(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末がＰＳＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）に関連するＤＭＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信する方法であって、
前記端末の移動性と前記端末によって送信されるＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  Ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）信号の優先順位とに基づいてコムインデックスを取得する段階と、
ＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を、１４個のシンボルを含むサブフレームの第１スロットの２個の連続したシンボルにマッピングし、ＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を、前記サブフレームの第２スロットの２個の連続したシンボルにマッピングする段階と、
前記ＤＭＲＳを、前記第１スロットの第１シンボル及び第２シンボルと、前記第２スロットの第３シンボルとにマッピングする段階であって、前記ＤＭＲＳは、前記コムインデックスに基づいて、前記第１シンボル、前記第２シンボル及び前記第３シンボルの副搬送波の一部にマッピングされる、段階と、
前記サブフレーム内で前記ＰＳＳＳ、前記ＳＳＳＳ、前記ＰＳＢＣＨ及び前記ＤＭＲＳを送信する段階と、を含み、
前記１４個のシンボルのそれぞれは、正常ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）を有し、
前記第２シンボルは、前記第１シンボルと前記第３シンボルとの間に配置され、
前記第１シンボルは、前記第１スロットの前記２個の連続したシンボルから１シンボル間隔後に配置され、
前記第３シンボルは、前記第２スロットの前記２個の連続したシンボルから１シンボル間隔前に配置される、方法。
【請求項２】
前記第１シンボルのインデックスは、４であり、
前記第２シンボルのインデックスは、６であり、
前記第３シンボルのインデックスは、９である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１スロットの前記２個の連続したシンボルのインデックスは、１及び２であり、
前記第２スロットの前記２個の連続したシンボルのインデックスは、１１及び１２である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
インデックス０及び１３を有するシンボルは、自動利得制御又は受信送信転換のために用いられる、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記端末は、車両に含まれる、又は、車両に位置する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
無線通信システムにおいてＰＳＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）に関連するＤＭＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信する端末であって、
無線信号を送受信するように構成された送受信機と、
前記送受信機を制御するように構成された少なくとも一つのプロセッサと、を含み、
前記少なくとも一つのプロセッサは、
前記端末の移動性と前記端末によって送信されるＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  Ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）信号の優先順位とに基づいてコムインデックスを取得し、
ＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を、１４個のシンボルを含むサブフレームの第１スロットの２個の連続したシンボルにマッピングし、ＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を、前記サブフレームの第２スロットの２個の連続したシンボルにマッピングし、
前記ＤＭＲＳを、前記第１スロットの第１シンボル及び第２シンボルと、前記第２スロットの第３シンボルとにマッピングし、
前記サブフレーム内で前記ＰＳＳＳ、前記ＳＳＳＳ、前記ＰＳＢＣＨ及び前記ＤＭＲＳを送信するために前記送受信機を制御するようにさらに構成され、
前記ＤＭＲＳは、前記コムインデックスに基づいて、前記第１シンボル、前記第２シンボル及び前記第３シンボルの副搬送波の一部にマッピングされ、
前記１４個のシンボルのそれぞれは、正常ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）を有し、
前記第２シンボルは、前記第１シンボルと前記第３シンボルとの間に配置され、
前記第１シンボルは、前記第１スロットの前記２個の連続したシンボルから１シンボル間隔後に配置され、
前記第３シンボルは、前記第２スロットの前記２個の連続したシンボルから１シンボル間隔前に配置される、端末。
【請求項７】
前記第１シンボルのインデックスは、４であり、
前記第２シンボルのインデックスは、６であり、
前記第３シンボルのインデックスは、９である、請求項６に記載の端末。
【請求項８】
前記第１スロットの前記２個の連続したシンボルのインデックスは、１及び２であり、
前記第２スロットの前記２個の連続したシンボルのインデックスは、１１及び１２である、請求項６に記載の端末。
【請求項９】
インデックス０及び１３を有するシンボルは、自動利得制御又は受信送信転換のために用いられる、請求項６に記載の端末。
【請求項１０】
前記端末は、車両に含まれる、又は、車両に位置する、請求項６に記載の端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線通信システムに関するもので、より詳しくはＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）及び／又はＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｓｏｍｅｔｈｉｎｇ）通信における参照信号送信のための方法及び端末に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
知能型交通システム（Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ；ＩＴＳ）の発展に伴って、実時間交通情報及び／又は安全警告のような様々な情報が車両（ｖｅｈｉｃｌｅ）間に交換される方案について研究されている。例えば、隣接度サービス（Ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ  Ｓｅｒｖｉｃｅ；ＰｒｏＳｅ）及び公共警告システム（Ｐｕｂｌｉｃ  Ｗａｒｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）のための車両通信が研究されている。車両に対する通信インターフェースは、Ｖ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｘ）と総称することができる。Ｖ２Ｘ通信は、Ｖ２Ｖ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｖｅｈｉｃｌｅ）通信、Ｖ２Ｐ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｐｅｄｅｓｔｒｉａｎ）、及びＶ２Ｉ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｅｎｔｉｔｙ）通信に区別することができる。Ｖ２Ｖ通信は、車両と車両との間の通信を指すことができる。Ｖ２Ｐは、車両と個人の携帯しているデバイス（例えば、歩行者又はドライバーのハンドヘルド（ｈａｎｄｈｅｌｄ）ターミナル）との間の通信を指すことができる。また、Ｖ２Ｉ通信は、車両と路辺ユニット（Ｒｏａｄｓｉｄｅ  Ｕｎｉｔ；ＲＳＵ）との間の通信を指すことができる。ＲＳＵは、交通基盤施設エンティティ（ｅｎｔｉｔｙ）を指すことができる。例えば、ＲＳＵは、速度お知らせを送信するエンティティであってもよい。Ｖ２Ｘ通信のために、車両、ＲＳＵ、及びハンドヘルドデバイスは送受信機（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）を備えることができる。
【０００３】
上述したように、Ｖ２Ｘ通信は、安全など、各種のイベントに対する警告を知らせるために用いることもできる。例えば、車両又は道路で発生したイベントについての情報をＶ２Ｘ通信によって他の車両又は歩行者に知らせることもできる。例えば、交通事故、道路状況の変動、又は事故危険性に対する警告についての情報を他の車両又は歩行者に伝達することもできる。例えば、道路に近付くとか道路を横切る歩行者に車両への接近についての情報を知らせることもできる。
【０００４】
しかし、歩行者に比べて高い移動速度を有するから、Ｖ２Ｘ通信の安全性（ｒｅｌｉａｂｉｌｉｔｙ）は相対的に低いことがある。例えば、ドップラー効果（Ｄｏｐｐｌｅｒ  ｅｆｆｅｃｔ）によって位相が大きく変化することもできる。また、例えば、車両の移動によってチャネル状態が早く変わることができる。よって、早く変化するチャネル状態に対応し、高い安全性の通信を行うことができる方案が要求される。
【０００５】
本発明は上述した問題点を解決するためになされたもので、Ｖ２Ｘ通信を含む多様な通信においてより安定的な通信を行うことができる方法を提示する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の技術的課題はＤ２Ｄ及び／又はＶ２Ｘ通信における周波数オフセット補正のための参照信号送信方法及び装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するための端末の参照信号送信方法は、サブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）内で参照信号を含むＰＳＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を送信する段階を含み、前記サブフレームは時間軸上で１４個のシンボルを含み、前記シンボルはそれぞれ０〜１３にインデックスされ、前記参照信号は前記シンボルのうち３個のシンボルにマッピングされることができる。
【０００８】
好ましくは、前記参照信号は４番、６番、及び９番シンボルにマッピングされることができる。
【０００９】
好ましくは、前記参照信号はＤＭＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）であり得る。
【００１０】
好ましくは、前記ＰＳＢＣＨは同期化信号をさらに含み、前記同期化信号はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）及びＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）を含むことができる。
【００１１】
また、前記ＰＳＳＳは１番及び２番シンボルにマッピングされ、前記ＳＳＳＳは１１番及び１２番シンボルにマッピングされることができる。
【００１２】
好ましくは、０番及び１３番シンボルは自動利得制御（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｇａｉｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＡＧＣ）又は受信送信転換（Ｒｘ−Ｔｘ  Ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ）のために用いられることができる。
【００１３】
好ましくは、前記端末は、車両に含まれるとか車両に位置する端末であり得る。
【００１４】
上述した課題を解決するための端末は、無線信号を送受信するように構成された送受信機と、前記送受信機を制御するように構成されたプロセッサを含み、前記プロセッサは、サブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）内で参照信号を含むＰＳＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を送信するようにさらに構成され、前記サブフレームは時間軸上で１４個のシンボルを含み、前記シンボルはそれぞれ０〜１３にインデックスされ、前記参照信号は前記シンボルのうち３個のシンボルにマッピングされることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の実施例によると、Ｄ２Ｄ通信及び／又はＶ２Ｘ通信において周波数オフセットを効果的に補正することができる。
【００１６】
本発明で得られる効果は以上に言及した効果に制限されなく、言及しなかった他の効果は下記の記載から本発明が属する当該技術分野の当業者に明確に理解可能であろう。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
本発明に関する理解を助けるために詳細な説明の一部として含まれる、添付図面は本発明の実施例を提供し、詳細な説明とともに本発明の技術的思想を説明する。
【００１８】
【図１】無線通信システムの一例であるＬＴＥシステムのシステム構造を示す図である。
【図２】無線プロトコルの制御平面を示す図である。
【図３】無線プロトコルのユーザ平面を示す図である。
【図４】第１タイプ無線フレームの構造を示す図である。
【図５】第２タイプ無線フレームの構造を示す図である。
【図６】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図７】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図８】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図９】同期信号（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＳ）の送信のための無線フレーム構造を例示した図である。
【図１０】２次同期信号（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＳＳ）の生成方式を説明するために示した図である。
【図１１】４個のアンテナを用いた下りリンク送信を支援するＬＴＥシステムにおける正常ＣＰに対する下りリンク参照信号の構造を示す図である。
【図１２】４個のアンテナを用いた下りリンク送信を支援するＬＴＥシステムにおける拡張ＣＰに対する下りリンク参照信号の構造を示す図である。
【図１３】周期的ＣＳＩ−ＲＳ送信方式の一例示の図である。
【図１４】非周期的ＣＳＩ−ＲＳ送信方式の一例示の図である。
【図１５】簡略化したＤ２Ｄ通信ネットワークを示す図である。
【図１６】一例示によるリソースユニットの構成を示す図である。
【図１７】簡略化したＶ２Ｘ通信ネットワークを示す図である。
【図１８ａ】正常循環前置（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）でのＤＭＲＳのマッピングを示す図である。
【図１８ｂ】延長循環前置（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）でのＤＭＲＳのマッピングを示す図である。
【図１９ａ】一実施例による同期化信号（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）のマッピングを示す図である。
【図１９ｂ】一実施例による同期化信号（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）のマッピングを示す図である。
【図２０】一実施例による拡張ＣＰでの参照信号及び同期化信号マッピングを示す図である。
【図２１】一実施例による正常ＣＰでの参照信号及び同期化信号マッピングを示す図である。
【図２２ａ】一実施例による参照信号マッピングを示す図である。
【図２２ｂ】一実施例による参照信号マッピングを示す図である。
【図２３ａ】３シンボルＤＭＲＳマッピングの実施例を示す図である。
【図２３ｂ】３シンボルＤＭＲＳマッピングの実施例を示す図である。
【図２３ｃ】３シンボルＤＭＲＳマッピングの実施例を示す図である。
【図２３ｄ】３シンボルＤＭＲＳマッピングの実施例を示す図である。
【図２３ｅ】３シンボルＤＭＲＳマッピングの実施例を示す図である。
【図２４】一実施例による延長ＣＰでの３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す図である。
【図２５ａ】一実施例による参照信号及び同期化信号のマッピングを示す図である。
【図２５ｂ】一実施例による参照信号及び同期化信号のマッピングを示す図である。
【図２６】本発明の一実施例による参照信号送信方法のフローチャートである。
【図２７】本発明の実施例による器機の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明に係る好適な実施の形態を添付の図面を参照して詳しく説明する。添付の図面と共に以下に開示される詳細な説明は、本発明の例示的な実施の形態を説明するためのもので、本発明を実施できる唯一の実施の形態を示すためのものではない。以下の詳細な説明は、本発明の完全な理解を提供するために具体的な細部事項を含む。しかし、このような具体的な細部事項無しにも本発明を実施可能であるということが当業者には理解できる。
【００２０】
基地局を含む多数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる多様な動作は基地局又は基地局以外のネットワークノードによって行うことができるのは自明である。‘基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）’は固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に取り替えられることができる。中継機はＲｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に取り替えられることができる。また、‘端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）’はＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に取り替えられることができる。
【００２１】
以下の説明で使う特定用語は本発明の理解を助けるために提供したもので、このような特定用語の使用は本発明の技術的思想を逸脱しない範疇内で他の形態に変更可能である。
【００２２】
場合によって、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置が省略されることもあり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で図示されることもある。また、本明細書全般にわたって同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２３】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム及び３ＧＰＰ２システムのうち少なくとも一つに開示された標準文書によってサーポトすることができる。すなわち、本発明の実施例のうち、本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記文書によってサポ−トすることができる。また、本文書で開示している全ての用語は、上記標準文書によって説明することができる。
【００２４】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような様々な無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）  ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを使用するＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクにおいてＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクにおいてＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び発展したＩＥＥＥ  ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために以下では３ＧＰＰ  ＬＴＥ及び３ＧＰＰ  ＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想がこれに制限されるものではない。
【００２５】
ＬＴＥシステム構造
【００２６】
図１を参照して本発明が適用可能な無線通信システムの一例であるＬＴＥシステムのシステム構造を説明する。ＬＴＥシステムはＵＭＴＳシステムから進化した移動通信システムである。図１に示すように、ＬＴＥシステム構造は、Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）とＥＰＣ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｃｏｒｅ）に大別することができる。Ｅ−ＵＴＲＡＮはＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、端末）とｅＮＢ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ、基地局）からなり、ＵＥとｅＮＢの間をＵｕインターフェース、ｅＮＢとｅＮＢの間をＸ２インターフェースと言う。ＥＰＣは制御平面（Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｐｌａｎｅ）機能を担当するＭＭＥ（Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ）と使用者平面（Ｕｓｅｒ  ｐｌａｎｅ）機能を担当するＳ−ＧＷ（Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ｇａｔｅｗａｙ）からなり、ｅＮＢとＭＭＥの間をＳ１−ＭＭＥインターフェースと言い、ｅＮＢとＳ−ＧＷの間をＳ１−Ｕインターフェースと言い、これらの両者をＳ１インターフェースと通称する。
【００２７】
無線区間であるＵｕインターフェースには無線インターフェースプロトコル（Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）が定義されており、これは水平的に物理階層（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）、データリンク階層（Ｄａｔａ  Ｌｉｎｋ  Ｌａｙｅｒ）及びネットワーク階層（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｌａｙｅｒ）からなり、垂直的には使用者データ送信のための使用者平面とシグナリング（Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ、制御信号）伝達のための制御平面に区分される。このような無線インターフェースプロトコルは、一般的に通信システムで広く知られた開放型システム間相互接続（Ｏｐｅｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ；ＯＳＩ）基準モデルの下位３個階層を基にして図２及び図３のように物理階層であるＰＨＹを含むＬ１（第１階層）、ＭＡＣ（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）／ＲＬＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）／ＰＤＣＰ（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）階層を含むＬ２（第２階層）、及びＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）階層を含むＬ３（第３階層）に区分されることができる。これらはＵＥとＥ−ＵＴＲＡＮに対（ｐａｉｒ）として存在し、Ｕｕ  ｉｎｔｅｒｆａｃｅのデータ送信を担当する。
【００２８】
図２及び図３で示す無線プロトコルの各階層についての説明は次のようである。図２は無線プロトコルの制御平面を示す図、図３は無線プロトコルの使用者平面を示す図である。
【００２９】
第１階層である物理（Ｐｈｙｓｉｃａｌ；ＰＨＹ）階層は物理チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を用いて上位階層に情報送信サービス（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供する。ＰＨＹ階層は上位の媒体接続制御（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ；ＭＡＣ）階層と送信チャネル（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して連結され、この送信チャネルを介してＭＡＣ階層とＰＨＹ階層の間でデータが移動する。この時、送信チャネルは、チャネルの共有可否によって専用（Ｄｅｄｉｃａｔｅｄ）送信チャネルと共用（Ｃｏｍｍｏｎ）送信チャネルに大別される。そして、互いに異なるＰＨＹ階層の間、つまり送信側と受信側のＰＨＹ階層の間は無線リソースを用いた物理チャネルを介してデータが移動する。
【００３０】
第２階層には色々の階層が存在する。まず、媒体接続制御（ＭＡＣ）階層は多様な論理チャネル（Ｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を多様な送信チャネルにマッピングさせる役目をし、また多くの論理チャネルを単一送信チャネルにマッピングさせる論理チャネル多重化（Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）の役目をする。ＭＡＣ階層は上位階層である無線リンク制御（Ｒａｄｉｏ  Ｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ；ＲＬＣ）階層とは論理チャネル（Ｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）で連結され、論理チャネルは、送信される情報の種類によって、制御平面の情報を送信する制御チャネル（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と使用者平面の情報を送信するトラフィックチャネル（Ｔｒａｆｆｉｃ  Ｃｈａｎｎｅｌ）に大別される。
【００３１】
第２階層のＲＬＣ階層は、上位階層から受信したデータを分割（Ｓｅｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ）及び連結（Ｃｏｎｃａｔｅｎａｔｉｏｎ）して、下位階層が無線区間にデータを送信するのに適するようにデータのサイズを調節する役目をする。また、それぞれの無線ベアラー（Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ；ＲＢ）が要求する多様なＱｏＳを保障することができるようにするために、ＴＭ（Ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ  Ｍｏｄｅ、透明モード）、ＵＭ（Ｕｎ−ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｄ  Ｍｏｄｅ、無応答モード）、及びＡＭ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｄ  Ｍｏｄｅ、応答モード）の３種の動作モードを提供している。特に、ＡＭ  ＲＬＣは信頼性のあるデータ送信のために自動繰り返し及び要請（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  ａｎｄ  Ｒｅｑｕｅｓｔ；ＡＲＱ）機能による再送信機能をしている。
【００３２】
第２階層のパケットデータ収斂（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ；ＰＤＣＰ）階層はＩＰｖ４又はＩＰｖ６のようなＩＰパケット送信時に帯域幅の小さな無線区間で効率的に送信するために、相対的に大きくて不必要な制御情報を保存しているＩＰパケットヘッダーのサイズを減らすヘッダー圧縮（Ｈｅａｄｅｒ  Ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ）機能をする。これは、データのヘッダー（Ｈｅａｄｅｒ）部分で必ず必要な情報のみを送信するようにして、無線区間の送信効率を高める役目をする。また、ＬＴＥシステムではＰＤＣＰ階層が保安（Ｓｅｃｕｒｉｔｙ）機能もする。これは、第３者のデータ傍受を防止する暗号化（Ｃｉｐｈｅｒｉｎｇ）と第３者のデータ操作を防止する完全性保護（Ｉｎｔｅｇｒｉｔｙ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）からなる。
【００３３】
第３階層の最上部に位置する無線リソース制御（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ；ＲＲＣ）階層は制御平面でのみ定義され、無線ベアラー（Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ；ＲＢ）の設定（Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、再設定（Ｒｅ−ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）及び解除（Ｒｅｌｅａｓｅ）と関連して、論理チャネル、送信及び物理チャネルの制御を担当する。ここで、無線ベアラー（ＲＢ）は端末とＵＴＲＡＮ間のデータ伝達のために無線プロトコルの第１及び第２階層によって提供される論理的経路を意味し、一般的にＲＢが設定されるというのは特定サービスを提供するために必要な無線プロトコル階層及びチャネルの特性を規定し、それぞれの具体的なパラメーター及び動作方法を設定する過程を意味する。ＲＢはさらにＳＲＢ（Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ＲＢ）とＤＲＢ（Ｄａｔａ  ＲＢ）の２種に分けられ、ＳＲＢは制御平面でＲＲＣメッセージを送信する通路として使われ、ＤＲＢは使用者平面で使用者データを送信する通路として使われる。
【００３４】
ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａリソース構造／チャネル
【００３５】
図４及び図５を参照して下りリンク無線フレームの構造について説明する。
【００３６】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンクデータパケット送信サブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位でなされ、一サブフレームは多数のＯＦＤＭシンボルを含む一定時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能な第１タイプ無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造とＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能な第２タイプ無線フレーム構造を支援する。
【００３７】
図４は第１タイプ無線フレームの構造を示す図である。下りリンク無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）は１０個のサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）からなり、一サブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）で２個のスロット（ｓｌｏｔ）からなる。一サブフレームが送信されるのにかかる時間をＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）と言う。例えば、一サブフレームの長さは１ｍｓ、一スロットの長さは０．５ｍｓであり得る。一スロットは時間ドメインで複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域で多数のリソースブロック（ＲＢ：Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムにおいては、下りリンクでＯＦＤＭＡを使うので、ＯＦＤＭシンボルが一つのシンボル区間を示す。ＯＦＤＭシンボルはまたＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と言うこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、一つのスロットにおいて複数の連続的な副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３８】
図５は第２タイプ無線フレームの構造を示す図である。第２タイプ無線フレームは２個のハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）からなり、各ハーフフレームは５個のサブフレームとＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（ＧＰ：Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）、ＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）からなり、このうち１個のサブフレームは２個のスロットからなる。ＤｗＰＴＳは端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に使われる。ＵｐＰＴＳは基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るのに使われる。保護区間は上りリンクと下りリンクの間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで発生する干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットからなる。
【００３９】
無線フレームの構造は例示に過ぎなく、無線フレームに含まれるサブフレームの数又はサブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるシンボルの数は多様に変更可能である。
【００４０】
図６は下りリンクスロットでのリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。一つの下りリンクスロットは時間ドメインで７個のＯＦＤＭシンボルを含み、一つのリソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むものとして示されているが、本発明がこれに制限されるものではない。例えば、一般ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の場合には、一つのスロットが７個のＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）の場合には、一つのスロットが６個のＯＦＤＭシンボルを含むことができる。リソースグリッド上のそれぞれの要素はリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と言う。一つのリソースブロックは１２×７リソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックのＮＤＬの数は下りリンク送信帯域幅による。上りリンクスロットの構造は下りリンクスロットの構造と同一であり得る。
【００４１】
図７は下りリンクサブフレームの構造を示す図である。一つのサブフレーム内で一番目スロットの前部の最大で３個のＯＦＤＭシンボルは制御チャネルが割り当てられる制御領域に相当する。残りのＯＦＤＭシンボルは物理下りリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  ＣＨａｎｎｅｌ）が割り当てられるデータ領域に相当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで使われる下りリンク制御チャネルには、例えば物理下りリンク制御チャネル（ＰＣＦＩＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  ＣＨａｎｎｅｌ）、物理下りリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）、物理ＨＡＲＱ指示者チャネル（ＰＨＩＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  ＣＨａｎｎｅｌ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの一番目ＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に使われるＯＦＤＭシンボルの数についての情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上りリンク送信の応答として、ＨＡＲＱ  ＡＣＫ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）／ＮＡＣＫ（Ｎｅｇａｔｉｖｅ  ＡＣＫ）信号を含む。ＰＤＣＣＨを介して送信される制御情報を下りリンク制御情報（ＤＣＩ：Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）と言う。ＤＣＩは上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含むとか任意の端末グループに対する上りリンク送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは下りリンク共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上りリンク共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤ−ＳＣＨ上に送信される任意接続応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位階層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されることができる。端末は複数のＰＤＣＣＨをモニターすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（ＣＣＥ：Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）のアグリゲーション（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）に送信される。ＣＣＥは無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために使われる論理割当て単位である。ＣＣＥは複数のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨフォーマットと利用可能なビット数はＣＣＥの数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に周期的冗長検査（ＣＲＣ：Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）を付け加える。ＣＲＣはＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（ＲＮＴＩ：Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）と言う識別��でマスキングされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子がＣＲＣにマスキングされることができる。もしくは、ＰＤＣＣＨがページングメッセージについてのものであれば、ページング指示子識別子、例えばＰ−ＲＮＴＩ（Ｐａｇｉｎｇ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ：Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ））についてのものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。端末の任意接続プリアンブル（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｐｒｅａｍｂｌｅ）の送信に対する応答である任意接続応答（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）を示すために、任意接続ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。
【００４２】
図８は上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは周波数領域で制御領域とデータ領域に分割されることができる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上りリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）が割り当てられる。データ領域には使用者データを含む物理上りリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  ＣＨａｎｎｅｌ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末に対するＰＵＣＣＨはサブフレームでリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは２スロットに対して相異なる副搬送波を占める。これをＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数ホッピング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）されると言う。
【００４３】
ＵＥがｅＮＢから信号を受信するとか前記ｅＮＢに信号を送信するためには、前記ＵＥの時間／周波数同期を前記ｅＮＢの時間／周波数同期と合わせなければならない。ｅＮＢと同期化するときにのみ、ＵＥがＤＬ信号の復調（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）及びＵＬ信号の送信を正確な時点に行うのに必要な時間及び周波数パラメーターを決定することができるからである。
【００４４】
図９は同期信号（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＳ）の送信のための無線フレーム構造を例示した図である。特に、図９は周波数分割デュプレックス（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ、ＦＤＤ）で同期信号及びＰＢＣＨの送信のための無線フレーム構造を例示したもので、図９の（ａ）は正常ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）で構成された無線フレームにおいてＳＳ及びＰＢＣＨの送信位置を示す図、図９の（ｂ）は延長ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）で構成された無線フレームにおいてＳＳ及びＰＢＣＨの送信位置を示す図である。
【００４５】
ＵＥは電源がオンされるとか新たにセルに接続しようとする場合、前記セルとの時間及び周波数同期を獲得し、前記セルの物理セル識別子（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｃｅｌｌ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ）
0006641465.tif 000002
を検出（ｄｅｔｅｃｔ）するなどのセル探索（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｅｌｌ  ｓｅａｒｃｈ）過程（ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）を行う。このために、ＵＥはｅＮＢから同期信号、例えば１次同期信号（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＰＳＳ）及び２次同期信号（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＳＳ）を受信してｅＮＢと同期を取り、セル識別子（ｉｄｅｎｔｉｔｙ、ＩＤ）などの情報を獲得することができる。
【００４６】
図９を参照して、ＳＳをより具体的に説明すれば次のようである。ＳＳはＰＳＳとＳＳＳに区分される。ＰＳＳはＯＦＤＭシンボル同期、スロット同期などの時間ドメイン同期及び／又は周波数ドメイン同期を得るために使われ、ＳＳＳはフレーム同期、セルグループＩＤ及び／又はセルのＣＰ構成（すなわち、正常ＣＰ又は延長ＣＰの使用情報）を得るために使われる。図９を参照すると、ＰＳＳとＳＳＳは毎無線フレームの２個のＯＦＤＭシンボルでそれぞれ送信される。具体的に、ＳＳはインターＲＡＴ（ｉｎｔｅｒ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）測定の容易さのためにＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）フレーム長である４．６ｍｓを考慮して、サブフレーム０の一番目スロットとサブフレーム５の一番目スロットでそれぞれ送信される。特に、ＰＳＳはサブフレーム０の一番目スロットの最後ＯＦＤＭシンボルとサブフレーム５の一番目スロットの最後ＯＦＤＭシンボルでそれぞれ送信され、ＳＳＳはサブフレーム０の一番目スロットの終わりから二番目のＯＦＤＭシンボルとサブフレーム５の一番目スロットの終わりから二番目のＯＦＤＭシンボルでそれぞれ送信される。該当無線フレームの境界はＳＳＳを介して検出されることができる。ＰＳＳは該当スロットの最後のＯＦＤＭシンボルで送信され、ＳＳＳはＰＳＳの直前のＯＦＤＭシンボルで送信される。ＳＳの送信ダイバーシティ（ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）方式は単一アンテナポート（ｓｉｎｇｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｐｏｒｔ）のみを使い、標準では別に定義していない。すなわち、単一アンテナポート送信又はＵＥに透明な（ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ）送信方式（例えば、ＰＶＳ（Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｖｅｃｔｏｒ  Ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ）、ＴＳＴＤ（Ｔｉｍｅ  Ｓｗｉｔｃｈｅｄ  Ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）、ＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ））がＳＳの送信ダイバーシティのために使われることができる。
【００４７】
ＳＳは３個のＰＳＳと１６８個のＳＳの組合せによって総５０４個の固有した物理階層セル識別子（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ  ｃｅｌｌ  ＩＤ）を示すことができる。言い換えれば、前記物理階層セルＩＤは各物理階層セルＩＤがただ一つの物理階層セル識別子グループの部分となるように各グループが３個の固有した識別子を含む１６８個の物理階層セル識別子グループにグルーピングされる。したがって、物理階層セル識別子
0006641465.tif 000003
は物理階層セル識別子グループを示す０から１６７までの範囲内の番号
0006641465.tif 000004
と前記物理階層セル識別子グループ内前記物理階層識別子を示す０から２までの番号によって固有に定義される。ＵＥはＰＳＳを検出して３個の固有した物理階層識別子のうち一つが分かり、ＳＳＳを検出して前記物理階層識別子と関連した１６８個の物理階層セルＩＤのうち一つを識別することができる。長さ６３のＺＣ（Ｚａｄｏｆｆ−Ｃｈｕ）シーケンスが周波数ドメインで定義されてＰＳＳとして使われる。例えば、ＺＣシーケンスは次の式によって定義することができる。
【００４８】
【数１】
0006641465.tif 000005
【００４９】
ここで、ＮＺＣ＝６３であり、ＤＣ副搬送波に相当するシーケンス要素（ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）であるｎ＝３１は穿孔（ｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇ）される。
【００５０】
ＰＳＳは中心周波数に近い６個のＲＢ（＝７２個の副搬送波）にマッピングされる。前記７２個の副搬送波のうち９個の残った副搬送波はいつも０の値を搬送し、これは同期実行のためのフィルター設計を容易にする要素として作用する。総３個のＰＳＳが定義されるために、式１でｕ＝２４、２９及び３４が使われる。ｕ＝２４及びｕ＝３４は共役対称（ｃｏｎｊｕｇａｔｅ  ｓｙｍｍｅｔｒｙ）関係を持っているから、２個の相関（ｃｏｒｒｅｌａｔｉｏｎ）が同時に行われることができる。ここで、共役対称とは次の式の関係を意味する。
【００５１】
【数２】
0006641465.tif 000006
【００５２】
共役対称の特性を用いれば、ｕ＝２９とｕ＝３４に対するワンショット相関器（ｏｎｅ−ｓｈｏｔ  ｃｏｒｒｅｌａｔｏｒ）が具現されることができ、共役対称がない場合に比べ、全体的な演算量が約３３．３％減少することができる。
【００５３】
より具体的には、ＰＳＳのために使われるシーケンスｄ（ｎ）は周波数ドメインＺＣシーケンスから次の式によって生成される。
【００５４】
【数３】
0006641465.tif 000007
【００５５】
ここで、ＺＣルートシーケンスインデックスｕは次の表によって与えられる。
【００５６】
【表１】
0006641465.tif 000008
【００５７】
図９を参照すると、ＰＳＳは５ｍｓごとに送信されるので、ＵＥはＰＳＳを検出することによって該当サブフレームがサブフレーム０とサブフレーム５のいずれか一つであることが分かるが、該当サブフレームがサブフレーム０とサブフレーム５のうち具体的に何かは分からない。したがって、ＵＥはＰＳＳのみでは無線フレームの境界を認知することができない。すなわち、ＰＳＳのみではフレーム同期を獲得することができない。ＵＥは、一無線フレーム内で２度送信されるとともに互いに異なるシーケンスで送信されるＳＳＳを検出して無線フレームの境界を検出する。
【００５８】
図１０は２次同期信号（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＳＳ）の生成方式を説明するために示した図である。具体的には、図１０は論理ドメイン（ｌｏｇｉｃａｌ  ｄｏｍａｉｎ）での２個のシーケンスが物理ドメインにマッピングされる関係を示す図である。
【００５９】
ＳＳＳのために使われるシーケンスは２個の長さ３１のｍシーケンスのインターリーブされた連結（ｉｎｔｅｒｌｅａｖｅｄ  ｃｏｎｃａｔｅｎａｔｉｏｎ）であって、前記接合されたシーケンスはＰＳＳによって与えられるスクランブリングシーケンスによってスクランブリングされる。ここで、ｍシーケンスはＰＮ（Ｐｓｅｕｄｏ  Ｎｏｉｓｅ）シーケンスの一種である。
【００６０】
図１０を参照すると、ＳＳＳ符号生成のために使われる２個のｍシーケンスをそれぞれＳ１、Ｓ２と言うと、Ｓ１とＳ２はＰＳＳに基づく相異なる２個のシーケンスがＳＳＳにスクランブリングされる。この時、Ｓ１とＳ２は互いに異なるシーケンスによってスクランブリングされる。ＰＳＳに基づくスクランブリング符号はｘ５＋ｘ３＋１の多項式によって生成されたｍシーケンスを循環遷移して得ることができ、ＰＳＳインデックスによって６個のシーケンスが前記ｍシーケンスの循環遷移によって生成される。その後、Ｓ２はＳ１に基づくスクランブリング符号によってスクランブリングされる。Ｓ１に基づくスクランブリング符号はｘ５＋ｘ４＋ｘ２＋ｘ１＋１の多項式によって生成されたｍシーケンスを循環遷移して得ることができ、Ｓ１のインデックスによって８個のシーケンスが前記ｍシーケンスの循環遷移によって生成される。ＳＳＳの符号は５ｍｓごとに交換（ｓｗａｐ）されるが、ＰＳＳに基づくスクランブリング符号は交換されない。例えば、サブフレーム０のＳＳＳが（Ｓ１、Ｓ２）の組合せでセルグループ識別子を搬送すると仮定すれば、サブフレーム５のＳＳＳは（Ｓ２、Ｓ１）に交換（ｓｗａｐ）されたシーケンスを搬送する。これにより、１０ｍｓの無線フレーム境界が区分されることができる。この時、使われるＳＳＳ符号はｘ５＋ｘ２＋１の多項式によって生成され、長さ３１のｍシーケンスの互いに異なる循環遷移（ｃｉｒｃｕｌａｒ  ｓｈｉｆｔ）によって総３１個の符号が生成されることができる。
【００６１】
ＳＳＳを定義する２個の長さ３１のｍシーケンスの組合せ（ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）はサブフレーム０とサブフレーム５で違い、２個の長さ３１のｍシーケンスの組合せによって総１６８個のセルグループ識別子（ｃｅｌｌ  ｇｒｏｕｐ  ＩＤ）が表現される。ＳＳＳのシーケンスとして使われるｍシーケンスは周波数選択的環境で壮健であるという特性がある。また、高速ハダマール変換（ｆａｓｔ  Ｈａｄａｒｍａｒｄ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を用いた高速ｍシーケンス変換によって変換されることができるから、ｍシーケンスがＳＳＳとして活用されれば、ＵＥがＳＳＳを解釈するのに必要な演算量を減らすことができる。また、２個の短い符号（ｓｈｏｒｔ  ｃｏｄｅ）でＳＳＳが構成されることにより、ＵＥの演算量が減少することができる。
【００６２】
より具体的に、ＳＳＳの生成について説明すれば、ＳＳＳのために使われるシーケンスｄ（０）、．．．、ｄ（６１）は２個の長さ３１の２進（ｂｉｎａｒｙ）シーケンスのインターリーブされた連結である。前記連結されたシーケンスはＰＳＳによって与えられるスクランブリングシーケンスでスクランブリングされる。
【００６３】
ＰＳＳを定義する２個の長さ３１のシーケンスの組合せはサブフレーム０とサブフレーム５で次によって違う。
【００６４】
【数４】
0006641465.tif 000009
【００６５】
ここで、０≦ｎ≦３０である。インデックスｍ０及びｍ１は物理階層セル識別子グループ
0006641465.tif 000010
から次によって誘導される。
【００６６】
【数５】
0006641465.tif 000011
【００６７】
式５の出力（ｏｕｔｐｕｔ）は式１１の次の表２に記載されている。
【００６８】
２個のシーケンス
0006641465.tif 000012
及び
0006641465.tif 000013
は次によってｍシーケンスｓ（ｎ）の２個の他の循環遷移によって定義される。
【００６９】
【数６】
0006641465.tif 000014
【００７０】
ここで、ｓ（ｉ）＝１−２ｘ（ｉ）（０≦ｉ≦３０）は初期条件（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｓ）ｘ（０）＝０、ｘ（１）＝０、ｘ（２）、ｘ（３）＝０、ｘ（４）＝１で次の式によって定義される。
【００７１】
【数７】
0006641465.tif 000015
【００７２】
２個のスクランブリングシーケンス
0006641465.tif 000016
及び
0006641465.tif 000017
はＰＳＳに依存し、ｍシーケンスｃ（ｎ）の２個の他の循環遷移によって次の式によって定義される。
【００７３】
【数８】
0006641465.tif 000018
【００７４】
ここで、Ｎ（２）ＩＤ∈｛０、１、２｝は物理階層セル識別子グループ内の物理階層識別子であり、ｃ（ｉ）＝１−２ｘ（ｉ）（０≦ｉ≦３０）は初期条件（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｓ）ｘ（０）＝０、ｘ（１）＝０、ｘ（２）、ｘ（３）＝０、ｘ（４）＝１で次の式によって定義される。
【００７５】
【数９】
0006641465.tif 000019
【００７６】
スクランブリングシーケンス
0006641465.tif 000020
及び
0006641465.tif 000021
は次の式によってｍシーケンスｚ（ｎ）の循環遷移によって定義される。
【００７７】
【数１０】
0006641465.tif 000022
【００７８】
ここで、ｍ０及びｍ１は式１１の次に記載された表２から得られ、ｚ（ｉ）＝１−２ｘ（ｉ）（０≦ｉ≦３０）は初期条件（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｓ）ｘ（０）＝０、ｘ（１）＝０、ｘ（２）、ｘ（３）＝０、ｘ（４）＝１であって、次の式によって定義される。
【００７９】
【数１１】
0006641465.tif 000023
【００８０】
【表２】
0006641465.tif 000024
【００８１】
ＳＳＳを用いたセル（ｃｅｌｌ）探索過程を行ってＤＬ信号の復調（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）及びＵＬ信号の送信を正確な時点に行うのに必要な時間及び周波数パラメーターを決定したＵＥはさらに前記ｅＮＢから前記ＵＥのシステム構成に必要なシステム情報を獲得することによって前記ｅＮＢと通信することができる。
【００８２】
システム情報はマスター情報ブロック（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ、ＭＩＢ）及びシステム情報ブロック（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋｓ、ＳＩＢｓ）によって構成される。各システム情報ブロックは機能的に関連したパラメーターの集まりを含み、含まれたパラメーターによってマスター情報ブロック（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ、ＭＩＢ）及びシステム情報ブロックタイブ１（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ  Ｔｙｐｅ１、ＳＩＢ１）、システム情報ブロックタイブ２（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ  Ｔｙｐｅ２、ＳＩＢ２）、ＳＩＢ３〜ＳＩＢ８に区分される。ＭＩＢはＵＥがｅＮＢのネットワーク（ｎｅｔｗｏｒｋ）に初期接続（ｉｎｉｔｉａｌ  ａｃｃｅｓｓ）するのに必須である、最もよく送信されるパラメーターを含む。ＳＩＢ１は他のＳＩＢの時間ドメインスケジューリングについての情報だけではなく、特定セルがセル選択に適したセルであるかを判断するのに必要なパラメーターを含む。
【００８３】
ＵＥはＭＩＢをブロードキャストチャネル（例えば、ＰＢＣＨ）を介して受信することができる。ＭＩＢには下りリンクシステム帯域幅（ｄｌ−Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ、ＤＬ  ＢＷ）、ＰＨＩＣＨ構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、システムフレームナンバー（ＳＦＮ）が含まれる。よって、ＵＥはＰＢＣＨを受信することによって明示的（ｅｘｐｌｉｃｉｔ）にＤＬ  ＢＷ、ＳＦＮ、ＰＨＩＣＨ構成についての情報が分かる。一方、ＰＢＣＨの受信によってＵＥが黙示的（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）に分かる情報としてはｅＮＢの送信アンテナポートの数がある。ｅＮＢの送信アンテナの数についての情報はＰＢＣＨのエラー検出に使われる１６ビットＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）に送信アンテナの数に対応するシーケンスをマスキング（例えば、ＸＯＲ演算）して黙示的にシグナリングされる。
【００８４】
ＰＢＣＨは４０ｍｓの間に４個のサブフレームにマッピングされる。４０ｍｓの時間はブラインド検出されるもので、４０ｍｓの時間に対する明示的なシグナリングが別に存在しない。時間ドメインで、ＰＢＣＨは無線フレーム内のサブフレーム０内スロット１（サブフレーム０の二番目スロット）のＯＦＤＭシンボル０〜３で送信される。
【００８５】
周波数ドメインで、ＰＳＳ／ＳＳＳ及びＰＢＣＨは、実際システム帯域幅と関係なく、該当ＯＦＤＭシンボル内でＤＣ副搬送波を中心に左右３個ずつ総６個のＲＢ、すなわち総７２個の副搬送波内でのみ送信される。よって、ＵＥは、前記ＵＥに構成された下りリンク送信帯域幅と関係なく、ＳＳ及びＰＢＣＨを検出又は復号することができるように構成される。
【００８６】
初期セル探索を終えてｅＮＢのネットワークに接続したＵＥはＰＤＣＣＨ及び前記ＰＤＣＣＨに含まれた情報によってＰＤＳＣＨを受信することによってより具体的なシステム情報を獲得することができる。上述したような過程を行ったＵＥは以後の一般的な上り／下りリンク信号送信過程としてＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨ受信及びＰＵＳＣＨ／ＰＵＣＣＨ送信を行うことができる。
【００８７】
ＰＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）一般
【００８８】
ＰＢＣＨとはＰＳＳ、ＳＳＳと一緒にＵＥのセル探索過程を構成するＬＴＥシステムの物理階層の一つで、サービスを受ける全てのＵＥが分からなければならないＭＩＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）のような情報を伝達する。ＵＥはＰＳＳとＳＳＳを介して同期を獲得してセル識別子を検出した後、該当セルのＰＢＣＨを受信することができる。これはＰＢＣＨがセル識別子によってスクランブリングされるからである。
【００８９】
ＰＢＣＨはｅＮＢの送信アンテナの数によって違う送信ダイバーシティ方式を使って送信される。アンテナが２個の場合、ＳＦＢＣ（Ｓｐａｃｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｂｌｏｃｋ  Ｃｏｄｅ）方式で送信され、アンテナが４個の場合、ＳＦＢＣ＋ＦＳＴＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  Ｔｒａｎｓｍｉｔ  Ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）方式で送信される。したがって、ＰＢＣＨ受信のためにはｅＮＢの送信アンテナの数を必ず知っていなければならなく、ＬＴＥシステムでは、このために黙示的な（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）シグナル方式を使う。すなわち、ＢＣＨトランスポートブロックにＣＲＣが付け加わった後、アンテナの数によって他の信号がマスク（ｍａｓｋ）され、これによってＵＥはｅＮＢの送信アンテナ数をブラインド検出することができる。
【００９０】
ＰＢＣＨは送信帯域に関係なく全てのＵＥが受信することができなければならないので、システム帯域幅の中央に位置する６ＲＢで送信され、ＳＳ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）に連続してｎｆ  ｍｏｄ  ４＝０を満たす無線フレームで一番目サブフレームの二番目スロットの最初（又は始まり）４個のＯＦＤＭシンボルを占める。
【００９１】
参照信号（ＲＳ：Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
【００９２】
移動通信システムにおいてパケットは無線チャネルを介して送信されるから、信号の歪みが発生し得る。また、受信側で歪んだ信号を補正するためには、受信側がチャネル情報を知らなければならない。よって、チャネル情報を知るために、送信側は送信側と受信側の両方で知っている信号を送信し、受信側は受信された信号の歪み程度によってチャネルの情報を探り出す方法が主に使われる。この場合、送信側と受信側が共に知っている信号をパイロット信号（ｐｉｌｏｔ  ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ、ＲＳ）と言う。また、多重アンテナ（ＭＩＭＯ）技術が適用された無線通信において、各送信アンテナ別に別個の参照信号が存在する。
【００９３】
移動通信システムにおいて、参照信号はチャネル情報獲得のための目的の参照信号とデータ復調のための参照信号に分類されることができる。チャネル情報獲得のための参照信号は端末が下りリンクへのチャネル情報を獲得することに目的があるので、広帯域に送信されて、特定サブフレームで下りリンクデータを受信しない端末も該当参照信号を受信して測定することができなければならない。また、チャネル情報獲得のための参照信号はハンドオーバー（ｈａｎｄｏｖｅｒ）のためのチャネル状態測定のためにも用いられることができる。データ復調のための参照信号は基地局が下りリンクデータを送信するときに下りリンクリソースに一緒に送信する参照信号であって、端末は参照信号を受信することによってチャネル推定を行い、データを復調することができる。復調のための参照信号はデータが送信される領域で送信される。
【００９４】
ＬＴＥシステムではユニキャスト（ｕｎｉｃａｓｔ）サービスのために２種の下りリンク参照信号が定義される。チャネル状態についての情報獲得及びハンドオーバーなどの測定のための共同参照信号（Ｃｏｍｍｏｎ  ＲＳ、ＣＲＳ）とデータ復調のために使われる端末特定参照信号。ＬＴＥシステムにおいて、端末特定参照信号はデータ復調用にのみ用いられ、ＣＲＳはチャネル情報獲得及びデータ復調の両方のために用いられることができる。ＣＲＳはセル特定信号であって、広帯域の場合、サブフレームごとに送信されることができる。
【００９５】
ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）において、最大で８個の送信アンテナを支援することができる参照信号が要求される。ＬＴＥシステムとの逆方向互換性（ｂａｃｋｗａｒｄ−ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ）を維持しながら８個の送信アンテナを支援するために、ＬＴＥで定義されたＣＲＳが全帯域でサブフレームごとに送信される時間周波数領域で追加的に８個の送信アンテナに対する参照信号が定義される必要がある。しかし、ＬＴＥ−Ａシステムにおいて、従来のＬＴＥのＣＲＳのような方式で最大で８個のアンテナに対する参照信号を追加すれば、参照信号によるオーバーヘッド（ｏｖｅｒｈｅａｄ）が過度に増加する。よって、ＬＴＥ−ＡではＭＣＳ（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）、ＰＭＩ（Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｍａｔｒｉｘ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）などの選択のためのチャネル測定目的の参照信号として、チャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−ＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ）とデータ復調のための復号参照信号（ＤＭ−ＲＳ）が導入された。既存のＣＲＳがチャネル測定、ハンドオーバーなどの測定と同時にデータ復調に用いられるものとは違い、ＣＳＩ−ＲＳはチャネル状態についての情報を得る目的のみで送信される。よって、ＣＳＩ−ＲＳはサブフレームごとに送信されないこともある。ＣＳＩ−ＲＳによるオーバーヘッドを減少させるために、ＣＳＩ−ＲＳは時間領域上で間歇的に送信され、データ復調のためには該当端末に対するＤＭ−ＲＳが送信される。よって、特定端末のＤＭ−ＲＳは該当端末がスケジューリングされた領域、つまり特定端末がデータを受信する時間周波数領域でのみ送信される。
【００９６】
図１１及び図１２は４個のアンテナを用いた下りリンク送信を支援するＬＴＥシステムでの参照信号の構造を示す図である。特に、図１１は正常（ｎｏｒｍａｌ）循環前置（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の場合を示し、図１３は延長（ｅｘｔｅｎｄｅｄ）循環前置の場合を示す。
【００９７】
図１１及び図１２を参照すると、格子に記載された０〜３はアンテナポート０〜３のそれぞれに対応してチャネル測定とデータ復調のために送信されるセル特定参照信号であるＣＲＳ（Ｃｏｍｍｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）を意味し、前記セル特定参照信号であるＣＲＳはデータ情報領域だけではなく制御情報領域全般にわたって端末に送信されることができる。
【００９８】
また、格子に記載された‘Ｄ’は端末特定ＲＳである下りリンクＤＭ−ＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ−ＲＳ）を意味し、ＤＭ−ＲＳはデータ領域、つまりＰＤＳＣＨを介して単一アンテナポート送信を支援する。端末は上位階層を介して前記端末特定ＲＳであるＤＭ−ＲＳの存在可否のシグナリングを受ける。図１１及び図１２はアンテナポート５に対応するＤＭ−ＲＳを例示し、３ＧＰＰ標準文書３６．２１１ではアンテナポート７〜１４、つまり総８個のアンテナポートに対するＤＭ−ＲＳも定義している。
【００９９】
例えば、リソースブロックへの参照信号マッピング規則は下記の式によることができる。
【０１００】
ＣＲＳの場合、下記の式１２によって参照信号がマッピングされることができる。
【０１０１】
【数１２】
0006641465.tif 000025
【０１０２】
また、ＤＲＳ（Ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ＲＳ）は下記の式１３によって参照信号がマッピングされることができる。
【０１０３】
【数１３】
0006641465.tif 000026
【０１０４】
式１２及び式１３で、ｋは副搬送波インデックスを、ｐはアンテナポートを示す。また、ＮＤＬＲＢは下りリンクに割り当てられたリソースブロックの数を、ｎｓはスロットインデックスをＮＩＤｃｅｌｌはセルＩＤを示す。
【０１０５】
ＬＴＥ−Ａシステムにおいて、基地局は全てのアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳを送信する。上述したように、ＣＳＩ−ＲＳは時間領域上で間歇的に送信されることができる。例えば、ＣＳＩ−ＲＳは一サブフレームの整数倍の周期を持って周期的に送信されるとか、特定送信パターンで送信されることができる。この場合、ＣＳＩ−ＲＳが送信される周期／パターンは基地局が設定することができる。ＣＳＩ−ＲＳを用いてチャネルを測定するために、端末は自分が属するセルのＣＳＩ−ＲＳアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳ送信サブフレームインデックス、送信サブフレーム内のＣＳＩ−ＲＳリソース要素時間周波数位置、及びＣＳＩ−ＲＳシーケンスなどの情報が知らなければならない。
【０１０６】
ＬＴＥ−Ａシステムにおいて、互いに異なるアンテナポートのＣＳＩ−ＲＳ送信のために使われるリソースは互いに直交（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ）する。一基地局が互いに異なるアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳを送信するとき、それぞれのアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳを互いに異なるリソース要素にマッピングすることにより、周波数分割多重化（ＦＤＭ）／時分割多重化（ＴＤＭ）方式でこれらのリソースが互いに直交性を有するように割り当てることができる。また、基地局は互いに異なるアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳを互いに直交するコードを用いてマッピングし、コード分割多重化方式でＣＳＩ−ＲＳを送信することができる。
【０１０７】
図１３は周期的ＣＳＩ−ＲＳ送信方式の一例示である。図１３で、ＣＳＩ−ＲＳは１０ｍｓの周期で送信され、オフセットは３である。多くのセルのＣＳＩ−ＲＳが互いに均一に分布するように、オフセット値は基地局ごとに異なる値を有することもできる。１０ｍｓの周期でＣＳＩ−ＲＳ送信される場合、基地局が有することができるオフセットは０〜９の１０個の値である。オフセットは特定周期を有する基地局がＣＳＩ−ＲＳ送信を始めるサブフレームのインデックス値を示す。基地局がＣＳＩ−ＲＳの周期とオフセット値を知らせば、端末は該当値を用いて該当位置で基地局のＣＳＩ−ＲＳを測定してＣＱＩ／ＰＭＩ／ＲＩなどの情報を基地局に報告する。ＣＳＩ−ＲＳに関連した情報はいずれも特定情報である。
【０１０８】
図１４は非周期的ＣＳＩ−ＲＳ送信方式の例示である。図１４で、基地局はサブフレームインデックス３、４でＣＳＩ−ＲＳを送信する。送信パターンは１０個のサブフレームで構成され、それぞれのサブフレームでのＣＳＩ−ＲＳ送信可否がビットインジケーター（ｂｉｔ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）によって指定されることができる。
【０１０９】
一般に、基地局が端末にＣＳＩ−ＲＳ設定を知らせる方法として二つの方法を考慮することができる。
【０１１０】
まず、基地局はＣＳＩ−ＲＳ設定情報を基地局が端末にブロードキャスティング（ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ）するＤＢＣＨシグナリング（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ＣＨａｎｎｅｌ）を用いてＣＳＩ−ＲＳ設定を送信することができる。ＬＴＥシステムで、システム情報についての内容を端末に知らせるために、ＢＣＨ（Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ  ＣＨａｎｎｅｌ）が用いられる。しかし、情報の量が多くてＢＣＨによって全て送信することができない場合、情報は一般データのような方式で送信され、データのＰＤＣＣＨが特定端末ＩＤではないＳＩ−ＲＮＴＩ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ＲＮＴＩ）がＣＲＣマスキングされて送信される。この場合、実際システム情報は一般ユニキャストデータのようにＰＤＳＣＨ領域で送信される。セル内の全ての端末はＳＩ−ＲＮＴＩを用いてＰＤＣＣＨをデコードした後、該当ＰＤＣＣＨがインジケートするＰＤＳＣＨをデコードしてシステム情報を獲得することができる。このような方式のブロードキャスティング方式は一般的なブロードキャスティング方式であるＰＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ＢＣＨ）と区分されてＤＢＣＨとも称することもある。ＬＴＥシステムにおいて、ブロードキャスティングされるシステム情報は、ＰＢＣＨに送信されるＭＩＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）とＰＤＳＣＨで一般ユニキャストデータと多重化して送信されるＳＩＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）である。ＬＴＥ−Ａで新たに導入されたＳＩＢ９．ＳＩＢ１０などを用いてＣＳＩ−ＲＳ設定が送信されることができる。
【０１１１】
また、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングを用いて基地局が端末にＣＳＩ−ＲＳ関連情報を送信することができる。端末が初期アクセス又はハンドオーバーを介して基地局との連結を確立する過程で基地局は端末にＲＲＣシグナリングを用いてＣＳＩ−ＲＳ設定を送信することができる。また、基地局はＣＳＩ−ＲＳ測定に基づくフィードバックを要求するＲＲＣシグナリングメッセージを介して端末にＣＳＩ−ＲＳ設定情報を送信することもできる。
【０１１２】
以下で、端末が端末間直接通信（ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  ｄｅｖｉｃｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ（以下、Ｄ２Ｄ通信又はＤ２Ｄ直接通信などと称することができる）を行う多様な実施態様について説明する。Ｄ２Ｄ通信の説明において、詳細な説明のために３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａを例として説明するが、Ｄ２Ｄ通信は他の通信システム（ＩＥＥＥ  ８０２．１６、ＷｉＭＡＸなど）にも適用されて使われることもできる。
【０１１３】
Ｄ２Ｄ通信タイプ
【０１１４】
Ｄ２Ｄ通信はネットワークの制御によってＤ２Ｄ通信を行うかによって、ネットワーク協力Ｄ２Ｄ通信タイプ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）及び自律Ｄ２Ｄ通信タイプ（Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ  Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）に区分されることができる。ネットワーク協力Ｄ２Ｄ通信タイプはさらにネットワークの介入程度によってＤ２Ｄがデータのみ送信するタイプ（データｏｎｌｙ  ｉｎ  Ｄ２Ｄ）とネットワークが接続制御のみを行うタイプ（Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｎｌｙ  ｉｎ  ｎｅｔｗｏｒｋ）に区分されることができる。説明の便宜のために、以下ではＤ２Ｄがデータのみ送信するタイプを‘ネットワーク集中型Ｄ２Ｄ通信タイプ’と、ネットワークが接続制御のみを行うタイプを‘分散型Ｄ２Ｄ通信タイプ’と称する。
【０１１５】
ネットワーク集中型Ｄ２Ｄ通信タイプではＤ２Ｄ端末間にデータのみ互いに交換し、Ｄ２Ｄ端末間の接続制御（ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  ｃｏｎｔｒｏｌ）及び無線リソース割当て（ｇｒａｎｔ  ｍｅｓｓａｇｅ）はネットワークによって行われる。Ｄ２Ｄ端末はネットワークによって割り当てられた無線リソースを用いてデータ送受信又は特定制御情報を送受信することができる。例えば、Ｄ２Ｄ端末間のデータ受信に対するＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫフィードバック又はチャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＣＳＩ）はＤ２Ｄ端末間に直接交換されるものではなく、ネットワークを介して他のＤ２Ｄ端末に送信されることができる。具体的には、ネットワークがＤ２Ｄ端末間のＤ２Ｄリンクを設定し、設定されたＤ２Ｄリンクに無線リソースを割り当てれば、送信Ｄ２Ｄ端末及び受信Ｄ２Ｄ端末は割り当てられた無線リソースを用いてＤ２Ｄ通信を行うことができる。すなわち、ネットワーク集中型Ｄ２Ｄ通信タイプにおいて、Ｄ２Ｄ端末間のＤ２Ｄ通信はネットワークによって制御され、Ｄ２Ｄ端末はネットワークによって割り当てられた無線リソースを用いてＤ２Ｄ通信を行うことができる。
【０１１６】
分散型Ｄ２Ｄ通信タイプにおけるネットワークはネットワーク集中型Ｄ２Ｄ通信タイプにおけるネットワークより限定的な役目をすることになる。分散型Ｄ２Ｄ通信タイプでネットワークはＤ２Ｄ端末間の接続制御を行うが、Ｄ２Ｄ端末間の無線リソース割当て（ｇｒａｎｔ  ｍｅｓｓａｇｅ）はネットワークの助けなしにＤ２Ｄ端末が自らの競争によって占有することができる。例えば、Ｄ２Ｄ端末間のデータ受信に対するＤ２Ｄ端末間のデータ受信に対するＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫフィードバック又はチャネル状態情報はネットワークを介せずにＤ２Ｄ端末間に直接交換されることができる。
【０１１７】
上述した例のように、Ｄ２Ｄ通信はネットワークのＤ２Ｄ通信介入程度によってネットワーク集中型Ｄ２Ｄ通信タイプ及び分散型Ｄ２Ｄ通信タイプに分類されることができる。この時、ネットワーク集中型Ｄ２Ｄ通信タイプ及び分散型Ｄ２Ｄ通信タイプの共通した特徴はネットワークによってＤ２Ｄ接続制御を行うことができるという点である。
【０１１８】
具体的に、ネットワーク協力Ｄ２Ｄ通信タイプにおけるネットワークは、Ｄ２Ｄ通信を行おうとするＤ２Ｄ端末間にＤ２Ｄリンクを設定することにより、Ｄ２Ｄ端末間連結（ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ）を構築することができる。Ｄ２Ｄ端末間にＤ２Ｄリンクを設定することにおいて、ネットワークは設定されたＤ２Ｄリンクにフィジカル（ｐｈｙｓｉｃａｌ）Ｄ２ＤリンクＩＤ（Ｌｉｎｋ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ、ＬＩＤ）を付与することができる。フィジカルＤ２ＤリンクＩＤは、複数のＤ２Ｄ端末間に複数のＤ２Ｄリンクが存在する場合、それぞれを識別するための識別子（Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）として使われることができる。
【０１１９】
自律Ｄ２Ｄ通信タイプにおいては、ネットワーク集中型及び分散型Ｄ２Ｄ通信タイプとは違い、ネットワークの助けなしにＤ２Ｄ端末が自由にＤ２Ｄ通信を行うことができる。すなわち、自律Ｄ２Ｄ通信タイプにおいては、ネットワーク集中型及び分散型Ｄ２Ｄ通信とは違い、接続制御及び無線リソースの占有などをＤ２Ｄ端末が自ら行うようになる。必要な場合、ネットワークはＤ２Ｄ端末に該当セルで使えるＤ２Ｄチャネル情報を提供することもできる。
【０１２０】
Ｄ２Ｄ通信リンクの設定
【０１２１】
本明細書で、説明の便宜のために、端末間直接通信であるＤ２Ｄ通信を行うとか行える端末をＤ２Ｄ端末と称する。また、以下の説明で、“端末（ＵＥ）”はＤ２Ｄ端末を称するものであり得る。送信端と受信端を区分する必要がある場合、Ｄ２Ｄ通信の時、Ｄ２Ｄリンクに付与された無線リソースを用いて他のＤ２Ｄ端末にデータを送信するとかあるいは送信しようとするＤ２Ｄ端末を送信Ｄ２Ｄ端末（Ｄ２Ｄ  ＴＸ  ＵＥ）と称し、送信Ｄ２Ｄ端末からデータを受信するあるいは受信しようとする端末を受信Ｄ２Ｄ端末（Ｄ２Ｄ  ＲＸ  ＵＥ）と称する。送信Ｄ２Ｄ端末からデータを受信するとかあるいは受信しようとする受信Ｄ２Ｄ端末が複数の場合、複数の受信Ｄ２Ｄ端末は‘第１〜Ｎ’の接頭辞によって区分されることもできる。また、説明の便宜のために、以下ではＤ２Ｄ端末間の接続制御又はＤ２Ｄリンクへの無線リソースを割り当てるための基地局、Ｄ２Ｄサーバー及び接続／セッション管理サーバーなどのネットワーク端の任意のノードを‘ネットワーク’と称する。
【０１２２】
Ｄ２Ｄ通信を行うＤ２Ｄ端末はＤ２Ｄ通信を介して他のＤ２Ｄ端末にデータを送信するためにデータを送受信することができる周辺に位置するＤ２Ｄ端末の存在を予め確認する必要があり、このために、Ｄ２Ｄピア探索（Ｄ２Ｄ  ｐｅｅｒ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）を行う。Ｄ２Ｄ端末は探索区間（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）内でＤ２Ｄ探索を行い、全てのＤ２Ｄ端末は探索区間を共有することもできる。Ｄ２Ｄ端末は探索区間内で探索領域の論理チャネル（ｌｏｇｉｃａｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）をモニターし、他のＤ２Ｄ端末が送信するＤ２Ｄ探索信号を受信することができる。他のＤ２Ｄ端末の送信信号を受信したＤ２Ｄ端末は受信信号を用いて隣接したＤ２Ｄ端末のリストを作成する。また、探索区間内で自分の情報（すなわち、識別子）を放送し、他のＤ２Ｄ端末はこの放送されたＤ２Ｄ探索信号を受信することによって該当Ｄ２Ｄ端末がＤ２Ｄ通信を行うことができる範囲内に存在するということが分かる。
【０１２３】
Ｄ２Ｄ探索のための情報放送は周期的に行われることもできる。また、このような放送タイミングはプロトコルによって前もって決定されてＤ２Ｄ端末に知られることもできる。また、Ｄ２Ｄ端末は探索区間の一部の間に信号を送信／放送することができ、それぞれのＤ２Ｄ端末は他のＤ２Ｄ端末によって潜在的に送信される信号をＤ２Ｄ探索区間の残りでモニターすることもできる。
【０１２４】
例えば、Ｄ２Ｄ探索信号はビーコン信号（ｂｅａｃｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）であり得る。また、Ｄ２Ｄ探索区間は多数のシンボル（例えば、ＯＦＤＭシンボル）を含むことができる。Ｄ２Ｄ端末はＤ２Ｄ探索区間内の少なくとも一つのシンボルを選択してＤ２Ｄ探索信号を送信／放送することもできる。また、Ｄ２Ｄ端末はＤ２Ｄ端末によって選択されたシンボルにある一つのトーン（ｔｏｎｅ）に対応する信号を送信することもできる。
【０１２５】
Ｄ２Ｄ端末がＤ２Ｄ探索過程によって互いを見つけた後、Ｄ２Ｄ端末は接続（ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ）樹立過程を行い、トラフィックを他のＤ２Ｄ端末に送信することができる。
【０１２６】
図１５は簡略化したＤ２Ｄ通信ネットワークを示す。
【０１２７】
図１５で、Ｄ２Ｄ通信を支援する端末（ＵＥ１及びＵＥ２）間のＤ２Ｄ通信が行われる。一般に、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）は使用者の端末を意味するが、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ）のようなネットワーク装備が端末間（ＵＥ１及びＵＥ２）の通信方式によって信号を送受信する場合には、ｅＮＢも一種のＵＥと見なすこともできる。
【０１２８】
ＵＥ１は一連のリソースの集合を意味するリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）内で特定のリソースに相当するリソースユニット（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｕｎｉｔ）を選択し、該当リソースユニットを使ってＤ２Ｄ信号を送信するように動作することができる。これに対する受信端末であるＵＥ２は、ＵＥ１が信号を送信することができるリソースプールの設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）を受け、該当プール内でＵＥ１の信号を検出することができる。例えば、ＵＥ１が基地局の連結範囲にある場合、リソースプールは該当基地局が知らせることができる。また、例えば、ＵＥ１が基地局の連結範囲外にある場合には、他の端末がリソースプールをＵＥ１に知らせるとかＵＥ１は前もって決定されたリソースに基づいてリソースプールを決定することもできる。一般に、リソースプールは複数のリソースユニットから構成され、各端末は一つ又は複数のリソースユニットを選定して自分のＤ２Ｄ信号送信に使うことができる。
【０１２９】
図１６は一例示によるリソースユニットの構成を示す。
【０１３０】
図１６で、縦軸は周波数リソースを、横軸は時間リソースを意味する。また、無線リソースは時間軸上でＮＴ個に分割されてＮＴ個のサブフレームを構成する。また、一つのサブフレーム上で周波数リソースはＮＦ個に分割され、一サブフレームはＮＴ個のシンボルを含むことができる。したがって、総ＮＦ＊ＮＴ個のリソースユニットがリソースプールとして構成されることもできる。
【０１３１】
ユニット番号０に割り当てられたＤ２Ｄ送信リソース（ユニット＃０）がＮＴ個のサブフレームごとに繰り返され、図１６の実施例において、リソースフォールはＮＴ個のサブフレームを周期で繰り返されることができる。図１６に示したように、特定リソースユニットは周期的に繰り返し現れることもできる。また、時間次元又は周波数次元における多様性（ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）効果を得るために、一つの論理的リソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックス（ｉｎｄｅｘ）が既設定のパターンによって変化することもできる。例えば、論理的リソースユニットは実際物理的リソースユニット上で既設定のパターンによって時間及び／又は周波数軸上でホッピング（ｈｏｐｐｉｎｇ）されることもできる。図１６で、リソースプールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとする端末が信号の送信に使えるリソースユニットの集合を意味し得る。
【０１３２】
上述したリソースプールは多くのタイプに細分化されることもできる。例えば、リソースプールは各リソースプールで送信されるＤ２Ｄ信号のコンテンツ（ｃｏｎｔｅｎｔ）によって区分されることもできる。例えば、Ｄ２Ｄ信号のコンテンツは下記の説明のように分類されることができ、それぞれに対して別個のリソースプールが設定されることもできる。
【０１３３】
−スケジューリング割当て（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ、ＳＡ）：ＳＡ（又はＳＡ情報）は各送信端末が後続するＤ２Ｄデータチャネルの送信のために用いるリソースの位置、その以外のデータチャネルの復調のために必要な変調及び符号化方法（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ、ＭＣＳ）及び／又はＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）送信方式を含むことができる。また、ＳＡ情報は各送信端末がデータを送信しようとする目的（ｔａｒｇｅｔ）端末の識別子（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）を含むこともできる。ＳＡ情報を含む信号は同一リソースユニット上でＤ２Ｄデータと一緒に多重化（ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ）されて送信されることもできる。この場合、ＳＡリソースプールはスケジューリング割当てがＤ２Ｄデータと一緒に多重化されて送信されるリソースプールを意味し得る。
【０１３４】
−Ｄ２Ｄデータチャネル：Ｄ２Ｄデータチャネルはスケジューリング割当てによって指定されたリソースを用いて送信端末が使用者データを送信するのに用いるリソースプールを意味し得る。仮に、同一リソースユニット上でＤ２Ｄリソースデータと一緒にスケジューリング割当てが多重化して送信されることができる場合、Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールではスケジューリング割当て情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信されることもできる。すなわち、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上で、スケジューリング割当て情報を送信するためのリソース要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）がＤ２Ｄデータチャネルのリソースプール上でＤ２Ｄデータの送信のために用いられることもできる。
【０１３５】
−探索メッセージ（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｍｅｓｓａｇｅ）：探索メッセージリソースプールは送信端末が自分のＩＤ（Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）などの情報を送信して、隣接した端末が自分を見つけるようにする探索メッセージを送信するためのリソースプールを意味し得る。
【０１３６】
上述したように、Ｄ２ＤリソースプールはＤ２Ｄ信号のコンテンツによって分類されることもできる。しかし、Ｄ２Ｄ信号のコンテンツが同一であると言っても、Ｄ２Ｄ信号の送受信属性によって互いに異なる支援プールが用いられることもできる。例えば、同じＤ２Ｄデータチャネル又は探索メッセージと言ってもＤ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるのか、又は受信時点で一定の先行タイミング（ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ）を適用して送信されるか）又はリソース割当て方式（例えば、個別信号の送信リソースをｅＮＢが個別送信端末に指定するか又は個別送信端末がリソースプール内で自ら個別信号の送信リソースを選択するか）、又は信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が一サブフレームで占めるシンボルの数又は一Ｄ２Ｄ信号の送信に使われるサブフレームの数）によって互いに異なるリソースプールに区分されることもできる。
【０１３７】
上述したように、Ｄ２Ｄ通信を用いてデータを送信しようとする端末は、まずＳＡリソースプールのうち適切なリソースを選択して自分のスケジューリング割当て（ＳＡ）情報を送信することができる。また、例えば、ＳＡリソースプールの選択基準としては他の端末のＳＡ情報の送信のために用いられないリソース及び／又は他の端末のＳＡ情報の送信に後行するサブフレームでデータ送信がないと予想されるリソースと連動するＳＡリソースがＳＡリソースプールとして選択されることもできる。また、端末は干渉水準が低いと予想されるデータリソースと連動するＳＡリソースを選択することもできる。また、ＳＡ情報はブロードキャスティング（Ｂｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇ）されることもできる。よって、Ｄ２Ｄ通信システム内の端末がブロードキャスティングされたＳＡ情報を受信することもできる。以下の説明で、“送信”又は“送信”は“ブロードキャスティング”に取り替えられることもできる。
【０１３８】
上述したＤ２Ｄ通信で、用語Ｄ２Ｄはサイドリンク（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ）に取り替えられることができる。
【０１３９】
図１７は簡略化したＶ２Ｘ通信ネットワークを示す。
【０１４０】
Ｖ２Ｘ通信はＶ２Ｖ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｖｅｈｉｃｌｅ）通信、Ｖ２Ｐ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｐｅｄｅｓｔｒｉａｎ）、及びＶ２Ｉ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｅｎｔｉｔｙ）通信に区分することができる。Ｖ２Ｖ通信は車両１７０１と車両１７０２間の通信を称し得る。交通情報などがＶ２Ｖ通信を介して車両１７０１と車両１７０２の間に共有されることができる。Ｖ２Ｐは車両１７０１と歩行者１７０３が持っているデバイス（例えば、歩行者又は自転車運転手のハンドヘルド（ｈａｎｄｈｅｌｄ）ターミナル）間の通信を称し得る。歩行者１７０３も道路に隣接した人道に沿って移動することができるから、道路上の危険についての情報などがＶ２Ｐ通信を介して共有されることもできる。また、Ｖ２Ｉ通信は車両１７０１と路辺ユニット（Ｒｏａｄｓｉｄｅ  Ｕｎｉｔ、ＲＳＵ）１１０４間の通信を称し得る。ＲＳＵ１７０４は交通基盤施設（ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）エンティティー（ｅｎｔｉｔｙ）を称し得る。例えば、ＲＳＵ１７０４は速度知らせを送信するエンティティーであり得る。Ｖ２Ｘ通信のために車両１７０１、１７０２、ＲＳＵ１７０４、及び歩行者１７０３のハンドヘルドデバイスは送受信機（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）を備えることができる。Ｖ２Ｘ通信は３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）の通信標準のＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）通信と類似した技術を用いて具現されることもできる。また、Ｖ２Ｘ通信はＩＥＥＥ（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）のＤＳＲＣ（Ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  Ｓｈｏｒｔ−Ｒａｎｇｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）技術を用いて具現されることもできる。
【０１４１】
以下で、本実施例によるＶ２Ｘ通信によるアラームメッセージ（ａｌａｒｍ  ｍｅｓｓａｇｅ）の送信方法について説明する。以下の説明において、Ｖ２Ｖ通信を中心に説明するが、以下の実施例はＶ２Ｉ及び／又はＶ２Ｐ通信に対しても適用可能である。また、以下の実施例は３ＧＰＰの通信標準を中心に説明するが、ＩＥＥＥの通信標準に対応する技術によって具現されることもできる。また、以下の説明において、用語、送信とブロードキャスティングは互いに交換されることができる。また、以下の説明において、車両又は歩行者は使用者装置（ｕｓｅｒ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）を搬送する車両又は歩行者を意味し得る。以下の説明において、車両又は歩行者は端末そのものを意味する用語として使われることができる。
【０１４２】
以下の内容はＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｓｏｍｅｔｈｉｎｇ）、例えばＶ２Ｖ、通信を仮定して説明するが、Ｄ２Ｄのような他の通信にも適用可能である。上述したように、端末が移動する一部シナリオ（例えば、Ｖ２Ｘ）で、周波数オフセットエラー（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆｆｓｅｔ  ｅｒｒｏｒ）が発生し得る。例えば、ドップラー効果などによって、受信信号が一定範囲の周波数オフセットを超える場合、受信端末は受信信号を復号することができないこともあり得る。
【０１４３】
図１８ａは正常循環前置（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）でのＤＭＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）のマッピングを示し、図１８ｂは延長循環前置（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）でのＤＭＲＳのマッピングを示す。
【０１４４】
例えば、Ｖ２Ｘ通信では従来のＬＴＥ  ＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）構造を有するサブフレームを用いることもできる。現在のＬＴＥシステムにおいて、正常ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）のサブフレームでのＤＭＲＳは図１８ａのように配置されることができる。図１８ａに示したように、例えば、ＤＭＲＳは３番及び１０番ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボル（Ｓｙｍｂｏｌ）に配置されることができる。また、現在のＬＴＥシステムにおいて、延長ＣＰのサブフレームでのＤＭＲＳは図１８ｂのように配置されることができる。図１８ｂに示したように、例えば、ＤＭＲＳは２番及び８番ＯＦＤＭシンボルに配置されることができる。
【０１４５】
一方、Ｖ２Ｖを含むＶ２Ｘシナリオにおいて、ＤＳＲＣ（Ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  Ｓｈｏｒｔ  Ｒａｎｇｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）用途に用いられる５．９ＧＨｚの周波数も中心周波数として研究されている。また、例えば、Ｖ２Ｖ通信の初期周波数オフセット要求値（ｉｎｉｔｉａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆｆｓｅｔ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ）は１０ｐｐｍ（Ｐａｒｔｓ  Ｐｅｒ  Ｍｉｌｌｉｏｎ）と定義されることができる。また、残留周波数オフセット要求値（ｒｅｓｉｄｕａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆｆｓｅｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ）は＋／−０．１ｐｐｍと定義されることができる。例えば、２個の車両が共通の基地局（ｅＮＢ）、車両、又は他の供給源（ｓｏｕｒｃｅ）から提供される信号を用いて同期化することもできる。この場合、両車両間の周波数オフセットの差は＋／−０．２ｐｐｍとなることもできる。例えば、第１車両は第２車両からの信号に基づいて同期化することもできる。この場合、第３車両が第１車両と同期化することができる。この場合、第３車両は２台の車両にかけて同期化したから、第３車両の同期は２ホップシンク（ｈｏｐ−ｓｙｎｃ）と称することができる。また、第４車両が第１車両と同期化することができる。よって、第４車両も２ホップシンクを有する。この場合、同じ第１車両を基にする第３車両と第４車両は＋／−０．４ｐｐｍの周波数オフセット差を有し得る。例えば、同じ車両に対して３ホップシンクを有する２代の車両間の周波数オフセットは＋／−０．６ｐｐｍであり得る。
【０１４６】
図１８ａのように、サブフレーム内の２個のＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳがマッピングされる場合、受信端末（例えば、車両）は２列のＤＭＲＳを用いて周波数オフセットの補正を行うことができる。図１８ａの場合、一番目ＤＭＲＳと二番目ＤＭＲＳの間には５個のＯＦＤＭシンボルが存在する。この場合、２個のＤＭＲＳの間には０．５ｍｓの時間区間が存在する。また、端末は位相（ｐｈａｓｅ）オフセットの変化量に基づいて周波数オフセットの変化量を推正することができる。よって、端末は０．５ｍｓの時間の間に増加した周波数オフセットによる位相（ｐｈａｓｅ）オフセット量の変動を測定することができなければならない。下記の表３は中心周波数及びホップシンクによる０．５ｍｓの間の位相増加を示す。
【０１４７】
【表３】
0006641465.tif 000027
【０１４８】
表３に示したように、７００ＭＨｚの中心周波数で周波数オフセットが＋／−０．６ｐｐｍと言っても、位相オフセットの増加がパイ（ｐｉ）値を超えない。よって、７００ＭＨｚの中心周波数では、現在のＤＭＲＳ構造を用いて周波数オフセットを補正することもできる。しかし、２ＧＨｚの中心周波数で、周波数オフセットが＋／−０．６ｐｐｍの場合、位相オフセット値がパイ値を超える。この場合、端末は周波数オフセットの補正に失敗することもある。
【０１４９】
実質的に、Ｖ２Ｖ通信の最小周波数オフセットは＋／−０．２ｐｐｍと定義されることもできる。上述したように、同じ車両又は基地局に基づいて同期化した２代の車両間には＋／−０．２ｐｐｍの周波数オフセットが仮定されることができる。この場合、表１に示したように、５．９ＧＨｚの中心周波数で動作する端末は現在のＤＭＲＳ構造（例えば、図１８ａ又は図１８ｂ）を用いて周波数オフセットを補正することができないこともある。
【０１５０】
表４は周波数オフセットとＤＭＲＳ間の間隔（ＯＦＤＭシンボル単位）による位相オフセット（ラジアン（ｒａｄｉａｎ）単位）を示す。
【０１５１】
【表４】
0006641465.tif 000028
【０１５２】
表４に記載したように、周波数オフセットが＋／−０．２ｐｐｍの場合にも、周波数オフセット補正のために、少なくとも５シンボル間隔のＤＭＲＳ配置が要求される。周波数オフセットが＋／−０．４ｐｐｍの場合、表４に記載したように、周波数オフセット補正のために少なくとも２シンボル間隔のＤＭＲＳ配置が要求される。周波数オフセットが＋／−０．６ｐｐｍの場合には、少なくとも１シンボル間隔のＤＭＲＳ配置が要求される。
【０１５３】
したがって、上述したように周波数オフセットが大きな環境で、現在のＬＴＥ上りリンク通信に用いられる７ＯＦＤＭシンボル間隔のＤＭＲＳ設計は適しない。
【０１５４】
以下で、Ｖ２Ｘ又はＤ２Ｄ通信のためのＤＭＲＳ設計について説明する。以下の説明において、ＤＭＲＳは１サブフレーム内で３以上のシンボルにマッピングされることができる。
【０１５５】
図１９ａ及び図１９ｂは一実施例による同期化信号（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）のマッピングを示す。
【０１５６】
現在のＤ２Ｄ通信のＰＳＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）内の参照信号マッピングを図１９ａ及び図１９ｂに基づいて説明する。正常ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）の場合、図１９ａに示したように、ＤＭＲＳがマッピングされる。延長ＣＰ（Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）の場合、図１９ｂに示したように、ＤＭＲＳがマッピングされる。
【０１５７】
図１９ａ及び図１９ｂに示したように、最後のＯＦＤＭシンボル（図１９ａの１３番ＯＦＤＭシンボル及び図１９ｂの１１番ＯＦＤＭシンボル）は空いたままで送信される。最後のＯＦＤＭシンボルはＤ２Ｄ保護区間（ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄ）として用いられるからである。また、最後のＯＦＤＭシンボルを用いて受信／送信転換（Ｒｘ／Ｔｘ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ）が行われる。
【０１５８】
例えば、Ｖ２Ｘ通信のＰＳＢＣＨに、図１９ａ及び図１９ｂに示したように、同期化信号（例えば、ＰＳＳＳ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅ  ｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ    ｓｉｇｎａｌｓ）及びＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌｓ））がマッピングされることができる。例えば、ＳＳＳＳはＰＳＢＣＨの２個の連続したシンボル上にマッピングされることができる。現在、ＳＳＳＳの送信電力はＰＡＰＲのために減少する。よって、ＳＳＳＳのためのＯＦＤＭシンボルの間に他の用途のＯＦＤＭシンボルが位置した場合、ＳＳＳＳのための電力調整が数回行われることもできる。例えば、端末はＳＳＳＳ送信のために電力を調整し、他の用途のＯＦＤＭシンボルのためにさらに電力を調整した後、さらにＳＳＳＳの送信のために電力を再調整しなければならないこともあり得る。このような電力調整過程で電力過渡（ｐｏｗｅｒ  ｔｒａｎｓｉｅｎｔ）区間が発生し得る。また、電力過渡区間によって送信信号が歪むことがある。よって、ＳＳＳＳを連続したＯＦＤＭシンボルにマッピングすることによって電力過渡区間が減少することができる。
【０１５９】
図２０は一実施例による拡張ＣＰでの参照信号及び同期化信号マッピングを示す。
【０１６０】
例えば、正常ＣＰの場合、０番ＯＦＤＭシンボルと１３番ＯＦＤＭシンボルは自動利得制御（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｇａｉｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＡＧＣ）及び／又は受信／送信転換のために用いられることができる。延長ＣＰの場合、０番ＯＦＤＭシンボルと１１番ＯＦＤＭシンボルがＡＧＣ及び／又は受信／送信転換のために用いられることができる。この場合、図１９ｂのように、ＤＭＲＳ及びＰＳＳＳをマッピングすれば、０番ＯＦＤＭシンボルがＰＳＳＳによって用いられる。よって、延長ＣＰの場合、図２０のようにＤＭＲＳ及びＰＳＳＳがマッピングされることができる。図２０で、１番ＯＦＤＭシンボル及び２番ＯＦＤＭシンボルにＰＳＳＳがマッピングされる。また、ＤＭＲＳは３番ＯＦＤＭシンボル上にマッピングされる。
【０１６１】
図２１は一実施例による正常ＣＰでの参照信号及び同期化信号マッピングを示す。
【０１６２】
正常ＣＰで、０番シンボルがＡＧＣ及び／又は受信／送信転換のために用いられないこともある。この場合、図１９ａに示したように、ＰＳＢＣＨを受信した端末は３番ＯＦＤＭシンボルのＤＭＲＳを用いて０番ＯＦＤＭシンボルのチャネルを推定しなければならない。しかし、上述したように、周波数オフセットによって端末は３番ＯＦＤＭシンボルに基づいて０番ＯＦＤＭシンボルのチャネルを推定しにくいこともある。よって、ＤＭＲＳはＰＳＳＳがマッピングされたシンボルの間にマッピングされることができる。例えば、図２１に示したように、ＰＳＳＳは１番及び３番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされ、ＤＭＲＳは２番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。ＤＭＲＳを２番ＯＦＤＭシンボルにマッピングすることによって０番ＯＦＤＭシンボルとの間隔が減少することができる。よって、２番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳを用いて０番ＯＦＤＭシンボルのチャネル推定性能を改善することができる。
【０１６３】
図２２ａ及び図２２ｂは一実施例による参照信号マッピングを示す。
【０１６４】
例えば、周波数オフセット補正のためにＤＭＲＳのマッピング位置が変更されることができる。また、例えば、周波数オフセット補正のためにＰＳＳＳ及びＳＳＳＳが用いられることができる。例えば、正常ＣＰの場合、図２２ａのように、ＤＭＲＳが５番及び８番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。よって、周波数オフセット補正のために、同期信号と参照信号が同じ間隔で配置されることができる。また、図２２ａで、５番ＯＦＤＭシンボルと８番ＯＦＤＭシンボルのそれぞれに基づいて２シンボルに対するアウターポレーション（ｏｕｔｅｒ−ｐｏｌａｔｉｏｎ）が行われることができる。アウターポレーションの性能を向上させるために、ＤＭＲＳは４番及び８番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされるとか、５番及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることもできる。
【０１６５】
例えば、延長ＣＰの場合、図２２ｂのように、４番及び６番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳがマッピングされることができる。また、例えば、同期信号とＤＭＲＳ間の間隔を減らすために、ＤＭＲＳは４番及び７番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされるとか３番及び６番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることもできる。また、４番及び７番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳをマッピングすることにより、スロットごとに一つのＤＭＲＳが位置する。よって、４番及び７番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳをマッピングすることにより、スロットホッピングが支援されることができる。
【０１６６】
周波数オフセットの補正のために、従来の２シンボルのＤＭＲＳに１シンボルのＤＭＲＳが付け加わることができる。よって、１サブフレーム内に３シンボルのＤＭＲＳがマッピングされることができる。図１９ａを参照して、正常ＣＰで６番又は７番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることができる。また、図２１を参照して、６番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることもできる。また、例えば、延長ＣＰの場合、図１９ｂを参照して、５番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることができる。また、例えば、図２０を参照して、５番又は６番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることができる。
【０１６７】
また、周波数オフセットの補正のために、従来の２シンボルのＤＭＲＳに２シンボルのＤＭＲＳが付け加わることができる。例えば、図１９ａを参照して、５番及び８番ＯＦＤＭシンボル、５番及び７番ＯＦＤＭシンボル、又は６番及び８番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることもできる。また、図２１を参照して、４番及び７番ＯＦＤＭシンボル、５番及び７番ＯＦＤＭシンボル、又は５番及び８番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることもできる。例えば、延長ＣＰの場合、図１９ｂを参照して、４番及び６番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることもできる。また、図２０を参照して、５番及び６番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが付け加わることもできる。
【０１６８】
また、周波数オフセット補正のために、３シンボルのＤＭＲＳが新たに設計されることができる。例えば、従来の２シンボルのＤＭＲＳの位置が変更されることもできる。正常ＣＰの場合、図１９ａに示したように、３番ＯＦＤＭシンボルと１０番ＯＦＤＭシンボルにＤＭＲＳが位置する。この場合、上述した実施例のように、ＤＭＲＳ間の間隔を維持するために６番ＯＦＤＭシンボル又は７番ＯＦＤＭシンボルに１シンボルのＤＭＲＳが付け加わることができる。この場合、付け加わったＤＭＲＳは従来のＤＭＲＳ（３番ＯＦＤＭシンボル又は１０番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされた）の一つとは３ＯＦＤＭシンボル間隔を有する。上述したように、３ＯＦＤＭシンボル間隔は周波数オフセット補正に適しないこともある。
【０１６９】
例えば、０番ＯＦＤＭシンボルと１３番ＯＦＤＭシンボルはＡＧＣ及び／又は受信／送信転換のために用いられることができる。この場合、０番ＯＦＤＭシンボルと１３番ＯＦＤＭシンボルは周波数オフセット補正のために用いられないこともある。また、０番ＯＦＤＭシンボルと１３番ＯＦＤＭシンボルには参照信号又は同期化信号がマッピングされないこともある。以下で、図２３ａ〜図２３ｄを参照して、ＤＭＲＳマッピングについて説明する。
【０１７０】
図２３ａは一実施例による３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す。図２３ａに示したように、ＤＭＲＳは４番、７番及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。この場合、ＤＭＲＳ間の間隔が２ＯＦＤＭシンボルを超えない。また、３番及び１０番ＯＦＤＭシンボルはＤＭＲＳに基づいてチャネルが推定されることができる。例えば、ＤＭＲＳに基づくアウターポレーション（ｏｕｔｅｒ−ｐｏｌａｔｉｏｎ）が行われることができる。
【０１７１】
図２３ｂは他の実施例による３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す。図２３ｂに示したように、ＤＭＲＳは４番、７番、及び１０番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。アウターポレーションは一般的にインターポレーション（ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）より低い性能を有する。よって、図２３ｂのように、ＤＭＲＳをマッピングすることによって、アウターポレーションが減少するとともにインターポレーションが増加することができる。
【０１７２】
図２３ｃはさらに他の実施例による３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す。図２３ｃに示したように、ＤＭＲＳは４番、６番、及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。この場合、ＤＭＲＳが時間軸上で最大で２シンボル間隔でマッピングされる。ＤＭＲＳが配置されないＯＦＤＭシンボルに対するチャネルがＤＭＲＳに基づいて行われることができる。例えば、５番、７番、及び８番ＯＦＤＭシンボルはＤＭＲＳ間のインターポレーションによってチャネルが推定されることができる。また、例えば、３番及び１０番ＯＦＤＭシンボルに対するチャネルはＤＭＲＳに基づくアウターポレーションによって推定されることができる。
【０１７３】
図２３ｄはさらに他の実施例による３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す。図２３ｄに示したように、ＤＭＲＳは３番、６番、及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。この場合、ＤＭＲＳ間の間隔が２ＯＦＤＭシンボルを超えない。また、アウターポレーションが減少するとともにインターポレーションが増加することができる。
【０１７４】
図２３ｅはさらに他の実施例による３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す。図２３ａ〜図２３ｄに基づいて上述した３シンボルＤＭＲＳマッピングは、図１９ａ〜図２２ｂに基づいて上述した同期化信号のマッピングと組み合わせられることができる。例えば、同期化信号は図１９ａのようにマッピングされることができる。例えば、ＰＳＳＳは１番及び２番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされ、ＳＳＳＳは１１番及び１２番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。また、例えば、図２３ｃのＤＭＲＳマッピングのように、ＤＭＲＳは４番、６番、及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。よって、図２３ｅに示したように、参照信号（例えば、ＤＭＲＳ）と同期化信号（例えば、ＰＳＳＳ及びＳＳＳＳ）がマッピングされることができる。
【０１７５】
図２３ａ〜図２３ｅに基づいて上述した実施例は、Ｄ２Ｄ通信及び／又はＶ２Ｘ通信に適用可能である。例えば、上述した参照信号及び／又は同期化信号のマッピングはＰＳＢＣＨに適用されることができるが、これに制限されるものではない。
【０１７６】
図２４は一実施例による延長ＣＰでの３シンボルＤＭＲＳマッピングを示す。
【０１７７】
例えば、ＤＭＲＳは３番、５番、及び７番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。また、ＰＳＳＳは０番及び１番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされ、ＳＳＳＳは９番及び１０番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。この場合、ＤＭＲＳが等間隔でマッピングされることができる。
【０１７８】
図２５ａ及び図２５ｂは一実施例による参照信号及び同期化信号のマッピングを示す。
【０１７９】
上述したように、ＳＳＳＳは相対的に低い送信電力を有するから、ＳＳＳＳによる電力遷移時間（ｐｏｗｅｒ  ｔｒａｎｓｉｅｎｔ  ｔｉｍｅ）が発生する。例えば、図１９ａに示したような正常ＣＰの場合、１０番ＯＦＤＭシンボルのＤＭＲＳと１１番ＯＦＤＭシンボルのＳＳＳＳの間で電力遷移が発生し得る。また、図１９ｂに示したような延長ＣＰの場合、８番ＯＦＤＭシンボルのＤＭＲＳと９番ＯＦＤＭシンボルのＳＳＳＳの間で電力遷移が発生し得る。よって、電力遷移による歪みが参照信号（ＤＭＲＳ）とＳＳＳＳの間で発生しないようにＤＭＲＳが配置されることができる。
【０１８０】
図２５ａに示したように、正常ＣＰの場合、周波数オフセット補正のためにＤＭＲＳが１０番ＯＦＤＭシンボルの代わりに９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。すなわち、図１９ａで、１０番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳが図２５ａのように９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。また、例えば、図２５ａに示したように、１シンボルのＤＭＲＳが６番ＯＦＤＭシンボルに付け加わることができる。
【０１８１】
図２５ｂに示したように、延長ＣＰの場合、周波数オフセット補正のためにＤＭＲＳが８番ＯＦＤＭシンボルの代わりに７番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。すなわち、図１９ｂで、８番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳが、図２５ｂのように、７番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。また、例えば、図２５ｂに示したように、１シンボルのＤＭＲＳが５番ＯＦＤＭシンボルに付け加わることができる。
【０１８２】
図１９ａ〜図２５ｂに示したように、ＤＭＲＳがマッピングされたシンボルの１２個のリソース要素の全てにＤＭＲＳがマッピングされることもできる。しかし、例えば、ＤＭＲＳはコム（ｃｏｍｂ）状にシンボルにマッピングされることもできる。例えば、ＤＭＲＳは２リソース要素（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ、ＲＥ）ごとにマッピングされることができる。この場合、ＤＭＲＳはシンボル内の奇数番副搬送波インデックスに対応するリソース要素（奇数（ｏｄｄ）ＲＥ）にマッピングされるとか、偶数番副搬送波インデックスに対応するリソース要素（偶数（ｅｖｅｎ）ＲＥ）にマッピングされることができる。コムタイプの偶数ＲＥマッピングと奇数ＲＥマッピングは既設定の又はＯＦＤＭシンボル単位で変更されることもできる。例えば、図２３ｃを参照して、ＤＭＲＳが４番、６番、及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされることができる。この場合、４番及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳは偶数番ＲＥにマッピングされ、６番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳは奇数番ＲＥにマッピングされることができる。また、４番及び９番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳは奇数番ＲＥにマッピングされ、６番ＯＦＤＭシンボルにマッピングされたＤＭＲＳは偶数番ＲＥにマッピングされることができる。よって、コムタイプのＤＭＲＳマッピングにおいて、ＯＦＤＭシンボル単位で偶数ＲＥマッピングと奇数ＲＥマッピングが交互に用いられることができる。よって、周波数選択チャネル（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｃｈａｎｎｅｌ）でのチャネル推定性能を改善することができる。
【０１８３】
上述した実施例は帯域特定方式で使われることができる。すなわち、特定帯域に対してのみ上述した実施例が適用されることもできる。例えば、上述した実施例は６ＧＨｚの搬送波周波数（ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）を有する帯域に適用可能である。例えば、搬送波周波数が既設定の周波数より低い場合、周波数オフセット補正のための上述した実施例による参照信号マッピング及び／又は物理フォーマットが適用されないこともある。この場合、既存のＤ２Ｄ  ＰＳＢＣＨのＤＭＲＳマッピング及び／又は物理フォーマットが適用可能である。また、既設定の搬送波周波数以上の場合、上述した実施例による参照信号マッピング及び／又は物理フォーマットが適用されることができる。搬送波周波数が高い帯域の場合、相対的に大きな周波数オフセットが発生し得るからである。
【０１８４】
また、上述した実施例は送信／ターゲット端末の類型（ｔｙｐｅ）に基づいて適用可否が決定されることもある。例えば、車両端末の場合、上述した実施例の一つのＤＭＲＳマッピング及び／又は物理フォーマットが適用可能である。また、例えば、歩行者端末の場合には、Ｄ２Ｄ  ＰＳＢＣＨのＤＭＲＳマッピング及び／又は物理フォーマットが適用可能である。車両端末が歩行者端末に比べて相対的に高い速度を有するから、車両端末に比べて大きなドップラー効果が発生し得るからである。
【０１８５】
例えば、上述した実施例はＶ２Ｘ通信のＰＳＢＣＨに適用されることもできる。しかし、Ｖ２Ｘ通信のＰＳＢＣＨとＤ２Ｄ通信のＰＳＢＣＨが互いに異なるように設定される場合、受信端末に混同が発生することもできる。例えば、ＰＳＢＣＨを受信した端末は該当ＰＳＢＣＨがＤ２Ｄのためのものであるか又はＶ２Ｘのためのものであるかを区分することができないこともある。また、例えば、ＰＳＢＣＨは歩行者端末と車両端末に対して互いに異なるように構成されることもできる。この場合、受信端末は該当ＰＳＢＣＨが歩行者端末又は車両端末に対するものであるかを区分することができないこともある。よって、互いに異なる用途のＰＳＢＣＨに対して相異なるリソース領域に割り当てられることもできる。したがって、端末はＰＳＢＣＨの用途（Ｄ２Ｄ、Ｖ２Ｘ、車両及び／又は歩行者）をＰＳＢＣＨのリソース領域に基づいて決定することができる。ＰＳＢＣＨがマッピングされるリソース領域は既に設定されるとかＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングによって端末に指示されることもできる。以下で、Ｖ２Ｘ通信においてＰＳＢＣＨのためのＤＭＲＳ送信のためのシーケンス（ｓｅｑｕｅｎｃｅ）を説明する。現在のＤ２Ｄ通信において、ＤＭＲＳ設計のために、従来の上りリンクＤＭＲＳ設計が用いられる。具体的な従来の上りリンクＤＭＲＳ設計は３ＧＰＰ  ＴＲ  ３６．２１１の５．５節を参することができる。従来の上りリンクＤＭＲＳ設計から基本シーケンス（ｂａｓｅ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）、循環移動（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ、ＣＳ）、及び直交カバーコード（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｃｏｖｅｒ  Ｃｏｄｅ、ＯＣＣ）が変更されたＤＭＲＳ設計がＤ２Ｄ通信のためのＤＭＲＳ設計に用いられる。より具体的に、下記の表５のように、パラメーターを交替することによってＤ２Ｄ通信におけるＰＳＢＣＨが設計される。物理階層サイドリンク同期化識別子（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ） ＮＩＤＳＬの４ビットは基本シーケンス（ｂａｓｅ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）のために用いられ、３ビットは（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｓｈｉｆｔ）のために用いられ、１ビットは直交カバーコード（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｃｏｖｅｒ  Ｃｏｄｅ、ＯＣＣ）のために用いられる。
【０１８６】
【表５】
0006641465.tif 000029
【０１８７】
端末はＮＩＤＳＬを変えながら（８ｂｉｔ）、Ｓ−ＲＳＲＰ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）を測定することができる。また、端末は高い電力（ｐｏｗｅｒ）を有するＮＩＤＳＬを用いて同期化を行うことができる。この場合、端末は８ビットのＮＩＤＳＬを用いないこともある。よって、固定値のＣＳ又はＯＣＣが用いられることもできる。
【０１８８】
端末がＧＮＳＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｓａｔｅｌｌｉｔｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）を用いて同期化を行わない場合、前記表５に基づいて同期化を行うことができる。一方、この場合、周波数オフセットによって、端末がＯＣＣを区分することができないこともある。よって、固定値のＯＣＣが用いられることができる。
【０１８９】
２シンボルのＤＭＲＳのための現在のＯＣＣはコード［１１］及び［１−１］を含む。周波数オフセット及びドップラー効果を考慮するとき、上述したように、もっと多いシンボルにＤＭＲＳがマッピングされることができる。ただ、現在のＯＣＣは２個シンボルにマッピングされたＤＭＲＳに基づいて決定されたものである。よって、例えば３個のシンボルにマッピングされたＤＭＲＳが用いられる場合、既存ＯＣＣは修正が要求される。この場合、ＤＭＲＳのためのＯＣＣは後述するように決定されることができる。
【０１９０】
一番目、Ｖ２Ｘメッセージを送信する端末はＯＣＣを用いないとか又は固定されたＯＣＣを用いることができる。例えば、４個のシンボルにＤＭＲＳがマッピングされる場合、［１、１、１、１］の固定値を有するＯＣＣが用いられることができる。例えば、ＯＣＣが端末によって変更される場合、受信端末はＯＣＣが変化したかそれともチャネルが変更されたかを判断することができないこともある。この場合、端末の受信性能が低下することができる。よって、固定値のＯＣＣを用いるとかＯＣＣを用いないことにより、受信性能の低下を防止することができる。
【０１９１】
二番目、Ｖ２Ｘメッセージを送信する端末は一つのスロット内でＯＣＣを適用しないとか、固定値のＯＣＣを適用することもできる。例えば、１サブフレーム内で４個のシンボル上に参照信号（例えば、ＤＭＲＳ）がマッピングされることができる。この場合、一つのスロットには［１、１］又は［１、−１］の固定値を有するＯＣＣが適用可能である。スロット内で隣接した二つの参照信号の間にはより正確なチャネル変更の推定が要求される。したがって、スロット内で固定されたＯＣＣを用いることにより、不確実性（ｕｎｃｅｒｔａｉｎｔｙ）が減少することができる。この方法において、各スロット間には相異なるＯＣＣが適用可能である。例えば、一番目スロットには［１、−１］のＯＣＣが適用され、二番目スロットには［−１、１］のＯＣＣが適用されることができる。また、例えば、各スロットに適用されたＯＣＣ又はＯＣＣの組合せに基づいて送信端末の情報が他の端末に指示されることができる。例えば、二番目スロットに適用されたＯＣＣの値が送信端末についての情報を指示することができる。例えば、歩行者の端末は［１、−１］及び［−１、１］のＯＣＣを用い、車両端末は［１、−１］及び［１、−１］のＯＣＣを用いることができる。よって、受信端末は二番目スロットのＯＣＣに基づいて送信端末の類型を決定することもできる。また、一番目スロットのＯＣＣが上述した情報の送信のために用いられることもできる。
【０１９２】
三番目、Ｖ２Ｘメッセージを送信する端末にＯＣＣが適用されることができる。例えば、端末の移動速度又は端末の類型に基づいて相異なるＯＣＣが適用されることもできる。例えば、既設定の速度以下の端末に対しては既設定の速度を超える端末のＯＣＣとは異なるＯＣＣが適用可能である。また、例えば、歩行者端末と車両端末に対して相異なるＯＣＣが適用されることもできる。また、ＯＣＣはスロット単位で変更されることもできるが、ＯＣＣはスロット内で変更されることもできる。よって、ＯＣＣに基づいてもっと多い情報が受信端末に送信されることができる。
【０１９３】
四番目、Ｖ２Ｘメッセージの優先順位に基づいてＯＣＣが決定されることもできる。例えば、メッセージの優先順位によるＯＣＣ値が前もって設定されることができる。また、例えば、イベントによってトリガーされるメッセージ（ｅｖｅｎｔ  ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ  ｍｅｓｓａｇｅ）と周期的（ｐｅｒｉｏｄｉｃ）メッセージは互いに異なるＯＣＣ値を有することもできる。例えば、上述した一番目〜三番目の方法によってＯＣＣが互いに異なるように設定されることができる。
【０１９４】
五番目、例えば、Ｖ２Ｘメッセージ送信のためにＳＲＳ（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）のようなコム（ｃｏｍｂ）状にＤＭＲＳがマッピングされることができる。この場合、コムインデックスに基づいて特定情報が受信端末に指示されることができる。例えば、メッセージの優先順位、端末類型、及び／又は端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）に基づいてコムインデックスが決定されることができる。例えば、コムインデックスは参照信号が偶数番副搬送波にマッピングされるか、あるいは奇数番副搬送波にマッピングされるかを指示することができる。この場合、互いに異なるメッセージが互いに重畳しても、参照信号を区分することによって、受信性能を改善することができる。
【０１９５】
上述した五つの方法は互いに組み合わせて適用することができる。上述した五つの方法の少なくとも一つが適用される場合、Ｓ−ＲＳＲＰは１６個（４ビット）の基礎シーケンスと８個（３ビット）のＣＳに基づいて同期源（ｓｙｎｃｓｏｕｒｃｅ）が区分されることができる。端末は、Ｓ−ＲＳＲＰを測定するとき、７ビットの基礎シーケンスとＣＳの組合せのうち最高値を有する同期源によって同期化を行うことができる。また、上述した五つの方法は図１９ａ〜図２５ｂに基づいて上述した実施例に適用可能である。
【０１９６】
図２６は本発明の一実施例による参照信号送信方法のフローチャートである。
【０１９７】
図２６に示したように、端末は参照信号を含むＰＳＢＣＨを送信することができる（Ｓ２６０１）。上述した端末はＤ２Ｄ又はＶ２Ｘ通信を行う端末であり得る。ＰＳＢＣＨは参照信号及び／又は同期化信号を含むことができる。参照信号はＤＭＲＳであり得る。また、同期化信号はＰＳＳＳ及び／又はＳＳＳＳを含むことができる。参照信号及び／又は同期化信号は図１９ａ〜図２５ｂに基づいて上述した実施例によってマッピングされることができる。また、上述したように、送信／ターゲット端末の類型又は通信類型によって図１９ａ〜図２５ｂの実施例が適用可能である。また、表５に基づいて上述したように、多様な類型のＯＣＣなどがＤＭＲＳに適用可能である。
【０１９８】
図２７は本発明の一実施例として図１〜図２６に基づいて説明した本発明の実施例が適用可能な器機の構成を概略的に説明するための図である。
【０１９９】
図２７で、第１器機２７００及び第２器機２７５０はそれぞれ無線周波数ユニット（ＲＦユニット）２７１０、２７６０、プロセッサ２７２０、２７７０、及び選択的なメモリ２７３０、２７８０を含むことができる。第１器機２７００及び第２器機２７５０は端末及び／又は基地局であり得る。
【０２００】
各ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニット２７３０、２７６０はそれぞれ送信機２７１１、２７６１及び受信機２７１２、２７６２を含むことができる。それぞれのＲＦユニット２７３０、２７６０は送受信機（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）であり得る。第１器機２７００の送信機２７１１及び受信機２７１２は第２器機２７５０及び他の端末と信号を送信及び受信するように構成され、プロセッサ２７２０は送信機２７１１及び受信機２７１２と機能的に連結され、送信機２７１１及び受信機２７１２が他の器機と信号を送受信する過程を制御するように構成されることができる。一方、第１器機２７００及び／又は第２器機２７５０は基地局であり得る。
【０２０１】
また、プロセッサ２７２０は送信する信号に対する各種処理を行ってから送信機２７１１に送信し、受信機２７１２が受信した信号に対する処理を行うことができる。必要な場合、プロセッサ２７２０は交換されたメッセージに含まれた情報をメモリ２７３０に格納することができる。
【０２０２】
上述した構造によって第１器機２７００は上述した本発明の多様な実施形態の方法を実行することができる。例えば、各信号及び／又はメッセージなどはＲＦユニットの送信機及び／又は受信機を用いて送受信され、各動作はプロセッサの制御によって行われることができる。
【０２０３】
一方、図２７に示されてはいないが、第１器機２７００はその器機アプリケーションタイプによって多様な追加の構成を含むことができる。例えば、第１器機２７００が知能型計量のためのものである場合、第１器機２７００は電力測定などのための追加的な構成を含むことができ、このような電力測定動作はプロセッサ２７２０の制御を受けるとか、別に構成されたプロセッサ（図示せず）の制御を受けることもできる。
【０２０４】
例えば、第２器機２７５０は基地局であり得る。ここで、基地局の送信機２７６１及び受信機２７６２は他の基地局、サーバー、器機と信号を送信及び受信するように構成され、プロセッサ２７７０は送信機２７６１及び受信機２７６２と機能的に連結され、送信機2７６１及び受信機2762がほかの器機と信号を送受信する過程を制御するように構成されることができる。また、プロセッサ２７７０は送信する信号に対する各種処理を行ってから送信機２７６１に送信し、受信機２７６２が受信した信号に対する処理を行うことができる。必要な場合、プロセッサ２７７０は交換されたメッセージに含まれた情報をメモリ２７３０に格納することができる。このような構造によって基地局２７５０は前述した多様な実施形態の方法を行うことができる。
【０２０５】
図２７で、第１器機２７0０及び第２器機２７５０のそれぞれのプロセッサ２７２０、２７７０はそれぞれ第１器機（２７0０）及び第２器機２７５０での動作を指示（例えば、制御、調整、管理など）する。それぞれのプロセッサ２７２０、２７７０はプログラムコード及びデータを格納するメモリ２７３０、２７８０と連結されることができる。メモリ２７３０、２７８０はプロセッサ２７２０、２７７０に連結されて、オペレーティングシステム、アプリケーション、及び一般ファイル（ｇｅｎｅｒａｌ  ｆｉｌｅｓ）を格納する。
【０２０６】
本発明のプロセッサ２７２０、２７７０はコントローラー（ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ）、マイクロコントローラー（ｍｉｃｒｏｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ）、マイクロプロセッサ（ｍｉｃｒｏｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、マイクロコンピューター（ｍｉｃｒｏｃｏｍｐｕｔｅｒ）などとも称することができる。一方、プロセッサ２７２０、２７７０は、ハードウェア（ｈａｒｄｗａｒｅ）又はファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア、又はこれらの結合によって具現されることができる。ハードウェアを用いて本発明の実施例を具現する場合には、本発明を実行するように構成されたＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）又はＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）などがプロセッサ２７２０、２７７０に備えられることができる。
【０２０７】
一方、ファームウェアやソフトウェアを用いて本発明の実施例を具現する場合には、本発明の機能又は動作を実行するモジュール、手順又は関数などを含むようにファームウェアやソフトウェアを構成することができ、本発明を実行できるように構成されたファームウェア又はソフトウェアはプロセッサ内に設けられたりメモリに格納され、プロセッサによって駆動され得る。
【０２０８】
以上で説明された実施例は、本発明の構成要素や特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的言及がない限り、選択的なものとして考慮されるべきである。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施してもよく、一部の構成要素及び／又は特徴を結合して本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は他の実施例に含まれてもよく、又は、他の実施例の対応する構成又は特徴に取り替えられてもよい。特許請求の範囲において明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよいことは明らかである。
【０２０９】
本発明の精神及び必須特徴から逸脱しない範囲で本発明を他の特定の形態として具体化できることは、通常の技術者に明らかである。したがって、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈されてはならず、例示的なものとして考慮されるべきである。本発明の範囲は添付の請求項の合理的解釈によって決定されなければならず、本発明の同等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０２１０】
上述したような本発明の実施の形態は、様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
0006641465.tif 000030
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0006641465.tif 000039
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0006641465.tif 000044
【図１６】
0006641465.tif 000045
【図１７】
0006641465.tif 000046
【図１８ａ】
0006641465.tif 000047
【図１８ｂ】
0006641465.tif 000048
【図１９ａ】
0006641465.tif 000049
【図１９ｂ】
0006641465.tif 000050
【図２０】
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【図２１】
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【図２２ａ】
0006641465.tif 000053
【図２２ｂ】
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【図２３ａ】
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【図２３ｂ】
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【図２３ｃ】
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【図２３ｄ】
0006641465.tif 000058
【図２３ｅ】
0006641465.tif 000059
【図２４】
0006641465.tif 000060
【図２５ａ】
0006641465.tif 000061
【図２５ｂ】
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【図２６】
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【図２７】
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