(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）分枝状の第２級アミン及び２−エチルヘキサン酸、３，５，５’−トリメチルヘキサン酸、又はイソステアリン酸から選択されるカルボン酸の反応生成物であるアミド（ただし、前記分枝状の第２級アミンが、第２級アルキル基を有するアミンを含まない）と、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と、
ｃ）ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＩＩ＋の潤滑剤及びそれらの混合物から選択される潤滑剤成分を含む追加の基油と、
を含み、前記アミドが式（Ｉａ）
【化１】
0006795401.tif 000020
のアミドであって、式中、
Ｒ1及びＲ2が、Ｃ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、
Ｒ3が、Ｃ3〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より選択され、
Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状であり、
前記分枝状の第２級アミンの反応体が、式（ＩＩ）
【化２】
0006795401.tif 000021
を有し、式中、Ｒ1及びＲ2はＣ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、潤滑剤組成物。
【請求項２】
未希釈の前記アミドが、ＡＳＴＭ  Ｄ９４３で設定された方法に従って測定して、少なくとも４０時間の加水分解安定性を有する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記組成物の総質量に対して、１ｗｔ％以上９９．９ｗｔ％以下のアミドを含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記組成物の総質量に対して、０．１ｗｔ％以上４０ｗｔ％以下の前記少なくとも１種の添加剤を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記組成物の総質量に対して、１ｗｔ％以上９８．９ｗｔ％以下の前記追加の基油を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
ａ）分枝状の第２級アミン及び２−エチルヘキサン酸、３，５，５’−トリメチルヘキサン酸、又はイソステアリン酸から選択されるカルボン酸の反応生成物であるアミド（ただし、前記分枝状の第２級アミンが、第２級アルキル基を有するアミンを含まない）と、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と、
ｃ）ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＩＩ＋の潤滑剤及びそれらの混合物から選択される潤滑剤成分を含む追加の基油と、
を潤滑剤組成物に加えることを含む、潤滑剤組成物の添加剤の溶解性又は洗浄性を向上させる方法であって、前記アミドが式（Ｉａ）
【化３】
0006795401.tif 000022
のアミドであって、式中、
Ｒ1及びＲ2が、Ｃ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、
Ｒ3が、Ｃ3〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より選択され、
Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状であり、
前記分枝状の第２級アミンの反応体が、式（ＩＩ）
【化４】
0006795401.tif 000023
を有し、式中、Ｒ1及びＲ2はＣ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、方法。
【請求項７】
ａ）分枝状の第２級アミン及び２−エチルヘキサン酸、３，５，５’−トリメチルヘキサン酸、又はイソステアリン酸から選択されるカルボン酸を反応させてアミドを形成する工程（ただし、前記分枝状の第２級アミンが、第２級アルキル基を有するアミンを含まない）と、
ｂ）少なくとも１種の添加剤を前記アミドに加える工程と、
ｃ）ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＩＩ＋の潤滑剤及びそれらの混合物から選択される潤滑剤成分を含む追加の基油を加える工程と、
を含み、前記アミドが式（Ｉａ）
【化５】
0006795401.tif 000024
のアミドであって、式中、
Ｒ1及びＲ2が、Ｃ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、
Ｒ3が、Ｃ3〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より選択され、
Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状であり、
前記分枝状の第２級アミンの反応体が、式（ＩＩ）
【化６】
0006795401.tif 000025
を有し、式中、Ｒ1及びＲ2はＣ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、加水分解に安定である潤滑剤組成物を製造する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本出願は、２０１４年５月１５日出願の米国仮特許出願第６１／９９３５２０号の優先権を主張し、この出願の全ての開示は、参照することにより、全ての目的についてその全体が本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本発明は潤滑剤組成物に関連する。潤滑剤組成物は、自動車、船舶、工業、圧縮、冷凍機、又は他の潤滑分野において使用することができる。特に、本発明は、ベース流体又は添加剤として、アミド、より好ましくは油溶性アミドを含む潤滑剤組成物に関連する。
【背景技術】
【０００３】
潤滑剤組成物は、典型的に、潤滑剤素材及び添加剤パッケージを含み、それらの両方は、潤滑剤組成物の性質及び性能に大きく貢献することができる。
【０００４】
潤滑剤素材の選択は、性質、例えば、酸化安定性及び熱安定性、揮発度、低温流動性、添加剤の溶解力、汚染物質及び分解物質、並びに牽引力に大きな影響を有する場合がある。アメリカ石油協会（ＡＰＩ）は、最近、自動車のエンジン油のための潤滑剤素材の５つのグループを規定した（ＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ１５０９）。
【０００５】
グループＩ、ＩＩ、及びＩＩＩは、飽和量とそれらが含有する硫黄量とによって及びそれらの粘度指数によって分類された鉱物油である。以下の表１は、グループＩ、ＩＩ、及びＩＩＩに対するこれらのＡＰＩ分類を示す。
【０００６】
【表１】
0006795401.tif 000002
【０００７】
グループＩ素材は鉱物油を精油した溶媒であり、それは製造するのに最も安価な素材であり、最近、素材の売上の過半数を占める。それらは十分な酸化安定性、揮発度、低温性能、及び牽引力の性質を提供し、添加剤及び汚染物質に対する極めて良好な溶解力を有する。グループＩＩ素材は、大部分が水素化処理された鉱物油であり、それは、典型的に、グループＩ素材に比べて改良した揮発度及び酸化安定性を提供する。グループＩＩ素材の使用は、米国市場の約３０％に成長した。グループＩＩＩ素材は、厳しく水素化処理された鉱物油であるか、又は、それらはワックス若しくはパラフィン異性化を通じて製造することができる。それらは、グループＩ素材及びグループＩＩ素材よりも良好な酸化安定性及び揮発度を有するが、限られた範囲の商業的に利用可能な粘度を有することで知られる。
【０００８】
グループＩＶ素材は、それらが合成素材、例えば、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯｓ）であるという点でグループＩ〜ＩＩＩとは異なる。ＰＡＯｓは良好な酸化安定性、揮発度、及び低流動点を有する。欠点としては、極性添加剤、例えば耐摩耗添加剤の並の溶解性が挙げられる。
【０００９】
グループＶ素材はグループＩ〜ＩＶに含まれない全ての素材である。例としては、アルキルナフタレン、アルキル芳香族、野菜油、エステル（ポリオールエステル、ジエステル及びモノエステルを含む）、ポリカーボネート、シリコーン油並びにポリアルキレングリコールが挙げられる。
【００１０】
適切な潤滑剤組成物を作り出すために、添加剤が選択した素材中に混合される。添加剤は、潤滑剤素材の安定性を促進するか又は組成物への追加の機能を与えるかのいずれかである。自動車のエンジン油添加剤の例としては、抗酸化剤、耐摩耗剤、洗浄剤、分散剤、粘度指数向上剤、消泡剤、流動点降下剤及び摩耗低減添加剤が挙げられる。
【００１１】
多くの潤滑剤素材及び添加剤は、モノエステル、ジエステル及びポリオールエステルを含むエステルを基材とする。これらのエステル化合物は、潤滑剤組成物に対して良好な性質、例えば、動粘度及び粘度指数を提供する。しかしながら、これらの化合物中のエステル基（−ＣＯＯ−）の存在及び性質は、水が存在することがあるシステムでの加水分解、及び／又は、高温に付されるシステムでの酸化若しくは熱劣化をもたらす。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
したがって、良好な加水分解安定性を示し、並びに、潤滑剤用途での使用のための好ましい物性を有する潤滑剤組成物についてのニーズが存在する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
当技術分野に関連する上記及び／又はその他の欠点に取り組むことが本発明の目的である。
【００１４】
したがって、本発明の第１の態様によれば、
ａ）分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドと、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と
を含む潤滑剤組成物が提供される。
【００１５】
本発明の第２の態様によれば、
ａ）分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドと、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と
を含む潤滑剤組成物を使用することを含む、潤滑剤組成物の添加剤の溶解性又は洗浄性を向上させる方法が提供される。
【００１６】
好ましい態様においては、
ａ）分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドと、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と
を含む潤滑剤組成物を使用することを含む、潤滑剤組成物の添加剤の溶解性を向上させる方法が提供される。
【００１７】
本明細書で使用される場合、「添加剤の溶解性」という用語の使用に関しては、透明な、すなわち、濁りがなく非分離で、沈殿物のない溶液を製造するための、潤滑剤組成物内で溶解する１種又は複数種の添加剤の能力を意味する。
【００１８】
本発明の第３の態様によれば、潤滑剤組成物の添加剤の溶解性又は洗浄性を向上させるような、分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドの使用が提供される。
【００１９】
本発明の更なる態様によれば、加水分解に安定な潤滑剤組成物を製造するような、分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドの使用が提供される。
【００２０】
本明細書で説明する潤滑剤組成物は、自動車又は船舶のエンジン油、自動車又は船舶のギア油若しくは変速機油、工業ギア油、或いは、タービン油、作業油、圧縮油、切削油、圧延油、掘削油、冷凍機油などとして使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
（原文記載なし）
【発明を実施するための形態】
【００２２】
分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドは、第３級アミドである。好ましくは、アミドは立体障害性である。「立体障害性」という用語に関しては、アミド基−ＮＣＯ−が、更なる反応からアミド基を守る、大きな及び／又は分枝状の部分と結合することを意味する。「大きな」基とは、任意の分枝状又は直鎖状のヒドロカルビル鎖を意味する場合がある。
【００２３】
好ましくは、潤滑剤組成物は式（Ｉａ）又は（Ｉｂ）、
【化１】
0006795401.tif 000003
【化２】
0006795401.tif 000004
のアミドを含み、式中、
Ｒ1及びＲ2が、Ｃ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、
Ｒ3が、Ｃ3〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より選択され、
Ｒ4が、Ｃ1〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビレン基からなる群より選択され、
ｎが０又は１であり、
少なくともＲ1及びＲ2の１つが分枝状である。
【００２４】
本明細書で使用する場合、「ヒドロカルビル基」という用語に関しては、炭素原子に結合している水素原子が炭化水素の分子から取り除かれた場合に形成する、炭素原子上の結合の開放点を含有する一片である、炭素原子及び水素原子のみからなる非環状又は環状の官能基を意味する。「ヒドロカルビル基」という用語の定義は、本明細書で使用する場合、（飽和した）アルキル基、（炭素−炭素の二重結合を含有する）アルケニル基、及び（炭素−炭素の三重結合を含有する）アルキニル基を含む。好ましくは、本明細書で言及するヒドロカルビル基は、アルキル基又はアルケニル基、より好ましくはアルキル基である。好ましくは、本明細書で言及するヒドロカルビル基は非環状である。
【００２５】
本明細書で使用する場合、「ヒドロカルビレン基」という用語に関しては、２つの水素原子が炭化水素の分子から取り除かれた場合に形成する、炭素原子上の結合の２つの開放点か又は２つの分離した炭素原子上それぞれの結合の１つの開放点かを含有する一片である、炭素原子及び水素原子のみからなる非環状又は環状の官能基を意味する。「ヒドロカルビレン基」という用語の定義は、本明細書で使用する場合、（飽和した）アルキレン基、（炭素−炭素の二重結合を含有する）アルケニレン基、及び（炭素−炭素の三重結合を含有する）アルキニレン基を含む。好ましくは、本明細書で言及するヒドロカルビレン基は、アルキレン基又はアルケニレン基、より好ましくはアルキレン基である。好ましくは、本明細書で言及するヒドロカルビレン基は非環状である。好ましくは、ヒドロカルビレン基上の結合の開放点は、ヒドロカルビレン鎖の末端炭素原子上にある。
【００２６】
基Ｒ1及びＲ2は、いずれも分枝状の第２級アミン反応体中に存在する。基Ｒ3及びＲ4は、存在する場合は、カルボン酸反応体中に存在する。
【００２７】
好ましくは、Ｒ1及びＲ2は、互いに独立してＣ3〜Ｃ15のヒドロカルビル基、より好ましくはＣ3〜Ｃ13のヒドロカルビル基、及び最も好ましくはＣ3〜Ｃ10のヒドロカルビル基である。好ましくは、Ｒ1及びＲ2は、互いに独立してＣ3〜Ｃ15のアルキル基、より好ましくはＣ3〜Ｃ13のアルキル基、及び最も好ましくはＣ3〜Ｃ10のアルキル基である。
【００２８】
好ましくは、Ｒ1及びＲ2の両方が分枝状である。好ましくは、Ｒ1及びＲ2の両方が飽和である。
【００２９】
Ｒ1及びＲ2は同一であることもでき又は異なることもできる。好ましくは、Ｒ1及びＲ2は互いに同一である。好ましくは、Ｒ1及びＲ2の両方が分枝状であり、飽和であり、Ｃ3〜Ｃ15のアルキル基、より好ましくはＣ3〜Ｃ13のアルキル基、最も好ましくはＣ3〜Ｃ8のアルキル基である。
【００３０】
Ｒ3は、好ましくは、Ｃ2〜Ｃ35のヒドロカルビル基、好ましくはＣ3〜Ｃ23のヒドロカルビル基、より好ましくはＣ5〜Ｃ21のヒドロカルビル基、及び最も好ましくはＣ6〜Ｃ17のヒドロカルビル基である。Ｒ3は、好ましくは、Ｃ2〜Ｃ35のアルキル基又はアルケニル基、好ましくはＣ3〜Ｃ23のアルキル基又はアルケニル基、より好ましくはＣ5〜Ｃ21のアルキル基又はアルケニル基、及び最も好ましくはＣ6〜Ｃ17のアルキル基又はアルケニル基である。Ｒ3は、好ましくは、Ｃ2〜Ｃ35のアルキル基、好ましくはＣ3〜Ｃ23のアルキル基、より好ましくはＣ5〜Ｃ21のアルキル基、及び最も好ましくはＣ6〜Ｃ17のアルキル基である。
【００３１】
好ましくは、Ｒ4はＣ1〜Ｃ40のヒドロカルビレン基、好ましくはＣ1〜Ｃ16又はＣ24〜Ｃ40のヒドロカルビレン基、より好ましくはＣ1〜Ｃ12又はＣ28〜Ｃ38のヒドロカルビレン基、及び最も好ましくはＣ1〜Ｃ8又はＣ34のヒドロカルビレン基である。Ｒ4は、好ましくはＣ1〜Ｃ40のアルキレン基又はアルケニレン基、好ましくはＣ1〜Ｃ16又はＣ24〜Ｃ40のアルキレン基又はアルケニレン基、より好ましくはＣ1〜Ｃ12又はＣ28〜Ｃ38のアルキレン基又はアルケニレン基、及び最も好ましくはＣ1〜Ｃ8又はＣ34のアルキレン基又はアルケニレン基である。Ｒ4は好ましくはアルキレン基である。
【００３２】
好ましくは、ｎは１である。
【００３３】
好ましくは、分枝状の第２級アミン反応体は、式（ＩＩ）
【化３】
0006795401.tif 000005
を有し、式中、Ｒ1及びＲ2は上で規定した通りであり、Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つは分枝状である。好ましくは、Ｒ1及びＲ2の両方が分枝状である。より好ましくは、Ｒ1及びＲ2は互いに同一である。
【００３４】
適切な分枝状の第２級アミン反応体の例としては、限定されないが、ジ−（２−エチルヘキシル）アミン（別名称：（ジ−２−ＥＨＡ）又はビス−（２−エチルヘキシルアミン）、ＯＸＥＡ及びＢＡＳＦから入手可能）、ジイソプロピルアミン（別名称：Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミン又はＤＩＰＡ、米国特許第２６８６８１１号明細書に記載されるように製造される）、ジトリデシルアミン（異性体の混合物）（ＢＡＳＦから入手可能）、並びにジイソブチルアミン（別名称：ビス（２−メチルプロピル）アミン、ジ−イソ−ブチルアミン又はＮ，Ｎ−ビス（２−メチルプロピル）アミン、ＢＡＳＦ、Ｓｈａｎｇｈａｉ  Ｈａｎｈｏｎｇ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ及びその他から入手可能）、より好ましくはジ−（２−エチルヘキシル）アミン又はジイソプロピルアミンが挙げられる。
【００３５】
本発明での使用に適した第２級アミンは、以下の特許、米国特許出願第２００７／０２３２８３３Ａ１号明細書、米国特許第８０３４９７８Ｂ２号明細書、同第４２０７２６３号明細書に記載されるように、一般的に、対応するアルコール、ケトン若しくはアルデヒド、及びアンモニア、又は第１級アミンから製造される。アルコールは、しばしば、一酸化炭素、水素及び二酸化炭素を含有するガスと反応する、対応するオレフィンからの触媒のヒドロホルミル化又は水素化（代替的に「オキソ法」と呼ばれる）を通じて得られる（プロセスの例は、米国特許第３２７８６１２Ａ号明細書及び米国特許第４２０７２６３号明細書に記載される）。
【００３６】
カルボン酸反応体は、モノカルボン酸又はジカルボン酸であることができる。カルボン酸がモノカルボン酸である場合、アミドはモノアミドであることが好ましい。カルボン酸がジカルボン酸である場合、アミドはジアミドであることが好ましい。
【００３７】
カルボン酸がモノカルボン酸である場合、得られるアミドは式（Ｉａ）の化合物である。
【００３８】
この実施形態においては、モノカルボン酸は分枝状又は直鎖状であることができ、飽和又は不飽和であることができる。モノカルボン酸は、好ましくは３６個以下の炭素原子、好ましくは２２個以下の炭素原子、及び最も好ましくは１８個以下の炭素原子を含む。モノカルボン酸は、好ましくは４個以上の炭素原子、好ましくは６個以上の炭素原子、及び最も好ましくは８個以上の炭素原子を含む。適切な分枝状又は直鎖状のモノカルボン酸の例としては、限定されないが、直鎖酸、例えば、ヘキサン酸、ヘプタン酸、カプリル酸、ノナン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ヘプタデカン酸、ステアリン酸、アラキン酸、及びベヘン酸；イソ−酸、例えば、イソステアリン酸、イソミリスチン酸、イソパルミチン酸、イソアラキン酸、及びイソベヘン酸；ネオ−酸、例えば、ネオカプリル酸；アンテイソ酸；ポリ分枝酸、例えば、２−エチルヘキサン酸、及び３，５，５’−トリメチルヘキサン酸；不飽和酸、例えば、オレイン酸、イソオレイン酸、リノール酸、リノレン酸、エルカ酸、及びパルミトオレイン酸が挙げられる。
【００３９】
好ましくは、モノカルボン酸は飽和である。好ましくは、モノカルボン酸は、２−エチルヘキサン酸、３，５，５’−トリメチルヘキサン酸、カプリル酸／カプリン酸、ラウリン酸、ステアリン酸、及びイソステアリン酸を含む群より選択される。好ましくは、モノカルボン酸は分枝状である。最も好ましくは、モノカルボン酸は、２−エチルヘキサン酸、３，５，５’−トリメチルヘキサン酸、又はイソステアリン酸である。
【００４０】
カルボン酸がジカルボン酸である場合、得られるアミドは式（Ｉｂ）の化合物である。
【００４１】
１つの実施形態においては、ジカルボン酸は、直鎖状又は分枝状であり、飽和又は不飽和の２価のＣ2〜Ｃ14の酸である。この実施形態においては、ジカルボン酸は、好ましくは１２個以下の炭素原子、及び最も好ましくは１０個以下の炭素原子を含む。この実施形態においては、ジカルボン酸は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、マレイン酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン酸、及びドデカン酸、好ましくはアジピン酸、スベリン酸及びセバシン酸、より好ましくはアジピン酸を含む群より選択することができる。
【００４２】
好ましくは、ジカルボン酸は直鎖状である。好ましくは、ジカルボン酸は飽和である。
【００４３】
ジカルボン酸はダイマー酸であることができる。この実施形態においては、ダイマー酸は、好ましくは、２４〜５２個の炭素原子、好ましくは２８〜４８個の炭素原子、より好ましくは３２〜４６個の炭素原子、及び最も好ましくは３６〜４４個の炭素原子を含む。好ましくは、ダイマー酸はＣ３６のダイマー酸である。
【００４４】
「ダイマー脂肪酸」という用語は当技術分野でよく知られており、モノ−若しくはポリ不飽和脂肪酸及び／又はそれらのエステルの二量化生成物を言い表す。好ましいダイマー酸は、Ｃ10〜Ｃ30、より好ましくはＣ12〜Ｃ24、具体的にはＣ14〜Ｃ22、及び特にＣ18アルキル鎖である。適切なダイマー脂肪酸としては、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、パルミトオレイン酸、及びエライジン酸の二量化生成物が挙げられる。天然油脂、例えば、ヒマワリ油、大豆油、オリーブ油、菜種油、綿実油及びトール油の加水分解で得られた不飽和脂肪酸の混合物の二量化生成物をまた使用することができる。例えば、ニッケル触媒を使用することで水素化したダイマー脂肪酸をまた用いることができる。
【００４５】
ダイマー脂肪酸に加えて、二量化は、通常、様々な量のオリゴマー脂肪酸（いわゆる「トリマー」）及びモノマー脂肪酸（いわゆる「モノマー」）の残留物、または存在するそれらのエステルを生じる。モノマーの量は、例えば、蒸留によって減らすことができる。特に好ましいダイマー脂肪酸は、７０ｗｔ％超、より好ましくは８５ｗｔ％超、及び具体的には９４ｗｔ％超のジカルボン酸（又はダイマー酸）の含有量を有する。
【００４６】
カルボン酸はモノカルボン酸であることが好ましい。
【００４７】
前記カルボン酸の混合物を、アミドの製造のための初期材料として使用することができる。カルボン酸の混合物を用いるが、好ましくは、その混合物は２種以上のモノカルボン酸の混合物又は２種以上のジカルボン酸の混合物、より好ましくは２種のモノカルボン酸の混合物である。前記酸の混合物は、例えば、Ｐｒｏｃｔｏｒ＆Ｇａｍｂｌｅ製のＣ−８１０Ｌ（商標）として商業的に入手可能なカプリル酸及びカプリン酸である、混合物として商業的に入手可能であることができる。
【００４８】
本明細書での使用に適したカルボン酸は、天然物、例えば、植物性エステル又は動物性エステルから得ることができる。例えば、酸は、パーム油、菜種油、パーム核油、ヤシ油、ババス油、大豆油、ヒマシ油、ヒマワリ油、オリーブ油、亜麻仁油、綿実油、ベニバナ油、タロー、鯨油又は魚油、グリース、ラード、及びそれらの混合物から得ることができる。カルボン酸はまた、合成的に調製することができる。比較的純粋な不飽和カルボン酸、例えば、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、パルミトオレイン酸、及びエライジン酸を分離することができて、又は粗な不飽和カルボン酸混合物を用いることができる。樹脂酸、例えば、トール油中に存在するような樹脂酸をまた使用することができる。
【００４９】
上記の内容からわかるように、本発明における前記アミドを作るために使用される酸及びアミンは商業的な供給源からのものであり、検討中の１００ｗｔ％の酸又はアルコール成分を必ずしも含まなくてよい。そのような商業的な製品は、通常、過半数の割合の他の異性体を含む一次製品、及び／又はより短い若しくはより長い鎖長の追加製品を含む。これにより、アミド化反応の反応生成物であるアミドの性質の多様性をもたらすことができる。
【００５０】
好ましくは、アミドは、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５で設定された方法に従って測定して、４０℃で、５ｃＳｔ以上、好ましくは１０ｃＳｔ以上、より好ましくは１５ｃＳｔ以上の動粘度を有する。好ましくは、アミドは、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５で設定された方法に従って測定して、４０℃で、３２０ｃＳｔ以下、好ましくは２８０ｃＳｔ以下、より好ましくは２５０ｃＳｔ以下の動粘度を有する。
【００５１】
好ましくは、アミドは、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５で設定された方法に従って測定して、１００℃で、１ｃＳｔ以上、好ましくは２ｃＳｔ以上、より好ましくは２．５ｃＳｔ以上の動粘度を有する。好ましくは、アミドは、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５で設定された方法に従って測定して、１００℃で、５０ｃＳｔ以下、好ましくは４５ｃＳｔ以下、より好ましくは４０ｃＳｔ以下の動粘度を有する。
【００５２】
好ましくは、アミドは、ＡＳＴＭ  Ｄ９７で設定された方法に従って測定して、約−２０℃以下、より具体的には−２５℃以下、及び特に−３０℃以下の流動点を有する。
【００５３】
好ましくは、未希釈のアミドは、ＡＳＴＭ  Ｄ９４３で設定された方法に従って測定して、４０時間以上、好ましくは４５時間以上、及び最も好ましくは５０時間以上の加水分解安定性を有する。
【００５４】
潤滑剤組成物は、１種又は複数種のアミド成分を含むことができる。好ましくは、潤滑剤組成物は、１種のみのアミド成分を含む。
【００５５】
潤滑剤組成物は２種以上のアミドを含み、各アミドは異なる性質を持った状態で選択することができる。好ましくは、各アミドの性質は上で説明したような性質の値の範囲内である。しかしながら、代替的に、少なくとも１種のアミドの１つ又は複数の性質は、アミドの混合物の性質が上で説明したような性質の値の範囲内であるという条件で、上で説明したような性質の値の範囲外であることができる。
【００５６】
好ましくは、潤滑剤組成物は非水性である。しかしながら、潤滑剤組成物の成分は、少量の残水（水滴）を含有することがあり、したがって、潤滑剤組成物中に存在することがある。潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して５ｗｔ％未満の水を含んでよい。より好ましくは、潤滑剤組成物は実質的に水を含まない、すなわち、その組成物の総質量に対して２ｗｔ％未満、１ｗｔ％未満、又は好ましくは０．５％未満の水を含有する。
【００５７】
好ましくは、潤滑剤組成物は実質的に無水物である。
【００５８】
潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、０．１ｗｔ％以上、好ましくは０．５ｗｔ％以上、より好ましくは１ｗｔ％以上、及び望ましくは２ｗｔ％以上の前記少なくとも１種の添加剤を含むことができる。潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、４０ｗｔ％以下、好ましくは３０ｗｔ％以下、より好ましくは２０ｗｔ％以下、及び望ましくは１０ｗｔ％以下の前記少なくとも１種の添加剤を含むことができる。
【００５９】
潤滑剤組成物は、エンジン油、作動油若しくは作動流体、ギア油、チェーン油、金属加工流体又は冷凍機油であることができる。潤滑剤組成物をその意図した使用に適用するために、潤滑剤組成物は、１種又は複数種の以下の添加剤種を含むことができる。
【００６０】
１．分散剤：例えば、アルケニルスクシンイミド、アルケニルコハク酸エステル、その他の有機化合物で改質されたスクシンイミド、エチレンカーボネート若しくはホウ酸を用いた事前処理によって改質されたアルケニルスクシンイミド、ペンタエリスリトール、フェネート−サリシレート及びそれらの事前処理した類似体、アルカリ金属若しくは混合アルカリ金属、アルカリ土類金属ホウ酸塩、水和アルカリ金属ホウ酸塩の分散体、アルカリ土類金属ホウ酸塩の分散体、ポリアミド無灰分散剤など、又はそのような分散剤の混合物である。
【００６１】
２．抗酸化剤：抗酸化剤は、鉱物油の使用中に悪化するという傾向を減らし、その悪化は、金属表面のスラッジやワニス系沈着物のような酸化生成物によって、及び粘度の増加によって現れる。抗酸化剤の例としては、フェノール型（フェノール系）酸化防止剤、例えば、４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデン−ビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ｌ−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノ−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ〜ブチルベンジル）−スルフィド、及びビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）が挙げられる。酸化防止剤の他の種類としては、アルキル化ジフェニルアミン（例えば、Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ製のＩＲＧＡＮＯＸ（登録商標））、金属ジチオカルバメート（例えば、ジチオカルバミン酸亜鉛）、及びメチレンビス（ジブチルジチオカルバメート）が挙げられる。
【００６２】
３．耐摩耗剤：それらの名称が暗に示すように、これらの薬剤は可動金属部の摩耗を減少させる。そのような薬剤の例としては、リン酸塩、亜リン酸塩、カルバミン酸塩、エステル、硫黄含有化合物、及びモリブデン複合体が挙げられる。
【００６３】
４．乳化剤：例えば、直鎖アルコールエトキシレートである。
【００６４】
５．解乳化剤：例えば、アルキルフェノール及びエチレン酸化物の付加物、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、並びにポリオキシエチレンソルビタンエステルである。
【００６５】
６．極圧剤（ＥＰ剤）：例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（第１級アルキル、第２級アルキル、及びアリール型）、硫化油、ジフェニルスルフィド、メチルトリクロロステアレート、塩化ナフタレン、フルオロアルキルポリシロキサン、及びナフテン酸鉛である。好ましいＥＰ剤は、例えば、耐摩耗作動流体組成物用の共添加剤（ｃｏ−ａｄｄｉｔｉｖｅ）成分の１つとして、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ又はＺＤＤＰ）である。
【００６６】
７．多機能型添加剤：例えば、硫化オキシモリブデンジチオカルバメート、硫化オキシモリブデンオルガノホスホロジチオアート、オキシモリブデンモノグリセリド、オキシモリブデンジエチレートアミド、アミン−モリブデン錯体化合物、及び硫黄含有モリブデン錯体化合物である。
【００６７】
８．粘度指数向上剤：例えば、ポリメタクリレートポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、スチレン−イソプレンコポリマー、水素化スチレン−イソプレンコポリマー、ポリイソブチレン、及び分散型粘度指数向上剤である。
【００６８】
９．流動点降下剤：例えば、ポリメタクリレートポリマーである。
【００６９】
１０．抑泡剤：例えば、アルキルメタクリレートポリマー及びジメチルシリコーンポリマーである。
【００７０】
１１．摩擦緩和剤、好ましくは摩擦低減剤：例えば、エステル、部分エステル、ホスホネート、オルガノモリブデン系化合物、脂肪酸、高級アルコール、脂肪酸エステル、硫黄含有エステル、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、及びリン酸エステルのアミン塩である。
【００７１】
１種又は複数種の添加剤は、商業的に入手可能な添加剤パックの形態で入手することができる。そのような添加剤パックは、その添加剤パックの所望の使用に応じて組成物を変化させる。当業者は、エンジン油、ギア油、作動流体及び金属加工流体のそれぞれについて、適切な商業的に入手可能な添加剤パックを選択することができる。エンジン油に対して適切な添加剤パックの例は、ＨＩＴＥＣ（登録商標）１１１００（例えば、Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、米国）であり、それは潤滑剤組成物の約１０ｗｔ％で使用することが推奨される。ギア油に対して適切な添加剤パックの例は、ＡＤＤＩＴＩＮ（登録商標）ＲＣ９４５１（例えば、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅ  Ｒｈｅｉｎａｕ  ＧｍｂＨ、ドイツ）であり、それは潤滑剤組成物の１．５ｗｔ％と３．５ｗｔ％の間で使用することが推奨される。作動油又は作動流体に対して適切な添加剤パックの例は、ＡＤＤＩＴＩＮ（登録商標）ＲＣ９２０７（例えば、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅ  Ｒｈｅｉｎａｕ  ＧｍｂＨ、ドイツ）であり、それは潤滑剤組成物の約０．８５ｗｔ％で使用することが推奨される。金属加工流体に対して適切な添加剤パックの例は、ＡＤＤＩＴＩＮ（登録商標）ＲＣ９４１０（例えば、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅ  Ｒｈｅｉｎａｕ  ＧｍｂＨ、ドイツ）であり、それは潤滑剤組成物の２ｗｔ％と７ｗｔ％の間で使用することが推奨される。
【００７２】
本発明に係る潤滑剤組成物は、追加の基油と共に前記アミド及び前記少なくとも１種の添加剤を含むことができるか、又は前記アミド及び前記１種又は複数種の添加剤から本質的になることができる。
【００７３】
潤滑剤組成物が前記アミド及び前記１種又は複数種の添加剤から本質的にならない場合は、その潤滑剤組成物の残りは、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＩＩ＋（ガス−潤滑剤を含む）、ＩＶ、ＩＶ＋及びＶの潤滑剤及びそれらの２種以上の混合物から選択される潤滑剤成分である追加の基油を含む。
【００７４】
適切なグループＩＩＩ潤滑剤の例としては鉱物油が挙げられる。適切なグループＩＶ潤滑剤の例としては、Ｃ8〜Ｃ12のα−オレフィンから誘導されて、かつ、１００℃で３．６〜８ｃＳｔの範囲の動粘度を有するポリ−α−オレフィンが挙げられる。グループＶ潤滑剤の例としては、アルキルナフタレン、アルキルベンゼン及びエステル（例えば、１価アルコール及び／又はポリオールから誘導されるエステル）、並びにモノカルボン酸又はポリカルボン酸が挙げられる。アルキルナフタレンの例としては、Ｍｏｂｉｌから入手可能なＳＹＮＥＳＳＴＩＣ（商標）５及びＳＹＮＥＳＳＴＩＣ（商標）１２アルキルナフタレンが挙げられる。エステルの例は、ＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）１９７６のモノエステル及びＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）３９７０のＴＭＰｎＣ8／ｎＣ10ポリオールエステルである。ＧＴＬ素材は天然ガス（すなわち、メタン及び高級アルカン）を合成ガス（一酸化炭素及び水素）に転換して、次いで、オリゴマー化（例えば、フィッシャー−トロプシュ法）を通じて、より高い分子量の分子に転換することによって作られて、その分子は水素化分解されて所望の潤滑剤の沸点／粘度の範囲でイソ−パラフィンを製造する。ＧＴＬ素材は、ほんの僅かに商業化されているだけであり、したがって自由に入手可能であるそれらに関するデータはほとんどないか又は全くない。知られている限りでは、そのようなＧＴＬ素材は、ポリ−α−オレフィンと同様の粘度等級を有する。
【００７５】
好ましくは、前記追加の基油に対するアミドの質量比は１００：０と１：９９の間、好ましくは９９：１と１：９９の間、より好ましくは６０：４０と２：９８の間、より具体的には４０：６０と３：９７の間、特に２０：８０と５：９５の間である。
【００７６】
好ましくは、潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、１ｗｔ％以上、好ましくは２ｗｔ％以上、より好ましくは５ｗｔ％以上のアミドを含む。好ましくは、潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、９９．９ｗｔ％以下、好ましくは９９ｗｔ％以下、好ましくは９０ｗｔ％以下、好ましくは８０ｗｔ％以下、より好ましくは５０ｗｔ％以下、より具体的には３０ｗｔ％以下、最も好ましくは２０ｗｔ％以下、及び望ましくは１０ｗｔ％以下のアミドを含む。
【００７７】
前で説明したように、潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、０．１ｗｔ％以上、好ましくは０．５ｗｔ％以上、より好ましくは１ｗｔ％以上、及び望ましくは２ｗｔ％以上の前記少なくとも１種の添加剤を含むことができる。潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、４０ｗｔ％以下、好ましくは３０ｗｔ％以下、より好ましくは２０ｗｔ％以下、及び望ましくは１０ｗｔ％以下の前記少なくとも１種の添加剤を含むことができる。
【００７８】
好ましくは、潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、１ｗｔ％以上、好ましくは２０ｗｔ％以上、より好ましくは４０ｗｔ％以上、及び最も好ましくは６０ｗｔ％以上の追加の基油を含む。好ましくは、潤滑剤組成物は、その組成物の総質量に対して、９８．９ｗｔ％以下、好ましくは９８ｗｔ％以下、より具体的には９５ｗｔ％以下、及び最も好ましくは９０ｗｔ％以下の追加の基油を含む。
【００７９】
１つの実施形態においては、本発明の潤滑剤組成物はエンジン油として、好ましくは自動車又は船舶のエンジン油、より好ましくは自動車のエンジン油に使用される。潤滑剤組成物がエンジン油である場合、添加剤はそのエンジン油の総質量に対して、０．１〜３０ｗｔ％の範囲の濃度で存在することが好ましい。
【００８０】
自動車のエンジン油について、追加の基油という用語はガソリン及びディーゼル（高負荷ディーゼル（ＨＤＤＥＯ）を含む）のエンジン油の両方を含む。追加の基油は、任意のグループＩ〜グループＶの基油（グループＩＩＩ＋ガス〜液体を含む）又はそれらの混合物から選ぶことができる。好ましくは、追加の基油は、その主成分としてグループＩＩ、グループＩＩＩ、又はグループＩＶの基油の１つ、特にグループＩＩＩの基油を有する。主成分に関しては、５０ｗｔ％以上、好ましくは６５ｗｔ％以上、より好ましくは７５ｗｔ％以上、特に８５ｗｔ％以上の追加の基油を意味する。
【００８１】
追加の基油はまた、微量成分として、すなわち、好ましくは３０ｗｔ％未満、より好ましくは２０ｗｔ％未満、特に１０ｗｔ％未満の、その追加の基油中の主成分として使用されていない、任意の又はグループＩＩＩ＋、ＩＶの基油及び／若しくはグループＶの基油の混合の共基油（ｃｏ−ｂａｓｅ  ｏｉｌ）を含むことができる。そのようなグループＶの基油の例としては、アルキルナフタレン、アルキル芳香族、野菜油、エステル（例えば、モノエステル、ジエステル及びポリオールエステル）、ポリカーボネート、シリコーン油並びにポリアルキレングリコールが挙げられる。２種以上のグループＶ素材が存在することができる。好ましいグループＶ素材はエステル、具体的にはポリオールエステルである。
【００８２】
エンジン油については、素材は、ＳＡＥ粘度等級０Ｗ〜１５Ｗの範囲であることができる。その粘度指数は、好ましくは９０以上、より好ましくは１０５以上である。素材は、好ましくは１００℃で３〜１０ｍｍ2／秒、より好ましくは４〜８ｍｍ2／秒の粘度を有する。ＡＳＴＭ  Ｄ−５８００に従って測定して、ノアック揮発度は、好ましくは２０％未満、より好ましくは１５％未満である。
【００８３】
好ましくは、エンジン油は低粘度エンジン油であり、好ましくは、そのエンジン油は５Ｗ未満のＳＡＥ等級、より特別には０ＷのＳＡＥ等級を有する。低粘度エンジン油はますます望ましいものになり、多くの割合の現在のエンジン潤滑剤基油がこの目的に適さない。そのような潤滑剤の幾つかの欠点としては、（膜厚に影響する）基油の粘度指数により及ぼされる固有の限界、及び揮発度を上昇させる（すなわち、潤滑剤のノアック蒸発損失を増加させる）ことなく粘度を下げることができないことが挙げられる。追加的に、極めて低粘度のエステルはまた、エステルが高い投与率、例えば、１５ｗｔ％超で使用される場合は、ＺＤＤＰのような耐摩耗剤との競合が原因で、シール相溶性の問題及び潜在的な摩耗の問題を引き起こすことがある高い極性を有する場合がある。例えば、ジ−イソオクチルアジペートは４１のＮＰＩを有する。それに加えて、低い揮発度を与えるように最適化された低粘度潤滑剤はまた、低粘度指数（＜１２５）、不十分な低温流れ性質、又は（ｇｅｍジメチル分枝が存在する成分の使用からの）不十分な酸化安定性から生じるより短い排出間隔、のいずれかに悩まされる場合がある。本発明のアミドは、それらが、良好な粘度を提供して、同時に良好な加水分解性、熱安定性及び酸化安定性を提供するため、低粘度の系に対してエンジン潤滑剤基油が存在するという、安定かつ多くの場合で有利な代替案を提供する。
【００８４】
エンジン油については、摩耗低減剤は、そのエンジン油の総質量に対して、０．２ｗｔ％以上、好ましくは０．３ｗｔ％以上、より好ましくは０．５ｗｔ％以上のレベルで存在することができる。摩耗低減剤は、そのエンジン油の総質量に対して、５ｗｔ％以下、好ましくは３ｗｔ％以下、より好ましくは２ｗｔ％以下のレベルで存在することができる。
【００８５】
自動車のエンジン油はまた、そのエンジン油の総質量に対して、０．１ｗｔ％と３０ｗｔ％の間、より好ましくは０．５ｗｔ％と２０ｗｔ％の間、さらにより好ましくは１ｗｔ％と１０ｗｔ％の間のレベルで、公知の機能性の他の種類の添加剤を含むことができる。これらの追加の添加剤としては、洗浄剤、分散剤、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、耐摩耗添加剤、消泡剤、流動点降下剤、粘度指数向上剤、及びそれらの混合物を挙げることができる。粘度指数向上剤としては、ポリイソブテン、ポリメタクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、アルケニルアリール共役ジエンコポリマー及びポリオレフィンを挙げることができる。消泡剤としては、シリコーン及び有機ポリマーを挙げることができる。流動点降下剤としては、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアクリルアミド、ハロパラフィンワックス及び芳香族化合物の縮合物、ビニルカルボキシレートポリマー、ジアルキルフマレートのターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、並びにアルキルビニルエーテルを挙げることができる。無灰洗浄剤としては、カルボン酸分散剤、アミン分散剤、マンニッヒ分散剤、及びポリマー分散剤を挙げることができる。耐摩耗剤としては、ＺＤＤＰ、無灰及び灰含有の有機亜リン酸化合物及び有機硫黄化合物、ホウ素化合物、並びに、有機モリブデン化合物を挙げることができる。灰含有分散剤としては、酸性有機化合物の中性及び塩基のアルカリ土類金属塩を挙げることができる。酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール及びアルキルジフェニルアミンを挙げることができる。添加剤は、１種の添加剤の中に２以上の機能を含むことができる。
【００８６】
本発明の潤滑剤組成物は、ギア油として使用することができる。ギア油は、工業、自動車及び／又は船舶のギア油であることができる。潤滑剤組成物がギア油である場合、添加剤は、ギア油の総質量に対して０．１ｗｔ％と３０ｗ％の間の範囲で存在することが好ましい。
【００８７】
ギア油は、ＩＳＯ等級に従った動粘度を有することができる。ＩＳＯ等級は、ｃＳｔ（ｍｍ2／秒）の単位で、４０℃での試料の中間点の動粘度を特定する。例えば、ＩＳＯ１００は１００±１０ｃＳｔの粘度を有し、ＩＳＯ１０００は１０００±１００ｃＳｔの粘度を有する。ギア油は、好ましくは、ＩＳＯ１０〜ＩＳＯ１５００、より好ましくはＩＳＯ６８〜ＩＳＯ６８０の範囲の粘度を有する。
【００８８】
本発明に係るギア油は良好な低温性質を有することが好ましい。例えば、−３５℃でのそのような配合物の粘度は、１２００００センチポアズ（ｃＰ）未満、より好ましくは１０００００ｃＰ未満、特に９００００ｃＰ未満である。
【００８９】
工業ギア油は、平歯ギア、ヘリカルギア、ベベルギア、ハイポイドギア、プラネタリギア、及びウォームギアと共にギアボックス中での使用に適したギア油を含む。適切な用途としては、鉱業での使用；紙、繊維及び砂糖の工場のような工場；鋼製造並びに風力タービンでの使用が挙げられる。１つの好ましい用途は、ギアボックスが典型的にプラネタリギアを有する風力タービンにおいてである。
【００９０】
風力タービンにおいては、ギアボックスは、典型的には、風力タービンブレード組立体のロータと発電機のロータとの間に設置される。ギアボックスは、約１０〜３０回転毎分（ｒｐｍ）で１つ又は複数の風力タービンブレードのロータによって回る低速シャフトと、約１０００〜２０００ｒｐｍで発電機を駆動する１つ又は複数の高速シャフトとを接続することができ、その回転速度は電気を作り出す大半の発電機によって要求される。ギアボックスで付与される高トルクは、風力タービンのギア及びベアリングに大きな負荷を作り出す場合がある。本発明のギア油は、ギア間の摩耗を低減することによって、風力タービンのギアボックスの疲労寿命を向上させることができる。
【００９１】
風力タービンギアボックスでの潤滑剤は、しばしば、メンテナンス間の長期間の使用、すなわち、長い稼働間隔の使用にさらされる。したがって、長い期間にわたって安定した性能を提供するために、高い安定性を持つ長く続く潤滑剤組成物が要求されることがある。
【００９２】
自動車のギア油は、手動式トランスミッション、トランスファケース及び全てが典型的にハイポイドギアを使用するディファレンシャルでの使用に適するものを含む。トランスファケースに関しては、我々は４輪駆動で見つかる４輪駆動システムの一部及び全ての駆動輪システムを意味する。それはトランスミッションに接続され、また、駆動シャフトによって前輪軸及び後輪軸に接続される。それはまた、トランスファギアケース、トランスファギアボックス、トランスファボックス又はジョッキーボックスとして本文書内で言い表される。
【００９３】
船舶のスラスタのギアボックスは、腐食及び水混入を処理するための、工業及び自動車のギア油よりも高い割合の添加剤（例えば、分散剤、防食剤）を含む特殊なギア油を有する。より小さい船により関連することがあるプロペラユニットに対して使用される船外ギア油がまた存在する。
【００９４】
本発明に係るギア油は、本明細書で説明する１種又は複数種の添加剤を含むことができる。ギア油は、硫黄系添加剤及び亜リン酸系添加剤からなる群より選択される少なくとも１種の極圧剤を含むことがあるか、又は、少なくとも１種の極圧剤と、可溶化剤、摩擦改質剤、無灰分散剤、流動点降下剤、消泡剤、抗酸化剤、防錆剤、及び腐食防止剤からなる群より選択される及び少なくとも１種の添加剤とを含むことがある、１種又は複数種の添加剤を含むことが好ましい。
【００９５】
添加剤は、ギア油の総質量に対して、０．０１ｗｔ％と３０ｗｔ％の間、より好ましくは０．０１ｗｔ％と２０ｗｔ％の間、及びより特別には０．０１ｗｔ％と１０ｗｔ％の間のレベルで、公知の機能性のギア油中に存在することができる。これらは、洗浄剤、極圧／耐摩耗添加剤、分散剤、腐食防止剤、防錆剤、摩擦改質剤、消泡剤、流動点降下剤、及びそれらの混合物を含むことができる。極圧／耐摩耗添加剤としては、ＺＤＤＰ、トリクレジルフォスフェート、アミンフォスフェートが挙げられる。腐食防止剤としては、ザルコシン誘導体、例えば、Ｃｒｏｄａ  Ｅｕｒｏｐｅ  Ｌｔｄから入手可能なＣＲＯＤＡＳＩＮＩＣ（商標）Ｏが挙げられる。消泡剤としては、シリコーン及び有機ポリマーが挙げられる。流動点降下剤としては、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアクリルアミド、ハロパラフィンワックス及び芳香族化合物の縮合物、ビニルカルボキシレートポリマー、ジアルキルフマレートのターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、並びにアルキルビニルエーテルが挙げられる。無灰洗浄剤としては、カルボン酸分散剤、アミン分散剤、マンニッヒ分散剤、及びポリマー分散剤が挙げられる。摩耗改質剤としては、アミン及び多価アルコールの部分脂肪酸エステルが挙げられる。灰含有分散剤としては、酸性有機化合物の中性及び塩基のアルカリ土類金属塩が挙げられる。添加剤は、１種の材料について２以上の機能を有することができる。
【００９６】
ギア油は、そのギア油の総質量に対して、好ましくは０．２〜２ｗｔ％、より好ましくは０．４〜１ｗｔ％の範囲の抗酸化剤をさらに含むことができる。抗酸化剤としては、ヒンダードフェノール、アルキルジフェニルアミン及び誘導体、並びにフェニルアルファナフチルアミン及びそれらの誘導体が挙げられる。抗酸化剤が存在するギア油組成物は、好ましくは、ＣＥＣ  Ｌ−４０−Ａ−９３の修正版を使用して測定して、２０％未満、より好ましくは１５％未満、特に１０％未満の１００時間での粘度損失率を示す。
【００９７】
ギア油は、そのギア油の総質量に対して、好ましくは０．１ｗｔ％以上、より好ましくは０．５ｗｔ％以上、具体的には１ｗｔ％以上、及び特に１．５ｗｔ％以上の１種又は複数種の添加剤（添加剤パック）を含む。ギア油は、そのギア油の総質量に対して、好ましくは１５ｗｔ％以下、より好ましくは１０ｗｔ％以下、具体的には４ｗｔ％以下、及び特に２．５ｗｔ％以下の追加の１種又は複数種の添加剤（添加剤パック）を含む。
【００９８】
適切な商業的に入手可能な、工業ギア油用の添加剤パックとしては、ＨＩＴＥＣ（登録商標）３０７（風力タービン用）、３１５、３１７、及び３５０（例えば、Ａｆｔｏｎ）；ＩＲＧＡＬＵＢＥ（登録商標）ＭＬ６０５Ａ（例えば、ＢＡＳＦ）；ＬＵＢＲＩＺＯＬ（登録商標）ＩＧ９３ＭＡ、５０６、５０６４及び５０９１（例えば、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ）；ＶＡＮＬＵＢＥ（登録商標）０９０２（例えば、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）；ＡＤＤＩＴＩＮ（登録商標）ＲＣ９３３０、ＡＤＤＩＴＩＮ（登録商標）ＲＣ９４１０及びＡＤＤＩＴＩＮ（登録商標）ＲＣ９４５１（例えば、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅ）；ＮＡ−ＬＵＢＥ  ＢＬ−１２０８（例えば、Ｋｉｎｇ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）が挙げられる。
【００９９】
本発明の潤滑剤組成物は作動油又は作動流体として使用することができる。潤滑剤組成物が作動油又は作動流体である場合、添加剤は、作動流体の総質量に対して、０．１〜３０ｗｔ％の範囲で存在するのが適切である。
【０１００】
作動流体は、ＩＳＯ１０〜ＩＳＯ１００、好ましくはＩＳＯ３２〜ＩＳＯ６８の粘度を有することができる。
【０１０１】
作動流体は、システム内である場所から他の場所へ圧力を移送する必要性がある場所ならどこでも使用される。作動流体が利用される多くの商業的用途の幾つかは、航空機、ブレーキシステム、圧縮機、加工機、プレス機、ドローベンチ、ジャッキ、エレベータ、金型鋳造、プラスチック成形、溶接、採炭、縮管加工機、抄紙機プレスロール、カレンダースタック、金属加工作業、フォークリフト、及び自動車である。
【０１０２】
本発明に係る作動油又は作動流体は、本明細書で説明する１種又は複数種の添加剤を含むことができる。
【０１０３】
本発明の潤滑剤組成物は、金属加工流体として使用することができる。潤滑剤組成物が金属加工流体である場合、添加剤は、金属加工流体の総質量に対して、１ｗｔ％と４０ｗｔ％の間の範囲で存在することが好ましい。
【０１０４】
金属加工流体は、ＩＳＯ１０以上、好ましくはＩＳＯ１００以上の粘度を有することができる。
【０１０５】
金属加工作業としては、例えば、圧延、鍛造、熱間プレス、打ち抜き、曲げ、型打ち、圧伸成形、切断、穴あけ、回転などを挙げることができ、一般的に、その作業を容易にするために潤滑剤を用いる。金属加工流体は、一般的に、金属表面の相互作用間で、制御された摩擦又は滑りの膜を提供して、それによって作業に対して要求される全体の電力を低減して、張り付きを防止し、金型の摩耗及び切削ビットなどを減少することができるという点で、これらの作業を改善する。時折、潤滑剤は、特定の金属加工の接触点から熱を逃がすのを助けることが期待される。
【０１０６】
金属加工流体は、しばしば、キャリア流体及び１種又は複数種の添加剤を含む。キャリア流体は、金属表面に対するある一般的な潤滑性に影響して、金属表面に特別な添加剤を担持／輸送する。追加的に、金属加工流体は金属部上の残存膜を提供することができ、それによって、処理されるべき金属に対して所望の性質を追加する。添加剤は、流体力学的な膜潤滑剤を超える摩擦低減、金属腐食保護、極圧又は耐摩耗効果を含む様々な性質に影響することができる。キャリア流体は、本明細書で説明したような追加の基油であることができる。
【０１０７】
キャリア流体は、アメリカ石油協会のグループＩ〜Ｖ素材を含む様々な石油蒸留物を含む。添加剤は、溶解した形態、中に分解した形態、及び部分的に可溶な材料の形態を含む様々な形態で、キャリア流体内に存在することができる。金属加工流体の一部は、加工プロセス中に金属表面から無くなることもあり若しくは金属表面上に堆積することもあり、又は、溢流（ｓｐｉｌｌａｇｅ）、噴霧などとして環境から無くなることもあり、キャリア流体及び添加剤が使用中に有意に劣化しない場合は再利用可能であることもある。プロセス品及び工業プロセス流れの中に、ある割合の金属加工流体が入ってくるため、金属加工流体に対する成分が最終的に生分解性であり、環境に対して生物蓄積性の危険性をほんど有さないことが望ましい。
【０１０８】
金属加工流体は、その金属加工流体の総質量に対して、合計で９０ｗｔ％以下、より好ましくは８０ｗｔ％以下の、アミドに加えて追加の基油を含むことができる。
【０１０９】
本発明に係る金属加工流体は、本明細書で説明した１種又は複数種の添加剤を含むことができる。金属加工流体は、金属加工流体の総質量に対して、１０ｗｔ％以上の添加剤を含むことができる。
【０１１０】
本発明の潤滑剤組成物は、冷凍機油として使用することができる。潤滑剤組成物が冷凍機油である場合、１種又は複数種の添加剤は、その冷凍機油の総質量に対して１ｗｔ％と２０ｗｔ％の間の範囲で存在することが好ましい。
【０１１１】
冷凍機油はＩＳＯ１０〜ＩＳＯ５００、好ましくはＩＳＯ２０〜ＩＳＯ２５０の粘度を有することができる。
【０１１２】
冷凍機油は、摩耗を最小化しなければならないために、冷凍機が要求される圧縮機システムで、特に、可動部での熱生成のため使用される。本発明に係る冷凍機油は、本明細書で説明した１種又は複数種の添加剤を含むことができる。冷凍機油はまた、上で説明した種類の追加の基油を含むことができる。好ましくは、存在する場合は、追加の基油はポリオールエステル基油（ＰＯＥ基油）である。
【０１１３】
あらゆる上記の特徴は、本発明の任意の組み合わせで、及び、任意の態様と共に考慮することができる。
【実施例】
【０１１４】
本発明は、以下の例において、単に例示的な目的のためにさらに説明される。別段の記載がない限り、全ての部及び百分率は、必要に応じて、材料又は組成物の総質量に対しての質量で与えられる。
【０１１５】
［合成例］
例１
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、イソステアリン酸（２８４ｇ、１モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（２９５ｇ、１．０５モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が２未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分な（ジ−２−エチルヘキシル）アミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、透明液、ストローカラーとして生成物を得た。その試料に以下の結果を生成したＱＣ分析を行った。
【０１１６】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ３．４０−３．２０（２Ｈ、ｍ）、３．２０−３．０５（２Ｈ、ｍ）、２．４０−２．２０（２Ｈ、ｍ）、１．９０−１．５０（４Ｈ、ｍ）、１．５０−１．１０（４１Ｈ、ｍ）、１．１０−０．６０（１８Ｈ、ｍ）。
【０１１７】
13Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ１７３．４、５１．３、４８．７、３８．７、３７．０、３６．９、３３．４、３２．７、３２．４、３２．２、３０．０−２９．０複数ピーク、２９．０−２８．３複数ピーク、２７．２−２６．５複数ピーク、２５．６、２３．９、２３．８、２３．０、２２．９、２２．６、１９．６複数ピーク、１４．５−１４．５複数ピーク、１１．０−１０．２複数ピーク。
【０１１８】
例２
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、２−エチルヘキサン酸（１８４ｇ、１．２モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（２８１ｇ、１モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、ＡＶが１未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分な２−エチルヘキサン酸を剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。その試料に以下の結果を生成したＱＣ分析を行った。
【０１１９】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ３．４０−３．１０（４Ｈ、ｍ）、２．６０−２．４０（１Ｈ、ｍ）、１．８５−１．５５（４Ｈ、ｍ）、１．５５−１．４０（２Ｈ、ｍ）、１．４０−１．１５（２０Ｈ、ｍ）、１．０５−０．７５（１８Ｈ、ｍ）。
【０１２０】
13Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ１７６．２、５１．９、５１．８、５０．２−４９．６複数ピーク、４２．８、３９．３、３９．２、３７．２、３２．３、３２．２、３０．５、２９．８−２９．７複数ピーク、２８．０−２７．４複数ピーク、２５．７、２３．６、２３．５、２２．９、２２．８、１３．９、１３．８、１２．０、１０．７、１０．４。
【０１２１】
例３
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、アジピン酸（１４６ｇ、１．０モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（６００ｇ、２．１モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が０．５満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分なジ−（２−エチルヘキシル）アミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。その試料に以下の結果を生成したＱＣ分析を行った。
【０１２２】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ３．４０−３．２０（４Ｈ、ｍ）、３．２０−３．１０（４Ｈ、ｍ）、２．４５−２．２５（４Ｈ、ｍ）、１．８０−１．６５（６Ｈ、ｍ）、１．６５−１．５０（２Ｈ、ｍ）、１．４５−１．１０（３２Ｈ、ｍ）、１．０５−０．７５（２４Ｈ、ｍ）。
【０１２３】
13Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ１７２．６、５１．１、４９．４、３８．２、３６．７、３０．２、３０．１、２８．２、２８．１、２５．０、２３．６、２３．５、２３．４、２２．７、２２．６、１３．６、１０．５、１０．２。
【０１２４】
例４
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、３，５，５’−トリメチルヘキサン酸（２８４ｇ、１．９モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（２９５ｇ、１．０５モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が２未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分なジ−（２−エチルヘキシル）アミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。その試料に以下の結果を生成したＱＣ分析を行った。
【０１２５】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ３．４５−３．２５（２Ｈ、ｍ）、３．２５−３．１０（２Ｈ、ｍ）、２．４０−２．２０（３Ｈ、ｍ）、１．５６−１．５３（１Ｈ、ｍ）、１．５３−１．５１（１Ｈ、ｍ）、１．５０−１．１５（１８Ｈ、ｍ）、１．１０−０．７０（２４Ｈ、ｍ）。
【０１２６】
13Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）δ１７２．５、５１．５、５１．０、４８．９、４３．０、３８．５、３６．９、３１．０、３０．７−３０．２複数ピーク、３０．１、３０．０、２８．６、２８．５、２７．０、２３．７、２３．６、２３．５、２２．９、２２．８、２２．７、２２．４、１４．０、１４．９、１０．８、１０．７、１０．５。
【０１２７】
例５
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、Ｃ８〜１０脂肪酸（Ｐ＆Ｇにより供給されるＣ−８１０Ｌ）（２００ｇ、１．３１モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（２８１ｇ、１モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、ＡＶが０．５未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分な酸を剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。
【０１２８】
例６
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、ラウリル酸（２１０ｇ、１．０５モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（３３７ｇ、１．２０モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が２未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分なジ−（２−エチルヘキシル）アミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。
【０１２９】
例６Ａ
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、事前に溶融したヤシ脂肪酸（約５０ｗｔ％でＣ１２／ラウリル酸と、約１８ｗｔ％でＣ１４／ミリスチン酸とを含む主要脂肪酸成分を含む２５０ｇ）と、ジ−（２−エチルヘキシル）アミン（３５８ｇ）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ）とを入れた。反応混合物を２時間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が０．５未満になるまで２４０℃で行った。真空は１００ｍｍＨｇで徐々に適用して、アルカリ値が０．５未満になるまで余分なジ−（２−エチルヘキシル）アミンを剥離した。反応混合物を８０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。
【０１３０】
例７
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、２−エチルヘキサン酸（２８８ｇ、２モル）と、ジイソプロピルアミン（２４０ｇ、２．４モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を１８０分間かけて室温から２２０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２２０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が２未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分なアミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。その試料に以下の結果を生成したＱＣ分析を行った。
【０１３１】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）４．５０−４．２０（１Ｈ、ｍ）、３．５５−３．３５（１Ｈ、ｍ）、２．６−２．４５（１Ｈ、ｍ）、１．７５−１．１６（２Ｈ、ｍ）、１．５−１．２（６Ｈ、ｍ）、１．４７（６Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．７８Ｈｚ）、１．２１（６Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．７８Ｈｚ）、０．９５−０．８０（６Ｈ、ｍ）。
【０１３２】
13Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）１７４．３、４７．７、４５．８、４３．４、３２．６、２９．５、２５．９、２２．６、２０．６、２０．４、１３．６、１１．７。
【０１３３】
例８
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、イソステアリン酸（２８８ｇ、１モル）と、ジイソプロピルアミン（２８０ｇ、２．１７モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２２０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２２０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が２未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分なアミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。
【０１３４】
例９
水凝縮器に接続したディーンスターク装置に備え付けた１リットルの丸底フラスコに、ステアリン酸（２４９ｇ、０．８７６モル）と、（ジ−２−エチルヘキシル）アミン（２５９ｇ、０．９２モル）と、ジ亜リン酸ナトリウム（３ｇ、０．０２８モル）とを入れた。反応混合物を４０分間かけて室温から２４０℃まで熱した。水がその反応から生成されて、その水をディーンスタークにおいて回収／分離した。有機物をディーンスタークからフラスコへ還流した。反応は、酸価が１．０未満になるまで２４０℃で行った。真空は１時間で２５０−２００ｍｍＨｇで徐々に適用して、次いで、その後に、塩基価が２未満になるまで３５ｍｍＨｇ／２４０℃で余分なジ−（２−エチルヘキシル）アミンを剥離した。反応混合物を１１０℃で冷却して、完全な真空下で濾紙を通じて濾過して、液体アミドとして生成物を得た。
【０１３５】
例１０〜１３
例１〜９の製造のための上で示した方法を以下の表１に示した反応体で続けて行って、さらにアミドを製造した。
【０１３６】
【表２】
0006795401.tif 000006
【０１３７】
例１〜１０の性質
上記の例１〜１０で製造したアミドの物性を、工業的標準方法に従って測定して、その結果を以下の表２に表示した。４つの良く知られた潤滑剤基油の性質をまた、比較として表に含めた。
【０１３８】
【表３】
0006795401.tif 000007
【０１３９】
［性能の例］
例１４：加水分解安定性の評価
加水分解安定性を評価するために、２つのＡＳＴＭ試験、作動流体の加水分解安定性に対するＡＳＴＭ  Ｄ２６１９−標準試験方法（飲料ボトル法）と、潤滑剤の加水分解安定性の反映でもある、酸化防止鉱物油の酸化特性に対するＡＳＴＭ  Ｄ９４３標準試験方法とを使用した。
【０１４０】
酸化防止鉱物油の酸化特性に対するＡＳＴＭ  Ｄ９４３標準試験方法を、鉱物油の酸化安定性を決定するために最初に使用したが、しかしながら、その後、エステル系潤滑剤の加水分解安定性を評価するのに使用することもできると判明した。大気酸素に晒される油は、水と金属により触媒化する反応において、スラッジ及びカルボン酸を形成することがある。
【０１４１】
この例においては、３００ｍｌの試験材料と６０ｍｌの水とを、鉄−銅触媒と共に試験管中で９５℃まで一緒に加熱した。酸素を、制御された速度で、試験材料−水混合物に吹き込んだ。定期的に、通常は１時間ごとに、少量の一定分量の油を除去して、酸価を決定した。酸価が２ｍｇＫＯＨに達した場合に、試験が終了したとみなして、試験の開始からの時間数を記録した。
【０１４２】
この例において、例１及び２の未希釈のアミドの加水分解安定性の評価からの結果を、潤滑剤用途に一般的に使用するエステルと比較した。特に、比較Ａ（ＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）１４１５の名の下でＣｒｏｄａから入手可能な、オレイン酸２−エチルヘキシル）、比較Ｂ（ＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）１９３６の名の下でＣｒｏｄａから入手可能な、トリイソデシルアジペート）、比較Ｃ（ＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）３９７０の名の下でＣｒｏｄａから入手可能な、カプリン／カプリル酸ＴＭＰ）、及び比較Ｄ（ＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）１９６５の名の下でＣｒｏｄａから入手可能な、ペンタエリスリトールテトラ−３，５，５−トリメチルヘキサノエート、特殊な酸化安定性及び加水分解安定性を持つエステル）を、例１及び２のアミドと比較した。結果を以下の表３に示す。
【０１４３】
【表４】
0006795401.tif 000008
【０１４４】
ＡＳＴＭ  Ｄ２６１９は、加水分解に耐える潤滑剤組成物の能力を決定する。試験の条件下で、水に対して不安定な組成物は、腐食性酸性で不溶性の汚染物質を形成する。
【０１４５】
７５ｇの試験されるべき潤滑剤組成物と、２５ｇの水と、研磨した銅条とをボトル内に密閉し、次いで、２００°Ｆ（９３℃）のオーブン内に設置して、４８時間５ｒｐｍで逆さにして回転させた。試験終了時での各組成物について記録した値は、酸価の変化、水の総酸度、銅条の質量変化及び銅条の外観であった。その結果を以下の表４に示す。
【０１４６】
この例において、加水分解安定性を評価するのに使用した潤滑剤組成物は、標準ギア油に基づき、以下のように調合した。
１０ｗｔ％の試験材料
８７．３５ｗｔ％のＧＲ  ＩＶ素材（ＰＡＯ）
２．６５ｗｔ％のＨＩＴＥＣ（登録商標）３０７ギア油添加剤（Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）
【０１４７】
【表５】
0006795401.tif 000009
【０１４８】
例１５：揮発度の評価
未希釈の試験材料の揮発度を、熱重量分析器（ＴＧＡ）ノアック法による、潤滑油の蒸発損失に対する試験方法の、ＡＳＴＭ  Ｄ６３７５−０９標準試験方法に従って測定した。比較例Ｅ（ＧＲＩＩ鉱物油（Ｐｈｉｌｌｉｐｓ  ６６  Ｃｏ製のＰＵＲＥ  ＰＥＲＦＯＲＭＡＮＣＥ（登録商標）１１０Ｎ））と、比較例Ｆ（ＰＡＯ４（ＳＰＥＣＴＲＡＳＹＮ（商標）４、Ｅｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ））とを、比較のために試験マトリックスに追加した。その結果を以下の表５に示す。
【０１４９】
【表６】
0006795401.tif 000010
【０１５０】
例１６：添加剤の溶解性
例１及び２のアミドから選択した第２基油、比較Ｂ及びＣのエステル、又はＰＡＯ４（ＳＰＥＣＴＲＡＳＹＮ（商標）４、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手可能）と共に、各添加剤及び添加剤パッケージをＰＡＯ４０（ＳＰＥＣＴＲＡＳＹＮ（商標）４０、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手可能）の中に混合することで、様々な潤滑剤添加剤の相対溶解性を試験した。６００ＲＰＭの撹拌を用いて６５℃で１時間、潤滑剤基油（ＰＡＯ４０及び第２基油）と、添加剤又は添加剤パッケージとを撹拌することで、混合が容易になった。撹拌が完了した後、得られた油試料を、気密瓶内に密閉して２４℃で３０日間保存した。１月（３０日間）の保存の後、潤滑剤試料を目視で検査して、その外観を記録した。その結果を以下の表６、７及び８に示す。
【０１５１】
試験した添加剤は、グリセロールモノオレート（ＧＭＯ、ＰＲＩＯＬＵＢＥ（商標）１４０７としてＣｒｏｄａ  Ｉｎｃ入手可能）と、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン（ＭＯＬＹＶＡＮ（登録商標）８２２、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  ＬＬＣから入手可能）と、工業ギア油パッケージ（ＨＩＴＥＣ（登録商標）３０７、Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能）とであった。
【０１５２】
【表７】
0006795401.tif 000011
【０１５３】
【表８】
0006795401.tif 000012
【０１５４】
【表９】
0006795401.tif 000013
【０１５５】
上記の例によって説明され示されたように、本発明の潤滑剤組成物と、分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドとは、商業的に実行可能であり、現存する潤滑剤材料及び組成物と比較した場合に改良した代替案を提供する。
【０１５６】
任意若しくは全ての開示した特徴、及び／又は説明した任意の方法若しくはプロセスの任意若しくは全ての工程は、任意の組み合わせで組み合わせることができる。
【０１５７】
本明細書で開示した各特徴は、同一、同等又は同様の目的を提供する代替の特徴によって置き換えることができる。したがって、開示した各特徴は、一般的な一連の同等又は同様の特徴の単なる一例である。
【０１５８】
特に記載されない限り、上記の文を適用する。これらの目的に対しての明細書という用語は、説明及び任意の添付した特許請求の範囲、要約、並びに図面を含む。
本発明の実施形態としては、以下の実施形態を挙げることができる。
（付記１）
ａ）分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドと、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と
を含む、潤滑剤組成物。
（付記２）
前記アミドが式（Ｉａ）又は（Ｉｂ）
【化１】
0006795401.tif 000014
【化２】
0006795401.tif 000015
のアミドであって、式中、
Ｒ1及びＲ2が、Ｃ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、
Ｒ3が、Ｃ3〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より選択され、
Ｒ4が、Ｃ1〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビレン基からなる群より選択され、
ｎが０又は１であり、
Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記３）
前記分枝状の第２級アミンの反応体が、式（ＩＩ）
【化３】
0006795401.tif 000016
を有し、式中、Ｒ1及びＲ2はＣ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記４）
前記カルボン酸がモノカルボン酸であり、前記アミドがモノアミドである、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記５）
前記モノカルボン酸が４〜３６個の炭素原子を含む、付記４に記載の潤滑剤組成物。
（付記６）
前記カルボン酸がジカルボン酸であり、前記アミドがジアミドである、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記７）
前記ジカルボン酸が、２〜１４個の炭素原子又は２４〜５２個の炭素原子を含む、付記６に記載の潤滑剤組成物。
（付記８）
未希釈の前記アミドが、ＡＳＴＭ  Ｄ９４３で設定された方法に従って測定して、少なくとも４０時間の加水分解安定性を有する、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記９）
前記組成物の総質量に対して、１ｗｔ％以上９９．９ｗｔ％以下のアミドを含む、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記１０）
前記組成物の総質量に対して、０．１ｗｔ％以上４０ｗｔ％以下の前記少なくとも１種の添加剤を含む、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記１１）
追加の基油を含む、付記１に記載の潤滑剤組成物。
（付記１２）
前記組成物の総質量に対して、１ｗｔ％以上９８．９ｗｔ％以下の前記追加の基油を含む、付記１１に記載の潤滑剤組成物。
（付記１３）
ａ）分枝状の第２級アミン及びカルボン酸の反応生成物であるアミドと、
ｂ）少なくとも１種の添加剤と
を潤滑剤組成物に加えることを含む、潤滑剤組成物の添加剤の溶解性又は洗浄性を向上させる方法。
（付記１４）
ａ）分枝状の第２級アミン及びカルボン酸を反応させてアミドを形成する工程と、
ｂ）少なくとも１種の添加剤を前記アミドに加える工程と
を含む、加水分解に安定である潤滑剤組成物を製造する方法。
（付記１５）
前記アミドが式（Ｉａ）又は（Ｉｂ）
【化４】
0006795401.tif 000017
【化５】
0006795401.tif 000018
のアミドであって、式中、
Ｒ1及びＲ2が、Ｃ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、
Ｒ3が、Ｃ3〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より選択され、
Ｒ4が、Ｃ1〜Ｃ50の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビレン基からなる群より選択され、
ｎが０又は１であり、
Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、付記１４に記載の方法。
（付記１６）
前記分枝状の第２級アミンの反応体が、式（ＩＩ）
【化６】
0006795401.tif 000019
を有し、式中、Ｒ1及びＲ2はＣ3〜Ｃ18の直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のヒドロカルビル基からなる群より独立して選択され、Ｒ1及びＲ2の少なくとも１つが分枝状である、付記１４に記載の方法。