(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の成分(A)、(B)及び(C)を含有し、成分(A)の含有量が0.5質量％以上60質量％以下、成分(B)の含有量が0.5質量％以上60質量％以下、成分(C)の含有量が0.01質量％以上15質量％以下である、擬似汗臭を有する組成物。
(A) 一般式(1)で表されるカルボン酸
【化１】
0006704800.tif 000006
〔式中、破線は二重結合であってもよいことを示す。〕
(B) 炭素数２〜５の低級脂肪酸
(C) 炭素数７の飽和又は不飽和のメチル分岐脂肪酸
【請求項２】
更に、次の成分(D)を含有する請求項１に記載の擬似汗臭を有する組成物。
(D) 炭素数６〜12の直鎖の飽和脂肪酸
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繊維製品から発生する汗臭の判定に用いる指標物質、並びにそれを用いた汗臭の判定方法及び擬似汗臭組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、消費者の生活環境への関心の高まりから、身の回りの不快な臭気、例えば職場や通勤時に、人から発生する体臭や衣類等の繊維製品から生じる臭気を気にする人が増えている。特に、着用時の衣類等の繊維製品から発生する臭気は、いわゆる「着用時の汗臭」として不快なニオイとして認識されている。従来、ヒトの汗臭としては、短鎖及び中鎖の複数の脂肪酸臭の寄与が大きいとされてきた。例えば、非特許文献１には、汗臭の主な臭気成分がイソ吉草酸であり、そのほかに炭素数２〜６の脂肪酸が合成体臭として用いられることが記載されている。
【０００３】
また、短鎖及び中鎖の複数の脂肪酸臭が関与する臭気成分としては、衣類、タオル、寝具等の繊維製品の乾燥が不十分な状態で長時間放置したときに発生しやすい不快な臭いである「生乾き臭」が知られている。この生乾き臭（部屋干し臭）は、中鎖アルデヒド、中鎖アルコール、ケトンなどの「黴様の臭い」、短鎖脂肪酸、中鎖脂肪酸などの「酸っぱい臭い」、窒素化合物などの「生臭い臭い」及び硫黄化合物から構成される複合臭であり、特に中鎖脂肪酸の寄与度が大きいことが報告されている（非特許文献２）。ここでは、生乾き臭の主要成分を「炭素数７〜９の分岐・不飽和を含む脂肪酸の混合物」であると推定し、これらは汗等の臭気にも含まれものとしている。すなわち、非特許文献１、非特許文献２のいずれも、着用時の繊維製品から発生する汗臭特有の成分の存在については、何ら示唆していない。
【０００４】
一方、特許文献１及び２では、洗濯後の繊維製品の乾燥が不十分な状態で発生する不快な臭い（生乾き臭）の原因物質として、4-メチル-3-ヘキセン酸など３種のメチルヘキセン酸を、寄与度が高い物質として開示している。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】澤野清仁，「体臭とは何か」，香料，平成６年６月，No.182，pp.123-128
【非特許文献２】埴原，園田，「部屋干し臭を抑制する洗剤について」，香料，平成16年９月，No.223，p.109-116
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開2009-244094号公報
【特許文献２】特開2011-75385号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、いずれの文献にも、着用時の繊維製品から発生する汗臭特有の成分については、何ら述べられていない。従来、繊維製品から発生する汗臭の判定方法及び汗臭の発生を防止する繊維製品用処理剤製品の有効性評価としては、着用時の臭気と着用後の臭気が同じであると仮定し、着用後の衣類の臭いを嗅いで判断する官能評価試験に依存していた。また、官能評価試験では、評価者の主観的判断が入る余地が大きいため定量的判定が難しく、かつ、客観性に欠けるという問題があった。
【０００８】
本発明は、着用時の繊維製品から発生する汗臭を客観的かつ定量的に判定することを可能とする指標物質、及びそれを用いた繊維製品の汗臭判定方法、並びに汗臭マスキング効果等の評価に適した擬似生乾き臭組成物に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、着用時の衣類から発生する汗臭を有する衣類の原因成分について研究を行ったところ、特定構造のメチルペンテン酸及びメチルペンタン酸が、汗臭に対する寄与度が大きく、かつ定量し得る濃度で衣類中に存在することを見出し、かつこれらの化合物に構造の近い一群の化合物が、汗臭の程度を定量的に判定する客観的な指標として利用できることを見出した。
【００１０】
本発明は、一般式(1)で表されるカルボン酸及び当該カルボン酸のカルボキシ基に原子又は原子団を導入してなるカルボン酸誘導体よりなる群から選ばれる少なくとも１種を含有する、繊維製品の汗臭判定用指標物質を提供するものである。
【００１１】
【化１】
0006704800.tif 000002
【００１２】
〔式中、破線は二重結合であってもよいことを示す。〕
【００１３】
また本発明は、上記カルボン酸又はその誘導体を指標とする繊維製品の汗臭判定方法を提供するものである。
【００１４】
更に本発明は、前記カルボン酸を含有する擬似汗臭組成物を提供するものである。
【発明の効果】
【００１５】
一般式(1)で表されるカルボン酸は、着用時の繊維製品の汗のニオイに極めて近い臭気を有しており、繊維製品の汗臭判定用指標物質として有用である。従って、当該化合物の存在量を基にして、繊維製品の汗臭の強さを客観的かつ定量的に評価することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の汗臭判定用指標物質は、一般式(1)で表されるカルボン酸（以下、カルボン酸(1)と称する）及び当該カルボン酸のカルボキシ基に原子又は原子団を導入してなるカルボン酸誘導体よりなる群から選ばれる少なくとも１種を含有する。
【００１７】
本発明者らが見出した着用時の繊維製品における汗臭の原因物質は、カルボン酸(1)に包含される化合物のうち、下記式(1a)で表される4-メチル-3-ペンテン酸（以下、4M3Pと称す）及び下記式(1b)で表される4-メチルペンタン酸（以下、4MPと称す）であり、いずれも着用時の繊維製品から発する汗臭に極めて近いニオイを持つ。
【００１８】
【化２】
0006704800.tif 000003
【００１９】
4M3P(1a)は、工業原料の中間体として知られている化合物であり〔US3082251A〕、4MP(1b)は、フレーバー成分として用いられている化合物であるが、いずれも、汗臭の構成成分として報告されたことはない。また、以下に示す特徴を有することから、汗臭を有する衣類における存在量と存在状態が、着用時の汗臭の程度を示すものと考えられる。
【００２０】
（イ）4M3P及び4MPが検出されない着用時の衣類は、汗臭を発生しておらず、反対に4M3P及び4MPが検出される衣類は、汗臭が明らかに発生している。すなわち、以上の２化合物は、着用時の衣類の汗臭に特異的に存在するものである。
（ロ）衣類に含まれる4M3P及び4MPの量が多い衣類ほど、汗臭が強い。
【００２１】
カルボン酸(1)は、上記4M3P及び4MPのほか、化学構造上極めて類似した化合物を包含するものである。4M3P及び4MP以外のカルボン酸(1)の具体例としては、4-メチル-2-ペンテン酸、4-メチル-4-ペンテン酸が挙げられる。
【００２２】
カルボン酸(1)は、公知の方法で合成可能であり、試薬としても購入できるため、一定品質の合成品を安定供給することで、時と場所を選ばずに汗臭を客観的に評価、判定できる点でも、指標物質として適している。
【００２３】
カルボン酸(1)は、単体であっても、複数のカルボン酸(1)からなる混合物であってもよい。またその純度は高いほど好ましいが、臭気に影響を与えない限り夾雑物を含んでいてもよい。
【００２４】
また、カルボン酸(1)は、指標化合物としての検出機能を失わない限り、化学的修飾を施して、すなわちカルボキシ基に原子又は原子団を導入して用いてもよい。例えば、機器分析における分析感度を向上させるために、カルボキシ基をアシル化、エステル化、トリメチルシリル化、アミド化、カルボン酸塩化したり、指標物質を目視化できるようにするために、カルボキシ基に発色団を導入したりすることもできる。
【００２５】
誘導体化試薬としては、O-(p-ニトロベンジル)-N,N-ジイソプロピルイソウレア（PNBDI）や、p-ブロモフェナシルブロミド（PBPB）などのUV試薬、4-ブロモメチル-7-メトキシクマリン（Br-MmC）などの蛍光試薬、N-トリメチルシリルイミダゾール（TMSI）やN,O-ビス(トリメチルシリル)アセトアミド（BSA）などのシリル化剤、無水トリフルオロ酢酸やトリフルオロアセチルイミダゾールなどのアシル化剤などを用いることができる。
【００２６】
また、カルボン酸(1)の標識化合物として、可視領域の発色団を用いる場合には、標識化合物の濃度−発色標準サンプルを調製し、サンプルから採取したニオイ抽出物を同じ試薬で発色させたものと比較して、目視で汗臭の程度を判断することも可能である。
【００２７】
呈色反応を利用してカルボン酸(1)の有無や存在量を判定する方法としては、
ｉ）カルボン酸(1)のカルボキシ基に直接発色団を導入する方法
ii）カルボン酸(1)を誘導体に変換した後、誘導体に発色団を導入する方法
iii）カルボン酸(1)を分解した後、分解物に発色団を導入する方法
等が挙げられる。
【００２８】
ｉ）のカルボン酸(1)のカルボキシ基に直接発色団を導入する方法に用いられる呈色試薬としては、カルボン酸を縮合剤の存在下、発色性の酸ヒドラジドに導いて呈色させる試薬、カルボン酸を発色性のエステルに導いて呈色させる試薬、カルボン酸を発色性のアミドに導いて呈色させる試薬等がある。
【００２９】
カルボン酸を発色性の酸ヒドラジドに導いて呈色させる試薬としては、2-ニトロフェニルヒドラジン、6,7-ジメトキシ-1-メチル-2(1H)-キノキサリノン-3-プロピオニルカルボン酸ヒドラジド（DMEQ-H）、p-(4,5-ジフェニル-1H-イミダゾール-2-イル)-ベンゾヒドラジド、p-(1-メチル-1H-フェナントロ-[9,10-イミダゾール-2-イル)-ベンゾヒドラジド、p-(5,6-ジメトキシ-2-ベンゾチアゾイル)-ベンゾヒドラジド等が挙げられる。
【００３０】
カルボン酸を発色性のエステルに導いて呈色させる試薬としては、9-アンスリルジアゾメタン、1-ナフチルジアゾメタン、1-(2-ナフチル)ジアゾエタン、1-ピレニルジアゾメタン、4-ジアゾメチル-7-メトキシクマリン、4-ブロモメチル-7-メトキシクマリン、3-ブロモメチル-6,7-ジメトキシ-1-メチル-2(1H)-キノキザリノン、9-ブロモメチルアクリジン、4-ブロモメチル-6,7-メチレンジオキシクマリン、N-(9-アクリジニル)-ブロモアセトアミド、2-(2,3-ナフチルイミノ)エチルトリフルオロメタンスルホネート、2-(フタルイミノ)エチルトリフルオロメタンスルホネート、N-クロロメチルフタルイミド、N-クロロメチル-4-ニトロフタルイミド、N-クロロメチルイサチン、o-(p-ニトロベンジル)-N,N'-ジイソプロピルイソウレア等が挙げられる。
【００３１】
カルボン酸を発色性のアミドに導いて呈色させる試薬としては、モノダンシルカダベリン、2-(p-アミノメチルフェニル)-N,N'-ジメチル-2H-ベンゾトリアゾール-5-アミン等が挙げられる。
【００３２】
ii）のカルボン酸を誘導体に変換した後、誘導体に発色団を導入する方法において、呈色反応に利用できるカルボン酸の誘導体としては、無機塩、酸クロライド等が挙げられる。
【００３３】
カルボン酸の無機塩は芳香族ハロゲンと反応させて発色性のエステルに、酸クロライドは発色性のアミドに、それぞれ誘導することができる。カルボン酸を無機塩に変換する方法としては、カルボン酸を炭酸水素ナトリウム溶液、炭酸ナトリウム溶液、水酸化ナトリウム溶液、水酸化カリウム溶液等のアルカリ性物質と混合して中和する方法が挙げられる。ヒドロキシカルボン酸の無機塩と反応し、発色性のエステルに誘導できる芳香族ハロゲンとしては、p-ニトロベンジルブロミド、フェナシルブロミド、p-クロロフェナシルブロミド、p-ブロモフェナシルブロミド、p-ヨードフェナシルブロミド、p-ニトロフェナシルブロミド、p-フェニルフェナシルブロミド、p-フェニルアゾフェナシルブロミド、N,N'-ジメチル-p-アミノベンゼンアゾフェナシルクロライド等が挙げられる。
【００３４】
カルボン酸を酸クロライドに変換する方法としては、カルボン酸をオキザリルクロライドと反応させる方法等が挙げられる。酸クロライドを発色性のアミドに導く方法としては、トリエチルアミンの存在下、9-アミノフェナントレンと反応させる方法等が挙げられる。
【００３５】
iii）のカルボン酸を分解した後、その分解物に対して発色団を導入する方法としては、カルボン酸にアデノシン三リン酸（ATP）と補酵素CoAの存在のもとで、アシル-CoAシンテターゼを作用させて、アシル-CoAを生成せしめ、次にアシル-CoAオキシダーゼで処理して、エノイル-CoAと過酸化水素を生成せしめ、更に過酸化水素をカタラーゼで処理してホルムアルデヒドにし、これに呈色試薬である4-アミノ-3-ヒドラジノ-5-メルカプト-1,2,3-トリアゾール（AHMT）を反応させて、生じる紫色を比色する方法が挙げられる。
【００３６】
このように、本発明において、カルボン酸の呈色反応に用いられる試薬は、カルボン酸、カルボン酸誘導体、カルボン酸分解物のいずれかと反応して発色するものであれば特に限定されない。すなわちカルボン酸(1)を呈色化する汗臭判定試薬は、ガスクロマトグラフィーや液体クロマトグラフィー等の高価な分析機器を用いることなく、汗臭の程度を確実で迅速かつ簡単に判定することが可能であるので、特別な分析機器が無い環境において判定する場合に利用することができる。
【００３７】
本発明においては、これらの指標物質を用いて、繊維製品における汗臭の程度について定量的に判定することが可能となる。
【００３８】
カルボン酸(1)又はその誘導体を汗臭判定用指標物質として使用する方法としては、例えば、GC-MSで測定する場合には、カルボン酸(1)又はその誘導体を標準物質（スタンダード）として検量線を作成し、その検量線を使用して、採取した衣類に含まれるカルボン酸(1)のピークを同定し、その量を測定すればよい。
【００３９】
また、官能評価を行う場合には、カルボン酸(1)を数段階に希釈して各濃度のニオイ標準サンプルを調製し、汗臭を有する衣類から調製した評価サンプルのニオイを標準サンプルと照合し、衣類に含まれるカルボン酸(1)の量を官能評価により判定すればよい。このようにして衣類の汗臭を、ニオイ又はニオイ以外のパラメータを利用して定量的に判定することでその程度を判定する。
【００４０】
また、衣類においてカルボン酸(1)の生成量が多いにもかかわらず、それが塩等のニオイが無い又は弱い誘導体に変化している場合、汗臭の潜在状態が存在しているにもかかわらず、官能評価では汗臭の潜在状態を正確に評価できない場合がある。これに対して、本発明では、必要な化学処理によって分析可能なカルボン酸(1)あるいはそれらの誘導体を測定することによって、評価サンプルが汗臭を発生させる可能性のあるサンプルかどうか、すなわち、ポテンシャル評価を行うことができる。
【００４１】
本発明の指標物質は、前述したように化学分析、機器分析又は官能評価等のいずれにも利用され客観性の高い定量的判定が可能となるが、特に、化学分析や機器分析等により、測定値をカルボン酸(1)の存在量で表現することで、判定結果から主観性を排除することが可能である。
【００４２】
更に本発明においては、汗臭をターゲットとする繊維製品用処理剤製品の有効性を、カルボン酸(1)又はその誘導体を含有する指標物質を用い、客観的かつ定量的に判定することができる。
【００４３】
繊維製品用処理剤製品の有効性を判定する方法においては、前記指標物質を単体として使用するか、又は他の成分、例えば溶解又は希釈のための溶剤や、安定剤、抗菌剤、抗菌剤、界面活性剤、酸化防止剤、香料、植物抽出物等の添加剤を配合し、保存や判定試験での使用等の実用に即した組成物に調製して用いることができる。
【００４４】
汗臭をターゲットとする繊維製品用処理剤としては、例えば、衣類に付着した菌を殺菌することにより衣類に残存した汗、皮脂などの分解を抑制する処理剤、ニオイ成分をにおわない誘導体に分解又は変化させる処理剤、或いは、ニオイをマスキングする処理剤等の効果を有する処理剤が挙げられる。カルボン酸(1)又はその誘導体を繊維製品用処理剤製品の有効性判定用指標物質として使用するには、繊維製品用処理剤製品の作用機序及び評価方式に適合させて用いればよい。
【００４５】
具体的には、有効成分としてカルボン酸(1)又はその誘導体、好ましくは4M3P、4MP又はそれらの誘導体を所定濃度で含有する指標物質を衣類等の繊維に付着させ、所定量の繊維製品用処理剤サンプルを添加し、指標物質の変化状態を適切な方法で定量することで、繊維製品用処理剤サンプルの有効性を客観的かつ定量的に判定できる。
【００４６】
指標物質の変化状態を定量する方法の具体例としては、カルボン酸(1)を分解又は別の化合物に誘導してニオイを減じる繊維製品用処理剤サンプルである場合、指標物質の検量線を予め作成しておき、この検量線を用いて機器分析を行うか、指標物質の変化体又は未変化体を滴定又は抽出等の化学分析により定量する。また、汗臭をマスキングする繊維製品用処理剤サンプルである場合、指標物質を数段階に希釈して各濃度のニオイ標準サンプルを調製し、繊維製品用処理剤サンプルを添加した指標物質のニオイを標準サンプルと照合し、マスキング効果を官能評価により判定する。
【００４７】
更に本発明は、カルボン酸(1)を含有し、汗臭の消臭やマスキング効果の評価に使用できる擬似汗臭組成物を提供するものである。この擬似汗臭組成物を使用することにより、消臭基剤のスクリーニングや、消臭剤組成物の汗臭の消臭効果を正確にかつ再現性よく評価することができる。
【００４８】
官能評価などにおける汗臭判定のためにこのカルボン酸(1)を用いる場合には、既知の汗臭構成成分を所定の比率で混合することで、更に実場面に近い汗臭を再現できる。すなわち、本発明の擬似生乾き臭組成物は、カルボン酸(1)を成分(A)として含有し、これに以下に示される成分(B)及び(C)の化合物を適宜含有させることができる。成分(A)は、少なくとも4M3P及び4MPのいずれかを含むことが好ましい。擬似汗臭組成物中における成分(A)の含有量は、好ましくは0.5質量％以上、より好ましくは１質量％以上であり、また、好ましくは60質量％以下、より好ましくは56質量％以下である。
【００４９】
成分(B)は、炭素鎖数２〜５の低級脂肪酸であり、これらの化合物を組成物に加えることにより、汗様の酸っぱい臭いが付与され、着用時の繊維製品から発生する汗臭により近づけることができる。成分(B)としては、例えば酢酸、プロピオン酸、酪酸、2-メチル酪酸、吉草酸、イソ吉草酸が挙げられ、いずれかを単独で又は２種以上を組み合わせて使用することができる。擬似汗臭組成物中における成分(B)の含有量は、好ましくは0.1質量％以上、より好ましくは0.5質量％以上であり、また、好ましくは60質量％以下、より好ましくは55質量％以下である。
【００５０】
本発明において、成分(A)に対する成分(B)の質量比(B)/(A)は、好ましくは0.005以上、より好ましくは0.01以上であり、また、好ましくは50以下、より好ましくは25以下である。
【００５１】
成分(C)は、炭素数７の飽和又は不飽和のメチル分岐脂肪酸であり、これらの化合物を組成物に加えることにより、着用時の繊維製品から発生する特有の汗様臭気が付与され、実際の着用時に発する汗臭により近づけることができる。成分(C)としては、例えば4-メチル-3-ヘキセン酸（4M3H）、4-メチルヘキサン酸（4MH）、5-メチル-2-ヘキセン酸（5M2H）、5-メチル-4-ヘキセン酸（5M4H）などが挙げられ、いずれかを単独で又は２種以上を組み合わせて使用することができる。擬似汗臭組成物中における成分(C)の含有量は、好ましくは0.01質量％以上、より好ましくは0.05質量％以上であり、また、好ましくは15質量％以下、より好ましくは10質量％以下である。
【００５２】
本発明において、成分(A)に対する成分(C)の質量比(C)/(A)は、好ましくは0.001以上、より好ましくは0.01以上であり、また、好ましくは10以下である。
【００５３】
また、本発明の擬似汗臭組成物は、更に成分(D)として、ヒト皮脂や汗から検出される炭素鎖６〜12の直鎖飽和脂肪酸を含むことが、ヒト由来の臭い特有の甘さやこもったような酸臭を付与でき、着用時の繊維製品から発生する汗臭により近づけることができるため、好ましい。成分(D)は、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸及びドデカン酸から選ばれ、いずれかを単独で又は２種以上を組み合わせて使用することができる。擬似汗臭組成物中における成分(D)の含有量は、好ましくは0.5質量％以上、より好ましくは５質量％以上であり、また、好ましくは70質量％以下、より好ましくは60質量％以下である。
【００５４】
成分(A)に対する成分(D)の質量比(D)/(A)は、好ましくは0.01以上、より好ましくは0.1以上であり、また、好ましくは100以下、より好ましくは50以下である。
【００５５】
本発明の擬似汗臭組成物は、成分(A)〜(D)以外の化合物、例えばピラジン類、ピリジン類、ジメチルジスルフィド、ジメチルトリスルフィド等のカビ臭由来の化合物、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトイル酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸等の高級脂肪酸を含むことで、更に実際の汗臭により近づけることができる。
【００５６】
また、本発明の擬似汗臭組成物には、必要に応じて、水、ジエチルフタレート、ジプロピレングルコール、プロピレングルコール、トリエチルシトレート、ブチルジグリコール等の希釈剤やエタノールなどの溶剤を含有させることができる。その量は、本発明の擬似汗臭組成物の使用対象、使用目的等に応じて適宜決定することができる。
【００５７】
また、本発明の疑似汗臭組成物は、前記指標物質であるカルボン酸(1)を用いた場合と同様に、繊維製品の汗臭強度の評価に用いることができる。例えば、疑似汗臭組成物を数段階に希釈して各濃度のニオイ標準サンプルを調製し、汗臭を有する衣類から調製した評価サンプルのニオイを標準サンプルと照合し、衣類に付着したニオイの強度を官能評価により定量的に測定できる。更に、これらの組成物は、混合臭の消臭をターゲットとするデオドランド剤、介護臭の消臭用、室内消臭剤、衣料用洗浄剤、衣料用消臭剤、住居用洗浄剤等の洗浄剤などの開発に応用してもよい。
【実施例】
【００５８】
試験例１
汗臭が発生した衣類10ｇを細かく裁断してジエチルエーテル30mLに浸漬し、約15分間超音波をかけてニオイ成分抽出液を得た。ニオイ成分抽出液をフィルタ−濾過（0.4ミクロン孔）したのち、1N NaOH水溶液を10mL添加してよく撹拌した。静置分層後に上層のジエチルエーテル層を除き、残った下層（水層）に新しいジエチルエーテル10mLを添加してよく撹拌し、静置分層後に上層のジエチルエーテルを除いた。下層（水層）にジエチルエーテル3mLを添加したのち、塩酸を加えて中和させ、上層（ジエチルエーテル／遊離脂肪酸を含む）をフィルター濾過（0.2ミクロン孔）し、分析用のサンプルとした。
分析用サンプルについて、匂い嗅ぎGCを行い、汗臭様のニオイをもつ成分のＧＣ保持時間（RT：Retention time）を特定した。続いて、分析用サンプルをGERSTEL社の大量注入ユニット（CIS4）をアジレント社製GC-MSに接続した装置にて分析を行い、汗臭様のニオイをもつ成分の解析を行った。それぞれの分析条件を示す。
【００５９】
匂い嗅ぎGC条件
GC：Agilent 6890N
カラムDB-1（商品名、アジレント社製）、長さ30m、内径530μm、膜厚 1.0μm
40℃-2℃/min-280℃（30min.）
大量注入ユニット（CIS4）条件：
サンプル50μL注入後０℃で溶媒をベントした後、180℃でインジェクション
GC-MS条件：
GC：Agilent 6890N（商品名、アジレント社製）
MS：Agilent 5975（商品名、アジレント社製）
TDS脱着条件：250℃、パージ流量50mL/min、パージ時間３min.
カラム：DB-1（商品名、アジレント社製）、長さ60ｍ、内径250μm、膜厚0.25μm
30℃(6min.)−10℃/min−60℃−５℃/min−95℃−３℃/min−300℃
【００６０】
解析の結果、特徴的な汗臭様のニオイをもつ成分として、4M3P及び4MPの２種類のカルボン酸が同定された。それぞれの化合物の同定は、別途、試薬として購入した標準品と、GC保持時間及び検出された成分のマスフラグメントイオン（m/z（+））を比較することにより行った。２種のカルボン酸のm/z(+)は以下のとおりである。
4-メチル-3-ペンテン酸（4M3H）のm/z(+)：41(82), 42(8), 43(10), 45(7), 53(14), 55(13), 67(11), 68(16), 69(100), 81(3), 96(7), 114(48)
4-メチルペンタン酸（4MP）のm/z(+)：41(45), 42(11), 43(45), 45(14), 55(53), 56(16), 57(100), 59(15), 60(30), 73(63), 74(64), 83(20), 87(7), 101(5), 115(0.32), 116(0.03)
【００６１】
それぞれの化合物のニオイについて、専門評価者による官能評価を行った。結果を表１に示す。
【００６２】
【表１】
0006704800.tif 000004
【００６３】
実施例１〜７、比較例１
表２に示す擬似汗臭組成物を調製し、下記の評価方法に基づいて官能評価を行った。表２中の各成分の含有量は質量％である。
（評価方法）
室温（25℃）、湿度65％の環境に保たれた室内にて、５×５cmの未使用のタオル（木綿製）に、各擬似汗臭組成物をイオン交換水にて1000倍に希釈したものを0.1mL塗布した。このタオルのニオイがどの程度汗臭に近いかについて、４人の専門評価者によって、10段階の官能評価（10：非常に汗臭的なニオイ〜１：汗臭のニオイではない）を行い、その平均値を表２に示した。
【００６４】
【表２】
0006704800.tif 000005