれぞれ設けられ、左右の縦材１２の高さを調整する高さ調整手段１８等を備えている。
【００２６】
前記柱ベース１７は、図３及び図４に示す如く、鋼材により平面形状が矩形状に形成されており、下部横材１６の中央部下端面に溶接により水平姿勢で固定され、鉄筋コンクリート製の基礎４の上面に面接触状態で当接するようになっている。また、柱ベース１７には、基礎４に埋設固定されたアンカーボルト５のボルト部５ａが挿通されるボルト挿通孔１７ａが二箇所形成されている。このボルト挿通孔１７ａは、下部横材１６の両面側に位置するように柱ベース１７に形成されている。
【００２７】
従って、柱ベース１７を設けた左右の柱材１は、柱ベース１７の二つのボルト挿通孔１７ａにアンカーボルト５のボルト部５ｂをそれぞれ挿通し、ボルト部５ｂに座金２８を介して二重ナット６を螺着することにより鉄筋コンクリート製の基礎４の上面に固定されることになる。
【００２８】
尚、柱ベース１７の大きさは、下部横材１６の両端部下端面と鉄筋コンクリート製の基礎４の上面との間に隙間が形成されて柱材１を左右方向へ若干量だけ揺動できる大きさに設定されている。この実施形態においては、柱ベース１７の大きさ（左右方向の幅）は、左右の縦材１２の間隔の略１／３〜１／４程度の大きさに設定されている。
【００２９】
前記高さ調整手段１８は、図３及び図４に示す如く、縦材１２の下端に溶接により水平姿勢で固定され、縦材１２の下端開口を閉塞する鋼板製の支持板１８ａと、支持板１８ａの上面（又は下面）に溶接により固定され、支持板１８ａに形成した貫通孔に合致する雌ネジ穴を有するナット１８ｂと、ナット１８ｂに上下方向へ移動調整自在に螺挿され、頭部が下向きのボルト１８ｃとから成り、ボルト１８ｃを回転させてナット１８ｂに対する高さ位置を変え、ボルト１８ｃの頭部を鉄筋コンクリート製の基礎４の上面に当接させることにより左右の縦材１２の高さを調整することができる。
【００３０】
一方、前記屋根材２は、図１及び図２に示す如く、断面形状が四角形の金属製のパイプ部材により形成され、上下に配置された上弦材１９及び下弦材２０と、断面形状が円形の金属製のパイプ部材により形成され、上弦材１９及び下弦材２０を連結する複数の斜材２１（ラチス材）と、上弦材１９及び下弦材２０を連結する鋼板製の鉛直材２２と、上弦材１９に連設されて下向きに折り曲げられた外側連結材１９ａと、断面形状が四角形の金属製のパイプ部材により形成され、上弦材１９及び下弦材２０に連結された鉛直姿勢の内側連結材２３と、外側連結材１９ａ及び内側連結材２３の下端部同士を連結する鋼板製の取付板２４と、断面形状が四角形の金属製のパイプ部材により形成され、外側連結材１９ａと内側連結材２３との間に設けた補強材２５等を備えている。
【００３１】
そして、上述した主骨体３においては、柱材１と屋根材２との間に、柱材１の上端部と屋根材２の下端部を着脱自在に連結する連結手段２６が設けられている。
【００３２】
前記連結手段２６は、図１に示す如く、柱材１の上部横材１５及び屋根材２の取付板２４に面接触状態で当接する長方形状の鋼板製の連結板２６ａと、上部横材１５と連結板２６ａ、取付板２４と連結板２６ａをそれぞれ締め付け固定するボルト・ナットから成る複数の緊締具２６ｂとから構成されている。
【００３３】
また、前後方向に隣接する主骨体３同士を連結する連結体は、Ｘ形状の複数の側面筋交（図示省略）と、Ｘ形状の複数の屋根面筋交（図示省略）と、パイプ材により形成された複数の梁材２７とから成る。
【００３４】
而して、上述した骨組構造物を現場において構築する際には、図示していないが、先ず、主骨体３の柱材１を鉄筋コンクリート製の基礎４の上面に左右一対の状態で且つ前後方向に所定の間隔を空けてアンカーボルト５及び二重ナット６により固定しながら建てて行くと共に、前後方向に隣接する柱材１を側面筋交（図示省略）及び梁材２７等の連結体で連結して丁度作業用足場のように自立させる。このとき、左右の柱材１は、左右の縦材１２の下端部に設けた高さ調整手段１８により傾きを調整し、基礎４の上面に鉛直姿勢で建てる。また、左右の柱材１は、先に高さ調整手段１８により傾きを調整してから、アンカーボルト５及び二重ナット６により鉄筋コンクリート製の基礎４の上面に固定する。
【００３５】
次に、地上において主骨体３の屋根材２を左右の柱材１の間隔と同じ間隔になるように組み立てると共に、組み立てた屋根材２を柱材１の前後方向の間隔と同じ間隔になるように前後方向に並べ、前後方向に隣接する複数の屋根材２を屋根面筋交（図示省略）及び梁材２７等の連結体で連結して一つのブロックとする。
【００３６】
その後、一つのブロックとした屋根材２をクレーン等で持ち上げ、屋根材２の両端部を左右の柱材１の上端部に連結手段２６によりそれぞれ連結する。
【００３７】
以下同様にして、一つのブロックとした屋根材２を順次左右の柱材１の上端部に連結して行き、屋根材２により屋根を形成する。
【００３８】
前記骨組構造物は、柱材１を構成する左右の縦材１２の下端部同士を連結する下部横材１６の中央部下端面に、左右の縦材１２の間隔の略１／３〜１／４程度の大きさの柱ベース１７を水平姿勢で固定し、左右の縦材１２の下端部に左右の縦材１２の高さを調整する高さ調整手段１８をそれぞれ設ける構成としているため、柱材１が鉄筋コンクリートの基礎４の上面で柱ベース１７を中心にして左右方向へ揺動でき、また、柱材１の左右の縦材１２が高さ調整手段１８により鉄筋コンクリート製の基礎４の上面に高さ調整自在に支持されることになる。
その結果、前記骨組構造物は、鉄筋コンクリート製の基礎４の上面が水平に形成されていなくても、左右の縦材１２の下端部に設けた高さ調整手段１８を調整することにより基礎４の上面に建てた柱材１の傾きを調整することができ、柱材１を基礎４の上面に鉛直姿勢で建てることができる。
【００３９】
従って、前記骨組構造物は、左右の柱材１の上端部間の距離が屋根材２の両端部間の距離と同じ寸法になり、柱材１と屋根材２の連結を円滑且つスムースに行え、骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言うことがない。
【００４０】
尚、上記の実施形態においては、左右の縦材１２、上弦材１９、下弦材２０、外側連結材１９ａ、内側連結材２３、補強材２５を角パイプにより形成し、斜材１３，２１を丸パイプにより形成したが、他の実施形態においては、左右の縦材１２、上弦材１９、下弦材２０、外側連結材１９ａ、内側連結材２３、補強材２５を丸パイプにより形成し、斜材１３，２１を角パイプにより形成しても良く、また、左右の縦材１２、上弦材１９、下弦材２０、外側連結材１９ａ、内側連結材２３、補強材２５、斜材１３，２１を中実材により形成しても良い。
【００４１】
また、上記の実施形態においては、横材１４、上部横材１５、下部横材１６、鉛直材２２、取付板２４を鋼板製の板材により形成したが、他の実施形態においては、横材１４、上部横材１５、下部横材１６、鉛直材２２、取付板２４を角パイプや丸パイプ、中実材により形成しても良い。
【００４２】
更に、上記の実施形態においては、骨組構造物の屋根材２を山形に形成したが、他の実施形態においては、骨組構造物の屋根材２を水平に形成しても良い。
【００４３】
更に、上記の実施形態においては、柱材１を左右の縦材１２、斜材１３、横材１４、上部横材１５、下部横材１６等から構成し、屋根材２を上弦材１９、下弦材２０、斜材２１、鉛直材２２等から構成したが、柱材１及び屋根材２の構造は、如何なる構造であっても良い。
【００４４】
更に、上記の実施形態においては、柱ベース１７を鋼材により形成した厚肉の矩形板状としたが、柱ベース１７の形状及び大きさは、上記の実施形態に係るものに限定されるものではなく、柱材１を鉄筋コンクリート製の基礎４の上面で左右方向へ揺動できるように支持することができれば、如何なる形状及び大きさのものであっても良い。
【００４５】
更に、上記の実施形態においては、縦材１２の下端に支持板１８ａにナット１８ｂを固定したが、他の実施形態においては、支持板１８ａを省略し、ナット１８ｂを直接縦材１２の下端部に溶接により固定し、高さ調整手段１８をナット１８ｂとボルト１８ｃとから構成しても良い。
【符号の説明】
【００４６】
１は柱材
２は屋根材
３は主骨体
４は基礎
５はアンカーボルト
１２は縦材
１３は斜材
１６は下部横材
１７は柱ベース
１８は高さ調整手段
１８ｂはナット
１８ｃはボルト
【図１】
0006750851.tif 000002
【図２】
0006750851.tif 000003
【図３】
0006750851.tif 000004
【図４】
0006750851.tif 000005
【図５】
0006750851.tif 000006
【図６】
0006750851.tif 000007