(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）発光源基質；
（ｂ）有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体、
0006641297.tif 000073
式中
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＣＯＯＨ、ＣＯ2Ｒc、ＮＲaＲb、−Ｎ＝ＣＲd、ヒドロキシル、またはオキソであり；
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、−Ｎ＝ＣＲd、アルキル、またはアリールであり；
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；
Ｒcは、アルキル、またはアリールであり；
Ｒdは、アルキル、アリール、ヘテロアリール、またはシクロアルキルであり；ならびに
（ｃ）有機溶媒、
を含む、組成物。
【請求項２】
発光酵素を含まない、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記発光源基質が、セレンテラジンまたはその機能類似体である、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記発光源基質が、フリマジン（セレンテラジンの機能類似体）である、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記発光源基質が、分解に対して安定化されている、請求項１または３に記載の組成物。
【請求項６】
前記発光源基質が、光の存在下、分解に対して安定化されている、請求項１、３または４に記載の組成物。
【請求項７】
前記発光源基質が、光の不在下、分解に対して安定化されている、請求項１、３または４に記載の組成物。
【請求項８】
前記発光源基質が、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対して安定化されている、請求項１または３に記載の組成物。
【請求項９】
前記発光源基質が、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、分解に対して安定化されている、請求項６または７に記載の組成物。
【請求項１０】
前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、０．１ｍＭ超である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
前記式（Ｉ）の化合物が、以下からなる群より選択される、請求項１に記載の組成物：
0006641297.tif 000074
0006641297.tif 000075
３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、
0006641297.tif 000076
のエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
【請求項１２】
前記式（Ｉ）の化合物が、
0006641297.tif 000077
であり、
0006641297.tif 000078
の前記有効量が、３２ｍＭ超である、請求項１１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記有機溶媒が、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項１４】
単独の容器中に請求項１、３、４または１０〜１３のいずれか１項に記載の組成物を含むキットであって、前記式（Ｉ）の化合物が、前記発光源基質を安定化させる、前記キット。
【請求項１５】
発光源基質の安定化方法であって、該方法が、有機溶媒の存在下、該発光源基質を、有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体と接触させ、それにより該発光源基質を分解に対して安定化させることを含み、
前記式（Ｉ）の化合物が、以下のものであり
0006641297.tif 000079
式中、
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＣＯＯＨ、ＣＯ2Ｒc、ＮＲaＲb、−Ｎ＝ＣＲd、ヒドロキシル、またはオキソであり；
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、−Ｎ＝ＣＲd、アルキル、またはアリールであり；
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；
Ｒcは、アルキル、またはアリールであり；かつ
Ｒdは、アルキル、アリール、ヘテロアリール、またはシクロアルキルである、前記方法。
【請求項１６】
前記発光源基質が、セレンテラジンまたはその機能類似体である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記発光源基質が、フリマジン（セレンテラジンの機能類似体）である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記発光源基質が、光の存在下、分解に対して安定化されている、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
前記発光源基質が、光の不在下、分解に対して安定化されている、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
前記発光源基質が、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対して安定化されている、請求項１５または１６に記載の方法。
【請求項２１】
前記発光源基質が、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、分解に対して安定化されている、請求項１８または１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、０．１ｍＭ超である、請求項１５に記載の方法。
【請求項２３】
前記式（Ｉ）の化合物が、以下からなる群より選択される、請求項１５に記載の方法：
0006641297.tif 000080
0006641297.tif 000081
３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、
0006641297.tif 000082
のエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
【請求項２４】
前記式（Ｉ）の化合物が、
0006641297.tif 000083
であり、
0006641297.tif 000084
の前記有効量が、３２ｍＭ超である、請求項１５に記載の方法。
【請求項２５】
前記有機溶媒が、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、請求項１５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１４年５月２３日出願の米国仮出願番号第６２／００２，３６３号の優先権を主張し、その全内容は、本明細書により参照として援用される。
【０００２】
技術分野
本発明は、発光源基質を安定させる組成物及び方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
発光は、生物学アッセイにおいてレポーター分子の活性の尺度として使用されることが多い。レポーター分子は、その結果、転写（遺伝子発現）、翻訳（タンパク質発現）、タンパク質タンパク質相互作用などの、目的とする生体過程の発光による尺度と関連付けられ、それにより生体過程で起こる変化の定量的測定を可能にする。
【０００４】
レポーター分子は、典型的には、発光源基質が与えられると、光の発生、すなわち、発光をもたらす発光酵素（例えば、ホタルルシフェラーゼ、ウミシイタケルシフェラーゼ、オキヒオドシエビ属ルシフェラーゼなど）である。しかしながら、発光源基質は、貯蔵中に分解、その結果、生物学アッセイに添加するまたは使用する前に基質が減少する恐れがある。そのような分解は、発光源基質が、温度依存の様式で、溶液中では時間とともに不安定になることの結果である場合がある。この分解は、発光源基質の浪費、ならびに分解した発光源基質を使用した生物学アッセイに由来する発光測定の感度及び再現性の低下をもたらす。さらに、この分解の生成物は、発光反応を阻害することが多い。
【０００５】
したがって、発光源基質を、発光反応で使用するまで安定させる新規組成物及び／または方法を同定及び開発する必要性がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は、以下を含む組成物を提供する：（ａ）発光源基質；（ｂ）有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体
0006641297.tif 000002
（Ｉ）、
【０００７】
式中
【０００８】
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
【０００９】
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；
【００１０】
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；
ならびに
【００１１】
（ｃ）有機溶媒。
【００１２】
本開示はまた、単独の容器に入った上記組成物を含むキットも提供し、キットにおいて、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体が、発光源基質を安定させる。
【００１３】
本開示はさらに、発光源基質を安定させる方法を提供し、本方法は、発光源基質を、有機溶媒の存在下、有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体と接触させ、接触により発光源基質が分解に対抗して安定化することを含み、本方法において、式（Ｉ）の化合物は、以下のものであり
0006641297.tif 000003
（Ｉ）、
【００１４】
式中
【００１５】
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
【００１６】
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；かつ
【００１７】
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールである。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】ＡＴＴの存在下（Ａ）及び不在下（Ｂ）での、セレンテラジンの安定性を示す。
【図２】ＡＴＴの存在下（Ａ）及び不在下（Ｂ）での、セレンテラジン−ｈの安定性を示す。
【図３】ＡＴＴの存在下（Ａ）及び不在下（Ｂ）での、セレンテラジン−ｈ−ｈの安定性を示す。
【図４】ＡＴＴの存在下（Ａ）及び不在下（Ｂ）での、フリマジンの安定性を示す。
【図５】（Ａ）では、ＡＴＴの存在下及び不在下での、フリマジンの安定性を示し；（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）では、ＡＴＴの存在下及び不在下での分解生成物の形成を示す。
【図６】ＡＴＴの存在下でのフリマジンのアレニウスプロットを示す。
【図７】ＡＴＴの不在下でのフリマジンのアレニウスプロットを示す。
【図８】ＡＴＴの存在下でのセレンテラジンのアレニウスプロットを示す。
【図９】ＡＴＴの不在下でのセレンテラジンのアレニウスプロットを示す。
【図１０】ＡＴＴの存在下でのセレンテラジン−ｈのアレニウスプロットを示す。
【図１１】ＡＴＴの不在下でのセレンテラジン−ｈのアレニウスプロットを示す。
【図１２】ＡＴＴの存在下でのセレンテラジン−ｈ−ｈのアレニウスプロットを示す。
【図１３】ＡＴＴの不在下でのセレンテラジン−ｈ−ｈのアレニウスプロットを示す。
【図１４】光の存在下、及びＡＴＴの存在下及び不在下での、（Ａ）室温及び（Ｂ）４０℃でのフリマジンの安定性を示す。
【図１５】ＡＴＴの存在下及び不在下での、室温、４０℃、及び６０℃でのフリマジンのＤＭＳＯ中の安定性を示す。
【図１６】（Ａ）チオヌクレオシドの存在下または不在下での、０日目の時点（ｔ＝０）からの経過時間（日数）に渡るフリマジンの活性パーセント、及び（Ｂ）図１６（Ａ）の各試料の３７℃での半減期を日数単位で示す。
【図１７】規格化された相対光単位（ＲＬＵ）を示し、ＲＬＵは、０．２５μＭのフリマジン（Ｆｚ）について、０日目の時点（ｔ＝０）を基準に規格化し、時間（日数）に対してプロットした。図１７では、フリマジンは、様々な有機溶媒（すなわち、５０％ポリエチレングリコール（ＰＧ）：５０％エタノール；６０％ポリエチレングリコール（ＰＧ）：４０％エタノール；及び１５％グリセロール：８５％エタノール）の存在下、ＡＴＴの存在下及び不在下で、３７℃に置かれた。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明は、発光源基質を安定させる組成物に関する。発光源基質として、セレンテラジン、セレンテラジン−ｈ、セレンテラジン−ｈ−ｈ、フリマジン、それらの誘導体、それらの類似体、またはそれらの任意の組み合わせが可能であるが、それらに限定されない。組成物は、発光源基質、チオヌクレオシド、及び有機溶媒を含んでいてよい。組成物は発光酵素を含まなくてもよいし、含有しなくてもよい。
【００２０】
チオヌクレオシドは、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体であってもよく、
0006641297.tif 000004
（Ｉ）、
【００２１】
式中、
【００２２】
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
【００２３】
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；かつ
【００２４】
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールである。
【００２５】
チオヌクレオシドは、光の存在下、光の不在下、及び／または様々な温度において、発光源基質を、経時的な分解に対抗して安定させる場合がある。チオヌクレオシドは、光の存在下、光の不在下、及び／または様々な温度において、発光源基質を、１種または複数の分解生成物への経時的な分解に対抗して安定させる場合がある。
【００２６】
したがって、組成物にチオヌクレオシドが含まれることで、チオヌクレオシドを含まない組成物と比較して、１種または複数の分解生成物の形成が抑制される、または減少することにより、発光源基質が分解に対抗して安定化する場合がある。これが、その結果、アッセイで発光源基質を使用する前に発光源基質を顕著に分解させることなく、ある一定期間、ある特定の温度で、光の存在下及び／または光の不在下、発光源基質を貯蔵またはインキュベートすることを可能にする。
【００２７】
本発明はまた、発光源基質を安定させる方法にも関する。そのような方法は、分解に対抗して発光源基質を安定させる、及び／または１種または複数の分解生成物の形成を抑制しまたは減少させる場合がある。本方法は、有機溶媒の存在下、発光源基質を、有効量のチオヌクレオシド（例えば、２２５ｍＭ）と接触させることを含む場合がある。この接触工程は、上記の組成物を形成させることを含む場合がある。
【００２８】
１．定義
特に定義がされない限り、本明細書中使用される技術用語及び科学用語は全て、当業者により一般的に理解されるのと同じ意味を有する。矛盾する場合は、本文書が、定義も含めて、優先される。好適な方法及び材料を以下に説明するが、本明細書中記載されるものと同様なまたは等価な方法及び材料も、本発明の実施または試験において使用することができる。本明細書中言及される公報、特許出願、特許、及び他の参照は全て、そのまま全体が参照により援用される。本明細書中開示される材料、方法、及び例は、例示にすぎず、制限することを意図しない。
【００２９】
「ｃｏｍｐｒｉｓｅ（ｓ）」、「ｉｎｃｌｕｄｅ（ｓ）」、「ｈａｖｉｎｇ」、「ｈａｓ」、「ｃａｎ」、「ｃｏｎｔａｉｎ（ｓ）」、及びそれらの活用形などの用語は、本明細書中使用される場合、さらなる動作または構造の可能性を排除しない非制限的な移行句、用語、または単語であるものとする。単数形の「ａ」、「ａｎｄ」、及び「ｔｈｅ」は、文脈で特に明白に指定されない限り、複数形の記述も含む。本開示は、明確に記載されているか否かに関わらず、本明細書中に提示される実施形態または要素を含む（「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」、「ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ」、及び「ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ」）他の実施形態も、考慮に入れている。
【００３０】
本明細書中使用される場合、「アルキル」という用語は、直鎖または分岐鎖の、好ましくは炭素原子を１〜３０個、炭素原子を１〜１０個、炭素原子を１〜６個、または炭素原子を１〜４個有する、炭化水素ラジカルを示す。「Ｃ1−Ｃ4アルキル」という用語は、直鎖または分岐鎖の配列で炭素を１、２、３、または４個有するアルキル基を含むものと定義される。例えば、「Ｃ1−Ｃ4アルキル」には、具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、及びｉ−ブチルが含まれる。「Ｃ1−Ｃ6アルキル」という用語は、直鎖または分岐鎖の配列で炭素を１、２、３、４、５、または６個有するアルキル基を含むものと定義される。例えば、「Ｃ1−Ｃ6アルキル」には、具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、ｉ−ブチル、ペンチル、及びヘキシルが含まれる。本発明のアルキル基は、無置換でもよいし、本明細書中定義されるとおりの１つまたは複数の適切な置換基、好ましくは１〜３個の適切な置換基で置換されてもよい。
【００３１】
本明細書中使用される場合、「アルキル−アリール」という用語は、明細書中定義されるとおりのアルキル基を通じて親化合物部分と結合した、本明細書中定義されるとおりのアリール基を示す。いくつかの実施形態において、アルキル基は、Ｃ1−Ｃ4−アルキルであってもよい。
【００３２】
本明細書中使用される場合、「アルキル−ヘテロアリール」という用語は、明細書中定義されるとおりのアルキル基を通じて親化合物部分と結合した、本明細書中定義されるとおりのヘテロアリール基を示す。いくつかの実施形態において、アルキル基は、Ｃ1−Ｃ4アルキルであってもよい。
【００３３】
本明細書中使用される場合、「シクロアルキル」という用語は、３〜１０個の炭素原子、０個のヘテロ原子、及び０個の二重結合を有する炭素環系を示す。シクロアルキルの代表例として、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、及びシクロデシルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３４】
本明細書中使用される場合、「アリール」という用語は、単環式、二環式、または三環式芳香族ラジカルを示す。アリール基の代表例として、フェニル、ジヒドロインデニル、インデニル、ナフチル、ジヒドロナフタレニル、及びテトラヒドロナフタレニルが挙げられるが、これらに限定されない。本発明のアリール基は、本明細書中定義されるとおりの１つまたは複数の適切な置換基、好ましくは１〜５個の適切な置換基で随意に置換されてもよい。
【００３５】
本明細書中使用される場合、「カルボン酸」という用語は、ＣＯＯＨを示す。
【００３６】
本明細書中使用される場合、「有効量」という用語は、本明細書中定義されるとおりのチオヌクレオシドが、必要な一定期間、本明細書中定義されるとおりの発光源基質の、分解による１種または複数の分解生成物すなわち分解物の生成に対抗する所望の安定化を達成する量を示す。
【００３７】
本明細書中使用される場合、「エステル」という用語は、ＣＯ2Ｒcを示し、式中、Ｒcは、アルキルまたはアリールである。
【００３８】
本明細書中使用される場合、「ヘテロアリール」という用語は、単環式ヘテロアリールまたは二環式ヘテロアリールを示す。単環式ヘテロアリールは、五員または六員環である。五員環は、２つの二重結合を有する。五員環は、ＯまたはＳから選択される１個のヘテロ原子を有してもよいし；１、２、３、または４個の窒素原子、及び随意に１個の酸素または硫黄原子を有してもよい。六員環は、３つの二重結合、及び１、２、３、または４個の窒素原子を有する。単環式ヘテロアリールの代表例として、フラニル、イミダゾリル、イソオキサゾリル、イソチアゾリル、オキサジアゾリル、１，３−オキサゾリル、ピリジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピロリル、テトラゾリル、チアジアゾリル、１，３−チアゾリル、チエニル、トリアゾリル、及びトリアジニルが挙げられるが、これらに限定されない。二環式ヘテロアリールとして、フェニルと縮合した単環式ヘテロアリール、または単環式シクロアルキルと縮合した単環式ヘテロアリール、または単環式シクロアルケニルと縮合した単環式ヘテロアリール、または単環式ヘテロアリールと縮合した単環式ヘテロアリール、または単環式複素環と縮合した単環式ヘテロアリールが挙げられる。二環式ヘテロアリール基の代表例として、ベンゾフラニル、ベンゾチエニル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾオキサジアゾリル、６，７−ジヒドロ−１，３−ベンゾチアゾリル、イミダゾ［１，２−ａ］ピリジニル、インダゾリル、インドリル、イソインドリル、イソキノリニル、ナフチリジニル、ピリドイミダゾリル、キナゾリニル、キノリニル、チアゾロ［５，４−ｂ］ピリジン−２−イル、チアゾロ［５，４−ｄ］ピリミジン−２−イル、及び５，６，７，８−テトラヒドロキノリン−５−イルが挙げられるが、これらに限定されない。本発明のヘテロアリール基は、無置換でもよいし、本明細書中定義されるとおりの１つまたは複数の適切な置換基、好ましくは１〜５個の適切な置換基で置換されてもよい。
【００３９】
本明細書中使用される場合、「イミン」という用語は、−Ｎ＝ＣＲdを示し、式中、Ｒdは、本明細書中定義されるとおりの、アルキル、アリール、ヘテロアリール、またはシクロアルキルである。Ｒdは、無置換でもよいし、本明細書中定義されるとおりの１つまたは複数の適切な置換基で置換されてもよい。
【００４０】
本明細書中使用される場合、「ヒドロキシ」という用語は、−ＯＨ基を示す。
【００４１】
本明細書中使用される場合、「オキソ」という用語は、二重結合で結合した酸素（＝Ｏ）ラジカルを示し、結合相手は、炭素原子である。そのようなラジカルは、カルボニル基とも考えることができる。
【００４２】
本明細書中使用される場合、「適切な置換基」という用語は、化学的に許容される官能基、例えば、本発明化合物の活性を無効にすることのない部分を意味するものとする。適切な置換基の模範例として、ハロ基、パーフルオロアルキル基、パーフルオロアルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、ヒドロキシ基、ハロ基、オキソ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アルコキシ基、ニトロ基、アジドアルキル基、アリールまたはヘテロアリール基、アリールオキシまたはヘテロアリールオキシ基、アラルキルまたはヘテロアラルキル基、アラルコキシまたはヘテロアラルコキシ基、ＨＯ−（Ｃ＝Ｏ）−基、ヘテロシクリル基、シクロアルキル基、アミノ基、アルキル及びジアルキルアミノ基、カルバモイル基、アルキルカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、ジアルキルアミノカルボニル基、アリールカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基などが挙げられるが、これらに限定されない。置換基を、さらなる置換基で置換することができる。
【００４３】
置換基が、ある群から「独立して選択される」と記載される場合、各置換基は、互いに他者から独立して選択される。したがって、各置換基は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００４４】
本明細書中使用される場合、「光」という用語は、可視光、白色光（これは、三原色である、赤色光、青色光、及び黄色光の組み合わせであってもよい）、紫色光、青色光、青緑色光、緑色光、黄緑色光、黄色光、橙色光、赤色光、または近紫外光、あるいはそれらの組み合わせを示してもよい。「光」という用語は、電磁スペクトルの領域から発せられる光を示してもよく、例えば、そのような領域として可視光領域が挙げられるが、これに限定されない。「光」という用語はまた、約３８０ｎｍ〜約７８０ｎｍ、または約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長を有する光を示してもよい。「光」という用語は、さらに、蛍光電球、発光ダイオード（ＬＥＤ）電球、白熱電球、またはそれらの任意の組み合わせから発せられる光を示してもよい。いくつかの実施形態において、暗闇は、光が存在しないことであってもよい。
【００４５】
本明細書中、数値範囲の記述について、その範囲内に存在する各数値は、同一桁までの精度で明白に考慮されている。例えば、６〜９という範囲については、６及び９だけでなく７及び８という数値が考慮されており、６．０〜７．０という範囲については、６．０、６．１、６．２、６．３、６．４、６．５，６．６、６．７、６．８、６．９、及び７．０という数値が、明白に考慮されている。
【００４６】
２．組成物
本発明は、発光源基質、チオヌクレオシド、及び有機溶媒を含む組成物に関する。組成物は、発光酵素を含有しない。組成物は、発光源基質を分解に対抗して安定させる場合がある。組成物は、チオヌクレオシドを含有しない組成物と比較して、発光源基質を分解に対抗して安定させる場合がある。チオヌクレオシドは、発光源基質から１種または複数の分解生成物が形成されるのを減少させる、または抑制する場合がある。例えば、以下でより詳細に説明されるとおり、チオヌクレオシドは、発光源基質フリマジンを、フリムアミド及びアミノピラジンなどの分解生成物を１種または複数生じる分解に対抗して安定させる場合がある。
【００４７】
組成物は、発光源基質を、光の不在下（すなわち、暗中）で分解に対抗して安定させる場合がある。組成物は、チオヌクレオシドを含有しない組成物と比較して、光の不在下での発光源基質の半減期を伸ばす場合がある。
【００４８】
組成物は、光の存在下で、発光源基質を、分解に対抗して安定させる場合がある。組成物は、チオヌクレオシドを含有しない組成物と比較して、光の存在下での発光源基質の半減期を伸ばす場合がある。組成物は、チオヌクレオシドを含有しない組成物と比較して、光の存在下での発光源基質の半減期を、約１．１倍、１．２倍、１．３倍、１．４倍、１．５倍、１．６倍、１．７倍、１．８倍、１．９倍、２．０倍、２．１倍、２．２倍、２．３倍、２．４倍、２．５倍、２．６倍、２．７倍、２．８倍、２．９倍、３．０倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４．０倍、４．１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、または５．０倍に延ばす場合がある。
【００４９】
組成物は、約−１２０℃〜約８０℃、約−１１０℃〜約８０℃、約−１００℃〜約８０℃、約−９０℃〜約８０℃、約−８５℃〜約８０℃、約−８０℃〜約８０℃、約−７５℃〜約８０℃、約−７０℃〜約８０℃、約−６５℃〜約８０℃、約−６０℃〜約８０℃、約−５５℃〜約８０℃、約−５０℃〜約８０℃、約−４５℃〜約８０℃、約−４０℃〜約８０℃、約−３５℃〜約８０℃、約−３０℃〜約８０℃、約−２５℃〜約８０℃、約−２０℃〜約８０℃、約−１５℃〜約８０℃、約−１０℃〜約８０℃、約−５℃〜約８０℃、約０℃〜約８０℃、約−１２０℃〜約７５℃、約−１２０℃〜約７０℃、約−１２０℃〜約６５℃、約−１２０℃〜約６０℃、約−１２０℃〜約５５℃、約−１２０℃〜約５０℃、約−１２０℃〜約４５℃、約−１２０℃〜約４０℃、約−１２０℃〜約３５℃、約−１２０℃〜約３０℃、約−１２０℃〜約２５℃、約−１２０℃〜約２０℃、約−１００℃〜約７０℃、約−８０℃〜約６０℃、約−８０℃〜約５５℃、約−８０℃〜約５０℃、約−８０℃〜約４５℃、約−８０℃〜約４０℃、約−８０℃〜約３５℃、約−８０℃〜約３０℃、約−８０℃〜約２５℃、約−２０℃〜約６０℃、約−２０℃〜約５５℃、約−２０〜約５０℃、約−２０℃〜約４５℃、約−２０℃〜約４０℃、約−２０℃〜約３５℃、約−２０℃〜約３０℃、または約−２０℃〜約２５℃の温度において、発光源基質を、分解に対抗して安定させる場合がある。
【００５０】
組成物は、約−１２０℃、−１１５℃、−１１０℃、−１０５℃、−１００℃、−９５℃、−９０℃、−８９℃、−８８℃、−８７℃、−８６℃、−８５℃、−８４℃、−８３℃、−８２℃、−８１℃、−８０℃、−７９℃、−７８℃、−７７℃、−７６℃、−７５℃、−７４℃、−７３℃、−７２℃、−７１℃、−７０℃、−６９℃、−６８℃、−６７℃、−６６℃、−６５℃、−６４℃、−６３℃、−６２℃、−６１℃、−６０℃、−５９℃、−５８℃、−５７℃、−５６℃、−５５℃、−５４℃、−５３℃、−５２℃、−５１℃、−５０℃、−４９℃、−４８℃、−４７℃、−４６℃、−４５℃、−４４℃、−４３℃、−４２℃、−４１℃、−４０℃、−３９℃、−３８℃、−３７℃、−３６℃、−３５℃、−３４℃、−３３℃、−３２℃、−３１℃、−３０℃、−２９℃、−２８℃、−２７℃、−２６℃、−２５℃、−２４℃、−２３℃、−２２℃、−２１℃、−２０℃、−１９℃、−１８℃、−１７℃、−１６℃、−１５℃、−１４℃、−１３℃、−１２℃、−１１℃、−１０℃、−９℃、−８℃、−７℃、−６℃、−５℃、−４℃、−３℃、−２℃、−１℃、０℃、１℃、２℃、３℃、４℃、５℃、６℃、７℃、８℃、９℃、１０℃、１１℃、１２℃、１３℃、１４℃、１５℃、１６℃、１７℃、１８℃、１９℃、２０℃、２１℃、２２℃、２３℃、２４℃、２５℃、２６℃、２７℃、２８℃、２９℃、３０℃、３１℃、３２℃、３３℃、３４℃、３５℃、３６℃、３７℃、３８℃、３９℃、４０℃、４１℃、４２℃、４３℃、４４℃、４５℃、４６℃、４７℃、４８℃、４９℃、５０℃、５１℃、５２℃、５３℃、５４℃、５５℃、５６℃、５７℃、５８℃、５９℃、６０℃、６１℃、６２℃、６３℃、６４℃、６５℃、６６℃、６７℃、６８℃、６９℃、７０℃、７５℃、または８０℃において、発光源基質を、分解に対抗して安定させる場合がある。組成物は、約−８０℃、約−２０℃、約４℃、または約２０℃において、発光源基質を、分解に対抗して安定させる場合がある。
【００５１】
組成物は、少なくとも約１日、２日間、３日間、４日間、５日間、６日間、７日間、８日間、９日間、１０日間、１１日間、１２日間、１３日間、１４日間、１５日間、１６日間、１７日間、１８日間、１９日間、２０日間、２１日間、２２日間、２３日間、２４日間、２５日間、２６日間、２７日間、２８日間、２９日間、３０日間、３５日間、４０日間、４５日間、５０日間、５５日間、６０日間、６５日間、７０日間、７５日間、８０日間、８５日間、９０日間、１００日間、１１０日間、１２０日間、１３０日間、１４０日間、１５０日間、１６０日間、１７０日間、１８０日間、１９０日間、２００日間、２１０日間、２２０日間、２３０日間、２４０日間、２５０日間、２６０日間、２７０日間、２８０日間、２９０日間、３００日間、３１０日間、３２０日間、３３０日間、３４０日間、３５０日間、３６０日間、１年間、２年間、３年間、４年間、または５年間、発光源基質を、分解に対抗して安定させる場合がある。
【００５２】
組成物は、チオヌクレオシドを含有しない組成物と比較して、発光源基質の半減期を少なくとも約１．２５倍、１．５倍、１．７５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、６倍、７倍、８倍、９倍、１０倍、１１倍、１２倍、１３倍、１４倍、１５倍、１６倍、１７倍、１８倍、１９倍、２０倍、２１倍、２２倍、２３倍、２４倍、または２５倍延ばす場合がある。
【００５３】
ａ．発光源基質
組成物は、発光源基質を含む。発光源基質は、化学反応を介して光を発することができる分子であってよい。発光源基質は、セレンテラジン、セレンテラジン−ｈ、セレンテラジン−ｈ−ｈ、フリマジン、それらの機能類似体、それらの誘導体、またはそれらの任意の組み合わせであってよい。発光源基質は、米国特許第８，８０９，５２９号及び米国特許出願公開第２０１５／００６４７３１号に開示される１種または複数の化合物であってもよく、これら特許文献の両方の全内容が本明細書により参照として援用される。
【００５４】
上記のとおり、組成物は、発光源基質を分解に対抗して安定させる。発光源基質は、チオヌクレオシドにより、分解に対抗して安定化される場合があり、これについては以下でより詳細に説明する。発光源基質は、チオヌクレオシドにより、１種または複数の分解生成物になる分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、上記のとおり、光の存在下、光の不在下、及び／または様々な温度で、発光源基質を分解に対抗して安定させる場合がある。
【００５５】
発光源基質は、組成物中に、約０．５ｍＭ〜約１０ｍＭ、約０．７５ｍＭ〜約１０ｍＭ、約１．０ｍＭ〜約１０ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約９ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約８ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約７ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約６ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約５ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約４ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約３ｍＭ、または約０．５ｍＭ〜約２ｍＭで存在する場合がある。発光源基質は、組成物中に、約０．５ｍＭ、０．６ｍＭ、０．７ｍＭ、０．８ｍＭ、０．９ｍＭ、１．０ｍＭ、１．１ｍＭ、１．２ｍＭ、１．２５ｍＭ、１．３ｍＭ、１．４ｍＭ、１．５ｍＭ、１．６ｍＭ、１．７ｍＭ、１．８ｍＭ、１．９ｍＭ、２ｍＭ、２．５ｍＭ、３ｍＭ、３．５ｍＭ、４ｍＭ、４．５ｍＭ、５ｍＭ、５．５ｍＭ、６ｍＭ、６．５ｍＭ、７ｍＭ、７．５ｍＭ、８ｍＭ、８．５ｍＭ、９ｍＭ、９．５ｍＭ、または１０ｍＭで存在する場合がある。
【００５６】
（１）セレンテラジン
発光源基質は、セレンテラジン、その機能類似体、その誘導体、またはそれらの任意の組み合わせであってもよい。セレンテラジンは、以下の構造を有する場合がある：
0006641297.tif 000005
【００５７】
（ａ）セレンテラジン分解経路
セレンテラジンは、以下に記載されるチオヌクレオシドにより分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、セレンテラジンから１種または複数の分解生成物が形成されるのを減少させる、または抑制する場合がある。セレンテラジンは、以下の経路に沿って進行する分解に対抗して安定化される場合があるが、分解経路はこれに限定されない：
0006641297.tif 000006
【００５８】
詳細には、セレンテラジンは、セレンテラミド及びアミノピラジンなどの１種または複数の分解生成物への分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、セレンテラミド及び／またはアミノピラジンの形成を減少させる、または抑制する場合がある。
【００５９】
（２）セレンテラジン−ｈ
発光源基質は、セレンテラジン−ｈ、その機能類似体、その誘導体、またはその任意の組み合わせであってもよい。セレンテラジン−ｈは、以下の構造を有する場合がある：
0006641297.tif 000007
【００６０】
（ａ）セレンテラジン−ｈ分解経路
セレンテラジン−ｈは、以下に記載されるチオヌクレオシドにより分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、セレンテラジン−ｈから１種または複数の分解生成物が形成されるのを減少させる、または抑制する場合がある。セレンテラジン−ｈは、以下の経路に沿って進行する分解に対抗して安定化される場合があるが、分解経路はこれに限定されない：
0006641297.tif 000008
【００６１】
詳細には、セレンテラジン−ｈは、セレンテラミド−ｈ及びアミノピラジンなどの１種または複数の分解生成物への分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、セレンテラミド−ｈ及び／またはアミノピラジンの形成を減少させる、または抑制する場合がある。
【００６２】
（３）セレンテラジン−ｈ−ｈ
発光源基質は、セレンテラジン−ｈ−ｈ、その機能類似体、その誘導体、またはそれらの任意の組み合わせであってもよい。セレンテラジン−ｈ−ｈは、以下の構造を有する場合がある：
0006641297.tif 000009
【００６３】
（ａ）セレンテラジン−ｈ−ｈ分解経路
セレンテラジン−ｈ−ｈは、以下に記載されるチオヌクレオシドにより分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、セレンテラジン−ｈ−ｈから１種または複数の分解生成物が形成されるのを減少させる、または抑制する場合がある。セレンテラジン−ｈ−ｈは、以下の経路に沿って進行する分解に対抗して安定化される場合があるが、分解経路はこれに限定されない：
0006641297.tif 000010
【００６４】
詳細には、セレンテラジン−ｈ−ｈは、セレンテラミド−ｈ−ｈ及びアミノピラジンなどの１種または複数の分解生成物への分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、セレンテラミド−ｈ−ｈ及び／またはアミノピラジンの形成を減少させる、または抑制する場合がある。
【００６５】
（４）フリマジン
発光源基質は、フリマジン、その機能類似体、その誘導体、またはその任意の組み合わせであってもよい。フリマジンは、以下の構造を有する場合がある：
0006641297.tif 000011
【００６６】
（ａ）フリマジン分解経路
フリマジンは、以下に記載されるチオヌクレオシドにより分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、フリマジンから１種または複数の分解生成物が形成されるのを減少させる、または抑制する場合がある。フリマジンは、以下の経路に沿って進行する分解に対抗して安定化される場合があるが、分解経路はこれに限定されない：
0006641297.tif 000012
【００６７】
詳細には、フリマジンは、フリムアミド及びアミノピラジンなどの１種または複数の分解生成物への分解に対抗して安定化される場合がある。チオヌクレオシドは、フリムアミド及び／またはアミノピラジンの形成を減少させる、または抑制する場合がある。チオヌクレオシドは、フリムアミド及び／またはアミノピラジンの形成を、少なくとも約４０％、少なくとも約４１％、少なくとも約４２％、少なくとも約４３％、少なくとも約４４％、少なくとも約４５％、少なくとも約４６％、少なくとも約４７％、少なくとも約４８％、少なくとも約４９％、少なくとも約５０％、少なくとも約５１％、少なくとも約５２％、少なくとも約５３％、少なくとも約５４％、少なくとも約５５％、少なくとも約５６％、少なくとも約５７％、少なくとも約５８％、少なくとも約５９％、または少なくとも約６０％減少させる場合がある。
【００６８】
ｂ．チオヌクレオシド
組成物は、チオヌクレオシドを含んでもよい。チオヌクレオシドは、発光源基質を、１種または複数の分解生成物への分解に対抗して安定させる場合がある。チオヌクレオシドは、１種または複数の分解生成物の形成を減少させる、または抑制する場合がある。そのような安定化、減少、または抑制は、上記のとおり、光の存在下、光の不在下、及び／または様々な温度でのものである場合がある。
【００６９】
チオヌクレオシドは、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体の場合があり
0006641297.tif 000013
（Ｉ）、
【００７０】
式中
【００７１】
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
【００７２】
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；かつ
【００７３】
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールである。
【００７４】
ある特定の実施形態において、Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；式中、Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；かつ、これらアルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、及びイミンは、存在する場合にそれぞれ、独立して、無置換であるか、あるいはハロゲン、＝Ｏ、＝Ｓ、シアノ、シアノアルキル、シアノフルオロアルキル、ニトロ、フルオロアルキル、アルコキシフルオロアルキル、フルオロアルコキシ、アルキル、アルケニル、アルキニル、ハロアルキル、ハロアルコキシ、ヘテロアルキル、シクロアルキル、ハロシクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリル、シクロアルキルアルキル、ヘテロアリールアルキル、アリールアルキル、ヒドロキシ、ヒドロキシアルキル、ヒドロキシフルオロアルキル、アルコキシ、アルコキシアルキル、アルキレン、アリールオキシ、フェノキシ、ベンジルオキシ、アミノ、アルキルアミノ、アシルアミノ、アミノアルキル、アリールアミノ、スルホニルアミノ、スルフィニルアミノ、スルホニル、アルキルスルホニル、アリールスルホニル、アミノスルホニル、スルフィニル、−ＣＯＯＨ、ケトン、アミド、カルバマート、及びアシルからなる群より独立して選択される１、２、３、４、５、６、または７つの官能基で選択される。
【００７５】
ある特定の実施形態において、Ｒ1は、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、カルボン酸、エステル、またはオキソであり；これらアルキル、シクロアルキル、及びアルキル−アリールは、存在する場合にそれぞれ、独立して、無置換であるか、あるいはハロゲン、ニトロ、ヒドロキシ、アミノ、アルキルアミノ、及び−ＣＯＯＨ以下からなる群より独立して選択される１、２、または３つの官能基で置換される。
【００７６】
ある特定の実施形態において、Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；式中、Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；これらアルキル、イミン、及びアリールは、存在する場合にそれぞれ、独立して、無置換であるか、あるいはハロゲン、＝Ｏ、＝Ｓ、シアノ、シアノアルキル、シアノフルオロアルキル、ニトロ、フルオロアルキル、アルコキシフルオロアルキル、フルオロアルコキシ、アルキル、アルケニル、アルキニル、ハロアルキル、ハロアルコキシ、ヘテロアルキル、シクロアルキル、ハロシクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリル、シクロアルキルアルキル、ヘテロアリールアルキル、アリールアルキル、ヒドロキシ、ヒドロキシアルキル、ヒドロキシフルオロアルキル、アルコキシ、アルコキシアルキル、アルキレン、アリールオキシ、フェノキシ、ベンジルオキシ、アミノ、アルキルアミノ、アシルアミノ、アミノアルキル、アリールアミノ、スルホニルアミノ、スルフィニルアミノ、スルホニル、アルキルスルホニル、アリールスルホニル、アミノスルホニル、スルフィニル、−ＣＯＯＨ、ケトン、アミド、カルバマート、及びアシルからなる群より独立して選択される１、２、３、４、５、６、または７つの官能基で置換される。
【００７７】
ある特定の実施形態において、Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、またはイミンであり；式中、Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素またはアルキルであり；このイミンは、無置換であるか、あるいはハロゲン、ニトロ、ヒドロキシ、アミノ、及びアルキルアミノからなる群より独立して選択される官能基で置換される。
【００７８】
ある特定の実施形態において、Ｒ2は、イミンであり；イミンは−Ｎ＝ＣＲdであり；式中、Ｒdは、アルキル、アリール、ヘテロアリール、またはシクロアルキルであり；このイミンは、無置換であるか、あるいはハロゲン、ニトロ、ヒドロキシ、アミノ、及びアルキルアミノからなる群より独立して選択される官能基で置換される。
【００７９】
ある特定の実施形態において、Ｒ2は、イミンであり；イミンは−Ｎ＝ＣＲdであり；式中、Ｒdは、アリールまたはヘテロアリールであり；このイミンは、無置換であるか、あるいはニトロ及びアルキルアミノからなる群より独立して選択される官能基で置換される。
【００８０】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＡＴＴ（６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン）であってもよい：
0006641297.tif 000014
【００８１】
ＡＴＴは、６−アザ−２−チオチミンとして知られる場合もある。ＡＴＴは、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号２７５５１４）から市販されている。
【００８２】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＡＴＣＡ（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−カルボン酸）であってもよい：
0006641297.tif 000015
【００８３】
ＡＴＣＡは、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号Ｓ７８４０２８）から市販されている。
【００８４】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸であってもよい：
0006641297.tif 000016
【００８５】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号ＯＴＶ０００３７９）から市販されている。
【００８６】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するテトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオンであってもよい：
0006641297.tif 000017
【００８７】
この化合物は、チオトリアジノンとして知られる場合もあり、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号５４９７５６）から市販されている。
【００８８】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000018
【００８９】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号Ｌ１２５０１６）から市販されている。
【００９０】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オールであってもよい：
0006641297.tif 000019
【００９１】
この化合物は、ｂ−ＡＴＴ、ベンジル−ＡＴＴ、またはＴＡＫ−０００２として知られる場合もある。
【００９２】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000020
【００９３】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号ＰＨ１２５９０３）から市販されている。
【００９４】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸であってもよい：
0006641297.tif 000021
【００９５】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号Ｌ１５１６２９）から市販されている。
【００９６】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000022
【００９７】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号Ｌ１５０８１９）から市販されている。
【００９８】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000023
【００９９】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号Ｌ１５１２３８）から市販されている。
【０１００】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000024
【０１０１】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号Ｌ１５１２１１）から市販されている。
【０１０２】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＡＴＣＡエチルエステルであってもよい：
0006641297.tif 000025
【０１０３】
この化合物は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（カタログ番号ＰＨ００８５９２）から市販されている。
【０１０４】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−００２１であってもよい：
0006641297.tif 000026
【０１０５】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−００２０であってもよい：
0006641297.tif 000027
【０１０６】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−００１８であってもよい：
0006641297.tif 000028
【０１０７】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−０００９であってもよい：
0006641297.tif 000029
【０１０８】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−００１４であってもよい：
0006641297.tif 000030
【０１０９】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−０００７であってもよい：
0006641297.tif 000031
【０１１０】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−０００８であってもよい：
0006641297.tif 000032
【０１１１】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−０００３であってもよい：
0006641297.tif 000033
【０１１２】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有するＴＡＫ−０００４であってもよい：
0006641297.tif 000034
【０１１３】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000035
【０１１４】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000036
【０１１５】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンであってもよい：
0006641297.tif 000037
【０１１６】
ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オンは、Ｓ．Ｊ．  Ｌｉｕ  ｅｔ  ａｌ．，  ＡＲＫＩＶＯＣ  （２００９）  ３３３−３４８及びＳ．Ｊ．  Ｌｉｕ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ｉｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  （２０１０）  ７：５−８に記載のとおりに合成した。これらの内容は両方ともその全てが、本明細書中に参照として援用される。
【０１１７】
チオヌクレオシドは、発光源基質を分解に対抗して安定させるのに有効な量で組成物中に存在する場合がある。組成物中のチオヌクレオシドの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、約０．１ｍＭ〜約５００ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１ｍＭ〜約５００ｍＭ、約５ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１５ｍＭ〜約５００ｍＭ、約２０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約３０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約５０ｍＭ〜約５００ｎＭ、約７０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約９０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１１０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１３０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１５０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１７０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１９０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約２１０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約４７５ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約４５０ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約４２５ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約４００ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約３７５ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約３５０ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約３２５ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約３００ｍＭ、約０．１ｍＭ〜約２７５ｍＭ、約０．５ｍＭ〜約４５０ｍＭ、約１ｍＭ〜約４００ｍＭ、約２ｍＭ〜約３５０ｍＭ、約３ｍＭ〜約３００ｍＭ、約４ｍＭ〜約３００ｍＭ、または約５ｍＭ〜約２５０ｍＭの場合がある。
【０１１８】
組成物中のチオヌクレオシドの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、約０．１ｍＭ、０．２ｍＭ、０．３ｍＭ、０．４ｍＭ、０．５ｍＭ、０．６ｍＭ、０．７ｍＭ、０．８ｍＭ、０．９ｍＭ、１．０ｍＭ、１．５ｍＭ、２．０ｍＭ、２．５ｍＭ、３．０ｍＭ、３．５ｍＭ、４．０ｍＭ、４．５ｍＭ、５．０ｍＭ、５．５ｍＭ、６．０ｍＭ、６．５ｍＭ、７．０ｍＭ、７．５ｍＭ、８．０ｍＭ、８．５ｍＭ、９．０ｍＭ、９．５ｍＭ、１０ｍＭ、１１ｍＭ、１２ｍＭ、１３ｍＭ、１４ｍＭ、１５ｍＭ、１６ｍＭ、１７ｍＭ、１８ｍＭ、１９ｍＭ、２０ｍＭ、２１ｍＭ、２２ｍＭ、２３ｍＭ、２４ｍＭ、２５ｍＭ、２６ｍＭ、２７ｍＭ、２８ｍＭ、２９ｍＭ、３０ｍＭ、３１ｍＭ、３２ｍＭ、３３ｍＭ、３４ｍＭ、３５ｍＭ、３６ｍＭ、３７ｍＭ、３８ｍＭ、３９ｍＭ、４０ｍＭ、４１ｍＭ、４２ｍＭ、４３ｍＭ、４４ｍＭ、４５ｍＭ、４６ｍＭ、４７ｍＭ、４８ｍＭ、４９ｍＭ、５０ｍＭ、５１ｍＭ、５２ｍＭ、５３ｍＭ、５４ｍＭ、５５ｍＭ、５６ｍＭ、５７ｍＭ、５８ｍＭ、５９ｍＭ、６０ｍＭ、６１ｍＭ、６２ｍＭ、６３ｍＭ、６４ｍＭ、６５ｍＭ、６６ｍＭ、６７ｍＭ、６８ｍＭ、６９ｍＭ、７０ｍＭ、７１ｍＭ、７２ｍＭ、７３ｍＭ、７４ｍＭ、７５ｍＭ、７６ｍＭ、７７ｍＭ、７８ｍＭ、７９ｍＭ、８０ｍＭ、８１ｍＭ、８２ｍＭ、８３ｍＭ、８４ｍＭ、８５ｍＭ、８６ｍＭ、８７ｍＭ、８８ｍＭ、８９ｍＭ、９０ｍＭ、９１ｍＭ、９２ｍＭ、９３ｍＭ、９４ｍＭ、９５ｍＭ、９６ｍＭ、９７ｍＭ、９８ｍＭ、９９ｍＭ、１００ｍＭ、１０５ｍＭ、１１０ｍＭ、１１５ｍＭ、１２０ｍＭ、１２５ｍＭ、１３０ｍＭ、１３５ｍＭ、１４０ｍＭ、１４５ｍＭ、１５０ｍＭ、１５５ｍＭ、１６０ｍＭ、１６５ｍＭ、１７０ｍＭ、１７５ｍＭ、１８０ｍＭ、１８５ｍＭ、１９０ｍＭ、１９５ｍＭ、２００ｍＭ、２０５ｍＭ、２１０ｍＭ、２１５ｍＭ、２２０ｍＭ、２２５ｍＭ、２３０ｍＭ、２３５ｍＭ、２４０ｍＭ、２４５ｍＭ、２５０ｍＭ、２５５ｍＭ、２６０ｍＭ、２６５ｍＭ、２７０ｍＭ、２７５ｍＭ、２８０ｍＭ、２８５ｍＭ、２９０ｍＭ、２９５ｍＭ、３００ｍＭ、３０５ｍＭ、３１０ｍＭ、３１５ｍＭ、３２０ｍＭ、３２５ｍＭ、３３０ｍＭ、３３５ｍＭ、３４０ｍＭ、３４５ｍＭ、３５０ｍＭ、３５５ｍＭ、３６０ｍＭ、３６５ｍＭ、３７０ｍＭ、３７５ｍＭ、３８０ｍＭ、３８５ｍＭ、３９０ｍＭ、３９５ｍＭ、４００ｍＭ、４０５ｍＭ、４１０ｍＭ、４１５ｍＭ、４２０ｍＭ、４２５ｍＭ、４３０ｍＭ、４３５ｍＭ、４４０ｍＭ、４４５ｍＭ、４５０ｍＭ、４５５ｍＭ、４６０ｍＭ、４６５ｍＭ、４７０ｍＭ、４７５ｍＭ、４８０ｍＭ、４８５ｍＭ、４９０ｍＭ、４９５ｍＭ、または５００ｍＭの場合がある。
【０１１９】
組成物中のチオヌクレオシドの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、０．１ｍＭ超、０．５ｍＭ超、または１ｍＭ超の場合がある。
【０１２０】
いくつかの実施形態において、チオヌクレオシドがＡＴＴである場合、ＡＴＴの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、約９０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１００ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１１０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１２０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１３０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１４０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１５０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１６０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１７０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１８０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約１９０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約２００ｍＭ〜約５００ｍＭ、約２１０ｍＭ〜約５００ｍＭ、約９０ｍＭ〜約４７５ｍＭ、約９０ｍＭ〜約４５０ｍＭ、約９０ｍＭ〜約４２５ｍＭ、約９０ｍＭ〜約４００ｍＭ、約９０ｍＭ〜約３７５ｍＭ、約９０ｍＭ〜約３５０ｍＭ、約９０ｍＭ〜約３２５ｍＭ、約９０ｍＭ〜約３００ｍＭ、約９０ｍＭ〜約２７５ｍＭ、約１００ｍＭ〜約４５０ｍＭ、約１２５ｍＭ〜約４００ｍＭ、約１７５ｍＭ〜約３５０ｍＭ、または約２００ｍＭ〜約３００ｍＭの場合がある。
【０１２１】
他の実施形態において、チオヌクレオシドがＡＴＴである場合、ＡＴＴの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、約９０ｍＭ、９１ｍＭ、９２ｍＭ、９３ｍＭ、９４ｍＭ、９５ｍＭ、９６ｍＭ、９７ｍＭ、９８ｍＭ、９９ｍＭ、１００ｍＭ、１０５ｍＭ、１１０ｍＭ、１１５ｍＭ、１２０ｍＭ、１２５ｍＭ、１３０ｍＭ、１３５ｍＭ、１４０ｍＭ、１４５ｍＭ、１５０ｍＭ、１５５ｍＭ、１６０ｍＭ、１６５ｍＭ、１７０ｍＭ、１７５ｍＭ、１８０ｍＭ、１８５ｍＭ、１９０ｍＭ、１９５ｍＭ、２００ｍＭ、２０１ｍＭ、２０２ｍＭ、２０３ｍＭ、２０４ｍＭ、２０５ｍＭ、２０６ｍＭ、２０７ｍＭ、２０８ｍＭ、２０９ｍＭ、２１０ｍＭ、２１１ｍＭ、２１２ｍＭ、２１３ｍＭ、２１４ｍＭ、２１５ｍＭ、２１６ｍＭ、２１７ｍＭ、２１８ｍＭ、２１９ｍＭ、２２０ｍＭ、２２１ｍＭ、２２２ｍＭ、２２３ｍＭ、２２４ｍＭ、２２５ｍＭ、２２６ｍＭ、２２７ｍＭ、２２８ｍＭ、２２９ｍＭ、２３０ｍＭ、２３１ｍＭ、２３２ｍＭ、２３３ｍＭ、２３４ｍＭ、２３５ｍＭ、２３６ｍＭ、２３７ｍＭ、２３８ｍＭ、２３９ｍＭ、２４０ｍＭ、２４１ｍＭ、２４２ｍＭ、２４３ｍＭ、２４４ｍＭ、２４５ｍＭ、２４６ｍＭ、２４７ｍＭ、２４８ｍＭ、２４９ｍＭ、２５０ｍＭ、２５１ｍＭ、２５２ｍＭ、２５３ｍＭ、２４５ｍＭ、２５５ｍＭ、２５６ｍＭ、２５７ｍＭ、２５８ｍＭ、２５９ｍＭ、２６０ｍＭ、２６１ｍＭ、２６２ｍＭ、２６３ｍＭ、２６４ｍＭ、２６５ｍＭ、２６６ｍＭ、２６７ｍＭ、２６８ｍＭ、２６９ｍＭ、２７０ｍＭ、２７１ｍＭ、２７２ｍＭ、２７３ｍＭ、２７４ｍＭ、２７５ｍＭ、２７６ｍＭ、２７７ｍＭ、２７８ｍＭ、２７９ｍＭ、２８０ｍＭ、２８１ｍＭ、２８２ｍＭ、２８３ｍＭ、２８４ｍＭ、２８５ｍＭ、２８６ｍＭ、２８７ｍＭ、２８８ｍＭ、２８９ｍＭ、２９０ｍＭ、２９１ｍＭ、２９２ｍＭ、２９３ｍＭ、２９４ｍＭ、２９５ｍＭ、２９６ｍＭ、２９７ｍＭ、２９８ｍＭ、２９９ｍＭ、３００ｍＭ、３０５ｍＭ、３１０ｍＭ、３１５ｍＭ、３２０ｍＭ、３２５ｍＭ、３３０ｍＭ、３３５ｍＭ、３４０ｍＭ、３４５ｍＭ、３５０ｍＭ、３５５ｍＭ、３６０ｍＭ、３６５ｍＭ、３７０ｍＭ、３７５ｍＭ、３８０ｍＭ、３８５ｍＭ、３９０ｍＭ、３９５ｍＭ、４００ｍＭ、４０５ｍＭ、４１０ｍＭ、４１５ｍＭ、４２０ｍＭ、４２５ｍＭ、４３０ｍＭ、４３５ｍＭ、４４０ｍＭ、４４５ｍＭ、４５０ｍＭ、４５５ｍＭ、４６０ｍＭ、４６５ｍＭ、４７０ｍＭ、４７５ｍＭ、４８０ｍＭ、４８５ｍＭ、４９０ｍＭ、４９５ｍＭ、または５００ｍＭの場合がある。
【０１２２】
さらに他の実施形態において、チオヌクレオシドがＡＴＴである場合、ＡＴＴの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、２２５ｍＭの場合がある。他の実施形態において、チオヌクレオシドがＡＴＴである場合、ＡＴＴの、発光源基質を分解に対抗して安定させる有効量は、約３２ｍＭ超、約５０ｍＭ超、または約１００ｍＭ超の場合がある。
【０１２３】
ｃ．有機溶媒
組成物は、有機溶媒を含んでいてもよい。有機溶媒は、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、またはそれらの任意の組み合わせの場合がある。アルコールは、エタノールの場合がある。
【０１２４】
いくつかの実施形態において、有機溶媒は、アルコールとプロピレングリコールの併用の場合がある。他の実施形態において、有機溶媒は、エタノールとプロピレングリコールの併用の場合がある。さらに他の実施形態において、有機溶媒は、比が１：１のエタノール：プロピレングリコール（例えば、５０％（ｖ／ｖ）エタノール：５０％（ｖ／ｖ）プロピレングリコール）の場合がある。別の実施形態において、有機溶媒は、４０％（ｖ／ｖ）エタノール：６０％（ｖ／ｖ）プロピレングリコールの場合がある。
【０１２５】
いくつかの実施形態において、有機溶媒は、アルコールとグリセロールの併用の場合がある。他の実施形態において、有機溶媒は、エタノールとグリセロールの併用の場合がある。さらに他の実施形態において、有機溶媒は、８５％（ｖ／ｖ）エタノール：１５％（ｖ／ｖ）グリセロールの場合がある。
【０１２６】
ｄ．発光酵素
上記のとおり、組成物は、発光酵素、その変異体、その突然変異体、またはそれらの任意の組み合わせを含むことはできない。発光酵素は、天然に生じるものでも、組換え体でも、突然変異体でもよい。発光酵素は、光を発生するまたは光の発生を招く反応を触媒する基質として、上記の発光源基質（それらの誘導体及び類似体も含む）を使用する場合がある。
【０１２７】
発光酵素として、バルグラ・ヒルゲンドルフィイ（Ｖａｒｇｕｌａ  ｈｉｌｇｅｎｄｏｒｆｉｉ）ヒオドシエビ上科（Ｏｐｌｏｐｈｏｒｏｉｄｅａ）などの生物発光十脚類、例えばオキヒオドシエビ属（Ｏｐｌｏｐｈｏｒｕｓ）由来ルシフェラーゼ、ガウシア・プリンセプス（Ｇａｕｓｓｉａ  ｐｒｉｎｃｅｐｓ）及びメトリディア・ロンガ（Ｍｅｔｒｉｄｉａ  ｌｏｎｇａ）などの生物発光橈脚類、刺胞動物（例えば、ウミシイタケルシフェラーゼ）、チヒロエビ科（Ａｒｉｓｔｅｉｄａｅ）、クダヒゲエビ科（Ｓｏｌｅｎｏｃｅｒｉｄａｅ）、ユメエビ科（Ｌｕｃｉｆｅｒｉｄａｅ）、サクラエビ科（Ｓｅｒｇｅｓｔｉｄａｅ）、パシフェイダエ科（Ｐａｓｉｐｈｅｉｄａｅ）、及びオキナガレエビ科（Ｔｈａｌａｓｓｏｃａｒｉｄｉｄａｅ）の十脚類の科などの海洋生物、ならびにエクオリンなどの発光タンパク質由来のルシフェラーゼ、ならびにこれらルシフェラーゼの改変体及び突然変異体を挙げることができる。
【０１２８】
３．安定化方法
同じく本明細書で提供されるのは、発光源基質の安定化方法である。本方法は、発光源基質を分解に対抗して安定させる場合がある。本方法は、発光源基質を、１種または複数の分解生成物への分解に対抗して安定させる場合がある。
【０１２９】
本方法は、有機溶媒の存在下、発光源基質を、有効量のチオヌクレオシドと接触させることを含む場合がある。発光源基質を分解に対抗して安定させるチオヌクレオシドの有効量は、上記に記載される。したがって、接触工程は、上記の組成物を形成させ、それにより発光源基質を分解に対抗して安定させることを含む場合がある。
【０１３０】
４．キット
同じく本明細書で提供されるのは、上記の組成物を含むキットである。組成物は、単独の容器に収容されていてもよい。
【０１３１】
本開示によるキットは、好ましくは、組成物の貯蔵に関する説明書及び／または組成物の入った単独の容器を含む。本開示のキットに含まれる説明書は、包装材料に貼付されていてもよいし、添付文書として含まれていてもよい。説明書は、典型的には書面または印刷物であるものの、そのようなものに限定されない。そのような説明を収蔵しておくことができ、それらを利用者に伝えることができる任意の媒体を、本開示は考慮している。そのような媒体として、電子記録媒体（例えば、磁気ディスク、テープ、カートリッジ、チップなど）、光学媒体（例えば、ＣＤ−ＲＯＭ）などが挙げられるが、これらに限定されない。本明細書中使用される場合、「説明書」という用語は、説明を提供するインターネットサイトのアドレスを含むことができる。
【０１３２】
本発明は、以下の制限ではない例により例示される複数の態様を有する。
【実施例】
【０１３３】
実施例１
セレンテラジンの安定性
ＡＴＴの存在下及び不在下でのセレンテラジンの安定性を、様々な温度で、経時的に測定した。具体的には、１．２５ｍＭのセレンテラジン溶液を、５０％エタノールと５０％プロピレングリコールからなる溶液（すなわち、ＡＴＴを含まない溶液）または５０％エタノールと５０％プロピレングリコールに２２５ｍＭのＡＴＴを加えた溶液（すなわち、ＡＴＴを含む溶液）で用意した。これら２種の溶液を、−２０℃、室温（ＲＴ）、４０℃、または６０℃でインキュベートし、０日目、１日目、３日目、７日目、１５日目、及び３０日目に分析した。
【０１３４】
インキュベーション後、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）を用いて、各時点でのそれぞれの溶液の成分を同定した。具体的には、Ａｇｉｌｅｎｔ  １１００  ＨＰＬＣ装置にクォータナリポンプ、サーモスタット付オートサンプラ及びカラムコンパートメント、ならびにＧ１３１１Ｂダイオードアレイ検出器を装備して使用した。使用したカラムは、
0006641297.tif 000038
であった。ＨＰＬＣの実行は、０．１％ＴＦＡを含む水及びアセトニトリルの溶媒勾配で行った。吸光度は、２６２ナノメートル（ｎｍ）で測定した。セレンテラジン及びその既知の分解物の標準試料でＨＰＬＣを実行することにより、保持時間及び吸光度トレースの両方を確認した。各溶液を５μｌ注入して、セレンテラジンの保持時間は、室温で３．９分であった。
【０１３５】
ＨＰＬＣ分析の結果を、以下の表１及び表２にならびに図１Ａ及び図１Ｂに示すが、値は、２６２ｎｍ（すなわち、基質のラムダ最大値）での相対ピーク面積パーセンテージで記載する。図１Ａは、ＡＴＴを含む溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示し、一方図１Ｂは、ＡＴＴを含まない溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示す。図１Ａ及び図１Ｂのそれぞれにおいて、菱形は、それぞれ、−２０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジンをインキュベートした場合の経時変化であり、三角は、それぞれ、室温（ＲＴ）にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジンをインキュベートした場合の経時変化であり、星型は、それぞれ、４０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジンをインキュベートした場合の経時変化であり、十字は、それぞれ、６０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジンをインキュベートした場合の経時変化である。
表１
0006641297.tif 000039
表２
0006641297.tif 000040
【０１３６】
*同時に溶出するピークのため、面積パーセントを決定できず。
【０１３７】
**ＮＤ＝算出せず。
【０１３８】
ＨＰＬＣ分析から、ＡＴＴ存在下、４０℃及び６０℃でのセレンテラジン半減期は、それぞれ、２３日間及び５日間であると計算され、一方、ＡＴＴ不在下の、４０℃及び６０℃でのセレンテラジン半減期は、それぞれ、９．５日間及び２日間であると計算された（以下の表３を参照）。
表３
0006641297.tif 000041
【０１３９】
さらに、ＡＴＴの存在下及び不在下のセレンテラジンについてアレニウスプロットを作成して、様々な温度でのセレンテラジンの半減期を計算した。アレニウス式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000042
【０１４０】
変形式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000043
【０１４１】
ＡＴＴの存在下のセレンテラジンについてのアレニウスプロットを図８に示す。図８では、傾きは−８６３６．５９、切片は２４．１１９９、及びＲ2は０．９９８３であった。
【０１４２】
ＡＴＴの不在下のセレンテラジンについてのアレニウスプロットを図９に示す。図９では、傾きは−７３８２．５１、切片は２１．２５９８、及びＲ2は０．９５７０であった。
【０１４３】
さらに、アレニウスプロットから計算される半減期により、ＡＴＴの存在が、ＡＴＴ不在の場合と比較して、−７５℃、−２０℃、２０℃、４０℃、及び６０℃でそれぞれ、３．２９倍、８．０２倍、４．１４倍、３．１４倍、及び２．５３倍セレンテラジンを分解に対抗して安定させたことが示された（上記の表３を参照）。
【０１４４】
まとめると、これらのデータから、ＡＴＴが、様々な温度で経時的にセレンテラジンを分解に対抗して安定させたことが実証され、したがって、セレンテラジンが一定時間インキュベートされるまたは貯蔵される可能性がある溶液中にＡＴＴが含まれると、セレンテラジンの分解を抑制しまたは減少させる（すなわち、セレンテラジンを安定させる）場合がある。
【０１４５】
実施例２
セレンテラジン−ｈの安定性
ＡＴＴの存在下及び不在下でのセレンテラジン−ｈの安定性を、様々な温度で、経時的に測定した。具体的には、１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈ溶液を、５０％エタノールと５０％プロピレングリコールからなる溶液（すなわち、ＡＴＴを含まない溶液）または５０％エタノールと５０％プロピレングリコールに２２５ｍＭのＡＴＴを加えた溶液（すなわち、ＡＴＴを含む溶液）で用意した。これら２種の溶液を、−２０℃、室温（ＲＴ）、４０℃、または６０℃でインキュベートし、０日目、１日目、３日目、７日目、１５日目、及び３０日目に分析した。
【０１４６】
インキュベーション後、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）を用いて、各時点でのそれぞれの溶液の成分を同定した。具体的には、Ａｇｉｌｅｎｔ  １１００  ＨＰＬＣ装置にクォータナリポンプ、サーモスタット付オートサンプラ及びカラムコンパートメント、ならびにＧ１３１１Ｂダイオードアレイ検出器を装備して使用した。使用したカラムは、
0006641297.tif 000044
であった。ＨＰＬＣの実行は、０．１％ＴＦＡを含む水及びアセトニトリルの溶媒勾配で行った。吸光度は、２６２ナノメートル（ｎｍ）で測定した。セレンテラジン−ｈ及びその既知の分解物の標準試料でＨＰＬＣを実行することにより、保持時間及び吸光度トレースの両方を確認した。各溶液を５μｌ注入して、セレンテラジン−ｈの保持時間は、室温で４．７分であった。
【０１４７】
ＨＰＬＣ分析の結果を、以下の表４及び表５ならびに図２Ａ及び図２Ｂに示すが、値は、２６２ｎｍ（すなわち、基質のラムダ最大値）での相対ピーク面積パーセンテージで記載する。図２Ａは、ＡＴＴを含む溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示し、一方図２Ｂは、ＡＴＴを含まない溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示す。図２Ａ及び図２Ｂのそれぞれにおいて、菱形は、それぞれ、−２０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈをインキュベートした場合の経時変化であり、三角は、それぞれ、室温（ＲＴ）にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈをインキュベートした場合の経時変化であり、星型は、それぞれ、４０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈをインキュベートした場合の経時変化であり、十字は、それぞれ、６０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈをインキュベートした場合の経時変化である。
表４
0006641297.tif 000045
表５
0006641297.tif 000046
【０１４８】
*ＮＤ＝算出せず。
【０１４９】
ＨＰＬＣ分析から、ＡＴＴ存在下、４０℃及び６０℃でのセレンテラジン−ｈ半減期は、それぞれ、２０日間及び５日間であると計算され、一方、ＡＴＴ不在下の、２０℃、４０℃及び６０℃でのセレンテラジン半減期は、それぞれ、２４日間、７．５日間、及び２日間であると計算された（以下の表６を参照）。
表６
0006641297.tif 000047
【０１５０】
さらに、ＡＴＴの存在下及び不在下のセレンテラジン−ｈについてアレニウスプロットを作成して、様々な温度でのセレンテラジンの半減期を計算した。アレニウス式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000048
【０１５１】
変形式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000049
【０１５２】
ＡＴＴの存在下のセレンテラジン−ｈについてのアレニウスプロットを図１０に示す。図１０では、傾きは−８１３１．２、切片は２２．６１５７、及びＲ2は０．９９９４であった。
【０１５３】
ＡＴＴの不在下のセレンテラジン−ｈについてのアレニウスプロットを図１１に示す。図１１では、傾きは−７３１０．５３、切片は２１．４３８６、及びＲ2は０．９９６４であった。
【０１５４】
さらに、アレニウスプロットから計算される半減期により、ＡＴＴの存在が、ＡＴＴ不在の場合と比較して、−７５℃、−２０℃、２０℃、４０℃、及び６０℃でそれぞれ、２０．００倍、２８７２．７３倍、５．０９倍、４．２６倍、及び３．５０倍、セレンテラジンを分解に対抗して安定させたことが示された（上記の表６を参照）。
【０１５５】
まとめると、これらのデータから、ＡＴＴが、様々な温度で経時的にセレンテラジン−ｈを分解に対抗して安定させたことが実証され、したがって、セレンテラジン−ｈが一定時間インキュベートされるまたは貯蔵される可能性がある溶液中にＡＴＴが含まれると、セレンテラジンの分解を抑制しまたは減少させる（すなわち、セレンテラジン−ｈを安定させる）場合がある。
【０１５６】
実施例３
セレンテラジン−ｈ−ｈの安定性
ＡＴＴの存在下及び不在下でのセレンテラジン−ｈ−ｈの安定性を、様々な温度で、経時的に測定した。具体的には、１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈ−ｈ溶液を、５０％エタノールと５０％プロピレングリコールからなる溶液（すなわち、ＡＴＴを含まない溶液）または５０％エタノールと５０％プロピレングリコールに２２５ｍＭのＡＴＴを加えた溶液（すなわち、ＡＴＴを含む溶液）で用意した。これら２種の溶液を、−２０℃、室温（ＲＴ）、４０℃、または６０℃でインキュベートし、０日目、１日目、３日目、７日目、１５日目、及び３０日目に分析した。
【０１５７】
インキュベーション後、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）を用いて、各時点でのそれぞれの溶液の成分を同定した。具体的には、Ａｇｉｌｅｎｔ  １１００  ＨＰＬＣ装置にクォータナリポンプ、サーモスタット付オートサンプラ及びカラムコンパートメント、ならびにＧ１３１１Ｂダイオードアレイ検出器を装備して使用した。使用したカラムは、
0006641297.tif 000050
であった。ＨＰＬＣの実行は、０．１％ＴＦＡを含む水及びアセトニトリルの溶媒勾配で行った。吸光度は、２６２ナノメートル（ｎｍ）で測定した。セレンテラジン−ｈ−ｈ及びその既知の分解物の標準試料でＨＰＬＣを実行することにより、保持時間及び吸光度トレースの両方を確認した。各溶液を５μｌ注入して、セレンテラジン−ｈ−ｈの保持時間は、室温で５．５分であった。
【０１５８】
ＨＰＬＣ分析の結果を、以下の表７及び表８ならびに図３Ａ及び図３Ｂに示すが、値は、２６２ｎｍ（すなわち、基質のラムダ最大値）での相対ピーク面積パーセンテージで記載する。図３Ａは、ＡＴＴを含む溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示し、一方図３Ｂは、ＡＴＴを含まない溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示す。図３Ａ及び図３Ｂのそれぞれにおいて、菱形は、それぞれ、−２０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈ−ｈをインキュベートした場合の経時変化であり、三角は、それぞれ、室温（ＲＴ）にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈ−ｈをインキュベートした場合の経時変化であり、星型は、それぞれ、４０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈ−ｈをインキュベートした場合の経時変化であり、十字は、それぞれ、６０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのセレンテラジン−ｈ−ｈをインキュベートした場合の経時変化である。
表７
0006641297.tif 000051
表８
0006641297.tif 000052
【０１５９】
*ＮＤ＝算出せず。
【０１６０】
ＨＰＬＣ分析から、ＡＴＴ存在下の、６０℃でのセレンテラジン−ｈ−ｈ半減期は、１０日間であると計算され、一方、ＡＴＴ不在下の、４０℃及び６０℃でのセレンテラジン−ｈ−ｈ半減期は、それぞれ、２７日間及び８日間であると計算された（以下の表９を参照）。
表９
0006641297.tif 000053
【０１６１】
さらに、ＡＴＴの存在下及び不在下のセレンテラジン−ｈ−ｈについてアレニウスプロットを作成して、様々な温度でのセレンテラジン−ｈ−ｈの半減期を計算した。アレニウス式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000054
【０１６２】
変形式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000055
【０１６３】
ＡＴＴの存在下のセレンテラジン−ｈ−ｈについてのアレニウスプロットを図１２に示す。図１２では、傾きは−１０７４０．９、切片は３０．０５７５、及びＲ2は０．９９６７であった。
【０１６４】
ＡＴＴの不在下のセレンテラジン−ｈ−ｈについてのアレニウスプロットを図１３に示す。図１３では、傾きは３０．８３５２、切片は−１０６５０．１、及びＲ2は０．９６４８であった。
【０１６５】
さらに、アレニウスプロットから計算される半減期により、ＡＴＴの存在が、ＡＴＴ不在の場合と比較して、−７５℃、−２０℃、２０℃、４０℃、及び６０℃でそれぞれ、３．５９倍、３．１２倍、２．９７倍、２．９０倍、及び２．８２倍、セレンテラジンを分解に対抗して安定させたことが示された（上記の表９を参照）。
【０１６６】
まとめると、これらのデータから、ＡＴＴが、様々な温度で経時的にセレンテラジン−ｈ−ｈを分解に対抗して安定させたことが実証され、したがって、セレンテラジン−ｈ−ｈが一定時間インキュベートされるまたは貯蔵される可能性がある溶液中にＡＴＴが含まれると、セレンテラジンの分解を抑制する、または減少させる（すなわち、セレンテラジン−ｈ−ｈを安定させる）場合がある。
【０１６７】
実施例４
フリマジンの安定性
ＡＴＴの存在下及び不在下でのフリマジンの安定性を、様々な温度で、経時的に測定した。この試験は、光の存在下で行った。具体的には、１．２５ｍＭのフリマジン溶液を、５０％エタノールと５０％プロピレングリコールからなる溶液（すなわち、ＡＴＴを含まない溶液）または５０％エタノールと５０％プロピレングリコールに２２５ｍＭのＡＴＴを加えた溶液（すなわち、ＡＴＴを含む溶液）で用意した。これら２種の溶液を、−２０℃、室温（ＲＴ、すなわち、２０℃）、４０℃、または６０℃でインキュベートし、０日目、１日目、３日目、７日目、１５日目、及び３０日目及び９０日目に分析した。
【０１６８】
インキュベーション後、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）を用いて、各時点でのそれぞれの溶液の成分を同定した。具体的には、Ａｇｉｌｅｎｔ  １１００  ＨＰＬＣ装置にクォータナリポンプ、サーモスタット付オートサンプラ及びカラムコンパートメント、ならびにＧ１３１１Ｂダイオードアレイ検出器を装備して使用した。使用したカラムは、
0006641297.tif 000056
であった。ＨＰＬＣの実行は、０．１％ＴＦＡを含む水及びアセトニトリルの溶媒勾配で行った。吸光度は、２６２ナノメートル（ｎｍ）で測定した。フリマジン及びその既知の分解物の標準試料でＨＰＬＣを実行することにより、保持時間及び吸光度トレースの両方を確認した。各溶液を５μｌ注入して、フリマジンの保持時間は、室温で５．１分であった。
【０１６９】
ＨＰＬＣ分析の結果を、以下の表１０及び表１１ならびに図４Ａ及び図４Ｂに示すが、値は、２６２ｎｍ（すなわち、基質のラムダ最大値）での相対ピーク面積パーセンテージで記載する。図４Ａは、ＡＴＴを含む溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示し、一方図４Ｂは、ＡＴＴを含まない溶液の相対ピーク面積パーセンテージを経過時間（日数）とともに示す。図４Ａ及び図４Ｂのそれぞれにおいて、菱形は、それぞれ、−２０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのフリマジンをインキュベートした場合の経時変化であり、三角は、それぞれ、２０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのフリマジンをインキュベートした場合の経時変化であり、星型は、それぞれ、４０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのフリマジンをインキュベートした場合の経時変化であり、十字は、それぞれ、６０℃にて、２２５ｍＭのＡＴＴ有りまたは無しで１．２５ｍＭのフリマジンをインキュベートした場合の経時変化である。
表１０
0006641297.tif 000057
表１１
0006641297.tif 000058
【０１７０】
ＨＰＬＣ分析から、ＡＴＴ存在下、２０℃、４０℃、及び６０℃でのフリマジン半減期は、それぞれ、１１０日間、２０日間、及び５日間であると計算され、一方、ＡＴＴ不在下の、２０℃、４０℃、及び６０℃でのフリマジン半減期は、それぞれ、６１日間、８日間、及び２．５日間であると計算された（以下の表１２を参照）。
表１２
0006641297.tif 000059
【０１７１】
さらに、ＡＴＴの存在下及び不在下のフリマジンについてアレニウスプロットを作成して、様々な温度でのフリマジンの半減期を計算した。アレニウス式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000060
【０１７２】
変形式は、以下のとおりである：
0006641297.tif 000061
【０１７３】
ＡＴＴの存在下のフリマジンについてのアレニウスプロットを図６に示す。図６では、傾きは−１０８３１．４、切片は３１．３５６１、及びＲ2は０．９８１３であった。
【０１７４】
ＡＴＴの不在下のフリマジンについてのアレニウスプロットを図７に示す。図７では、傾きは−１０１０６．２、切片は３０．１８０９、及びＲ2は０．９９８４であった。
【０１７５】
さらに、アレニウスプロットから計算される半減期により、ＡＴＴの存在が、ＡＴＴ不在の場合と比較して、−７５℃、−２０℃、２０℃、４０℃、及び６０℃でそれぞれ、１１．８２倍、５．４２倍、３．６６倍、３．１４倍、及び２．４４倍、セレンテラジンを分解に対抗して安定させたことが示された（上記の表１２を参照）。
【０１７６】
まとめると、これらのデータから、ＡＴＴが、様々な温度で経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させたことが実証され、したがって、フリマジンが一定時間インキュベートされるまたは貯蔵される可能性がある溶液中にＡＴＴが含まれると、フリマジンの分解を抑制する、または減少させる（すなわち、フリマジンを安定させる）場合がある。
【０１７７】
実施例５
フリマジンの分解
上記のとおり、ＡＴＴは、様々な温度で経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させた。フリマジンの安定性についてさらに調べるため、フリマジンの以下の分解生成物のレベルを、様々な温度で経時的に測定した：アミノピラジン及びフリムアミド。この試験は、光の存在下で行った。
【０１７８】
具体的には、１．２５ｍＭのフリマジン溶液を、５０％エタノールと５０％プロピレングリコールからなる溶液（すなわち、ＡＴＴを含まない溶液）または５０％エタノールと５０％プロピレングリコールに２２５ｍＭのＡＴＴを加えた溶液（すなわち、ＡＴＴを含む溶液）で用意した。これら２種の溶液を、室温（ＲＴ）または４０℃でインキュベートし、８日目、１５日目、及び３０日目に分析した。
【０１７９】
インキュベーション後、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）を用いて、各時点でのそれぞれの溶液の成分を同定した。具体的には、Ａｇｉｌｅｎｔ  １１００  ＨＰＬＣ装置にクォータナリポンプ、サーモスタット付オートサンプラ及びカラムコンパートメント、ならびにＧ１３１１Ｂダイオードアレイ検出器を装備して使用した。使用したカラムは、
0006641297.tif 000062
であった。ＨＰＬＣの実行は、０．１％ＴＦＡを含む水及びアセトニトリルの溶媒勾配で行った。吸光度は、２６２ナノメートル（ｎｍ）で測定した。フリマジン及びその既知の分解物の標準試料でＨＰＬＣを実行することにより、保持時間及び吸光度トレースの両方を確認した。フリマジン、フリムアミド、及びアミノピラジンの保持時間は、室温で、それぞれ、５．０分、６．７分、及び５．４分であった。
【０１８０】
ＨＰＬＣ分析の結果を、以下の表１３及び表１４ならびに図５Ａ、図５Ｂ、図５Ｃ、及び図５Ｄに示すが、値は、２６２ｎｍ（すなわち、基質のラムダ最大値）での相対ピーク面積パーセンテージで記載する。具体的には、図５Ａは、ＡＴＴの存在下（灰色棒）または不在下（黒色棒）での、８日目、１５日目、及び３０日目のフリマジンの相対面積パーセンテージを示す。これらのデータもまた、実施例４で記載したように、溶液中にＡＴＴが含まれることで、フリマジンが分解に対抗して安定化されたことを実証した。
【０１８１】
図５Ｂは、フリマジンをＡＴＴの存在下（黒色棒）または不在下（灰色棒）、室温で１５日間経過させた後の、分解物であるアミノピラジン及びフリムアミドの相対面積パーセンテージを示す。図５Ｃは、フリマジンをＡＴＴの存在下（黒色棒）または不在下（灰色棒）、４０℃で８日間経過させた後の、分解物であるアミノピラジン及びフリムアミドの相対面積パーセンテージを示す。図５Ｄは、フリマジンをＡＴＴの存在下（黒色棒）または不在下（灰色棒）、４０℃で３０日間経過させた後の、分解物であるアミノピラジン及びフリムアミドの相対面積パーセンテージを示す。合わせると、これらのデータもさらに、ＡＴＴが、分解物であるアミノピラジン及びフリムアミドの形成を減少させ、それによりフリムアミドを分解に対抗して安定させたことを実証した。
表１３
0006641297.tif 000063
表１４
0006641297.tif 000064
【０１８２】
まとめると、これらのデータからもさらに、ＡＴＴが、様々な温度で経時的にフリマジンを、分解物であるアミノピラジン及びフリムアミドになる分解に対抗して安定させたことが実証された。したがって、フリマジンが一定時間インキュベートされるまたは貯蔵される可能性がある溶液中にＡＴＴが含まれると、フリマジンが分解して分解生成物であるアミノピラジン及びフリムアミドになるのを抑制する、または減少させる（すなわち、フリマジンを安定させる）場合がある。
【０１８３】
実施例６
フリマジンの光安定性
上記のとおり、ＡＴＴは、様々な温度で経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させた。したがって、フリマジンは、ＡＴＴの存在下では、ＡＴＴの不在下よりも温度安定性が高かった。この実施例では、ＡＴＴの存在下及び不在下でのフリマジンの光安定性を、室温及び４０℃で調べた。
【０１８４】
具体的には、２倍濃度のＡＴＴ原液を、５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）の溶液で調製し、ＡＴＴの最終濃度は、６４．４ｍｇ／ｍＬであった。２倍濃度のフリマジン原液も、５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）の溶液で調製し、フリマジンの最終濃度は、０．９５ｍｇ／ｍＬであった。１つ目のバイアル中で、２倍ＡＴＴ原液を２倍フリマジン原液で１：１に希釈して、２２５ｍＭのＡＴＴ及び１．２５ｍＭのフリマジンを含有する溶液を作った。２つ目のバイアル中、２倍フリマジン原液を５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）で１：１に希釈して、１．２５ｍＭのフリマジンを含有するがＡＴＴの添加は無い対照溶液（すなわち、「無添加フリマジン」対照）を作った。
【０１８５】
各バイアルの内容物を、別々の透明ＨＰＬＣインサートバイアルに分配し、これらのＨＰＬＣバイアルを、明中（すなわち、頭上に蛍光灯が存在する状態で）室温（すなわち、約２０℃）で、及び明中４０℃で、放置した。各温度について、測定時点ごとに１つのＨＰＬＣバイアルが存在した。
【０１８６】
安定性は、注入量５μＬ及び検出２６２ｎｍのＨＰＬＣにより測定した。各クロマトグラムにおいて、フリマジンピーク面積を求めた。面積（１０6）対時間（日数）でプロットすることにより、安定性曲線を作成した。室温及び４０℃での曲線を、それぞれ、図１４Ａ及び図１４Ｂに示す。安定性は、ＡＴＴの存在下、フリマジンが１０％及び５０％（すなわち、半減期）分解するのにかかる時間の倍差での増加として表した。表１５は、明中、室温で、ＡＴＴの存在下及び不在下での、フリマジンの安定性を示す。表１６は、明中、４０℃で、ＡＴＴの存在下及び不在下での、フリマジンの安定性を示す。
表１５
0006641297.tif 000065
表１６
0006641297.tif 000066
【０１８７】
合わせると、これらのデータから、ＡＴＴが、光の存在下、様々な温度（例えば、室温及び４０℃）でフリマジンを分解に対抗して安定させたことが実証され、したがって、フリマジンが一定時間インキュベートされるまたは貯蔵される可能性がある溶液中にＡＴＴが含まれると、光曝露によるフリマジンの分解（すなわち、光分解）を抑制しまたは減少させる場合がある。したがって、ＡＴＴは、フリマジンを光分解及び熱的分解に対抗して安定させた。
【０１８８】
実施例７
フリマジンの安定性
上記のとおり、ＡＴＴは、様々な温度でかつ光の存在下、経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させた。ＡＴＴによるフリマジンの安定性をさらに調べるため、フリマジンの安定性を、異なる有機溶媒、すなわちＤＭＳＯ中、室温、４０℃、及び６０℃で測定した。この試験は光の存在下で行った。
【０１８９】
具体的には、２倍濃度のＡＴＴ原液を、ＤＭＳＯ溶液として調製し、ＡＴＴの最終濃度は、６４．４ｍｇ／ｍＬであった。２倍濃度のフリマジン原液も、ＤＭＳＯ溶液として調製し、フリマジンの最終濃度は、０．９５ｍｇ／ｍＬであった。１つ目のバイアル中で、２倍ＡＴＴ原液を２倍フリマジン原液で１：１に希釈して、２２５ｍＭのＡＴＴ及び１．２５ｍＭのフリマジンを含有する溶液を作った。２つ目のバイアル中、フリマジンをＤＭＳＯで１：１に希釈して、１．２５ｍＭのフリマジンを含有するがＡＴＴの添加は無い対照溶液（すなわち、「無添加フリマジン」対照）を作った。
【０１９０】
各バイアルの内容物を、別々の透明ＨＰＬＣインサートバイアルに分配し、これらのＨＰＬＣバイアルを、室温（すなわち、約２０℃）、４０℃、及び６０℃で、放置した。各温度について、測定時点ごとに１つのＨＰＬＣバイアルが存在した。
【０１９１】
安定性は、注入量５μＬ及び検出２６２ｎｍのＨＰＬＣにより測定した。各クロマトグラムにおいて、フリマジン面積パーセンテージを求めた。面積パーセンテージ対時間（日数）でプロットすることにより、安定性曲線を作成した。曲線を、図１５に示す。これらのデータは、ＡＴＴが、様々な温度（例えば、室温、４０℃、及び６０℃）で、ＤＭＳＯ中、フリマジンを分解に対抗して安定させることを実証した。
【０１９２】
実施例８
３７℃でのフリマジンの安定性
上記のとおり、ＡＴＴは、様々な温度でかつ光の存在下、経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させた。フリマジンの安定性をさらに調べるため、ＡＴＴならびにＡＴＴ類似体であるＴＡＫ−００１４及びＴＡＫ−０００２の存在下または不在下、３７℃で、発光を測定した。
【０１９３】
具体的には、フリマジン原液を、５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）の溶液で調製し、フリマジンの最終濃度は、４．６ｍＭであった。次いで、フリマジン原液を、５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）で１：１に希釈して、２．３ｍＭのフリマジンを含有するが、添加物であるＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、及びＴＡＫ−０００２は含まない対照溶液（すなわち、「無添加フリマジン」対照）を作った。ＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、及びＴＡＫ−０００２の４００ｍＭ原液は、５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）の溶液で調製した。次いで、ＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、及びＴＡＫ−０００２原液のそれぞれを、４．６ｍＭフリマジン原液で１：１に希釈して、２００ｍＭのＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、またはＴＡＫ−０００２、及び２．３ｍＭのフリマジンを含有する溶液を得た。
【０１９４】
各試料を、複数のアンバーガラス管に分け、暗インキュベーター中（すなわち、光の不在下）、３７℃でインキュベートした。様々な時点で各試料から一定分量を採取し、すべての時点の試料が集まるまで、暗中（すなわち、光の不在下）−２０℃で貯蔵した。
【０１９５】
分取分で発光を測定するため、各分取分を、緩衝液（ＮＡＮＯＧＬＯ緩衝液、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）で１：５０に希釈して、４６μＭのフリマジンとした。これら希釈した分取分を、さらに緩衝液（ＮＡＮＯＧＬＯ緩衝液、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）で１：１０に希釈して、４．６μＭのフリマジンとした。各希釈液（すなわち、２回希釈した（０．１）分取分）５０μＬを、１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）及び０．４ｎｇ／ｍＬの発光酵素（ＮＡＮＯＬＵＣ酵素、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を加えたＣＯ2非依存性培地５０μＬと混合した。ルミノメーター（ＧＬＯＭＡＸ  Ｍｕｌｔｉ  Ｐｌｕｓルミノメーター、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）で発光を測定した。０日目の時点での相対光単位（ＲＬＵ）を基準として、各時点でのＲＬＵ値を規格化した。各試料について、図１６Ａに示すとおり０日目の時点（すなわち、ｔ＝０）からの活性パーセントを時間（日数）に対してプロットした。図１６Ａでは、Ｂ−ＡＴＴはＴＡＫ−０００２を表し、Ｅ−ＡＴＴはＴＡＫ−００１４を表した。
【０１９６】
半減期は、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍソフトウェアを使用し、Ｏｎｅ  Ｐｈａｓｅ崩壊に設定して計算し、表１７及び図１６Ｂに示す。表１７は、図１６Ａに記載された曲線から計算された半減期を示す（すなわち、０．１、これは、示される２回希釈した分取分の半減期を表した）。表１７の誤差は、回帰計算からの標準誤差であり、Ｆｚはフリマジンを表し、Ｂ−ＡＴＴはＴＡＫ−０００２を表し、Ｅ−ＡＴＴはＴＡＫ−００１４を表した。
【０１９７】
図１６Ｂは、日数対試料の、３７℃での半減期をプロットしたグラフであり、図中、Ｆｚはフリマジンを表し、Ｂ−ＡＴＴはＴＡＫ−０００２を表し、Ｅ−ＡＴＴはＴＡＫ−００１４を表した。図１６Ｂにおいてもまた、０．１は２回希釈した分取分の半減期を表した。
0006641297.tif 000067
【０１９８】
先の実施例で実証されたとおり、ＡＴＴは、様々な温度でかつ光の存在下、経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させた。この実施例での結果は、フリマジンを含有する有機溶媒（例えば、５０％プロピレングリコール：５０％エタノール（ｖ／ｖ）に、ＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、及びＴＡＫ−０００２などのチオヌクレオシドが添加された場合、フリマジンからの発光の半減期が延びたことを実証した。この実施例での結果はまた、ＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、及びＴＡＫ−０００２などのチオヌクレオシドが、光の不在下（すなわち、暗中）、フリマジンを分解に対抗して安定させたことを実証した。合わせると、これらの結果は、チオヌクレオシドが、フリマジンを分解に対抗して安定させ、それによりフリマジンからの発光の半減期を延ばしたことを示した。
【０１９９】
実施例９
様々な有機溶媒中、３７℃でのフリマジンの安定性
上記のとおり、ＡＴＴ、ＴＡＫ−００１４、及びＴＡＫ−０００２などのチオヌクレオシドは、様々な温度で、光の存在下、及び光の不在下（すなわち、暗中）、経時的にフリマジンを分解に対抗して安定させた。３７℃でのフリマジンの安定性をさらに調べるため、様々な有機溶媒、すなわち、５０％（ｖ／ｖ）プロピレングリコール（ＰＧ）：５０％（ｖ／ｖ）エタノール、６０％（ｖ／ｖ）プロピレングリコール（ＰＧ）：４０％（ｖ／ｖ）エタノール、及び１５％（ｖ／ｖ）グリセロール：８５％（ｖ／ｖ）エタノールの存在下でフリマジンをインキュベートした後、発光を測定した。
【０２００】
具体的には、この試験で使用した材料を、表１８に示す。
表１８
0006641297.tif 000068
【０２０１】
フリマジンの１．２５ｍＭ原液は、以下の溶液で調製した：ａ）５０％プロピレングリコール：５０％エタノール、１．２５ｍＭのフリマジン、２５０ｍＭのＡＴＴ；ｂ）６０％プロピレングリコール：４０％エタノール、１．２５ｍＭのフリマジン、３００ｍＭのＡＴＴ；ｃ）１５％グリセロール：８５％エタノール、１．２５ｍＭのフリマジン、２５０ｍＭのＡＴＴ；及び在庫フリマジン（Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）。最初にフリマジンを溶解させ、次いでＡＴＴを加えた。各試料を４ｍＬ作るため、２ｍｇのフリマジン及び１４３ｍｇのＡＴＴ（２５０ｍＭのＡＴＴ）を加えた。３００ｍＭのＡＴＴの場合は、１７１ｍｇのＡＴＴを加えた。
【０２０２】
これらの試料の一部分を、オーリングを備えたアンバー色ザルスタット管に分取し、次いで３７℃で放置した。様々な時点で試料を取り出して、−２０℃で放置し、すべてを一度にアッセイした。残りの試料は、１５ｍＬ試験管に入れて−２０℃で放置し、沈殿形成について観察した。
【０２０３】
試料をアッセイする前に、それらを室温（ＲＴ）まで加温し、ボルテックスすることにより、溶液から沈降したどのような物質も確実に再懸濁させた。各時点での各試料１０μＬを、４９０μＬの緩衝液（ＮＡＮＯＧＬＯ緩衝液、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）に加えて混合することで、２５μＭのフリマジン溶液とした。在庫フリマジンについては、５μｌを９９５μｌの緩衝液（ＮＡＮＯＧＬＯ緩衝液、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）に希釈して、２５μＭのフリマジン溶液とした。次いで、２５μＭ溶液を１：１００に希釈（５μｌを４９５μｌに加える）して、０．２５μＭのフリマジン溶液とした（０．２５μＭ溶液）。５０μｌのルシフェラーゼ酵素（ＮＡＮＯＬＵＣルシフェラーゼ、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を、１０％ＦＢＳ及び各０．２５μＭ溶液５０μＬを加えたＣＯ2非依存性培地に希釈した。得られる希釈物を、ＲＴで３分間インキュベートし、発光をルミノメーター（ＧＬＯＭＡＸ  Ｍｕｌｔｉ  ｐｌｕｓルミノメーター、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）で検出した。試料中の自己発光をアッセイするため、試料を、１０％ＦＢＳを加えたＣＯ2非依存性培地に１：１２５で希釈し（在庫フリマジンは１：５００に希釈）、発光をルミノメーター（ＧＬＯＭＡＸ  Ｍｕｌｔｉ  ｐｌｕｓルミノメーター、Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）で検出した。
【０２０４】
０日目の時点（ｔ＝０）での相対光単位（ＲＬＵ）の値を基準として、各時点でのＲＬＵ値を規格化した。各試料（０．２５μＭ溶液）について、図１７に示すとおり規格化したＲＬＵを時間（日数）に対してプロットした。これらのデータは、各有機溶媒について、フリマジンが、ＡＴＴ存在下では、ＡＴＴ不在下よりも安定性があることを実証した。フリマジンは、ＡＴＴを含む有機溶媒１５％グリセロール：８５％エタノール中の方が、ＡＴＴを含まない有機溶媒１５％グリセロール：８５％エタノール中よりも安定性があった。したがって、これらの結果は、上記の実施例の結果と合わせて、ＡＴＴが、様々な温度で、光の存在下、光の不在下、ならびにＤＭＳＯ、５０％（ｖ／ｖ）プロピレングリコール：５０％（ｖ／ｖ）エタノール、及び１５％グリセロール（ｖ／ｖ）：８５％（ｖ／ｖ）エタノールなどの有機溶媒中で、フリマジンを分解に対抗して安定させたことを実証した。合わせると、これらの結果は、チオヌクレオシド（例えば、ＡＴＴ）が、フリマジンを分解に対抗して安定させ、それによりフリマジンからの活性（すなわち、発光）を向上させたことを示した。
【０２０５】
６．条項
完全性のため、本発明の様々な態様を、以下の番号付けした条項に記載する：
【０２０６】
条項１．以下を含む、組成物：（ａ）発光源基質；（ｂ）有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体、
0006641297.tif 000069
（Ｉ）、
【０２０７】
式中
【０２０８】
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
【０２０９】
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；
【０２１０】
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；ならびに
【０２１１】
（ｃ）有機溶媒。
【０２１２】
条項２．発光酵素を含まない、条項１に記載の組成物。
【０２１３】
条項３．前記発光源基質は、分解に対抗して安定化されている、条項１に記載の組成物。
【０２１４】
条項４．前記発光源基質は、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、分解に対抗して安定化されている、条項３に記載の組成物。
【０２１５】
条項５．前記発光源基質は、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項３または４に記載の組成物。
【０２１６】
条項６．前記発光源基質は、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項３または４に記載の組成物。
【０２１７】
条項７．前記発光源基質は、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対抗して安定化されている、条項３または４に記載の組成物。
【０２１８】
条項８．前記発光源基質は、セレンテラジンまたはその機能類似体である、条項１に記載の組成物。
【０２１９】
条項９．前記セレンテラジンまたは前記その機能類似体は、分解に対抗して安定化されている、条項８に記載の組成物。
【０２２０】
条項１０．前記セレンテラジンまたは前記その機能類似体は、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項９に記載の組成物。
【０２２１】
条項１１．前記セレンテラジンまたは前記その機能類似体は、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項１０に記載の組成物。
【０２２２】
条項１２．前記セレンテラジンまたは前記その機能類似体は、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項９に記載の組成物。
【０２２３】
条項１３．前記セレンテラジンまたは前記その機能類似体は、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項１２に記載の組成物。
【０２２４】
条項１４．前記セレンテラジンまたは前記その機能類似体は、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対抗して安定化されている、条項９に記載の組成物。
【０２２５】
条項１５．前記セレンテラジンの機能類似体は、フリマジンである、条項８に記載の組成物。
【０２２６】
条項１６．フリマジンは、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項１５に記載の組成物。
【０２２７】
条項１７．フリマジンは、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項１６に記載の組成物。
【０２２８】
条項１８．フリマジンは、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項１５に記載の組成物。
【０２２９】
条項１９．フリマジンは、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項１８に記載の組成物。
【０２３０】
条項２０．前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量は、０．１ｍＭ超である、条項１に記載の組成物。
【０２３１】
条項２１．前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量は、１ｍＭ超である、条項２０に記載の組成物。
【０２３２】
条項２２．前記式（Ｉ）の化合物は、以下からなる群より選択される、条項１に記載の組成物：ＡＴＴ、ＡＴＣＡ、３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、テトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオン、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、ＡＴＣＡエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
【０２３３】
条項２３．前記式（Ｉ）の化合物はＡＴＴであり、ＡＴＴの前記有効量は、３２ｍＭ超である、条項２２に記載の組成物。
【０２３４】
条項２４．ＡＴＴの前記有効量は、２２５ｍＭである、条項２３に記載の組成物。
【０２３５】
条項２５．前記有機溶媒は、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、条項１に記載の組成物。
【０２３６】
条項２６．前記有機溶媒は、エタノールとプロピレングリコールの組み合わせである、条項２５に記載の組成物。
【０２３７】
条項２７．前記有機溶媒は、エタノールとグリセロールの組み合わせである、条項２５に記載の組成物。
【０２３８】
条項２８．発光源基質の安定化方法であって、該方法は、有機溶媒の存在下、該発光源基質を、有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体と接触させ、それにより該発光源基質を分解に対抗して安定化させることを含み、
【０２３９】
前記式（Ｉ）の化合物は、以下のものであり
0006641297.tif 000070
（Ｉ）、
【０２４０】
式中、
【０２４１】
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
【０２４２】
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；かつ
【０２４３】
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールである、
前記方法。
【０２４４】
条項２９．前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量は、０．１ｍＭ超である、条項２８に記載の方法。
【０２４５】
条項３０．前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量は、１ｍＭ超である、条項２９に記載の方法。
【０２４６】
条項３１．前記式（Ｉ）の化合物は、以下からなる群より選択される、条項２８に記載の方法：ＡＴＴ、ＡＴＣＡ、３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、テトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオン、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、ＡＴＣＡエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
【０２４７】
条項３２．前記式（Ｉ）の化合物はＡＴＴであり、該ＡＴＴの前記有効量は、３２ｍＭ超である、条項３１に記載の方法。
【０２４８】
条項３３．前記ＡＴＴの前記有効量は、２２５ｍＭである、条項３２に記載の方法。
【０２４９】
条項３４．発光源基質は、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項２８に記載の方法。
【０２５０】
条項３５．前記発光源基質は、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項２８に記載の方法。
【０２５１】
条項３６．前記発光源基質は、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対抗して安定化されている、条項２８に記載の方法。
【０２５２】
条項３７．前記発光源基質は、セレンテラジンまたはその機能類似体である、条項２８に記載の方法。
【０２５３】
条項３８．前記セレンテラジンの機能類似体は、フリマジンである、条項３７に記載の方法。
【０２５４】
条項３９．フリマジンは、光の存在下、分解に対抗して安定化されている、条項３８に記載の方法。
【０２５５】
条項４０．フリマジンは、光の不在下、分解に対抗して安定化されている、条項３８に記載の方法。
【０２５６】
条項４１．前記有機溶媒は、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、条項２８に記載の方法。
【０２５７】
条項４２．前記有機溶媒は、エタノールとプロピレングリコールの組み合わせである、条項４１に記載の方法。
【０２５８】
条項４３．前記有機溶媒は、エタノールとグリセロールの組み合わせである、条項４１に記載の方法。
【０２５９】
条項４４．単独の容器中に条項１に記載の組成物を含むキットであって、前記式（Ｉ）の化合物が、前記発光源基質を安定させる、前記キット。
【０２６０】
条項４５．前記発光源基質は、セレンテラジンまたはその機能類似体である、条項４４に記載のキット。
【０２６１】
条項４６．前記セレンテラジンの機能類似体は、フリマジンである、条項４５に記載のキット。
【０２６２】
条項４７．前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量は、０．１ｍＭ超である、条項４４に記載のキット。
【０２６３】
条項４８．前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量は、１ｍＭ超である、条項４７に記載のキット。
【０２６４】
条項４９．条項４４に記載のキットであって、前記式（Ｉ）の化合物は、以下からなる群より選択される、前記キット：ＡＴＴ、ＡＴＣＡ、３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、テトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオン、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、ＡＴＣＡエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
【０２６５】
条項５０．前記式（Ｉ）の化合物はＡＴＴであり、ＡＴＴの前記有効量は、３２ｍＭ超である、条項４９に記載のキット。
【０２６６】
条項５１．ＡＴＴの前記有効量は、２２５ｍＭである、条項５０に記載のキット。
【０２６７】
条項５２．前記有機溶媒は、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、条項４４に記載のキット。
【０２６８】
条項５３．前記有機溶媒は、エタノールとプロピレングリコールの組み合わせである、条項５２に記載のキット。
【０２６９】
条項５４．前記有機溶媒は、エタノールとプロピレングリコールの組み合わせである、条項５３に記載のキット。
【０２７０】
当然のことながら、上記の詳細な説明及び付随する実施例は、例示にすぎず、本発明の範囲にかけられる制限と受け取られることはない。本発明の範囲は、添付の請求項及びその等価形態によってのみ定義される。
【０２７１】
開示される実施形態に対する様々な変更及び修飾が、当業者には明らかであるだろう。そのような変更及び修飾は、化学構造、置換基、誘導体、中間体、合成、組成物、配合、または本発明の使用方法に関連するものも含めて、制限無く、本発明の精神及び範囲から逸脱することなくなされる場合がある。
本発明の好ましい態様は、下記の通りである。
〔１〕（ａ）発光源基質；
（ｂ）有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体、
0006641297.tif 000071
式中
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールであり；ならびに  （ｃ）有機溶媒、
を含む、組成物。
〔２〕発光酵素を含まない、前記〔１〕に記載の組成物。
〔３〕前記発光源基質が、分解に対して安定化されている、前記〔１〕に記載の組成物。
〔４〕前記発光源基質が、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、分解に対して安定化されている、前記〔３〕に記載の組成物。
〔５〕前記発光源基質が、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔３〕または〔４〕に記載の組成物。
〔６〕前記発光源基質が、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔３〕または〔４〕に記載の組成物。
〔７〕前記発光源基質が、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対して安定化されている、前記〔３〕または〔４〕に記載の組成物。
〔８〕前記発光源基質が、セレンテラジンまたはその機能類似体である、前記〔１〕に記載の組成物。
〔９〕前記セレンテラジンまたはその機能類似体が、分解に対して安定化されている、前記〔８〕に記載の組成物。
〔１０〕前記セレンテラジンまたはその機能類似体が、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔９〕に記載の組成物。
〔１１〕前記セレンテラジンまたはその機能類似体が、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔１０〕に記載の組成物。
〔１２〕前記セレンテラジンまたはその機能類似体が、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔９〕に記載の組成物。
〔１３〕前記セレンテラジンまたはその機能類似体が、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔１２〕に記載の組成物。
〔１４〕前記セレンテラジンまたはその機能類似体が、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対して安定化されている、前記〔９〕に記載の組成物。
〔１５〕前記セレンテラジンの機能類似体が、フリマジンである、前記〔８〕に記載の組成物。
〔１６〕フリマジンが、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔１５〕に記載の組成物。
〔１７〕フリマジンが、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔１６〕に記載の組成物。
〔１８〕フリマジンが、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔１５〕に記載の組成物。
〔１９〕フリマジンが、前記式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体を含まない組成物と比較して、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔１８〕に記載の組成物。
〔２０〕前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、０．１ｍＭ超である、前記〔１〕に記載の組成物。
〔２１〕前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、１ｍＭ超である、前記〔２０〕に記載の組成物。
〔２２〕前記式（Ｉ）の化合物が、以下からなる群より選択される、前記〔１〕に記載の組成物：ＡＴＴ、ＡＴＣＡ、３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、テトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオン、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、ＡＴＣＡエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
〔２３〕前記式（Ｉ）の化合物が、ＡＴＴであり、ＡＴＴの前記有効量が、３２ｍＭ超である、前記〔２２〕に記載の組成物。
〔２４〕ＡＴＴの前記有効量が、２２５ｍＭである、前記〔２３〕に記載の組成物。
〔２５〕前記有機溶媒が、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、前記〔１〕に記載の組成物。
〔２６〕前記有機溶媒が、エタノールとプロピレングリコールとの組み合わせである、前記〔２５〕に記載の組成物。
〔２７〕前記有機溶媒が、エタノールとグリセロールとの組み合わせである、前記〔２５〕に記載の組成物。
〔２８〕発光源基質の安定化方法であって、該方法が、有機溶媒の存在下、該発光源基質を、有効量の、式（Ｉ）の化合物またはその互変異性体と接触させ、それにより該発光源基質を分解に対して安定化させることを含み、
前記式（Ｉ）の化合物が、以下のものであり
0006641297.tif 000072
式中、
Ｒ1は、水素、アルキル、置換アルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、カルボン酸、エステル、ＮＲaＲb、イミン、ヒドロキシル、またはオキソであり；
Ｒ2は、水素、ＮＲaＲb、イミン、アルキル、またはアリールであり；かつ
Ｒa及びＲbは、それぞれ独立して、水素、アルキル、またはアリールである、
前記方法。
〔２９〕前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、０．１ｍＭ超である、前記〔２８〕に記載の方法。
〔３０〕前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、１ｍＭ超である、前記〔２９〕に記載の方法。
〔３１〕前記式（Ｉ）の化合物が、以下からなる群より選択される、前記〔２８〕に記載の方法：ＡＴＴ、ＡＴＣＡ、３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、テトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオン、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、ＡＴＣＡエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
〔３２〕前記式（Ｉ）の化合物が、ＡＴＴであり、該ＡＴＴの前記有効量が、３２ｍＭ超である、前記〔３１〕に記載の方法。
〔３３〕前記ＡＴＴの前記有効量が、２２５ｍＭである、前記〔３２〕に記載の方法。
〔３４〕発光源基質が、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔２８〕に記載の方法。
〔３５〕前記発光源基質が、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔２８〕に記載の方法。
〔３６〕前記発光源基質が、−８０℃〜６０℃の温度で分解に対して安定化されている、前記〔２８〕に記載の方法。
〔３７〕前記発光源基質が、セレンテラジンまたはその機能類似体である、前記〔２８〕に記載の方法。
〔３８〕前記セレンテラジンの機能類似体が、フリマジンである、前記〔３７〕に記載の方法。
〔３９〕フリマジンが、光の存在下、分解に対して安定化されている、前記〔３８〕に記載の方法。
〔４０〕フリマジンが、光の不在下、分解に対して安定化されている、前記〔３８〕に記載の方法。
〔４１〕前記有機溶媒が、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、前記〔２８〕に記載の方法。
〔４２〕前記有機溶媒が、エタノールとプロピレングリコールとの組み合わせである、前記〔４１〕に記載の方法。
〔４３〕前記有機溶媒が、エタノールとグリセロールとの組み合わせである、前記〔４１〕に記載の方法。
〔４４〕単独の容器中に前記〔１〕に記載の組成物を含むキットであって、前記式（Ｉ）の化合物が、前記発光源基質を安定化させる、前記キット。
〔４５〕前記発光源基質が、セレンテラジンまたはその機能類似体である、前記〔４４〕に記載のキット。
〔４６〕前記セレンテラジンの機能類似体が、フリマジンである、前記〔４５〕に記載のキット。
〔４７〕前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、０．１ｍＭ超である、前記〔４４〕に記載のキット。
〔４８〕前記式（Ｉ）の化合物の前記有効量が、１ｍＭ超である、前記〔４７〕に記載のキット。
〔４９〕前記〔４４〕に記載のキットであって、前記式（Ｉ）の化合物が、以下からなる群より選択される、前記キット：ＡＴＴ、ＡＴＣＡ、３−（４−アミノ−５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、テトラヒドロ−２−メチル−３−チオキソ−１，２，４−トリアジン−５，６−ジオン、４−（（２−フリルメチレン）アミノ）−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、６−ベンジル−３−スルファニル−１，２，４−トリアジン−５−オール、４−アミノ−３−メルカプト−６−メチル−１，２，４−トリアジン−５（４Ｈ）−オン、３−（５−オキソ−３−チオキソ−２，３，４，５−テトラヒドロ−１，２，４−トリアジン−６−イル）プロパン酸、（Ｅ）−６−メチル−４−（（チオフェン−２−イルメチレン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−６−メチル−４−（（３−ニトロベンジリデン）アミノ）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、（Ｅ）−４−（（４−（ジエチルアミノ）ベンジリデン）アミノ）−６−メチル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、ＡＴＣＡエチルエステル、ＴＡＫ−００１４、ＴＡＫ−０００２、ＴＡＫ−００２１、ＴＡＫ−００２０、ＴＡＫ−００１８、ＴＡＫ−０００９、ＴＡＫ−０００７、ＴＡＫ−０００８、ＴＡＫ−０００３、ＴＡＫ−０００４、３−チオキソ−６−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、６−シクロプロピル−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン、及び６−（ヒドロキシメチル）−３−チオキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，４−トリアジン−５（２Ｈ）−オン。
〔５０〕前記式（Ｉ）の化合物が、ＡＴＴであり、ＡＴＴの前記有効量が、３２ｍＭ超である、前記〔４９〕に記載のキット。
〔５１〕ＡＴＴの前記有効量が、２２５ｍＭである、前記〔５０〕に記載のキット。
〔５２〕前記有機溶媒が、アルコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、グリセロール、及びそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される、前記〔４４〕に記載のキット。
〔５３〕前記有機溶媒が、エタノールとプロピレングリコールとの組み合わせである、前記〔５２〕に記載のキット。
〔５４〕前記有機溶媒が、エタノールとプロピレングリコールとの組み合わせである、前記〔５３〕に記載のキット。
【図１Ａ】
0006641297.tif 000085
【図１Ｂ】
0006641297.tif 000086
【図２Ａ】
0006641297.tif 000087
【図２Ｂ】
0006641297.tif 000088
【図３Ａ】
0006641297.tif 000089
【図３Ｂ】
0006641297.tif 000090
【図４Ａ】
0006641297.tif 000091
【図４Ｂ】
0006641297.tif 000092
【図５Ａ】
0006641297.tif 000093
【図５Ｂ】
0006641297.tif 000094
【図５Ｃ】
0006641297.tif 000095
【図５Ｄ】
0006641297.tif 000096
【図６】
0006641297.tif 000097
【図７】
0006641297.tif 000098
【図８】
0006641297.tif 000099
【図９】
0006641297.tif 000100
【図１０】
0006641297.tif 000101
【図１１】
0006641297.tif 000102
【図１２】
0006641297.tif 000103
【図１３】
0006641297.tif 000104
【図１４Ａ】
0006641297.tif 000105
【図１４Ｂ】
0006641297.tif 000106
【図１５】
0006641297.tif 000107
【図１６Ａ】
0006641297.tif 000108
【図１６Ｂ】
0006641297.tif 000109
【図１７】
0006641297.tif 000110