(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
検診台と、前記検診台上の被検者に対して放射線を照射する放射線照射部と、前記放射線照射部から照射され前記被検者を透過した放射線を検出する放射線検出部と、を備えた放射線撮影装置において、
前記検診台は、
前記被検者を載置する天板と、
基台と、
前記基台に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に往復移動するスライド部材と、
前記天板を支持した状態で、前記スライド部材に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と平行な軸を中心に揺動するロール部材と、
前記基台に固定端が固定され、前記基台から前記ロール部材に至る配線をガイドする、連続する多数のリンクを軸により揺動可能に連結した構成を有するケーブル支持案内機構と、
を備え、
前記ケーブル支持案内機構における移動端が、前記スライド部材に配設されたガイドレールにより案内されることにより前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に往復移動する移動部材に対して回動可能に配設される、放射線撮影装置。
【請求項２】
請求項１に記載の放射線撮影装置において、
前記スライド部材の往復移動または前記ロール部材の揺動に伴って、前記移動部材を前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に移動させる移動機構を有する放射線撮影装置。
【請求項３】
請求項２に記載の放射線撮影装置において、
前記移動機構は、前記移動部材に配設された第１の当接部材と、前記ロール部材に配設された第２の当接部材とから構成され、前記スライド部材の往復移動または前記ロール部材の揺動に伴って前記第２の当接部材が前記第１の当接部材を押圧することにより、前記移動部材を前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に移動させる放射線撮影装置。
【請求項４】
検診台と、前記検診台上の被検者に対して放射線を照射する放射線照射部と、前記放射線照射部から照射され前記被検者を透過した放射線を検出する放射線検出部と、を備えた放射線撮影装置において、
前記検診台は、
前記被検者を載置する天板と、
基台と、
前記基台に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に往復移動するスライド部材と、
前記天板を支持した状態で、前記スライド部材に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と平行な軸を中心に揺動するロール部材と、
前記基台に固定端が固定され、前記基台から前記ロール部材に至る配線をガイドする、連続する多数のリンクを軸により揺動可能に連結した構成を有するケーブル支持案内機構と、
を備え、
前記ケーブル支持案内機構における移動端が、前記ロール部材に対して回動可能に配設される、放射線撮影装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、検診台と、この検診台上の被検者に対して放射線を照射する放射線照射部と、この放射線照射部から照射され被検者を透過した放射線を検出する放射線検出部とを備えた放射線撮影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、循環器系の検査および手術を行う場合に使用されるＸ線撮影装置は、被検者を載置する天板を備えた検診台と、Ｘ線管と、Ｘ線管から照射され検診台上の被検者を通過したＸ線を検出するＸ線検出部と、円弧状の案内部を有しＸ線管とＸ線検出部とを支持する略Ｃ字状のＣ型アームと、円弧状の案内部と係合することによりＣ型アームをスライド可能に支持するスライド機構と、スライド機構を介してＣ型アームを水平方向を向く軸心を中心に回動可能に支持する回動機構と、を備えている。また、被検者を異なる二方向から撮影するバイプレーン方式のＸ線撮影装置は、上述したＸ線管とＸ線検出部とを有するＣ型アームを一対配設した構成を有する。
【０００３】
このようなＸ線撮影装置に使用される検診台は、被検者に対して様々な角度からのＸ線撮影またはＸ線透視を実行するために、被検者を載置する天板が水平移動および揺動可能に構成されている。すなわち、このような検診台における天板は、天板に載置される被検者の体軸方向である長手方向への水平移動であるスライド動作と、天板に載置される被検者の体軸と直交する方向である短手方向への水平移動であるスライド動作と、天板に載置される被検者の体軸方向を向く軸を中心に揺動するロール動作と、天板に載置される被検者の体軸と直交する方向を向く軸を中心に揺動するチルト動作とを実行可能に構成されている。
【０００４】
特許文献１には、Ｃ型アームを有するＸ線撮影装置において、チルト動作可能な天板を有するＸ線撮影装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１６−２２２４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
被検者をその体軸方向から観察した場合、天板の短手方向のスライド動作と天板のロール動作とは、それぞれ独立して実行される。このため、天板を支持する支持部から天板に至る配線は、天板の短手方向のスライド動作とロール動作とに対応可能な長さを有する必要がある。このため、天板の姿勢によっては、配線にたるみが生ずることになる。配線にたるみが生じたときには、配線型の機器と接触する可能性がある。また、配線のたるみを考慮して空間を形成しておく必要がある。
【０００７】
この発明は上記課題を解決するためになされたものであり、配線にたるみを生ずることなく、天板が短手方向のスライド動作とロール動作とを実行することが可能な放射線撮影装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために成された本発明の一態様は、検診台と、前記検診台上の被検者に対して放射線を照射する放射線照射部と、前記放射線照射部から照射され前記被検者を透過した放射線を検出する放射線検出部と、を備えた放射線撮影装置において、前記検診台は、前記被検者を載置する天板と、基台と、前記基台に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に往復移動するスライド部材と、前記天板を支持した状態で、前記スライド部材に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と平行な軸を中心に揺動するロール部材と、前記基台に固定端が固定され、前記基台から前記ロール部材に至る配線をガイドする、連続する多数のリンクを軸により揺動可能に連結した構成を有するケーブル支持案内機構と、を備え、前記ケーブル支持案内機構における移動端が、前記スライド部材に配設されたガイドレールにより案内されることにより前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に往復移動する移動部材に対して回動可能に配設されるものである。
【０００９】
上記態様の放射線撮影装置において、前記スライド部材の往復移動または前記ロール部材の揺動に伴って、前記移動部材を前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に移動させる移動機構を有することが好ましい。
【００１０】
前記移動機構は、前記移動部材に配設された第１の当接部材と、前記ロール部材に配設された第２の当接部材とから構成され、前記スライド部材の往復移動または前記ロール部材の揺動に伴って前記第２の当接部材が前記第１の当接部材を押圧することにより、前記移動部材を前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に移動させるものとすることができる。
【００１１】
上記課題を解決するために成された本発明の別の態様は、検診台と、前記検診台上の被検者に対して放射線を照射する放射線照射部と、前記放射線照射部から照射され前記被検者を透過した放射線を検出する放射線検出部と、を備えた放射線撮影装置において、前記検診台は、前記被検者を載置する天板と、基台と、前記基台に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と直交する方向に往復移動するスライド部材と、前記天板を支持した状態で、前記スライド部材に対して、前記天板に載置された被検者の体軸と平行な軸を中心に揺動するロール部材と、前記基台に固定端が固定され、前記基台から前記ロール部材に至る配線をガイドする、連続する多数のリンクを軸により揺動可能に連結した構成を有するケーブル支持案内機構と、を備え、前記ケーブル支持案内機構における移動端が、前記ロール部材に対して回動可能に配設されるものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ケーブル支持案内機構の作用により、配線にたるみを生ずることなく、天板が短手方向のスライド動作とロール動作とを実行することが可能となる。
【００１３】
移動機構を備える構成においては、ケーブル支持案内機構における移動端をロール部材に配設する場合と比較して、ケーブル支持案内機構を短いものとすることができ、装置全体を小型化することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】この発明に係る放射線撮影装置としてのＸ線撮影装置の概要図である。
【図２】第１実施形態に係る検診台１の側面概要図である。
【図３】第１実施形態に係る検診台１の平面概要図である。
【図４】天板１１をロール部材１２とともにロール動作させるためのロール機構を示す側面概要図である。
【図５】配線の案内機構を示す側面概要図である。
【図６】配線の案内機構の要部を示す斜視図である。
【図７】スライド部材１３の往復移動にともなうケーブルベヤ６１による配線の案内動作を示す側面概要図である。
【図８】ロール部材１２の揺動にともなうケーブルベヤ６１による配線の案内動作を示す側面概要図である。
【図９】第２実施形態に係る検診台１の側面概要図である。
【図１０】第２実施形態に係る検診台１の側面概要図である。
【図１１】第２実施形態に係る検診台１の側面概要図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、この発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、この発明に係る放射線撮影装置としてのＸ線撮影装置の概要図である。
【００１６】
このＸ線撮影装置は、Ｘ線管とコリメータとから成るＸ線照射部３１と、このＸ線照射部３１から照射されて検診台１上に横たわった被検者を通過したＸ線を検出するＸ線検出部としてのフラットパネルディテクタ３２と、これらのＸ線照射部３１およびフラットパネルディテクタ３２を支持する略Ｃ字状のＣ型アーム３３と、このＣ型アーム３３をスライド可能に支持するスライド部３４と、このスライド部３４を旋回させる旋回部３５と、この旋回部３５を床面に対して立設した状態で支持する支持部３６とを備える。
【００１７】
Ｃ型アーム３３には、円弧状の案内部３７が形成されており、スライド部３４は、この案内部３７に係合することにより、Ｃ型アーム３３をスライド可能な状態で支持している
。そして、Ｃ型アーム３３は、Ｘ線照射部３１とフラットパネルディテクタ３２とを、Ｘ線照射部３１におけるＸ線管の焦点からフラットパネルディテクタ３２に至るＸ線の軸線が、案内部３７を形成する円弧の直径と一致する状態で支持している。また、旋回部３５は、スライド部３４をＣ型アーム３３等とともに、Ｘ線管の焦点からフラットパネルディテクタ３２に至るＸ線の軸線と直交する軸を中心に旋回させる。このような構成を有するＸ線撮影装置においては、Ｃ型アーム３３をスライドおよび旋回させることにより、検診台１上の被検者に対して任意の方向からＸ線透視またはＸ線撮影を実行することが可能となる。
【００１８】
次に、この発明の特徴部分である検診台１の構成について説明する。図２は、第１実施形態に係る検診台１の側面概要図である。また、図３は、第１実施形態に係る検診台１の平面概要図である。
【００１９】
この検診台１は、被検者を載置する天板１１と、ロール部材１２と、スライド部材１３と、基台１４とを備える。天板１１は、ガイド部材４２に案内されることにより、ロール部材１２、スライド部材１３、基台１４に対して、図２および図３において矢印Ａで示す長手方向に往復移動する。この長手方向は、天板１１上に横たわる被検者の体軸方向である。なお、被検者は、天板１１の幅が小さくなった側（図２および図３における左側）を頭部側とし、その逆側（図２および図３における右側）を足側として天板１１上に横たわる。
【００２０】
また、スライド部材１３は、ガイド部材４１に案内されることにより、天板１１およびロール部材１２とともに、基台１４に対して、図３において矢印Ｂで示す短手方向に往復移動する。この短手方向は、上述した長手方向と直交する方向である。
【００２１】
図４は、天板１１をロール部材１２とともにロール動作させるためのロール機構を示す側面概要図である。
【００２２】
スライド部材１３には、一対のガイドバー５２が配設されている。また、ロール部材１２には、円弧状の案内溝５１が穿設されている。一対のガイドバー５２は、この案内溝５１内に配置されている。このため、ロール部材１２は、これらの案内溝５１およびガイドバー５２の作用により、図４において矢印Ｃで示すように揺動可能となっている。ロール部材１２には、図示しないモータの駆動により回転するピニオン５３が配設されている。また、スライド部材１３の上部には、このピニオン５３を噛合する、図示を省略した円弧状のラック領域が形成されている。このため、モータの駆動によりピニオン５３を回転させることにより、ロール部材１２は天板１１とともに揺動し、ロール動作が実行されることになる。
【００２３】
つぎに、上述した検診台１において天板１１の短手方向の移動動作およびロール動作時に配線を案内するための構成について説明する。図５は、配線の案内機構を示す側面概要図である。また、図６は、配線の案内機構の要部を示す斜視図である。
【００２４】
この配線の案内機構は、ケーブルベヤ６１を使用したものである。なお、「ケーブルベヤ」は、株式会社椿本チエインの登録商標である。このケーブルベヤ６１は、連続する多数のリンクを軸により揺動可能に連結した構成を有し、連結されたリンク内に配線等のケーブルを収納し、移動部材に連結された移動端と固定部材に固定された固定端との間で配線等を支持案内する機構である。ケーブルベヤ６１はスライド方向のみ延伸可能であり、自重方向には垂れ下がらない。
【００２５】
このケーブルベヤ６１は、基台１４に固定端６２が固定されるとともに、スライド部材
１３またはロール部材１２に対して移動端６３が回動可能に配設され、基台１４からロール部材１２に至る配線をガイドする構成を有する。より具体的には、図５および図６に示すように、ケーブルベヤ６１における移動端６３は、スライド部材１３に配設されたガイドレール６６により案内されることにより、天板１１に載置された被検者の体軸と直交する方向（図２から図４における矢印Ｂ方向、以下「矢印Ｂ方向」という）に往復移動する移動部材６５に対して、中心軸６４を中心に回動可能に配設されている。一方、ケーブルベヤ６１における固定端６２は、図６に示すように、基台１４に配設された固定部材６７により、基台１４に固定されている。
【００２６】
また、この配線の案内機構は、スライド部材１３の往復移動またはロール部材１２の揺動に伴って、移動部材６５を矢印Ｂ方向に移動させる移動機構を有する。より具体的には、この移動機構は、移動部材６５に配設された一対の第１の当接部材７１、７２と、ロール部材１２に配設された一対の第２の当接部材７３、７４とから構成され、スライド部材１３の往復移動またはロール部材１２の揺動に伴って、第２の当接部材７３または７４が第１の当接部材７１または７２を押圧することにより、移動部材６５を矢印Ｂ方向に移動させる構成を有する。
【００２７】
以下、スライド部材１３の往復移動またはロール部材１２の揺動にともなうケーブルベヤ６１による配線の案内動作について説明する。図７は、スライド部材１３の往復移動にともなうケーブルベヤ６１による配線の案内動作を示す側面概要図である。また、図８は、ロール部材１２の揺動にともなうケーブルベヤ６１による配線の案内動作を示す側面概要図である。
【００２８】
図７に示すように、スライド部材１３が図５に示す状態から左方向に移動したときには、このスライド部材１３に移動に伴って一対の第２の当接部材７３、７４も左方向に移動し、やがて、第２の当接部材７４が第１の当接部材７２と当接する。そして、第２の当接
部材７４が第１の当接部材７２と当接した後、さらにスライド部材１３が左方向に移動したときには、第２の当接部材７４が第１の当接部材７２を押圧する。これにより、第１の当接部材７２に連結された移動部材６５も左方向に移動する。
【００２９】
上述したように、ケーブルベヤ６１における固定端６２は、基台１４に固定されている。また、ケーブルベヤ６１における移動端６３は移動部材６５に対して回動可能に配設されている。このため、この移動部材６５の左方向への移動に伴って、ケーブルベヤ６１の移動端６３が回動しながら左方向に移動し、ケーブルベヤ６１に案内された配線は、たるみを生ずることなくケーブルベヤ６１と共に移動する。
【００３０】
なお、スライド部材１３が図５に示す状態から右方向に移動したときには、このスライド部材１３に移動に伴って第２の当接部材７３が第１の当接部材７１と当接する。そして、第２の当接部材７３が第１の当接部材７１と当接した後、さらにスライド部材１３が右方向に移動したときには、第２の当接部材７３が第１の当接部材７１を押圧し、第１の当接部材７１に連結された移動部材６５も右方向に移動する。そして、この移動部材６５の右方向への移動に伴って、ケーブルベヤ６１の移動端６３が回動しながら右方向に移動し、ケーブルベヤ６１に案内された配線は、たるみを生ずることなくケーブルベヤ６１と共に移動する。
【００３１】
一方、図８に示すように、ロール部材１２が図５に示す状態から時計回り方向に揺動したときには、このロール部材１２の揺動に伴って一対の第２の当接部材７３、７４も左方向に揺動し、やがて、第２の当接部材７４が第１の当接部材７２と当接する。そして、第２の当接部材７４が第１の当接部材７２と当接した後、さらにロール部材１２が時計回り方向に揺動したときには、第２の当接部材７４が第１の当接部材７２を押圧する。これに
より、第１の当接部材７２に連結された移動部材６５も左方向に移動する。
【００３２】
このときにも、ケーブルベヤ６１における固定端６２は、基台１４に固定されており、ケーブルベヤ６１における移動端６３は移動部材６５に対して回動可能に配設されていることから、この移動部材６５の左方向への移動に伴って、ケーブルベヤ６１の移動端６３が回動しながら左方向に移動し、ケーブルベヤ６１に案内された配線は、たるみを生ずることなくケーブルベヤ６１と共に移動する。
【００３３】
なお、ロール部材１２が図５に示す状態から反時計回り方向に揺動したときには、このロール部材１２の揺動に伴って第２の当接部材７３が第１の当接部材７１と当接する。そして、第２の当接部材７３が第１の当接部材７１と当接した後、さらにロール部材１２が反時計回り方向に揺動したときには、第２の当接部材７３が第１の当接部材７１を押圧し、第１の当接部材７１に連結された移動部材６５も右方向に移動する。そして、この移動部材６５の右方向への移動に伴って、ケーブルベヤ６１の移動端６３が回動しながら右方向に移動し、ケーブルベヤ６１に案内された配線は、たるみを生ずることなくケーブルベヤ６１と共に移動する。
【００３４】
この第１実施形態に係る検診台１によれば、ケーブルベヤ６１の移動端６３をスライド部材１３に配設することでケーブルベヤ６１を含む装置構成を小型化するとともに、ケーブルベヤ６１の移動端６３をスライド可能に構成し、かつ、移動機構によりそのスライドを補助することにより、移動端６３をロール部材１２の揺動に追従させて移動させることが可能となる。
【００３５】
次に、この発明の他の実施形態について説明する。図９から図１１は、第２実施形態に係る検診台１の側面概要図である。なお、図１０は、スライド部材１３が図９に示す状態から右方向に移動するとともに、ロール部材１２が図９に示す状態から反時計回り方向に揺動した状態を示している。また、図１１は、スライド部材１３が図９に示す状態から左方向に移動するとともに、ロール部材１２が図９に示す状態から時計回り方向に揺動した状態を示している。
【００３６】
この第２実施形態に係る検診台１においては、ケーブルベヤ６１における固定端６２が基台１４に固定されるとともに、ケーブルベヤ６１における移動端６３がロール部材１２に対して回動可能に配設された構成を有する。このような構成により、図９から図１１に示したように、スライド部材１３の移動とロール部材１２の揺動とが関連して実行された場合においても、ケーブルベヤ６１の変形とケーブルベヤ６１における移動端６３の回動とによって配線をケーブルベヤ６１に収納した状態で案内することにより、配線にたるみを生ずることなく、天板１１による短手方向のスライド動作とロール動作とを実行することが可能となる。
【００３７】
なお、上述した実施形態においては、Ｃ型アーム３３を有するＸ線撮影装置に使用される検診台１にこの発明を適用した場合について説明したが、その他の撮影方式によるＸ線撮影装置に使用される検診台１に対してこの発明を適用してもよい。
【符号の説明】
【００３８】
１      検診台
１１    天板
１２    ロール部材
１３    スライド部材
１４    基台
３１    Ｘ線照射部
３２    フラットパネルディテクタ
３３    Ｃ型アーム
３４    スライド部
３５    旋回部
３６    支持部
４１    ガイド部材
４２    ガイド部材
５１    案内溝
５２    ガイドバー
５３    ピニオン
６１    ケーブルベヤ
６２    固定端
６３    移動端
６５    移動部材
６６    ガイドレール
７１    第１の当接部材
７２    第１の当接部材
７３    第２の当接部材
７４    第２の当接部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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