(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の開口間の接続状態を切換える弁体を備えた主弁部と、該主弁部に対してパイロット流体を給排することにより上記弁体を動作させるための電磁式パイロット弁を備えた電磁操作部とを有していて、該電磁操作部が、上記パイロット弁を枠体に対して固定具で固定することにより構成されているパイロット式電磁弁であって、
上記枠体は、上記パイロット弁の設置面と、上記固定具を係止させるために互いに逆方向を向けて形成された一対の被係止部とを備えた弁取付枠を有し、
上記パイロット弁は、その外周に、上記設置面に対向する底面と、該底面と逆方向を向く天面と、これら底面と天面との間に延設されて互いに逆方向を向く一対の側面とを有しており、
上記固定具は、上記パイロット弁の一対の側面及び天面を取り囲むように略Ｕ字状に形成された第１帯状体と、該第１帯状体の長手方向の両端がそれぞれ連接され、上記弁取付枠の一対の被係止部にそれぞれ係止された一対の係止部とを有していて、
上記第１帯状体は、その長手方向において、上記パイロット弁の天面上に位置して内方向に突設された圧接部と、この圧接部の両側に連接された板バネ部とを有しており、
上記固定具の各係止部が上記弁取付枠の各被係止部にそれぞれ係止された状態において、上記圧接部が上記板バネ部の付勢力でパイロット弁の天面に圧接されることにより、パイロット弁が上記弁取付枠の設置面に対して押圧状態で固定されている、
ことを特徴とするもの。
【請求項２】
請求項１に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記第１帯状体において、上記圧接部が該第１帯状体を内方向に凸に湾曲させることにより形成されると共に、上記板バネ部が該第１帯状体を外方向に凸に湾曲させることにより形成されている、
ことを特徴とするもの。
【請求項３】
請求項１に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記固定具が、上記第１帯状体と略平行を成して、上記パイロット弁の一対の側面及び天面を取り囲むように略Ｕ字状に形成された第２帯状体を有していて、該第２帯状体の長手方向の両端が上記一対の係止部にそれぞれ連接されており、
上記第２帯状体は、パイロット弁の天面上に位置して外方向に突設され、内方向への押圧により上記固定具の取付け操作に供される突出部を有している、
ことを特徴とするもの。
【請求項４】
請求項３に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記第２帯状体において、上記突出部が該第２帯状体を外方向に凸に湾曲させることにより形成されている、
ことを特徴とするもの。
【請求項５】
請求項３に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記固定具が、上記各係止部にそれぞれ連接されて、上記第１帯状体と略平行を成して延びる一対の位置決め片を有していて、これら位置決め片が上記パイロット弁の各側面にそれぞれ当接している、
ことを特徴とするもの。
【請求項６】
請求項５に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記固定具において、上記第１帯状体が少なくとも２つ設けられており、これら２つの第１帯状体の間に、上記第２帯状体と位置決め片とが配設されている、
ことを特徴とするもの。
【請求項７】
請求項５に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記位置決め片が、その先端部をパイロット弁の天面に沿うように折曲した略Ｌ字の帯状に形成されている、
ことを特徴とするもの。
【請求項８】
請求項１に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記枠体の被係止部は、上記弁取付枠における上記設置面と略直角を成す一対の側壁面にそれぞれ突設された係止爪を有していて、
上記係止部は、上記係止爪に対して、上記パイロット弁の側面に沿う方向に係合した係止孔を有している、
ことを特徴とするもの。
【請求項９】
請求項８に記載のパイロット式電磁弁であって、
上記係止部における上記第１帯状体と逆側に位置する端部に、上記弁取付枠の側壁面から離間して該係止部と該側壁面との間に間隙を形成する段部が設けられている、
ことを特徴とするもの。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主弁部に設けられた流路切換用の弁体を、電磁操作式のパイロット弁で動作させるパイロット式電磁弁に関するもので、特に、上記主弁部に連結された枠体に、上記パイロット弁が固定具を使用して取り付けられたパイロット式電磁弁に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
主弁部に設けられた流路切換用の弁体を、電磁操作部に設けられたパイロット弁で動作させるパイロット式電磁弁は、例えば特許文献１に示すように、従来から一般的に知られている。そして、このような形態の電磁弁においては、通常、上記電磁操作部が、枠体に対してパイロット弁を固定具等で固定することにより構成されていて、該枠体が上記主弁部のハウジングに対して結合されている。
【０００３】
図１２−図１６は、パイロット弁を枠体に対し上記固定具を用いて固定した一例を示すものである。この例において、電磁弁６０は、上記主弁部６１と該主弁部に取り付けられた上記電磁操作部６２とから構成されており、この電磁操作部６２は、弁設置面６４を備えて上記主弁部６１のハウジング６１ａに結合された枠体６３と、該弁設置面６４に固定されたパイロット弁７０とを有している。そしてここでは、該パイロット弁７０を固定するために、図１２に示すように、一対のプレート状の側壁部８１，８１と、これら側壁部８１，８１同士を相互に連結するプレート状の連結部８２とによって略Ｕ字状に形成された固定具８０、並びに、パイロット弁７０を上記弁設置面６４に押圧するための固定ネジ８４及び押圧プレート８６が用いられている。
【０００４】
具体的には、上記固定具８０の側壁部８１，８１には係止孔８３がそれぞれ形成されており、この固定具８０を、図１３及び図１４に示すように、上記弁設置面６４上に載置したパイロット弁７０の天面７０ａ及び側面７０ｂ，７０ｂが上記連結部８２と両側壁部８１，８１とで囲まれるように配置することによって、上記各係止孔８３を、上記枠体６３の両側面６３ａ，６３ａに形成された係止爪６５，６５に対してそれぞれ係止させている。そして、図１２及び図１４に示すように、上記固定具の連結部８２には、固定ネジ８４を螺合させるためのネジ孔８５が穿設されており、該ネジ孔８５に螺合させた固定ネジ８４の先端で、上記パイロット弁７０の天面７０ａ上に配した押圧プレート８６の当接面８６ａを押圧することによって、上記パイロット弁７０が枠体６３の弁設置面６４に対して押し付けられ固定されるようになっている。なお、図１２又は図１３に示すように、上記電磁操作部６２は、端面が開口されたカバー６６を有し、このカバー６６で枠体６３やパイロット弁７０が部分的に覆われている。
【０００５】
このように、上記電磁弁６０では、パイロット弁７０を枠体６３に固定するにあたって、上記固定具８０の他に固定ネジ８４や押圧プレート８６といった複数の部材を必要とすると共に、固定具８０の取り付けや固定ネジ８４の締め付けなどの複数の工程を必要とするが、製造コストの観点からすれば、部品点数や工数をより削減することが望ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−３０８１２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明の技術的課題は、パイロット弁の取付けを少ない部品点数及び工数にて実現することができ、その結果、製造コストの抑制を図ることが可能なパイロット式電磁弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、本発明によれば、複数の開口間の接続状態を切換える弁体を備えた主弁部と、該主弁部に対してパイロット流体を給排することにより上記弁体を動作させるための電磁式パイロット弁を備えた電磁操作部とを有していて、該電磁操作部が、上記パイロット弁を枠体に対して固定具で固定することにより構成されているパイロット式電磁弁であって、上記枠体は、上記パイロット弁の設置面と、上記固定具を係止させるために互いに逆方向を向けて形成された一対の被係止部とを備えた弁取付枠を有し、上記パイロット弁は、その外周に、上記設置面に対向する底面と、該底面と逆方向を向く天面と、これら底面と天面との間に延設されて互いに逆方向を向く一対の側面とを有しており、上記固定具は、上記パイロット弁の一対の側面及び天面を取り囲むように略Ｕ字状に形成された第１帯状体と、該第１帯状体の長手方向の両端がそれぞれ連接され、上記弁取付枠の一対の被係止部にそれぞれ係止された一対の係止部とを有していて、上記第１帯状体は、その長手方向において、上記パイロット弁の天面上に位置して内方向に突設された圧接部と、この圧接部の両側に連接された板バネ部とを有しており、上記固定具の各係止部が上記弁取付枠の各被係止部にそれぞれ係止された状態において、上記圧接部が上記板バネ部の付勢力でパイロット弁の天面に圧接されることにより、パイロット弁が上記弁取付枠の設置面に対して押圧状態で固定されている、ことを特徴とするものが提供される。
【０００９】
このとき、好ましくは、上記第１帯状体において、上記圧接部が該第１帯状体を内方向に凸に湾曲させることにより形成されると共に、上記板バネ部が該第１帯状体を外方向に凸に湾曲させることにより形成されている。
また、好ましくは、上記固定具が、上記第１帯状体と略平行を成して、上記パイロット弁の一対の側面及び天面を取り囲むように略Ｕ字状に形成された第２帯状体を有していて、該第２帯状体の長手方向の両端が上記一対の係止部にそれぞれ連接されており、上記第２帯状体は、パイロット弁の天面上に位置して外方向に突設され、内方向への押圧により上記固定具の取付け操作に供される突出部を有している。
ここで、上記第２帯状体において、上記突出部が該第２帯状体を外方向に凸に湾曲させることにより形成されていても良い。
【００１０】
そして、より好ましくは、上記固定具が、上記各係止部にそれぞれ連接されて、上記第１帯状体と略平行を成して延びる一対の位置決め片を有していて、これら位置決め片が上記パイロット弁の各側面にそれぞれ当接しており、さらに好ましくは、上記固定具において、上記第１帯状体が少なくとも２つ設けられており、これら２つの第１帯状体の間に、上記第２帯状体と位置決め片とが配設されている。なお、上記位置決め片が、その先端部をパイロット弁の天面に沿うように折曲した略Ｌ字の帯状に形成されていても良い。
【００１１】
さらに、上記本発明に係るパイロット式電磁弁においては、好ましくは、上記枠体の被係止部は、上記弁取付枠における上記設置面と略直角を成す一対の側壁面にそれぞれ突設された係止爪を有していて、上記係止部は、上記係止爪に対して、上記パイロット弁の側面に沿う方向に係合した係止孔を有している。このとき、上記係止部における上記第１帯状体と逆側に位置する端部に、上記弁取付枠の側壁面から離間して該係止部と該側壁面との間に間隙を形成する段部が設けられているとより好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係るパイロット式電磁弁によれば、パイロット弁の弁取付枠に対する固定を、固定具のみを用いて実現することができ、ネジなどの他の部材を必要としないため、従来のものと比べて、パイロット弁の取付けに要する部品点数や工数を減らすことができ、その結果、製造コストの抑制を図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係るパイロット式電磁弁の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】固定具の装着前の状態を示す分解斜視図である。
【図３】固定具の装着後の状態を示す分解斜視図である。
【図４】図１のパイロット式電磁弁の側面を示す概略的な部分断面図である。
【図５】図４の固定具周辺を示す概略的な要部拡大断面図であり、右半分が図４のＶ−Ｖ線に沿った部分断面図であり、左半分が同じく図４のＶＩ−ＶＩ線（固定具の左端面）に沿った部分断面図である。
【図６】図１のパイロット式電磁弁の平面図である。
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿った概略的な要部拡大断面図である。
【図８】固定具の正面図である。
【図９】上記固定具の平面図である。
【図１０】上記固定具の側面図である。
【図１１】上記固定具の斜視図である。
【図１２】従来のパイロット式電磁弁において固定具の装着前の状態を示す概略的な斜視図である。
【図１３】従来のパイロット式電磁弁を示す側面図である。
【図１４】図１３のＸＩＶ−ＸＩＶ線に沿った概略的な部分拡大断面図である。
【図１５】図１２の平面図である。
【図１６】図１５のＸＶＩ−ＸＶＩ線に沿った概略的な部分拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図１−図１１は、本発明に係るパイロット式電磁弁の一実施形態を示している。
本発明に係るパイロット式電磁弁１は、図１−図４に示すように、エア等の圧縮流体が流れる流路を切り換えるための弁体３を有する主弁部２と、電磁操作式のパイロット弁５を有する電磁操作部４とを有し、この電磁操作部４に設けられたパイロット弁５でパイロット流体を上記主弁部２に対して給排することにより、上記弁体３が駆動されるように構成されている。
なお、本実施形態のパイロット式電磁弁１は、同様の構成を有する他の電磁弁１や関連機器等と相互に連接することによって使用されるように構成されている。そのため、電磁弁１の幅方向の両側面が連接面６として形成されているが、これは本発明の一実施形態を示すものであって、これに限られるものではなく、その他の形態を具備するものであっても良い。
【００１５】
図４に示すように、上記主弁部２は、５ポート式の弁構造を成していて、軸線方向に延びる弁孔７と、弁孔７の異なる位置で開口する供給用開口８、第１及び第２出力用開口９Ａ，９Ｂ、第１及び第２排気用開口１０Ａ，１０Ｂと、上記弁孔７内の軸線方向を摺動自在なスプール式の上記弁体３と、該弁体３の両側に設けられた径の異なる大小のパイロットピストン３ａ，３ｂと、主弁部２の幅方向に貫通する複数の連接通孔１１，１２と、電磁操作部４とは反対側の端面に設けられた上下に並ぶ２つの第１及び第２出力ポート１３Ａ，１３Ｂと、弁体を手動操作で切換可能な手動操作部１５とを有している。
【００１６】
図示した例では、上記連接通孔１１，１２が２つ設けられていて、一方の連接通孔１１はメインエアの供給用、他方の連接通孔１２はメインエアの排気用である。そして、上記供給用の連接通孔１１が供給用開口８に接続され、上記排気用の連接通孔１２が２つの排気用開口１０Ａ，１０Ｂにそれぞれ共通に接続されている。また、２つの上記出力ポート１３Ａ，１３Ｂは上記第１及び第２出力用開口９Ａ，９Ｂに個別に接続されている。
【００１７】
図１−図３に示すように、本実施形態では、上記主弁部２のハウジング２ａは複数のブロックに分かれている。このハウジング２ａは、上記弁孔３が形成されると共に上記５つの開口８，９Ａ，９B,１０Ａ，１０Ｂを有するセンターブロック１６と、センターブロック１６の上端部と結合されたトップブロック１７と、センターブロック１６の下端部と接合されたボトムブロック１８と、センターブロック１６の軸線方向（長手方向）の一端部と結合された一方のアダプタブロック（出力ブロック）１９と、反対側の他端部に結合された他方のアダプタブロック（マニュアルブロック）２０とを有しており、該ハウジング２ａが全体として略矩形で縦長の断面形状を有するように構成されている。
【００１８】
図１−図３及び図６に示すように、上記トップブロック１７は、該トップブロック１７の幅方向の一方の側面部に、ハウジング２ａの軸線方向に延びる係合用のフック２５を有している。このフック２５は、複数の電磁弁１を連接する際に、隣接する電磁弁１のトップブロック１７の他方の側面部に形成された係合溝（図示略）に係合させ、相互に結合するためのものである。
【００１９】
上記ボトムブロック１８には上記連接通孔１１，１２が形成され、これらの連接通孔１１，１２は、一方の連接面６側に突出する接続管２１と、他方の連接面６側において各連接通孔１１，１２に装着された図示しない環状のシール部材とをそれぞれ有している。そして、複数の電磁弁１を連接したとき、隣接する電磁弁１の接続管２１とシール部材とが相互に嵌合し合うことによって対応する連接通孔１１，１２同士が気密に接続されるようになっている。なお、上記ボトムブロック１８には、幅方向に貫通するパイロット供給通孔２２も形成されていて、このパイロット供給通孔２２にも、上記連接通孔１１，１２の場合と同様に、接続管２３とシール部材とが設けられている。また、パイロットエアを排気するパイロット排気通孔２７にも同様の接続管２３とシール部材とが設けられている。
【００２０】
図４に示すように、上記一方のアダプタブロック１９及び他方のアダプタブロック２０には、それぞれピストン室が形成され、これらの各ピストン室内に上記ピストン３ａ，３ｂが収容されている。また、これらピストン３ａ，３ｂの背面（弁体３と反対側の面）にはそれぞれ第１及び第２パイロット圧力室２４ａ，２４ｂが設けられ、これらのパイロット圧力室２４ａ，２４ｂが上記パイロット供給通孔２２にそれぞれ連通している。本実施形態においては、第１パイロット圧力室２４ａが上記手動操作部１５を介してパイロット弁５に連通すると共に、第２パイロット圧力室２４ｂがパイロット供給通孔２２と常時連通されるように構成されているものとする。
上記一方のアダプタブロック１９に形成された第１及び第２出力ポート１３Ａ，１３Ｂには、図１−図３に示すように、配管用のチューブを差し込むだけで抜止状態に接続することができるクイック接続式の管継手２６がそれぞれ取り付けられている。
【００２１】
また、上記手動操作部１５は、他方のアダプタブロック２０の上面に１つの手動操作子１４を有している。この手動操作子１４を押し下げると、上記パイロット供給通孔２２がパイロット弁５を介することなくパイロット出力路（図示略）を通じて、上記第１パイロット圧力室２４ａに直接連通するように構成されている。
なお、以上のような主弁部２の構造は既に周知のものであり、本発明の要旨とも直接的には関係がないため、ここでは、より具体的な説明を省略するものとする。
【００２２】
その一方で、本実施形態においては、上記電磁操作部４は、電磁操作式の単一のパイロット弁５を有し、このパイロット弁５をオン・オフさせることでパイロットピストン３ａ，３ｂを交互に動作させて弁体３の位置を切り換えるものである。
例えば、図４を用いて説明すると、パイロット弁５をオンにして、パイロット流体が第１パイロット圧力室２４ａに供給されると、パイロットピストン３ａ，３ｂの受圧面積の相違により、弁体３が第２切換位置から第１切換位置（図４に示す左側の切換位置）に移動する。すると、供給用開口８と第２出力用開口９Ｂとが連通して、エア出力が第２出力ポート１３Ｂから取り出される。また、第１出力開口９Ａと第１排気用開口１０Ａとが連通していることで、第１出力ポート１３Ａが排気状態となる。
【００２３】
逆に、パイロット弁５をオフにすると、第１パイロット圧力室２４ａのパイロット流体が、後述の枠体３０の幅方向に貫通する上記パイロット排気通孔２７を通じて排出されると共に、第２パイロット圧力室２４ｂに常時供給されているパイロット流体圧によって、弁体３が上記第１切換位置から第２切換位置（図４の示す位置とは逆の右側の切換位置）に移動する。すると、弁体３の移動に伴い供給用開口８と第１出力用開口９Ａとが連通してエア出力が第１出力ポート１３Ａから取り出されると共に、第２出力用開口９Ｂと第２排気用開口１０Ｂとが連通して第２出力ポート１３Ｂが排気状態となる。
なお、図４に示すこれら左右のピストンシリンダの位置、すなわち第１及び第２パイロット圧力室２４ａ，２４ｂ及びそれらに配された各パイロットピストン３ａ，３ｂの位置を交互に入れ替えても良いのは勿論のことである。その場合、パイロット弁５がオンの時に弁体３が上記第２切換位置に移動し、オフの時に上記第１切換位置に移動することとなる。
【００２４】
また、図１−図３に示すように、上記電磁操作部４は、上記主弁部２の他方のアダプタブロック２０に結合された枠体３０を有している。該枠体３０は、縦に細長く延びる四角柱のような形に形成された固定枠３０ａを有していて、該固定枠３０ａにより、上記アダプタブロック２０の端面（すなわち、主弁部２の端面）に固定されている。該固定枠３０ａは、図４に示すように、その縦方向長さは主弁部２を構成するハウジング２ａの縦方向長さより長く形成されており、枠体３０の上端はハウジング２ａの上端とほぼ同一位置に揃えられていて、また下端側はハウジング２ａの下端よりも下方に延出されている。
【００２５】
上記枠体３０は、図２及び図３に示すように、上記固定枠３０ａの縦方向（すなわち長手方向）の中間位置から、該固定枠３０ａと略直角を成して主弁部２側とは逆方向に延びる弁取付枠３０ｂをさらに有している。該弁取付枠３０ｂは、その先端側に、上記パイロット弁５を制御するプリント基板３６が縦向き（上記固定枠３０ａと略平行）に取り付けられていると共に、その上面側に、該パイロット弁５を搭載するための略平坦な設置面３２が形成されている。また、該弁取付枠３０ｂは、図５に示すように、上記設置面３２と略直角を成して互いに逆方向を向く一対の側壁面３１を有している。
【００２６】
さらに、電磁操作部４は、図１−図４及び図６に示すように、一端側の端面が開放された角筒状をなすカバー３７を有し、該カバー３７は、プリント基板３６や弁取付枠４１及びパイロット弁５を覆うようにして、枠体３０に対して着脱自在に形成されている。なお、枠体３０の下端側には、複数の端子を備えた電磁弁１の連接用の電気コネクタ３８が設けられていて、該電気コネクタ３８が上記プリント基板３６に電気的に接続されている。そして、該電気コネクタ３８のオス端子が、上記カバー３７に形成された横長の取付孔３７ａ内に挿入されることで、該カバー３７の一方の側面部から突出している。一方、上記電気コネクタ３８は、オス端子と反対側にメス端子（図示略）を有していて、複数のパイロット式電磁弁１を並べて連結した際に、上記オス端子がメス端子に嵌合されて電気的に接続されるようになっている。
【００２７】
図１、図３又は図４に示すように、上記パイロット弁５は、その外周に、上記枠体３０の設置面３２に対向させて配置された底面５ａと、該底面５ａと逆方向を向く天面５ｂと、これら底面５ａと天面５ｂとの間で高さ方向に延設されて互い逆方向を向く一対の側面５ｃ，５ｃと、パイロット弁５の長手方向の両端に配置されて互いに逆方向を向く一対の端面５ｄ，５ｄとを有している。そして、該パイロット弁５は、枠体３０の弁取付枠３０ｂに対して、略Ｕ字状に形成された固定具４０により、上記底面５ａを設置面３２に押圧させた状態で取り付けられている。
【００２８】
この固定具４０は、図８、図１１に示すように、ハウジング２ａ及び枠体３０の厚さ方向（図８の左右方向）、すなわち弁幅方向に間隙をもって対向配置された一対の係止部４１，４１と、略Ｕ字の帯状に形成されて長手方向の両端がこれら係止部４１，４１にそれぞれ連接された第１帯状体５０及び第２帯状体５３と、略Ｌ字の帯状に形成されて基端部が上記係止部４１，４１にそれぞれ連接された一対の位置決め片５６，５６とから構成されている。
【００２９】
具体的には、図８に示すように、上記各係止部４１は、上記パイロット弁５の各側面５ｃに当接するくびれ部４３をそれぞれ有しており、該くびれ部４３に上記帯状体５０，５３及び位置決め片５６が連接されている。このとき、弁幅方向において互いに対向する一対のくびれ部４３間の離間距離は、後述の位置決め片５６の当接部５６ａ間の離間距離と等しく成っている。なお、この固定具４０は、全体が一定の板厚を有していて、第１及び第２帯状体５０，５３及び位置決め片５６の各々が一定の帯幅に形成されたもので（図９、図１０）、例えば、厚さが一定のステンレス等の金属薄板を打ち抜くと共にプレス加工で曲げ成形することにより得ることができる。
【００３０】
そして、図３及び図５に示すように、上記固定具４０が、上記パイロット弁５の天面５ｂ及び一対の側面５ｃ，５ｃを取り囲むように配置された状態において、上記係止部４１，４１が、上記弁取付枠３０ｂの側壁面３１にそれぞれ形成された一対の被係止部３３に対してそれぞれ係止されている。なお、本実施形態では、上記固定具４０は、パイロット弁５におけるパイロット入力口、出力口、排出口が形成された部分の外周面を覆うように固定されている（図３参照）。
【００３１】
図５、図８、図１１に示すように、上記第１帯状体５０は、その長手方向において、パイロット弁５の天面５ｂ上に位置する部分に、内方向（天面５ｂに近接する方向）に向けて突設された圧接部５１と、その両側にそれぞれ連接された板バネ部５２，５２とを有している。上記圧接部５１は、第１帯状体５０のパイロット弁５の天面５ｂに沿った部分における弁幅方向の略中央位置に設けられており、該帯状体５０を内方向に凸に湾曲させることにより形成されている。このとき、凹状に窪んだ該圧接部５１の底部５１ａが、下向きにやや湾曲する円弧を成して形成されており、そのため、上記係止部を被係止部に係止させて固定具４０を装着した状態において、この圧接部５１の底部５１ａがパイロット弁５の天面５ｂに圧接されるようになっている。
【００３２】
一方、板バネ部５２は、第１帯状体５０における上記圧接部５１の両側に隣接した部分を、外方向に凸に湾曲することにより形成されている。具体的には、図８に示すように、圧接部５１に連なって上方向（天面５ｂとは逆方向）に隆起するように湾曲する第１湾曲部５２ａと、該第１湾曲部５２ａに連なって形成され、弁幅方向において外方向に湾曲する第２湾曲部５２ｂとで構成されている。ここで、上記第１湾曲部５２ａの曲面の曲率は第２湾曲部５２ｂの曲面の曲率よりも大きく形成されていると共に、これら湾曲部５２ａ，５２ｂが滑らかに連なっており、固定具４０が装着された状態において、板バネ部５２全体がパイロット弁５の外周面から離間している。そして、この板バネ部５２のバネ力が、圧接部５１がパイロット弁５の天面５ｂから受ける反力に抗して、該圧接部５１を下方に押し付ける方向に作用しており、そのため、当該板バネ部５２によって圧接部５１がパイロット弁５の天面５ｂに弾性的に圧接されている（図５参照）。
【００３３】
図９に示すように、上記第２帯状体５３は、その帯幅が上記第１帯状体５０よりも幅広に形成されており、そして、図８、図１１に示すように、その長手方向におけるパイロット弁５の天面５ｂ上に位置する部分に、外方向（天面５ｂから離間する方向）に向けて突設された取付け操作用の突出部５４を有している。該突出部５４は、第２帯状体５３のパイロット弁５の天面５ｂに沿った部分における弁幅方向の略中央位置に設けられていて、該帯状体５０を外方向に凸に湾曲させることにより形成されており、内方向への押圧操作により固定具４０の取付け操作に供されるものである。
【００３４】
上記突出部５４の頂部は略平坦面を成していると共に、上記第１湾曲部５２ａの頂部よりも外側（上側）に位置するように折曲形成されている。また、第２帯状体５３は、図５、図１１に示すように、その長手方向における上記突出部５４の両側に、パイロット弁５の外面周と離間するように外方向に膨らんだ膨出部５５を有している。この膨出部５５は、図５に示すように、上記パイロット弁５の側面５ｃ上で、上記くびれ部４３に連接されて側面５ｃから離間する外方向に傾斜する段部５５ａと、該段部５５ａに連接されて上記側面５ｃから離間した状態で該側面５ｃに沿って延びる延出部５５ｂと、該延出部５５ｂから内側に折り曲げられて上記突出部５４に連接され、該突出部５４に向かうに従って上記天面５ｂから離間する外方向に傾斜する肩部５５ｃとから成っている。
【００３５】
上記位置決め片５６，５６は、図５及び図１１に示すように、上記各係止部４１のくびれ部４３から上記第１及び第２帯状体５０，５３と平行に延びて、パイロット弁５の両側面５ｃ，５ｃに当接する当接部５６ａ，５６ａと、該当接部５６ａ，５６ａから内側に略直角に折曲された先端部５６ｂ、５６ｂとによって、それぞれ略Ｌ字状に形成されてる。この位置決め片５６は、図９に示すように、上記第１帯状体５０と略同一の帯幅を有するように形成されていて、固定具４０を取付けた状態において、弁幅方向に対してパイロット弁５を位置決めする（図５参照）。また、この位置決め片５６の先端部５６ｂは、図８に示すように、その内面が上記圧接部５１の底部５１ａの内面よりも少し外側に位置するように配されている。そのため、該先端部５６ｂは、固定具４０を取付ける際に、パイロット弁５の天面５ｂに当接することで、該固定具４０がその当接位置よりも下方に押し込まれるのを防止するストッパとして機能する。
【００３６】
また、上述したように、位置決め片５６における当接部５６ａの内面は、上記くびれ部４３の内面と面一になっていて、上記弁幅方向における両当接部５６ａ，５６ａ間の離間距離と、両くびれ部４３，４３間の離間距離が等しく形成されている。そのため、図５の右半側に示すように、固定具４０を取付けた状態においては、くびれ４３もパイロット弁５の側面５ｃに対して当接し、位置決め片５６と共に弁幅方向に対してパイロット弁５を位置決めする。
なお、本実施形態において、固定具４０は、図９−図１１に示すように、第１帯状体５０を二つ有しており、これら二つの第１帯状体５０，５０の間に上記第２帯状体５３と位置決め片５６とが一つずつ配設されており、これら帯状体５０，５３及び位置決め片５６が、略等間隔で互いに平行を成して並設されている（図９及び図１０参照）。
【００３７】
上記係止部４１は、図８及び図１０に示すように、上記くびれ部４３の下側に、所定の段差を有するように屈曲された折曲部４４と、くびれ部４３と同幅の幅広部４１ａと、上記幅広部４１ａよりも幅狭の幅狭部４１ｂとを順次有している。そして、係止部４１には、上記幅広部４１ａと幅狭部４１ｂとに跨って板厚方向に貫通する係止孔４２が設けられており、該係止孔４２は、矩形状に区画された開口縁によって形成されている。
また、上記係止部４１の幅狭部４１ｂには、該係止部４１の先端部分（図中、下端部分）を枠体３０から離間させて該係止部４１と弁固定枠３０ｂとの間に所定の間隙Ｇを形成する段部４５が設けれている。この段部４５は、固定具４０の板厚とほぼ同じ高さの段差に形成されており、上記係止孔４２が、当該段部４５を横切って穿設されている。
【００３８】
一方、上記被係止部３３は、図５に示すように、上記弁取付枠３０ｂの一対の側壁面３１，３１にそれぞれ互いに逆方向を向けて形成されていて、係止爪３４をそれぞれ有している。そして、上記固定具４０を装着した状態においては、上記パイロット弁５の側面５ｃに沿う方向（図中、上方向）に、これら係止孔４２と係止爪３４が互いに係合することにより、該固定具４０が上記弁取付枠３０ｂに対して係止される。
上記係止爪３４は、上記側壁面３１から突設されて側面視において略台形状を成しており、上記設置面３２側から頂部に向けて上り勾配に形成された傾斜面３４ａと、該傾斜面３４ａと反対側で上記設置面３２と略平行を成して且つ逆方向を向く係合面３４ｂとを有している。そして、該係止爪３４と上記係止孔４２との係合時には、係止孔４２の下端側の縁がこの係止爪３４の係合面３４ｂに当接するようになっている。
【００３９】
このとき、装着前の固定具４０における上記係止孔４２の下端側の縁と上記圧接部５１の底部５１ａの内面との距離ｍ（図８）が、上記係止爪３４の係合面３４ｂと弁取付枠３０ｂの設置面に設置した状態におけるパイロット弁の天面までの距離ｎ（図５）よりも、若干短くなっている。そのため、固定具４０を装着した際に、外方向に凸に湾曲した上記一対の板バネ部５２，５２が開かれる方向に変形して、その変形した板バネ部５２，５２の付勢力によって、圧接部５１がパイロット弁５の天面５ｂに対して押し付けられるようになっている。
なお、弁取付枠３０ｂにおける上記係止爪３４の周囲の側壁面３１は、板厚方向に窪んだ凹部が設けられ、上記係止爪３４に係止孔４２が係合した際に、係止部４１における係止孔４２の外周部分が収まるように構成されている。
【００４０】
次に、上記固定具４０を用いてパイロット弁５を枠体３０の設置面３２に固定する方法について説明する。
まず、図２に示す状態から、上記パイロット弁５を、その通電用のピン５ｅを弁取付枠３０ｂに設けられた給電部（図示略）に接続すると共に、その底面５ａに開設された各パイロット孔（図示略）と、設置面３２に開設されたパイロット開口部３５とを互いに接続して、該設置面３２上に載置する。次いで、固定具４０の開口側（係止部４１側）を、設置面３２上のパイロット弁５の天面５ｂと対峙させ、一対の係止部４１，４１間にパイロット弁５の両側面５ｃ，５ｃを挟んだ状態で、第２帯状体５３の突出部５４を天面５ｂすなわち設置面３２に向けて押圧して該固定具４０を枠体３０の両側面に沿って下方に押し込む。
【００４１】
このとき、くびれ部４３及び上記位置決め片５６の当接部５６ａの内面がパイロット弁５の両側面５ｃ，５ｃに接触することによって位置決めされ、上記固定具４０の押し込みが安定的に行われる。さらに、固定具４０を下方に押し込んでいくと、自由端である係止部４１の下端が、枠体３０の被係止部３３に設けられた係止爪３４の傾斜部３４ａに乗り上がり、それに伴って固定具４０の開口が弾性的に拡開する。そして、係止部４１の係止孔４２の下端縁が上記係止爪３４の係合面３４ｂに至り、係止孔４２の位置と凸状の係止爪３４の位置が合致すると、拡開した固定具４０が弾性復帰し、図５の右半側に示すように、係止爪３４が係止孔４２に嵌る。
【００４２】
一方、上述のように上記係止孔４２の下端側の縁と上記圧接部５１における底部５１ａの内面との距離ｍが、上記係止爪３４の係合面３４ｂと設置面３２上のパイロット弁５の天面５ｂまでの距離ｎ（図５）よりも少し短くなっている。そのため、係止爪３４が係止孔４２に嵌合した時には、既に上記圧接部５１の底壁５１ａがパイロット弁５の天面５ｂに押し付けられて、圧接部５１の両側に位置する板バネ部５２，５２が変形した状態にある。
このような状態において、上記固定具４０に対する押し込み力を開放すると、板バネ部５２，５２により圧接部５１が天面５ｂに押し当てられた状態で、その天面５ｂからの反力によって上記係止爪３４の係合面３４ｂに対し上記係止孔４２の下端側の縁が係合する。その結果、パイロット弁５が枠体３０の弁固定枠３０ｂに対して固定される。
なお、このような固定部４０の装着過程において、上記圧接部５１の底壁５１ａが少し潰されて上記天面５ｂに沿った形に塑性変形するようにすると、より安定した固定を実現することが可能となる。
【００４３】
次に、パイロット弁５の交換時やメンテナンス時等に固定枠４０を外す方法について説明する。
図５の右半側に示すように、枠体３０における被係止部３３と固定枠４０の係止部４１との間には間隙Ｇが形成されている。そこで、この間隙Ｇに例えば工具等の先端を差しこみ、係止爪３４と係止孔４２と係合を解除することにより、容易に固定具４０を取り外すことができる。
【００４４】
このように、本実施形態のパイロット式電磁弁１は、パイロット弁５を枠体３０の弁取付枠３０ｂに固定するにあたり、弁取付枠３０ｂの係止爪３４に固定具４０の係止孔４２が係合するまで、第２帯状体５３に形成された突出部５４を天面に向けて押圧して固定具を押し込むという一工程で足りる。したがって、部品点数及び工程を最小限に抑制することができる。
【００４５】
以上、本発明に係るパイロット式電磁弁について説明してきたが、本発明は上記の実施形態に限定されることなく、特許請求の範囲の趣旨を逸脱しない範囲で様々な設計変更が可能であることは言うまでもない。
例えば、本発明を適用できる電磁弁は５ポート式に限るものではない。また、第１及び第２帯状体５０，５３の数や並びに関しても本実施形態に限られるものではない。さらに、本実施形態では、弁取付枠３０ｂの上面側の設置面３２のみにパイロット弁５が配置さたシングルソレノイド式の電磁弁を例に挙げて説明したが、該弁取付枠３０ｂの下面側にも設置面を設けてパイロット弁を配設したダブルソレノイド式の電磁弁において、それぞれのパイロット弁が固定具４０で固定されていても良い。
【符号の説明】
【００４６】
１      パイロット式電磁弁
２      主弁部
３      弁体
５      パイロット弁
５ａ    底面
５ｂ    天面
５ｃ    側面
３０      枠体
３０ａ    固定枠
３０ｂ    弁取付枠
３１      側壁面
３２      設置面
３３      被係止部
３４      係止爪
４０      固定具
４１      係止部
４２      係止孔
５０      第１帯状体
５１      圧接部
５２      板バネ部
５３      第２帯状体
５４      突出部
５６      位置決め片
５６ａ    当接部
５６ｂ    先端部
Ｇ      間隙
【図１】
0006647552.tif 000002
【図２】
0006647552.tif 000003
【図３】
0006647552.tif 000004
【図４】
0006647552.tif 000005
【図５】
0006647552.tif 000006
【図６】
0006647552.tif 000007
【図７】
0006647552.tif 000008
【図８】
0006647552.tif 000009
【図９】
0006647552.tif 000010
【図１０】
0006647552.tif 000011
【図１１】
0006647552.tif 000012
【図１２】
0006647552.tif 000013
【図１３】
0006647552.tif 000014
【図１４】
0006647552.tif 000015
【図１５】
0006647552.tif 000016
【図１６】
0006647552.tif 000017