(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
セルフシール性を有するタイヤを調製する方法であって、
（ｉ）硬化タイヤを提供する工程であって、前記タイヤが、第１のビードと、第２のビードと、前記第１のビードから前記第２のビードまで延在するカーカス層と、前記カーカス層の内部に配設された任意のインナーライナー層と、を含む、工程と、
（ｉｉ）シーラント組成物を、前記カーカス層の少なくとも一部又は前記任意のインナーライナー層の少なくとも一部に直接又は間接的に塗布する工程と、
（ｉｉｉ）空気バリア組成物を、前記カーカス層の少なくとも一部、又は前記任意のインナーライナー層の少なくとも一部に直接塗布する工程と、を含む、方法。
【請求項２】
工程（ｉｉ）が、シーラント組成物を、前記カーカス層の一部若しくは前記任意のインナーライナー層の一部に直接塗布して、シーラント層及び露出したカーカス層若しくは任意のインナーライナー層を形成することを含み、工程（ｉｉｉ）が、空気バリア組成物を、前記シーラント層に、かつ前記露出したカーカス層若しくは露出した任意のインナーライナー層の少なくとも一部に塗布して、空気バリア層を形成することを含むか、又は工程（ｉｉｉ）が、工程（ｉｉ）の前に発生し、それによって前記空気バリア組成物が空気バリア層を形成し、工程（ｉｉ）が、前記シーラント組成物を、前記空気バリア層に塗布することを含み、それによって、前記シーラント組成物を、前記カーカス層若しくは任意のインナーライナー層に間接的に塗布して、シーラント層を形成することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
空気入りタイヤであって、
（ｉ）トレッドと、
（ｉｉ）軸方向に離間した第１のビードと第２のビードとの間に延在するカーカスと、
（ｉｉｉ）インナーライナー層と、
（ｉｖ）前記インナーライナー層の一部の上に直接又は間接的に配設されたシーラント層と、
（ｖ）前記インナーライナー層の一部の上に直接又は間接的に配設された空気バリア層と、
（ｖｉ）前記第１のビードの近傍の第１の摩耗ストリップ及び前記第２のビードの近傍の第２の摩耗ストリップと、を含み、
前記空気バリア層は、前記第１の摩耗ストリップに近接する場所から前記第２の摩耗ストリップに近接する場所まで延びる、タイヤ。
【請求項４】
前記シーラント層が、前記インナーライナー層の一部の上に直接配設され、前記空気バリア層が前記シーラント層と前記インナーライナー層の一部とに直接配置されている、請求項３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記空気バリア層が、前記インナーライナー層の上に直接配設され、前記シーラント層は、前記空気バリア層の一部の上に直接配置されている、請求項３に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、概して、空気入りタイヤに関し、より具体的には、シーラント層及び空気バリア層を有する空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤの内側表面は、内側空気チャンバからの空気透過を防止又は抑制するように設計されたエラストマー層を典型的に含む。インナーライナーと呼ばれることが多いこの内側エラストマー層は、空気に対して比較的不透過性である、ブチルゴム又はハロブチルゴムを典型的に含む。インナーライナーは、多くの場合、配合添加剤及び硬化系と共に配合され、次いで、タイヤが形成される際に、未硬化タイヤのタイヤカーカスの内側表面に積層される薄板に組み立てられる。複合構造体の最終硬化により、カーカスで共硬化された硬化インナーライナーを有するタイヤが製造される。
【０００３】
インナーライナーに加えて、又はその代わりに、内側空気チャンバからの空気透過を防止するために、耐空気フィルム又は空気バリアと呼ばれ得る耐空気透過性フィルムを含むことが知られている。例えば、米国特許第５，７３８，１５８号は、熱可塑性ポリエステルエラストマーを含む薄い樹脂フィルムからなる、空気透過防止層を有する空気入りタイヤを教示する。空気透過防止層は、加硫及び成形時の熱及び圧力と共に、イソシアネート系接着剤を含む様々な接着剤系を使用することによって、ゴムタイヤに接着させることができる。
【０００４】
空気入りタイヤはまた、タイヤ構造内にシーラント層を含むことにより改良されている。これらのシーラント層は、タイヤカーカス又はインナーライナーがパンクしたときに流れ、それによってパンクをシールするための機構を提供することができる組成物を提供する。例えば、米国特許第６，９６２，１８１号は、硫黄加硫ハロブチルゴムタイヤインナーライナと硫黄加硫ジエン系加硫カーカスとの間に位置決めされた、部分的に解重合したブチルゴムシーラント層を含有する、内蔵パンクシール層を有する空気入りタイヤを教示する。
【０００５】
米国特許公開第２００８／００７８４８９号は、ポリイソブチレン及び過酸化物を含むゴム組成物を加熱することによって形成されるシーラント層を含む空気入りタイヤを教示する。シーラント層は、インナーライナーの内側に位置決めされ、ゴム層又は熱可塑性フィルム層で被覆されてもよい。ゴム組成物は、未硬化タイヤに塗布され、続いて硬化条件に曝される。同様に、耐空気透過性フィルム及びシーラント層はまた、シーラントと耐空気透過性フィルムとの層状複合体を含有するタイヤを開示する米国特許第８，５３４，３３１号において提案されている。内側シーラントは、有機過酸化物解重合ブチルゴム又はポリウレタンを含み、未硬化ゴムタイヤに組み込まれ、続いてゴムタイヤと共に硬化される。
【発明の概要】
【０００６】
本発明の１つ以上の実施形態は、セルフシール性を有するタイヤを調製する方法を提供し、本方法は、（ｉ）硬化タイヤを提供する工程であって、タイヤが、第１のビードと、第２のビードと、第１のビードから第２のビードまで延在するカーカス層と、カーカス層の内部に配設された任意のインナーライナー層と、を含む、工程と、（ｉｉ）シーラント組成物を、カーカス層の少なくとも一部又は任意のインナーライナーの少なくとも一部に直接又は間接的に塗布する工程と、（ｉｉｉ）空気バリア組成物を、カーカス層の少なくとも一部又は任意のインナーライナーの少なくとも一部に直接塗布する工程と、を含む。
【０００７】
本発明の他の実施形態は、トレッドと、カーカスと、任意のインナーライナー層と、カーカスの一部の上に直接又は間接的に配設されたシーラント層と、カーカスの一部の上に直接又は間接的に配設された空気バリア層と、を含む、空気入りタイヤを提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の１つ以上の実施形態に従う、タイヤの断面図である。
【図２】本発明の１つ以上の実施形態に従う、タイヤの断面図である。
【図３】本発明の１つ以上の実施形態に従う、タイヤの断面図である。
【図４】本発明の１つ以上の実施形態に従う、タイヤの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の実施形態は、シーラント層及び空気バリア層を含む空気入りタイヤに少なくとも部分的に基づく。タイヤが硬化された後、シーラント層及び空気バリア層の両方が、塗布される。本発明の実施形態は、硬化空気入りタイヤを提供する工程と、硬化タイヤにシーラント組成物を塗布する工程と、硬化タイヤに空気バリア組成物を塗布する工程と、を含む、空気入りタイヤの調整方法を含む。従来技術は、耐空気透過性フィルム及びシーラント層を未硬化ゴムタイヤに添加し、続いてゴムタイヤを硬化させることを意図しているが、本発明は、硬化ゴムタイヤへの添加に好適なシーラント組成物及び空気バリア組成物を用いる。これにより、ゴムタイヤの硬化時間が、低減され得る。１つ以上の実施形態において、空気バリア層及びシーラント層が添加される硬化ゴムタイヤは、ブチルゴム又はハロブチルゴムを含むインナーライナーを欠いてもよい。これらの実施形態において、及びシーラント層が、硬化ゴムタイヤのカーカス上に直接配設され、空気バリア層が、シーラント層上に配設される実施形態において、シーラント層は、空気バリア層をカーカスと接着するように適合されてもよい。更に、硬化ゴムタイヤがインナーライナーを欠く実施形態において、インナーライナーの欠如は、空気バリア及びシーラント層によってタイヤに加えられた重量を有利に相殺することができる。
【００１０】
タイヤ構造
本発明の態様は、図１〜図４を参照して説明することができる。図１に具体的に示されるように、タイヤ１１は、一対の軸方向に離間したビード１５、１５’の間に延在するカーカス１３を含む。カーカス１３は、対向する折返し部分１４、１４’を含み、それによってボディプライ１３に、それぞれビードフィラー部分１６、１６’を取り囲むようにさせる。摩耗ストリップ１７、１７’は、ビード１５、１５’で、又はその付近で、ボディプライ１３を部分的に収容する。タイヤ１１は、タイヤ１１の最外周表面を形成する、対向する側壁１９、１９’、及びトレッド部分２１を更に含む。サブトレッド２３は、トレッド２１の下に配設され、アンダートレッド２５は、サブトレッド２３の下に配設され、ベルトパッケージ２７は、アンダートレッド２５の下に配設される。複数のベルト（図示せず）を含み得るベルトパッケージ２７は、それ自体が１つ以上のボディプライ（図示せず）を含み得る、カーカス１３の上部に位置決めされる。インナーライナー２９は、トレッド２１に対してカーカス１３の内部上に配設される。当業者には理解されるように、タイヤ１１はまた、限定されるわけではないが、トレッド肩部、キャッププライ、ベルトウェッジ、及びベルト肩部等の、示されない、様々な他の構成要素を含んでもよい。
【００１１】
本発明の実施形態に従って、タイヤ１１は、空気バリア層３１及びシーラント層３３を更に含む。図１に示されるように、空気バリア層３１は、トレッド２１に対してインナーライナー２９の内部上に配設され、概して、第１の摩耗ストリップ１７に近接する場所から第２の摩耗ストリップ１７’に近接する場所まで延在する。シーラント層３３は、トレッド２１に対して空気バリア３１の下（すなわち、空気バリア層３１の内部）に配置され、概して、トレッド２１の長さに相応する長さに沿って延在する。
【００１２】
図２に示されるように、空気バリア３１に対するシーラント３３の位置を、反転させることができる。即ち、シーラント層３３は、インナーライナー２９上に配設することができ、空気バリア層３１は、シーラント層３３の下に（すなわち、内部に）配設することができる。１つ以上の実施形態において、図２に示されるように、空気バリア層３１は、シーラント層３３を収容する。
【００１３】
図３及び図４に示される、別の実施形態において、タイヤ１１は、別個のインナーライナー部分を有さず、したがって、図３に具体的に示されるように、シーラント層３３は、トレッド２１と相応する領域内でカーカス１３上に直接配設される。図３に示されるように、空気バリア層３１は、シーラント層３３の上に配設され、シーラント層３３が存在しない領域内において、空気バリア層３１は、カーカス１３上に直接配設される。このように、空気バリア層３１は、概して、第１の摩耗ストリップ１７から第２の摩耗ストリップ１７’まで（すなわち、概して、カーカス１３の内側表面全体にわたって）延在する。
【００１４】
更に他の実施形態において、図４に示されるように、空気バリア層は、カーカス１３上に直接配設され、概して、第１の摩耗ストリップ１７から第２の摩耗ストリップ１７’まで（すなわち、概して、カーカス１３の内側表面全体にわたって）延在する。シーラント層３３は、トレッド２１と概ね相応する領域内の空気バリア層３１の一部の上に配設される。
【００１５】
図面には示されていないが、本発明のタイヤは、タイヤの最内層のうちの少なくとも１つに塗布される粘着防止組成物の層を含んでもよい。図１及び図４において示されるように、特定の実施形態において、粘着防止コーティングと称することができる、粘着防止組成物は、露出したシーラント層を被覆するために塗布されてもよい。特定の実施形態において、粘着防止組成物は、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第２００３／０２３０３６９号に開示されるアクリル樹脂及び／又はビニルアセテートコポリマーから選択されるポリマー樹脂を含む組成物を含んでもよい。
【００１６】
更に他の実施形態において、本発明のタイヤは、自立型ランフラットタイヤを製造するための当該技術分野において概して既知の種類の側壁挿入部（図には示されず）を含んでもよい。この点において、米国特許第６，４８８，７９７号、同第６，８３４，６９６号、及び同第５，７６９，９８０号は、各々参照により本明細書に組み込まれる。１つ以上の実施形態において、シーラント層は、側壁挿入部上に配設することができる。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、側壁挿入部上に配設することができる。
【００１７】
シーラント層
本発明の１つ以上の実施形態のシーラント層（例えば、シーラント層３３）は、概して、流動性であるゴム組成物を含み、したがって、シーラント層が配設される領域において、タイヤ１１に曝され得るパンクをシールすることができる。したがって、組成物は、自己回復性を有する本発明のタイヤを提供する。
【００１８】
本発明の１つ以上の実施形態の実施は、必ずしも、シーラント層のための任意の特定のシーラント組成物を選択することによって限定されるものではない。概して、米国特許第８，５３４，３３１号、同第６，３０３，６９４号、同第４，６０７，０６５号、同第４，５４８，６８７号、同第４，０９０，５４６号、同第６，９６２，１８１号、同第６，８４０，２９５号、同第６，８３７，２８７号、同第６，５０８，８９８号、同第６，１５９，６１３号、同第６，１４８，８８５号、同第６，０１１，０９３号、同第４，９６６，２１３号、同第４，８９５，６１０号、同第４，２２８，８３９号、同第４，１７１，２３７号、同第４，１４０，１６７号、同第３，０４８，５０９号、同第２，８７７，８１９号、及び同第１，２３９，２９１号、米国特許出願公開第２００８／００７８４８９号、同第２００９／００７８３５２号、同第２０１１／００５６６０４号、同第２０１０／０２９４４１１号、同第２０１０／０１７５８０４号、及び同第２０１０／０２６３７７８号、並びに国際公開第２０１１／０１２６９９号において開示されているように、様々なシーラント組成物がこの特定の目的のために既知であり、これらは全て参照により本明細書に組み込まれる。
【００１９】
１つ以上の実施形態において、シーラント層は、ジエン系不飽和炭化水素ポリマーエマルション及び天然ゴムラテックス、少なくとも１種の飽和炭化水素ポリマーエマルション、ゴム用架橋剤、並びに架橋活性化剤からなる群から選択される少なくとも１つの追加のゴム構成要素を含む、ブチルゴムエマルションに由来する組成物を含む。特定の実施形態において、シーラント層は、選択極性溶媒促進剤と共に固体充填剤に含浸された過酸化物及び／又はキノイド硬化剤の存在に起因して、自己硬化性である。キノイド加硫促進剤は、過酸化物硬化剤及び選択極性溶媒促進剤の連続的又は同時添加より前に、ゴムマスターバッチと混合され得る。代替的に、過酸化物硬化剤、キノイド加硫剤、及び選択極性溶媒は、任意の順序で、又は一緒に添加することができる。
【００２０】
更に他の実施形態において、シーラント層は、硬化剤を可溶化するために、極性、有機溶媒を使用することなく、小さいキノイド粒子の均一な分散を含むことができる。これらのシーラント組成物は、エラストマーを有機溶媒の実質的な欠如のもとで混合し、ポリマー中にキノイド硬化剤を別々に分散させて、硬化剤濃縮物を形成することによって調製され得る。次いで、硬化剤濃縮物は、エラストマーと組み合わせて、シーラント組成物を形成してもよい。
【００２１】
更に他の実施形態において、シーラント層は、少なくとも部分的に分解されたポリイソブチレンを含む。これらの組成物は、過酸化物の存在下で、ポリイソブチレンを加熱処理することによって調製することができる。これらの組成物は、液体エチレン／α−オレフィンコポリマー［例えば、液体エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）］、液体ポリブタジエン、又は液体ポリイソプレンなどの液体ゴムを更に含んでもよい。代替的に、シーラント層は、過酸化物の存在下で、ブチルゴムを加熱処理することによって同様に生成され得る、少なくとも部分的に分解されたブチルゴムを含んでもよい。
【００２２】
１つ以上の実施形態において、シーラント層は、エチレン−プロピレン−ジエンゴムを含む。特定の実施形態において、エチレン−プロピレン−ジエンゴムは、ブチルゴム及び／又はポリイソブチレンとの配合物内に含まれてもよい。１つ以上の実施形態において、これらのエチレン−プロピレン−ジエンゴム組成物は、硬化（例えば、硫黄硬化）され得る。この性質の組成は、例えば、米国特許第４，６５７，９５８号、同第５，５６３，２１７号、同第５，６１２，１４１号、同第５，５４５，６８５号、同第５，８５９，１１４号、及び同第５，９８５，９８１号に開示され、参照により本明細書に組み込まれる。
【００２３】
更に他の実施形態において、シーラント層は、キャスト、又は粉砕可能なポリウレタン、又は硫黄硬化性ジエン含有ポリウレタン前駆体から形成され得るものを含む、ポリウレタン組成物を含む。特定の実施形態において、シーラント層は、メチレンジフェニル４，４−ジイソシアネートとポリ（アルキレンオキシド）グリコールとの反応生成物を含み得る、自己回復性ポリウレタンを含む。
【００２４】
１つ以上の実施形態において、シーラント層（例えば、シーラント層３３）は、１ｍｍ超、他の実施形態において２ｍｍ超、他の実施形態において３ｍｍ超、及び他の実施形態において４ｍｍ超、の厚さを有し得る。これらの又は他の実施形態において、シーラント層は、８ｍｍ未満、他の実施形態において７ｍｍ未満、他の実施形態において６ｍｍ未満、及び他の実施形態において５ｍｍ未満、の厚さを有し得る。１つ以上の実施形態において、シーラント層は、約１ｍｍ〜約８ｍｍ、他の実施形態において約２ｍｍ〜約７ｍｍ、他の実施形態において約３ｍｍ〜約６ｍｍの厚さを有し得る。
【００２５】
１つ以上の実施形態において、シーラント層の組成物は、隣接するタイヤ構成要素に硫黄架橋されない。例えば、１つ以上の実施形態において、シーラント層の組成物は、インナーライナーに硫黄架橋されない。他の実施形態において、シーラント層は、カーカスに硫黄架橋されない。
【００２６】
空気バリア層
１つ以上の実施形態において、空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、概して、空気バリア層の１つ以上の特性に関して説明され得る。
【００２７】
本発明の１つ以上の実施形態（例えば、空気バリア層３１）の空気バリア層は、概して、空気に対する透過性が低い、すなわち、酸素、窒素、及び二酸化炭素に対する透過性が低いポリマー層を含む。空気に対する低透過性は、酸素透過性（Ｐ（Ｏ２））に関して説明することができ、酸素浸透とも称され得る。Ｐ（Ｏ２）数は、特定の組の状況下でポリマー層を通過することができる酸素の量を定量化し、概して、ｃｃ・ｍｍ／ｍ２・日・気圧の単位で表される。これは、特定の温度及び相対湿度（Ｒ．Ｈ．）条件下、１気圧の分圧差下で、２４時間以上、１平方メートルの領域で、１ミリメートル厚さの試料を透過した酸素を立方センチメートルとして測定した、透過の標準単位である。１つ以上の実施形態において、酸素透過性（Ｐ（Ｏ２））は、２３℃、相対湿度５０％で、Ｏ２透過率を測定する、ＡＳＴＭ法Ｆ１９２７−１４に従って、測定することができる。
【００２８】
１つ以上の実施形態において、本発明のタイヤの空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、５００未満、他の実施形態において２５０未満、他の実施形態において１５０未満、他の実施形態において１００未満、他の実施形態において８０未満、及び他の実施形態において５０未満ｃｃ・ｍｍ／ｍ２・日・気圧の、Ｐ（Ｏ２）を有し得る。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、約０．０１〜約５００ｃｃ・ｍｍ／ｍ２・日・気圧、他の実施形態において約０．１〜約１００ｃｃ・ｍｍ／ｍ２・日・気圧、他の実施形態において約５０〜約１００ｃｃ・ｍｍ／ｍ２・日・気圧、及び他の実施形態において約５０〜約８０ｃｃ・ｍｍ／ｍ２・日・気圧のＰ（Ｏ２）を有し得る。
【００２９】
１つ以上の実施形態において、本発明のタイヤの空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、タイヤの別の構成要素に対して有利な接着性を有し得る。接着は、ＡＳＴＭ  Ｄ９０３又はＡＳＴＭ  Ｄ１８７６によって測定され得る。
【００３０】
１つ以上の実施形態において、本発明のタイヤの空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、５Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において１０Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において１５Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において３０Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において５０Ｎ／ｍｍ超のカーカス（例えば、カーカス１３）に対する接着力を有し得る。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、約１Ｎ／ｍｍ〜約５０Ｎ／ｍｍ、他の実施形態において約５Ｎ／ｍｍ〜約３０Ｎ／ｍｍ、他の実施形態において約５Ｎ／ｍｍ〜約１５Ｎ／ｍｍのカーカスに対する接着力を有し得る。
【００３１】
１つ以上の実施形態において、本発明のタイヤの空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、５Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において１０Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において１５Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において３０Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において５０Ｎ／ｍｍ超のインナーライナー（例えば、インナーライナー２９）に対する接着力を有し得る。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、約１Ｎ／ｍｍ〜約５０Ｎ／ｍｍ、他の実施形態において約５Ｎ／ｍｍ〜約３０Ｎ／ｍｍ、他の実施形態において約５Ｎ／ｍｍ〜約１５Ｎ／ｍｍのインナーライナーに対する接着力を有し得る。
【００３２】
１つ以上の実施形態において、本発明のタイヤの空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、３Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において、５Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において１０Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において１５Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において２０Ｎ／ｍｍ超、他の実施形態において３０Ｎ／ｍｍ超の、シーラント層（例えば、シーラント層３３）に対する接着性を有してもよい。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、約１Ｎ／ｍｍ〜約３０Ｎ／ｍｍ、他の実施形態において約３Ｎ／ｍｍ〜約２０Ｎ／ｍｍ、他の実施形態において約５Ｎ／ｍｍ〜約１０Ｎ／ｍｍのカーカスに対する接着力を有し得る。
【００３３】
本発明の１つ以上の実施形態の空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、空気バリア層の組成に関して概ね特徴付けられてもよい。
【００３４】
本発明の１つ以上の実施形態の実施は、必ずしも、空気バリア層のための任意の特定の空気バリア組成物を選択することによって限定されるものではない。様々な空気バリア組成物は、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第５，８４０，８２５号、同第６，３０９，７５７号、同第６，５２１，７０６号、同第７，７３０，９１９号、同第７，７９８，１８８号、同第７，９０５，９７８号、同第７，９５４，５２８号、同第７，９７６，６６６号、同第８，０２１，７３０号、同第８，５３４，３３１号、及び同第８，８３５，５９２号、並びに米国特許出願公開第２００８／００４７６４６号、同第２００９／００３８７２７号、同第２００８／０１５２９３５号、同第２０１０／０１７４０３２号、及び同第２０１５／０３６８５１２号、において概して開示されているように、この特定の目的に関して既知である。
【００３５】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、各々が別個のガラス転移温度（Ｔｇ）を有する、２つ以上のポリマー成分を含み得る。１つ以上の実施形態において、２つ以上のポリマー成分は、２つ以上のポリマー成分のガラス転移温度とは異なる、ガラス転移温度を有する配合物組成を提供するために十分に配合され得る。１つ以上の実施形態において、本発明の１つ以上の実施形態の空気バリア層組成物は、空気バリア層の１つの成分から、−２０℃未満、他の実施形態において−３０℃未満、及び他の実施形態において−４０℃未満の少なくとも１つのガラス転移温度（Ｔｇ）ピークを含む。ガラス転移温度は、示差走査熱量測定によって測定することができる。これらの又は他の実施形態において、空気バリア層組成物は、０℃超、他の実施形態において、１０℃超、他の実施形態において２０℃超の第２のガラス転移温度（Ｔｇ）ピークを含む。
【００３６】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、熱可塑性成分及びエラストマー成分を含む、ポリマー組成物である。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、エラストマー成分が熱可塑性成分（例えば、軟質及び硬質ドメイン）から相分離される、相分離ポリマー系である。ある実施形態において、熱可塑性成分は、エラストマー成分内で分散される。他の実施形態において、エラストマー成分は、熱可塑性成分内で分散される。更に他の実施形態において、熱可塑性成分及びエラストマー成分は、共連続的である。例示的な実施形態は、ポリウレタンを有する第１の相及びポリスルフィドエラストマーを有する第２の相を含み、ある実施形態において、ポリウレタンは、ポリスルフィドが不連続相を形成する間に、連続相を提供する。
【００３７】
１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、水性分散液又はラテックスである空気バリアコーティング組成物から形成されてもよい。１つ以上の実施形態において、この水性分散液は、１０重量％超の固形分、他の実施形態において２０重量％超の固形分、他の実施形態において２５重量％超の固形分、他の実施形態において４０重量％超の固形分、及び他の実施形態において４５重量％超の固形分を含んでもよい。１つ以上の実施形態において、１つ以上のポリマー材料の分散体を中に有する水性媒体は、約１０〜約４５重量％の固形分、他の実施形態において約２０〜約４０重量％の固形分、及び他の実施形態において約２０〜約２５重量％の固形分を含み得る。
【００３８】
特定の実施形態において、空気バリア層は、ポリウレタン及びエラストマーポリマーの配合物を含む。参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第２０１０／０１７４０３２号において開示されるように、ポリウレタンは、少なくとも３０重量％のマー単位がメタ置換芳香族イソシアネートなどのメタ置換芳香族材料に由来するポリウレタンを含み得る。これらの又は他の実施形態において、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第２０１５／０３６８５１２号において開示されるように、これらの組成物は、ポリウレタン、ポリスルフィド、及び酸化マグネシウムなどの硬化剤の水性分散液に由来し得る。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、水性分散ポリウレタンを含むことができる。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、水性分散ポリ塩化ビニリデンコポリマーを含むことができる。
【００３９】
１つ以上の実施形態において、ポリウレタンは、反応性官能基を有することができる。本明細書で使用される際、反応性官能基は、化学反応において、別の反応基と少なくとも１つの共有結合を形成するために十分な反応性を有する原子、原子の基、官能基、又は基を指す。例えば、ポリウレタンは、それ自体又は架橋剤などの別の成分と反応する反応性官能基を含むことができる。反応性官能基の例としては、メルカプト基又はチオール基、ヒドロキシル基、（メタ）アクリレート基、カルボン酸基、アミン基、エポキシド基、カルバメート基、アミド基、ウレア基、イソシアネート基（ブロックイソシアネート基を含む）、及びこれらの組み合わせを含む。
【００４０】
１つ以上の実施形態において、ポリウレタンは、反応性官能基を実質的に含まない、又は完全に含まない場合がある。本明細書で使用される際、実質的に含まないという用語は、ポリウレタンが、反応性官能基を１０００百万分率（ｐｐｍ）未満含有し得ることを意味し、完全に含まないという用語は、反応性官能基を２０十億分率（ｐｐｂ）未満含有し得ることを意味する。１つ以上の実施形態において、ポリウレタンは、反応性官能基を完全に含まない水性分散ポリウレタンを含んでもよい。
【００４１】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、空気バリア組成物の合計固体重量に基づいて、５重量％超、他の実施形態において１０重量％超、他の実施形態において１５重量％超の量の熱可塑性ポリマー（例えば、ポリウレタン）を含んでもよい。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、空気バリア組成物の合計固体重量に基づいて、７５重量％未満、他の実施形態において５０重量％未満、他の実施形態において３５重量％未満、他の実施形態において２０重量％未満の量の熱可塑性ポリマーを含んでもよい。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、空気バリア組成物の合計固体重量に基づいて、約５重量％〜約７５重量％、他の実施形態において約１０重量％〜約５０重量％、他の実施形態において約１０重量％〜約２０重量％の量の熱可塑性ポリマーを含むことができる。重量％は、標準的なゲル浸透クロマトグラフィーによって判定され得る。
【００４２】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、ポリスルフィドを含む。ポリスルフィドは、空気バリア層内のエラストマー材料として作用し得る。ポリスルフィドという用語は、ポリマー主鎖中に、及び／又はポリマー鎖上の末端若しくはペンダント位置において、１つ以上のジスルフィド結合（すなわち、−［Ｓ−Ｓ］−）結合を含有するポリマーを指す。ポリスルフィドポリマーは、２つ以上の硫黄−硫黄結合を有することができる。ポリスルフィドはまた、一次ジスルフィドと、トリ及びテトラポリスルフィド結合（Ｓ−Ｓ−Ｓ、Ｓ−Ｓ−Ｓ−Ｓ）などのより高いランクのポリスルフィドとの混合物を含むことができる。更に、ポリスルフィドは、メルカプト官能基又はチオール官能基（−ＳＨ基）を含むことができる。例えば、ポリスルフィドは、化学式（Ｉ）で表すことができ、
【００４３】
【化１】
0006800330.tif 000002
【００４４】
式中、各Ｒが、独立して、−（ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）−であり得、ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄは、最大で１，０００を含む数であり得る。本発明で使用することができるポリスルフィドはまた、化学式（ＩＩ）で表すことができ、
Ｈ（ＳＣ２Ｈ４ＯＣＨ２ＯＣ２Ｈ４Ｓ）ｎＨ    （ＩＩ）
式中、ｎは、最大で１，０００を含む数であり得る。例示的なポリスルフィドは、商標名ＴＨＩＯＰＬＡＳＴ（登録商標）で市販されている、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ、Ｇｒｅｉｚ、Ｇｅｒｍａｎｙから供給されるメルカプト末端基を有する液体ポリスルフィドポリマーである。
【００４５】
１つ以上の実施形態において、ポリスルフィドは、示差走査熱量測定によって測定される際、０℃未満のガラス転移温度（Ｔｇ）を有することができる。他の実施形態において、ポリスルフィドは、−１０℃未満、他の実施形態において−２０℃未満、他の実施形態において−３０℃未満のガラス転移温度（Ｔｇ）を有することができる。
【００４６】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、ポリスルフィドを除く全ての他のエラストマー材料を実質的に含まなくてもよく、又は完全に含まなくてもよい。本明細書で使用される際、実質的に含まないという用語は、空気バリア組成物が、ポリスルフィドを除く全ての他のエラストマー材料を、１０００百万分率（ｐｐｍ）未満含有し得ることを意味し、完全に含まないという用語は、ポリスルフィドを除く全ての他のエラストマー材料を２０十億分率（ｐｐｂ）未満含有し得ることを意味する。
【００４７】
他の実施形態において、空気バリア組成物は、ポリスルフィド及び追加のエラストマー材料を含んでもよい。使用することができる例示的な追加のエラストマー材料としては、アクリロニトリル、水性ブチルゴム分散体などの天然及び合成ゴム、スチレン系熱可塑性エラストマー、ポリアミドエラストマー、熱可塑性加硫物、可撓性アクリルポリマー、並びにこれらの組み合わせが挙げられる。
【００４８】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、空気バリア組成物の合計固体重量に基づいて、５重量％超、他の実施形態において１０重量％超、他の実施形態において１５重量％超、他の実施形態において２５重量％超、他の実施形態において５０重量％超の量で、エラストマーポリマー（例えば、ポリスルフィド）を含んでもよい。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、空気バリア組成物の合計固体重量に基づいて、８０重量％未満、他の実施形態において７５重量％未満、他の実施形態において７０重量％未満の量のエラストマーポリマーを含んでもよい。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、空気バリア組成物の合計固体重量に基づいて、約５重量％〜約８０重量％、他の実施形態において、約２５重量％〜約７５重量％、他の実施形態において、約５０重量％〜約７０重量％の量のエラストマーポリマーを含んでもよい。重量％は、標準的なゲル浸透クロマトグラフィーによって判定され得る。
【００４９】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、１つ以上の無機材料を含んでもよい。本明細書で使用される際、無機材料は、有機ではない、すなわち、炭素系材料を含まない材料及び物質を指す。１つ以上の無機材料は、１つ以上の板状の無機充填剤を含んでもよい。本明細書で使用される際、板状の無機充填剤は、板状形態における無機材料を指す。板状という用語は、１つの寸法が構造体の２つの他の寸法よりも実質的に小さく、平坦なタイプの外観をもたらす構造体を指す。板状の無機充填剤は、概して、比較的顕著なアニソメトリーを有する積層体、シート、小板、又はプレートの形態である。板状の無機充填剤などの無機材料は、液体及び気体の透過性を低減することによって、得られる空気バリア層のバリア性能を更に改善することができる。
【００５０】
好適な板状の無機充填剤は、高アスペクト比を有するものを含むことができる。好適な高アスペクト比の板状の無機充填剤は、例えば、バーミキュライト、雲母、タルク、珪灰石、亜塩素酸塩、金属フレーク、プラーク粘土、及び板状シリカを含む。１つ以上の実施形態において、充填剤は、１〜２０ミクロン、他の実施形態において２〜１０ミクロン、及び他の実施形態において２〜５ミクロンの直径を有する。１つ以上の実施形態において、充填剤のアスペクト比は、少なくとも５：１、他の実施形態において、少なくとも１０：１、他の実施形態において、少なくとも２０：１であり得る。例えば、雲母フレークは、２０：１のアスペクト比を有し、タルクは１０：１〜２０：１のアスペクト比を有し得、バーミキュライトは、２００：１〜１０，０００：１のアスペクト比を有し得る。
【００５１】
１つ以上の実施形態において、米国特許第８，５３４，３３１号に開示されるように、空気バリア層は、エラストマーが熱可塑性マトリックス内に分散された二相系を含む。ある実施形態において、熱可塑性は、ナイロンを含んでもよく、エラストマーは、ブチルゴム及び／又は硫黄硬化性ジエン系エラストマーを含んでもよい。
【００５２】
１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、レオロジー剤を含み得る。当業者に概して既知であるように、レオロジー剤は、組成物の流動特性を改善するのに役立つ材料である。例示的なレオロジー剤は、尿素変性ポリウレタンのポリプロピレングリコール溶液である。
【００５３】
１つ以上の実施形態において、本発明のタイヤの空気バリア層（例えば、空気バリア層３１）は、８ミル超、他の実施形態において１０ミル超、他の実施形態において１４ミル超、他の実施形態において１６ミル超の厚さを有し得る。これらの又は他の実施形態において、空気バリア層は、２８ミル未満、他の実施形態において２５ミル未満、他の実施形態において２０ミル未満、及び他の実施形態において１８ミル未満の厚さを有し得る。１つ以上の実施形態において、空気バリア層は、約５ミル〜約２８ミル、他の実施形態において約８ミル〜約２５ミル、他の実施形態において約１０ミル〜約２２ミル、及び他の実施形態において約１５ミル〜約２０ミルの厚さを有し得る。
【００５４】
１つ以上の実施形態において、空気バリア層の組成物は、隣接するタイヤ構成要素に硫黄架橋されない。例えば、１つ以上の実施形態において、空気バリア層の組成物は、インナーライナーに硫黄架橋されない。他の実施形態において、空気バリア層の組成物は、カーカスに硫黄架橋されない。
【００５５】
１つ以上の実施形態において、空気バリア層の組成物は、隣接するタイヤ構成要素に硫黄架橋される。例えば、１つ以上の実施形態において、空気バリア層の組成物は、インナーライナーに硫黄架橋される。他の実施形態において、空気バリア層の組成物は、カーカスに硫黄架橋される。
【００５６】
他のタイヤ構成要素
本発明のタイヤに関連付けられた様々なタイヤ構成要素は、従来の加硫性組成物から調製することができる。したがって、本発明の１つ又は実施形態の実施は、様々なタイヤ構成要素を調製するための従来の慣行を変更しない。一般的に言えば、これらの加硫性組成物は、エラストマー、充填剤、及び硬化剤、並びに、限定されるわけではないが、劣化防止剤、硬化活性化剤、硬化促進剤、油、樹脂、可塑剤、顔料、脂肪酸、酸化亜鉛、及び解膠剤を含む、他の成分を含んでもよい。
【００５７】
ゴム
上述のように、様々なタイヤ構成要素は、ゴムを含む、加硫性組成物を使用して調製することができる。１つ以上の実施形態において、加硫性ゴム又はエラストマーとも称され得るゴムは、ゴム状特性又はエラストマー特性を保有する組成物を形成するために加硫され得るポリマーを含み得る。これらのエラストマーは、天然ゴム及び合成ゴムを含み得る。合成ゴムは、典型的に、共役ジエンモノマーの重合、共役ジエンモノマーと他のモノマー（例えばビニル置換芳香族モノマー）との共重合、あるいはエチレンと１つ以上のα−オレフィン及び任意的に１つ以上のジエンモノマーとの共重合から得られる。
【００５８】
例示的なエラストマーとしては、天然ゴム、合成ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリイソブチレン−コ−イソプレン、ネオプレン、ポリ（エチレン−コ−プロピレン）、ポリ（スチレン−コ−ブタジエン）、ポリ（スチレン−コ−イソプレン）、ポリ（スチレン−コ−イソプレン−コ−ブタジエン）、ポリ（イソプレン−コ−ブタジエン）、ポリ（エチレン−コ−プロピレン−コ−ジエン）、ポリスルフィドゴム、アクリルゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、エピクロロヒドリンゴム、及びこれらの混合物などが挙げられる。これらのエラストマーは、無数の巨大分子構造、例えば、直線状、分岐状、及び星形構造を有することができる。これらのエラストマーにはまた、１つ以上の官能単位が含まれてよく、これには、典型的にヘテロ原子が含まれる。特定の実施形態において、加硫性組成物は、ポリブタジエンなどの、天然ゴムと合成ジエンゴムの配合物を含む。他の実施形態において、加硫性組成物は、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）などのオレフィンゴムを含む。
【００５９】
充填剤
上述のように、様々なタイヤ構成要素は、充填剤を含む、加硫性組成物を使用して調製することができる。充填剤には、１つ以上の従来の補強充填剤又は非補強充填剤が含まれてよい。例えば、有用な充填剤には、カーボンブラック、シリカ、アルミナ、及び、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム及びケイ酸マグネシウムなどのケイ酸塩が含まれる。
【００６０】
１つ以上の実施形態において、カーボンブラックには、ファーネスブラック、チャンネルブラック、及びランプブラックが含まれる。カーボンブラックのより具体的な例としては、超摩耗ファーネス（ＳＡＦ）ブラック、中間超摩耗ファーネス（ＩＳＡＦ）ブラック、高磨耗ファーネス（ＨＡＦ）ブラック、高速押出ファーネス（ＦＥＦ）ブラック、微細ファーネス（ＦＦ）ブラック、半強化ファーネス（ＳＲＦ）ブラック、中級加工チャンネルブラック、ハード加工チャンネルブラック、導電性チャンネルブラック、及びアセチレンブラックが挙げられる。１つ以上の実施形態において有用な代表的カーボンブラックとしては、Ｎ３２６、Ｎ３３０、Ｎ３３９、Ｎ３４３、Ｎ３４７、Ｎ３５１、Ｎ３５８、Ｎ５５０、Ｎ６５０、Ｎ６６０、Ｎ７６２、Ｎ７７２及びＮ７７４などのＡＳＴＭ  Ｄ１７６５によって指定されるものが挙げられ得る。
【００６１】
特定の実施形態において、カーボンブラックは、少なくとも２０ｍ２／ｇ、他の実施形態において、少なくとも３５ｍ２／ｇ、他の実施形態において、少なくとも５０ｍ２／ｇ、他の実施形態において、少なくとも６０ｍ２／ｇの表面積（ＥＭＳＡ）を有し得、表面積値は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１７６５によって、セチルトリメチルアンモニウムブロミド（ＣＴＡＢ）技術を用いて決定することができる。特定の実施形態において、加硫性組成物は、約６０〜約１１０ｍ２／ｇの表面積（ＥＭＳＡ）を有するカーボンブラック充填剤を含む。カーボンブラックは、ペレット化された形態又はペレット化されていない綿状形態であり得る。カーボンブラックの好ましい形態は、ゴム化合物を混合するために使用される混合機器の種類に依存し得る。
【００６２】
１つ以上の実施形態において、充填剤には、シリカが含まれ得る。シリカを充填剤として使用する場合、シリカは、結合剤との組み合わせで使用されてもよい。これら又は他の実施形態において、シリカは、シリカ分散剤との組み合わせで使用されてもよい。
【００６３】
１つ以上の実施形態において、有用なシリカには、沈殿非晶質シリカ、湿性シリカ（水和ケイ酸）、乾燥シリカ（非晶質ケイ酸）、フュームドシリカ、ケイ酸カルシウムなどが含まれるが、これらに限定されない。他の好適な充填剤としては、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウムなどが挙げられる。特定の実施形態において、シリカは、沈殿非晶質湿性処理水和シリカである。１つ以上の実施形態において、これらのシリカは、水中での化学反応によって産出され、それにより、超微細球形粒子として沈殿する。これらの一次粒子は、強く会合して集合体になると考えられており、次いで、それより低い強度で結合して凝集体になる。
【００６４】
使用され得るいくつかの市販のシリカとしては、Ｈｉ−Ｓｉｌ（商標）２１５、Ｈｉ−Ｓｉｌ（商標）２３３、及びＨｉ−Ｓｉｌ（商標）１９０（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．；Ｐｉｔｔｓｂｕｒｇｈ，Ｐａ．）が挙げられる。市販のシリカの他の供給業者としては、Ｇｒａｃｅ  Ｄａｖｉｓｏｎ（Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ，Ｍｄ．）、Ｄｅｇｕｓｓａ  Ｃｏｒｐ．（Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ，Ｎ．Ｊ．）、Ｒｈｏｄｉａ  Ｓｉｌｉｃａ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｃｒａｎｂｕｒｙ，Ｎ．Ｊ．）、及びＪ．Ｍ．Ｈｕｂｅｒ  Ｃｏｒｐ．（Ｅｄｉｓｏｎ，Ｎ．Ｊ．）が挙げられる。
【００６５】
１つ以上の実施形態において、シリカは、その表面積によって特徴付けることができ、これにより、その補強特性の尺度が与えられる。ブルナウアー−エメット−テラー（「ＢＥＴ」）法（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，ｖｏｌ．６０，ｐ．３０９  ｅｔ  ｓｅｑ．に記載されている）は、表面積を決定するための広く認められている方法である。シリカのＢＥＴ表面積は概ね、４５０ｍ２／ｇ未満である。表面積の有用な範囲としては、約３２〜約４００ｍ２／ｇ、約１００〜約２５０ｍ２／ｇ、及び約１５０〜約２２０ｍ２／ｇが挙げられる。
【００６６】
１つ以上の実施形態において、シリカのｐＨは、約５〜約７、又はわずかに７を超える、又は他の実施形態においては約５．５〜約６．８であってもよい。
【００６７】
１つ以上の実施形態において、有用なシリカ結合剤には、硫黄含有シリカ結合剤が含まれる。硫黄含有シリカ結合剤の例としては、ビス（トリアルコキシシリルオルガノ）ポリスルフィド類又はメルカプト−オルガノアルコキシシラン類が挙げられる。ビス（トリアルコキシシリルオルガノ）ポリスルフィド類の種類としては、ビス（トリアルコキシシリルオルガノ）ジスルフィド及びビス（トリアルコキシシリルオルガノ）テトラスルフィドが挙げられる。例示的なシリカ分散補助剤としては、アルキルアルコキシシラン、水素添加又は非水素添加Ｃ５又はＣ６糖の脂肪酸エステル、水素添加又は非水素添加Ｃ５又はＣ６糖の脂肪酸エステルのポリオキシエチレン誘導体、及びこれらの混合物、又は鉱物若しくは非鉱物添加充填剤を含むが、これらに限定されない。
【００６８】
硬化剤
上述のように、様々なタイヤ構成要素は、硬化剤を含む加硫性組成物を使用して調製することができる。硫黄又は過酸化物系硬化系を含む、多数のゴム硬化剤（加硫剤とも呼ばれる）が用いられてもよい。硬化剤は、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ，Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．２０，ｐｇｓ．３６５−４６８，（３ｒｄ  Ｅｄ．１９８２）、特に、Ｖｕｌｃａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ａｕｘｉｌｉａｒｙ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，ｐｇｓ．３９０−４０２、及びＡ．Ｙ．Ｃｏｒａｎ，Ｖｕｌｃａｎｉｚａｔｉｏｎ，Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，（２ｎｄ  Ｅｄ．１９８９）に記載されており、これらは、参照により本明細書に組み込まれる。１つ以上の実施形態において、硬化剤は硫黄である。好適な硫黄加硫剤の例としては、「ゴム製造業者（ｒｕｂｂｅｒｒｍａｋｅｒ）」の可溶性硫黄、二硫化アミン、ポリマー性ポリスルフィド、又は硫黄オレフィン付加物などの硫黄供与性加硫剤；及び不溶性ポリマー性硫黄が挙げられる。加硫剤は、単独で又は組み合わせて使用することができる。
【００６９】
１つ以上の実施形態において、硬化剤は、硬化促進剤と組み合わせて使用される。１つ以上の実施形態において、促進剤を使用して、加硫に必要な時間及び／又は温度を制御し、加硫ゴムの特性を改善する。促進剤の例としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアジルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジル−スルフェンアミド（ＣＢＳ）などのチアゾール加硫促進剤、及びジフェニルグアニジン（ＤＰＧ）などのグアニジン加硫促進剤が挙げられる。
【００７０】
ゴム配合に典型的に用いられる他の成分もまた、本発明のタイヤの様々な構成要素を製造するために用いられるゴム組成物に添加されてもよい。これらには、油類、可塑剤、ワックス、スコーチ阻害剤、処理助剤、酸化亜鉛、粘着付与樹脂、強化樹脂、ステアリン酸などの脂肪酸、しゃく解剤が挙げられる。特定の実施形態において、用いられる油としては、従来から伸展油として用いられるものが挙げられる。これは、前述したとおりである。使用してもよい有用なオイル又は伸展剤としては、芳香族油、パラフィン系油、ナフテン系油、ヒマシ油以外の植物油、ＭＥＳ、ＴＤＡＥ、及びＳＲＡＥなどの低ＰＣＡ油、並びに重ナフテン系油が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７１】
タイヤを調製する方法
本発明のタイヤは、従来のゴム成形、成型、及び硬化技術を用いることによって製造することができる。１つ以上の実施形態において、加硫は、加硫性組成物を金型内で加熱することによってもたらされ得る。１つ以上の実施形態において、組成物は、約１２０℃〜約１８０℃の内部温度で加熱され得る。
【００７２】
硬化又は架橋されたゴム組成物（すなわち、加硫物）は、概して、熱硬化性の三次元ポリマーネットワークを含む。加工助剤及び充填材などの他の成分は、概して、加硫化したネットワークを通して分散される。タイヤの調整は、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，８６６，１７１号、同第５，８７５，５２７号、同第５，９３１，２１１号、及び同第５，９７１，０４６号において考察される。ゴム配合技術及びその中で用いられる添加剤は、概して既知であり、またＴｈｅ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｉｎｇ  ａｎｄ  Ｖｕｌｃａｎｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｒｕｂｂｅｒ，ｉｎ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（２ｎｄ  Ｅｄ．１９７３）において開示され、これらは参照により本明細書に組み込まれる。
【００７３】
図において示唆されるように、本発明のタイヤは、インナーライナー構成要素を用いて、又は使用せずに調製することができる。インナーライナーが存在する、１つ以上の実施形態において、インナーライナーは、共硬化され、したがって、隣接するカーカス又はボディプライなどの他のゴム構成要素に硫黄架橋される。
【００７４】
シーラント及び空気バリアを塗布する方法
上記のように、本発明のタイヤに関連付けられたシーラント層及び空気バリア層は、硬化したタイヤが提供された後に塗布される。換言すれば、シーラント層及び空気バリア層は、タイヤの製造に関連付けられた加硫（すなわち、硬化）プロセスを受けたタイヤに塗布される。
【００７５】
このため、硬化タイヤが提供されると、シーラント層及び空気バリア層がタイヤに塗布される。これらの層は、湿式コーティング又はグリーンコーティングを形成して、次いで乾燥又は硬化させて、空気バリア層又はシーラント層を形成する、液体又は別様に流動性組成物（例えば、溶融押出物）を直接塗布することにより、タイヤに塗布され得る。他の実施形態において、シーラント層又は空気バリア層は、転写コーティングを通して塗布され、即ち、湿式又はグリーンコーティングを形成する液体又は別様に流動性組成物を、剥離部材などの転写基材に塗布し、湿式又はグリーンコーティングを乾燥させるか、又は別様に固体組成物に硬化させ、次いで固体組成物をタイヤに塗布し、転写基材を除去する。
【００７６】
図面によって示唆されるように、１つ以上の実施形態において、空気バリア、又は所望の場合、シーラント層は、硬化したタイヤのインナーライナー層に直接塗布されてもよい。他の実施形態において、硬化したタイヤが、別個のインナーライナー無しで提供される場合、空気バリア層、及び所望の場合、シーラント層が、ボディプライ又はタイヤカーカスに直接塗布されてもよい。
【００７７】
１つ以上の実施形態において、中間層は、空気バリア層の下、又は所望の場合、シーラント層（すなわち、空気バリア層又はシーラント層の内部）の下に配設される。例えば、中間層は、プライマー層、又は剥離剤層、若しくはこれらの組み合わせを含み得る。
【００７８】
１つ以上の実施形態において、空気バリア層及び／又はシーラント層の、タイヤの別の構成要素に対する接着性を改善することが所望される場合、プライマー層が存在し得る。例示的なプライマー層は、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第５，９８５，９８１号において開示されているものなどの、ブチルゴムを含む組成物を含んでもよい。
【００７９】
当業者には理解されるように、シリコーン又はシリコーン系組成物などの剥離剤を、タイヤ製造プロセス中に使用することができる。その結果、本発明の実施は、シーラント層又は空気バリア層を剥離剤の層又はフィルムに塗布することを含み得る。他の実施形態において、空気バリア層又はシーラント層を塗布する前に、剥離剤を除去するか、又は別様に処理するための努力がなされてもよい。結果として、本発明の実施は、例えば、剥離剤層又はフィルムの化学処理から得られる残留物などの剥離剤の残留物への、空気バリア層又はシーラント層の塗布を含み得る。
【００８０】
シーラント層及び／又は空気バリア層が液体又は別様に流動性の組成物に由来するこれらの実施形態において、組成物は、様々な技術を使用して、湿式又はグリーンコーティング層を形成することによって、タイヤに直接塗布されてもよく、又は転写部材に塗布されてもよい。例えば、液体又は流動性組成物は、噴霧、ロールコーティング、ナイフコーティング、押出成形、又は同様の技術によって塗布されてもよい。１つ以上の実施形態において、空気バリア組成物は、組成物がインナーライナー、カーカス、及び／又はシーラント層に塗布されるスプレーとなることを可能にする、十分に低い粘度を有する。
【００８１】
シーラント層及び／又は空気バリア層をタイヤの内部に塗布することに続いて、シーラント層及び／又は空気バリア層の乾燥又は硬化を促進するために更なる工程が取られ得る。ある実施形態において、複合体（すなわち、シーラント層及び／又は空気バリア層を有するタイヤ）は、標準的な温度及び圧力条件下で空気乾燥することを可能にする。他の実施形態において、複合体は、（例えば、１００℃〜１５０℃まで）加熱される。
【００８２】
シーラント層又は空気バリア層が、転写コーティングを介して硬化タイヤに塗布される場合、例えば、固体組成物をカーカス又はインナーライナーに嵌合させ、次いで、ローラーなどによって圧力を適用することを含み得る標準的な技術を使用することによって、固体組成物は、インナーライナー又はカーカス層に接合することができる。
【産業上の利用可能性】
【００８３】
１つ以上の実施形態において、空気入りタイヤとも呼ばれ得る本発明のタイヤは、乗用車用タイヤ、トラック／バスタイヤ、オフロードタイヤ、農業用タイヤ、及び産業用タイヤを含んでもよい。これらのタイヤ及びそれらの共通かつ別個の特徴は、当該技術分野において既知である。例えば、農業用及び工業用タイヤとしては、例えば、各々が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第２００５／０１３９３０２（Ａ１）号、及び米国特許第３，８４４，３２６号、同第４，２０２，３９１号、同第４，６１１，６４７号、同第４，７９１，９７１号、同第４，６４９，９７６号、同第５，０４６，５４１号、同第５，０６３，５７３号、同第５，１８８，６８３号、同第５，３３７，８１４号、同第５，３３７，８１６号、同第５，４２１，３８８号、同第５，４６４，０５０号、同第５，９０１，７６５号、同第６，１７９，０２７号、同第６，２６０，５９４号、同第６，２６３，９３３号、同第６，４５０，２２１号、及び同第６，４８１，４７９号において記載されるものを含む。全地形又はオフロードタイヤは、例えば、各々が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第４，８８１，５８６号、同第５，２５９，４２９号、同第５，３１８，０８６号、同第５，３７５，６４０号、同第６，２９３，３２３号、同第６，２９８，８９０号、同第６，４０１，７７４号、同第６，７９９，６１７号、及び同第６，９２９，０４４号において記載されているものを含む。
【００８４】
本発明の範囲及び趣旨から逸脱しない様々な修正及び変更が当業者には明らかであろう。本発明は、本明細書に記載の例示的な実施形態に正式に限定されるものではない。
【図１】
0006800330.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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