(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信網を構成する複数の通信装置と、前記複数の通信装置間の通信経路を表示する通信経路表示装置と、を備える通信経路表示システムにおいて、
前記複数の通信装置は、
それぞれ自装置と、該自装置と通信で接続される他装置との接続関係に係る接続情報を記憶する接続情報記憶部を備え、
前記通信経路表示装置は、
前記複数の通信装置から取得した前記接続情報に基づいて前記複数の通信装置間の接続状況を示す経路情報を生成する制御部と、
前記経路情報を記憶する経路情報記憶部と、
前記経路情報に基づいて前記通信経路を表示する表示部と、を備え、
前記制御部は、前記自装置に接続される前記他装置の前記経路情報と、前記他装置に接続される前記自装置の前記経路情報とが一致し、双方向通信が確立している場合に、前記経路情報を前記通信経路として前記表示部に表示するように構成されている、
ことを特徴とする通信経路表示システム。
【請求項２】
前記接続情報は、少なくとも、前記自装置を特定する自装置ＩＤ情報と、前記他装置を特定する他装置ＩＤ情報と、を含むことを特徴とする請求項１に記載の通信経路表示システム。
【請求項３】
前記接続情報は、前記自装置と前記他装置との通信種別が主通信であるか副通信であるかを示す通信種別情報を含む、ことを特徴とする請求項２に記載の通信経路表示システム。
【請求項４】
前記制御部は、前記通信種別情報に応じた前記通信経路を前記表示部に選択的に表示させる、ことを特徴とする請求項３に記載の通信経路表示システム。
【請求項５】
通信網を構成する複数の通信装置間の通信経路を表示する通信経路表示方法において、
前記複数の通信装置が、それぞれ自装置と、該自装置に通信で接続される他装置との接続関係に係る接続情報を生成する接続情報生成ステップと、
前記複数の通信装置から取得した前記接続情報に基づいて前記複数の通信装置間の接続状況を示す経路情報を生成する経路情報生成ステップと、
前記経路情報に基づいて前記通信経路を表示する通信経路表示ステップと、を含み、
前記通信経路表示ステップは、前記自装置に接続される前記他装置の前記経路情報と、前記他装置に接続される前記自装置の前記経路情報とが一致し、双方向通信が確立している場合に、前記経路情報を前記通信経路として表示することを含む、
ことを特徴とする通信経路表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信経路表示システム及び通信経路表示方法に関し、特に、通信網を構成する複数の通信装置間の通信経路を表示する通信経路表示システム及び通信経路表示方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の通信装置を無線回線又は有線回線に接続して通信網を構築し、通信装置間で種々の情報を授受するシステムが広範に利用されている。例えば、有害物質の発生や、噴火、地震、津波等の災害の発生を検知するため、フィールド上の所定の場所にガス検知器、震度計、水位計等の検知装置を設置し、検知装置が検知した検知情報を警報装置が受信し、必要に応じて警報を報知する災害検知システムがある。
【０００３】
検知装置は、起伏のある山間部や森林地帯等に設置されることがある。この場合、警報装置と検知装置との間に障害物があると、装置間で正常な通信を行うことができず、必要な情報を取得できなくなるおそれがある。そのため、通信網を構築する際には、地形や通信環境を考慮して検知装置を設置し、また、警報装置と検知装置との間に中継装置を設置する必要がある。
【０００４】
また、このような災害検知システムに限らず、携帯電話の基地局やＷｉＦｉ親機を設置する場合等においても、地形や通信環境を考慮して、これらの装置を適切な場所に設置する必要がある。
【０００５】
例えば、情報送信装置と情報受信装置とを中継する中継装置の最適配置を決定するものとして、装置間距離、通信見通し、受信強度、ビット誤り率等に基づき、中継装置の配置案毎に評価値を計算し、その評価値が最大となる配置案を選択するように構成した通信経路最適化装置がある（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
また、通信用ケーブルの通信線路を設計するため、通信線路を配設するための設備を地図上で定義し、指定された経路で設備を連結して通信線路を設計するように構成した通信線路設計システムがある（例えば、特許文献２参照）。
【０００７】
さらに、親機と子機との間の通信経路を設定するため、設定データに従って親機、子機間の通信経路を設定し、画像表示手段に親機、子機及び通信経路を表示させるようにした通信経路設定用プログラムがある（例えば、特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００３−６９６１６号公報
【特許文献２】特開２００３−１４１１９４号公報
【特許文献３】特開２００９−２２４９０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に記載された通信経路最適化装置は、計算で求めた評価値に従って装置の配置を決定しており、現場に実際に配置された装置の通信状態に基づいて決定していない。この場合、現場の通信環境によっては、適切な通信経路が設定されないおそれがある。
【００１０】
また、特許文献２に記載された通信線路設計システムでは、指定された経路で設備を結ぶ通信線路を設定しており、実際に接続された設備間の通信線路を表示していない。したがって、指定された通信線路と、実際の通信経路とが相違するおそれがある。
【００１１】
さらに、特許文献３に記載された通信経路設定用プログラムでは、設定データに従った通信経路を表示させ、実際の通信状態に基づく通信経路を表示していないため、特許文献２の場合と同様に、設定された通信経路と、実際の通信経路とが相違するおそれがある。
【００１２】
本発明は、かかる問題点に鑑み創案されたものであり、通信装置間の実際の通信経路を表示させ、通信装置の適切な配置を容易に決定できる、通信経路表示システム及び通信経路表示方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明によれば、通信網を構成する複数の通信装置と、前記複数の通信装置間の通信経路を表示する通信経路表示装置と、を備える通信経路表示システムにおいて、前記複数の通信装置は、それぞれ自装置と、該自装置と通信で接続される他装置との接続関係に係る接続情報を記憶する接続情報記憶部を備え、前記通信経路表示装置は、前記複数の通信装置から取得した前記接続情報に基づいて前記複数の通信装置間の接続状況を示す経路情報を生成する制御部と、前記経路情報を記憶する経路情報記憶部と、前記経路情報に基づいて前記通信経路を表示する表示部と、を備え、前記制御部は、前記自装置に接続される前記他装置の前記経路情報と、前記他装置に接続される前記自装置の前記経路情報とが一致し、双方向通信が確立している場合に、前記経路情報を前記通信経路として前記表示部に表示するように構成されている、ことを特徴とする通信経路表示システムが提供される。

【００１５】
前記接続情報は、少なくとも、前記自装置を特定する自装置ＩＤ情報と、前記他装置を特定する他装置ＩＤ情報と、を含んでいてもよい。また、前記接続情報は、前記自装置と前記他装置との通信種別が主通信であるか副通信であるかを示す通信種別情報を含んでいてもよい。さらに、前記制御部は、前記通信種別情報に応じた前記通信経路を前記表示部に選択的に表示させるようにしてもよい。
【００１６】
また、本発明によれば、通信網を構成する複数の通信装置間の通信経路を表示する通信経路表示方法において、前記複数の通信装置が、それぞれ自装置と、該自装置に通信で接続される他装置との接続関係に係る接続情報を生成する接続情報生成ステップと、前記複数の通信装置から取得した前記接続情報に基づいて前記複数の通信装置間の接続状況を示す経路情報を生成する経路情報生成ステップと、前記経路情報に基づいて前記通信経路を表示する通信経路表示ステップと、を含み、前記通信経路表示ステップは、前記自装置に接続される前記他装置の前記経路情報と、前記他装置に接続される前記自装置の前記経路情報とが一致し、双方向通信が確立している場合に、前記経路情報を前記通信経路として表示することを含む、ことを特徴とする通信経路表示方法が提供される。
【発明の効果】
【００１８】
上述した本発明に係る通信経路表示システム及び通信経路表示方法によれば、通信装置間の接続関係に係る接続情報を取得して経路情報を生成し、該経路情報に基づいて通信経路を表示させることにより、装置間の実際の通信経路に基づいて通信装置の適切な配置を容易に決定することができ、安定した通信網を構築することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態に係る通信経路表示システムを示すブロック図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る通信経路表示方法を示すフローチャートであり、（ａ）は経路表示装置のフローチャート、（ｂ）は通信装置のフローチャート、を示している。
【図３】経路表示装置の表示部に表示される経路表示装置及び通信装置の配置を示す図である。
【図４】ｉｄ＝０の経路表示装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図５】ｉｄ＝１の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図６】ｉｄ＝７の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図７】ｉｄ＝３の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図８】ｉｄ＝４の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図９】ｉｄ＝２の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図１０】ｉｄ＝５の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図１１】ｉｄ＝８の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図１２】ｉｄ＝６の通信装置に関する接続情報及び取得した経路情報を示す図である。
【図１３】通信経路の接続状態の一例を示す図であり、（ａ）は不適切な接続状態、（ｂ）は通信装置の位置を修正した後の適切な接続状態、を示している。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態について図１〜図１３を用いて説明する。ここで、図１は、本発明の一実施形態に係る通信経路表示システムを示すブロック図である。図２は、本発明の一実施形態に係る通信経路表示方法を示すフローチャートであり、（ａ）は経路表示装置のフローチャート、（ｂ）は通信装置のフローチャート、を示している。図３は、経路表示装置の表示部に表示される経路表示装置及び通信装置の配置を示す図である。
【００２１】
本発明の一実施形態に係る通信経路表示システム１は、例えば、図１に示したように、通信網を構成する複数の通信装置２（例えば、検知装置２１、警報装置２２、中継装置２３）と、複数の通信装置２間の通信経路３を表示する通信経路表示装置４と、を備え、複数の通信装置２は、それぞれ自装置と、自装置と通信で接続される他装置との接続関係に係る接続情報を記憶する接続情報記憶部２１１，２２１，２３１と、自装置と他装置との間で接続情報を送受信する送受信部２１３，２２３，２３２と、を備え、通信経路表示装置４は、複数の通信装置２に接続情報を要求して複数の通信装置２から接続情報を受信する送受信部４７と、複数の通信装置２から取得した接続情報に基づいて複数の通信装置２間の接続状況を示す経路情報を生成する制御部４８と、経路情報を記憶する経路情報記憶部４５と、経路情報に基づいて通信経路を表示する表示部４６と、を備えている。
【００２２】
ここで、「自装置」とは、自己の装置を意味し、「他装置」とは自装置以外の装置を意味している。具体的には、通信装置２及び通信経路表示装置４には、自装置を認識するＩＤが割り当てられており、各装置は、自己に割り当てられたＩＤ以外のＩＤを有する通信装置２及び通信経路表示装置４については他装置として認識する。
【００２３】
「接続情報」は、自装置を特定する自装置ＩＤ情報、自装置に通信で接続される他装置を特定する他装置ＩＤ情報、自装置と他装置との回線種別を示す回線種別情報、自装置と他装置との通信種別を示す通信種別情報等を含んでいる。
【００２４】
「回線種別情報」は、自装置と他装置との通信回線の規格や形態を示す情報である。本実施形態では、回線種別として、無線通信と有線通信とを例示している。回線種別が特定の通信規格に基づく場合には、その通信規格で表示するようにしてもよい。
【００２５】
「通信種別情報」は、一つの自装置と複数の他装置との間に通信経路３が存在する場合、優先される通信経路３を主通信経路と規定し、それ以外の通信経路３を副通信経路と規定した情報である。通信種別は、作業者が任意に設定してもよいし、自装置と他装置との間の通信ホップ数や電波強度等に基づき通信コストを計算して設定してもよい。
【００２６】
「経路情報」は、通信経路表示装置４が自装置及び他装置から取得した全ての接続情報によって生成され、通信経路３の表示に必要最低限の情報を含んでいる。「経路情報」は、例えば、接続情報と同一の情報を含んでいてもよいし、接続情報から必要な情報（例えば、自装置ＩＤ情報、他装置ＩＤ情報、回線種別情報、通信種別情報等）のみを抽出した情報であってもよい。
【００２７】
本実施形態の通信経路表示システム１は、例えば、災害や異常事態の発生を検知して警報を報知する災害検知システムを構築する。この場合、通信装置２の一つは、例えば、有害物質の発生、噴火、地震、津波等の災害や異常事態の発生を検知する検知装置２１である。また、通信装置２の一つは、例えば、検知装置２１が検知した情報に基づき警報を報知する警報装置２２である。さらに、通信装置２の一つは、例えば、検知装置２１と警報装置２２との間、又は、警報装置２２と通信経路表示装置４との間に配置され、これらの装置間の通信を中継する中継装置２３である。また、通信経路表示装置４が通信網の一部を構成する場合には、通信経路表示装置４も通信装置２の一つとして勘定される。
【００２８】
通信経路表示装置４は、例えば、図１に示したように、経路取得ボタン４１、位置情報記憶部４２、地図情報記憶部４３、接続情報記憶部４４、経路情報記憶部４５、表示部４６及び送受信部４７を備え、制御部４８がこれらの構成要素の処理を統括制御する。なお、通信経路表示装置４は、例えば、いわゆるパーソナルコンピュータにより構成され、特に、可搬性に優れたノート型であることが好ましい。
【００２９】
経路取得ボタン４１は、通信経路表示装置４と通信装置２との間、及び、各通信装置２間の通信経路３に係る接続情報を取得する指示を行うための指示手段である。なお、接続情報を取得する指示は、例えば、経路取得ボタン４１のアイコンの選択や、キーボード等から特定のコマンドを入力する操作により行ってもよい。
【００３０】
位置情報記憶部４２は、所定の位置に設置された通信経路表示装置４及び各通信装置２の位置情報を記憶する。位置情報は、通信経路表示装置４又は各通信装置２がＧＰＳ機器を備えている場合、ＧＰＳ機器から取得することができる。また、作業者が位置情報を手入力等により直に入力して設定してもよい。
【００３１】
地図情報記憶部４３は、通信経路表示装置４及び各通信装置２が設置されるエリアを含む地図情報を記憶する。地図情報は、ハードディスクやＤＶＤ等の記憶媒体やインターネット等の通信回線を介して取得することができる。
【００３２】
接続情報記憶部４４は、通信経路表示装置４と通信装置２との間、及び、通信装置２間の接続関係に係る接続情報を記憶する。通信経路表示装置４と通信装置２との間の接続情報は、通信経路表示装置４と通信装置２との間で通信が確立された際に生成される。また、通信装置２間の接続情報は、通信装置２間で通信が確立された際に生成され、各通信装置２から通信経路表示装置４に送信される。
【００３３】
経路情報記憶部４５は、接続情報記憶部４４に記憶された通信経路表示装置４及び通信装置２の接続情報に基づいて生成された経路情報を記憶する。
【００３４】
表示部４６は、通信経路表示装置４及び各通信装置２の配置を地図上に表示するとともに、通信経路表示装置４と各通信装置２間、及び、各通信装置２間の通信経路３を表示する。表示部４６は、例えば、通信経路表示装置４を構成するパーソナルコンピュータに接続されたディスプレイである。
【００３５】
送受信部４７は、通信経路表示装置４と通信装置２との間で通信を行い、接続情報を含む情報の送受信を行う。送受信部４７は、接続情報以外の通信装置２の設定や操作に関する情報の送受信を行うものであってもよい。
【００３６】
検知装置２１は、例えば、図１に示したように、接続情報記憶部２１１、センサ２１２及び送受信部２１３を備え、制御部２１４がこれらの構成要素の処理を統括制御する。
【００３７】
接続情報記憶部２１１は、検知装置２１と、検知装置２１に通信で接続される他の通信装置２（例えば、警報装置２２、中継装置２３）との接続関係に係る接続情報を記憶する。接続情報は、検知装置２１と他の通信装置２との間で通信が確立された際に生成される。センサ２１２は、有害物質や災害、又は、異常事態の発生を検知する検知手段であり、例えば、ガス検知器、震度計、水位計等である。送受信部２１３は、他の通信装置２との間で通信を行い、接続情報を含む情報の送受信を行うとともに、他の通信装置２に対してセンサ２１２が検知した検知情報を送信する。
【００３８】
警報装置２２は、例えば、図１に示したように、接続情報記憶部２２１、警報部２２２及び送受信部２２３を備え、制御部２２４がこれらの構成要素の処理を統括制御する。
【００３９】
接続情報記憶部２２１は、警報装置２２と、警報装置２２に通信で接続される通信経路表示装置４又は他の通信装置２（例えば、検知装置２１、中継装置２３）との接続関係に係る接続情報を記憶する。接続情報は、警報装置２２と通信経路表示装置４又は他の通信装置２との間で通信が確立された際に生成される。警報部２２２は、検知装置２１から送信された検知情報に基づき、必要に応じて警報を報知する。送受信部２２３は、通信経路表示装置４又は他の通信装置２との間で通信を行い、接続情報を含む情報の送受信を行う。
【００４０】
中継装置２３は、例えば、図１に示したように、接続情報記憶部２３１及び送受信部２３２を備え、制御部２３３がこれらの構成要素の処理を統括制御する。
【００４１】
接続情報記憶部２３１は、中継装置２３と、中継装置２３に通信で接続される通信経路表示装置４又は他の通信装置２（例えば、検知装置２１、警報装置２２）との接続関係に係る接続情報を記憶する。接続情報は、中継装置２３と通信経路表示装置４又は他の通信装置２との間で通信が確立された際に生成される。送受信部２３２は、通信経路表示装置４又は他の通信装置２との間で通信を行い、接続情報を含む情報の送受信を行う。
【００４２】
次に、上述した通信経路表示システム１を用いた通信経路３の表示方法について、図２（ａ）及び図２（ｂ）に示したフローチャートに従って説明する。また、必要に応じて、図３〜図１２を参照する。
【００４３】
フィールド上の所定位置には、例えば、図３に示したように、一台の通信経路表示装置４（ＰＣアイコンで表示）、四台の検知装置２１（〇アイコンで表示）、二台の警報装置２２（□アイコンで表示）、二台の中継装置２３（△アイコンで表示）、が設置される。また、自装置ＩＤ情報として、通信経路表示装置４にはｉｄ＝０、警報装置２２にはｉｄ＝１，２、検知装置２１にはｉｄ＝３，４，５，６、中継装置２３にはｉｄ＝７，８、が割り当てられているものとする。なお、図示した通信網を構成する装置構成は単なる例示であり、図示した構成及び配置に限定されるものではない。
【００４４】
通信経路表示装置４は、例えば、建物やプレハブ等の拠点に配置される。検知装置２１は、例えば、有害物質が発生するおそれのある地点に設置される。警報装置２２は、例えば、検知装置２１によって検知された情報を受信し、その検知情報に基づいて警報を適切に報知できる地点に設置される。中継装置２３は、例えば、検知装置２１と警報装置２２との間、又は、警報装置２２と通信経路表示装置４との間であって、地形や通信環境を考慮した装置間通信に必要な地点に設置される。なお、通信経路表示装置４及び通信装置２（検知装置２１、警報装置２２、中継装置２３）の配置は、地図に基づいて事前に仮設定しておいてもよい。
【００４５】
各装置の電源が投入されると、装置間通信が開始される（ステップＳ１）。例えば、通信経路表示装置４から全ての通信装置２に対して、通信経路表示装置４を特定する自装置ＩＤ情報（ｉｄ＝０）を含む確認信号が送信される。そして、各通信装置２から当該通信装置２を特定する他装置ＩＤ情報（ｉｄ＝１〜８）を含む応答信号を受信すると（ステップＳ２：Ｙ）、通信経路表示装置４と当該通信装置２間の通信が確立する。通信装置２間においても同様にして装置間通信が行われる。
【００４６】
各装置は、装置間通信で取得した情報に基づき、通信が確立した他装置に係る接続情報を生成して記憶する（ステップＳ３）。具体的には、図１に示したように、通信経路表示装置４は接続情報を接続情報記憶部４４に記憶し、検知装置２１は接続情報を接続情報記憶部２１１に記憶し、警報装置２２は接続情報を接続情報記憶部２２１に記憶し、中継装置２３は接続情報を接続情報記憶部２３１に記憶する。このステップＳ３は、複数の通信装置２が、それぞれ自装置と、自装置に通信で接続される他装置との接続関係に係る接続情報を生成する接続情報生成ステップに相当する。
【００４７】
通信経路表示装置４において、経路取得ボタン４１が操作されると（ステップＳ４：Ｙ）、制御部４８は、図３に示したように、通信経路表示装置４及び各通信装置２の配置を表示部４６の地図上に表示させる（ステップＳ５）。具体的には、制御部４８は、位置情報記憶部４２に記憶されている通信経路表示装置４及び各通信装置２の位置情報を読み出し、地図情報記憶部４３に記憶されている地図情報を用いて各装置のアイコンを表示部４６上の所定の位置に表示させる。なお、図３〜図１２の各図において、説明の便宜上、画面のアイコンの近くに各装置の自装置ＩＤ情報を併記している。
【００４８】
次に、制御部４８は、接続情報記憶部４４から接続情報を取得する（ステップＳ６）。この場合、接続情報記憶部４４には、例えば、図４に示したように、通信経路表示装置４と通信が確立した通信装置２との間の接続情報が記憶されている。具体的には、自装置である通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）は、他装置である中継装置２３（ｉｄ＝７）と警報装置２２（ｉｄ＝１）と接続されている。
【００４９】
接続情報には、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）が中継装置２３（ｉｄ＝７）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）が警報装置２２（ｉｄ＝１）と無線回線及び有線回線の両方で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００５０】
次に、制御部４８は、取得した接続情報から経路情報を生成して記憶する（ステップＳ７）。具体的には、図１に示したように、通信経路表示装置４は経路情報を経路情報記憶部４５に記憶する。この段階では、通信経路表示装置４は、他の通信装置２から接続情報をまだ取得していないことから、経路情報は図４に示した接続情報と同じデータとなる。
【００５１】
続いて、通信経路表示装置４は、各通信装置２間の接続情報を取得する処理に移行する。まず、制御部４８は、通信の確立している警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）に対して、それぞれが記憶している接続情報を通信経路表示装置４に送信することを要求する接続情報要求指令を送信する（ステップＳ８）。なお、ステップＳ８の処理は、初回のみ行い、二回目以降は省略するようにしてもよい。
【００５２】
次に、制御部４８は、自装置（ここでは通信経路表示装置４）に接続される他装置の経路情報と、他装置に接続される自装置の経路情報とが一致する経路情報が有るか否かを判定する（ステップＳ９）。他装置から接続情報を受信する前の状態では、図４に示したように、通信経路表示装置４を自装置とする一方向の経路情報しか保有していないことから、通信経路３は表示されない。
【００５３】
一方、警報装置２２（ｉｄ＝１）は、図５に示したように、他装置である通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と二台の検知装置２１（ｉｄ＝３，４）と接続されている。接続情報には、警報装置２２（ｉｄ＝１）が通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と無線回線及び有線回線の両方で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、警報装置２２（ｉｄ＝１）が二台の検知装置２１（ｉｄ＝３，４）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００５４】
そして、警報装置２２（ｉｄ＝１）が通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）から接続情報要求指令を受信すると（ステップＳ２１：Ｙ）、接続情報記憶部２２１に記憶されている接続情報を送受信部２２３から通信経路表示装置４に送信する（ステップＳ２２）。また、警報装置２２（ｉｄ＝１）は、接続情報記憶部２２１に記憶されている接続情報に基づいて、他装置である二台の検知装置２１（ｉｄ＝３，４）に接続情報要求指令を送信する（ステップＳ２３）。
【００５５】
その後、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）が警報装置２２（ｉｄ＝１）から接続情報を受信すると（ステップＳ１１：Ｙ）、制御部４８は、受信した接続情報を接続情報記憶部４４に記憶する（ステップＳ１２）。一定時間経過しても接続情報を取得できない場合、通信経路表示装置４は処理を中止する（ＥＮＤ）。また、通信経路表示装置４は、受信した接続情報に基づいて経路情報を生成し経路情報記憶部４５に記憶する（ステップＳ７）。したがって、図５に示したように、経路情報には、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）を自装置とする二つの経路情報と、警報装置２２（ｉｄ＝１）を自装置とする三つの経路情報とが含まれる。
【００５６】
そして、制御部４８は、自装置に接続される他装置の経路情報と、他装置に接続される自装置の経路情報とが一致する経路情報が有るか否かを判定する（ステップＳ９）。図５に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）の経路情報とが一致することとなる。したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）との間に通信経路３が表示される（ステップＳ１０）。
【００５７】
中継装置２３（ｉｄ＝７）についても上述した警報装置２２（ｉｄ＝１）と同様に処理される。中継装置２３（ｉｄ＝７）は、図６に示したように、他装置である通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と一台の警報装置２２（ｉｄ＝２）と接続されている。接続情報には、中継装置２３（ｉｄ＝７）が通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、中継装置２３（ｉｄ＝７）が警報装置２２（ｉｄ＝２）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００５８】
そして、中継装置２３（ｉｄ＝７）が通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）から接続情報要求指令を受信すると（ステップＳ２１：Ｙ）、接続情報記憶部２３１に記憶されている接続情報を送受信部２３２から通信経路表示装置４に送信する（ステップＳ２２）。また、中継装置２３（ｉｄ＝７）は、接続情報記憶部２３１に記憶されている接続情報に基づいて、他装置である警報装置２２（ｉｄ＝２）に接続情報要求指令を送信する（ステップＳ２３）。
【００５９】
その後、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）が中継装置２３（ｉｄ＝７）から接続情報を受信すると（ステップＳ１１：Ｙ）、制御部４８は、受信した接続情報を接続情報記憶部４４に記憶する（ステップＳ１２）。一定時間経過しても接続情報を取得できない場合、通信経路表示装置４は処理を中止する（ＥＮＤ）。また、通信経路表示装置４は、受信した接続情報に基づいて経路情報を生成し経路情報記憶部４５に記憶する（ステップＳ７）。したがって、図６に示したように、経路情報には、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）を自装置とする二つの経路情報と、警報装置２２（ｉｄ＝１）を自装置とする三つの経路情報と、中継装置２３（ｉｄ＝７）を自装置とする二つの経路情報とが含まれる。
【００６０】
そして、制御部４８は、自装置に接続される他装置の経路情報と、他装置に接続される自装置の経路情報とが一致する経路情報が有るか否かを判定する（ステップＳ９）。図６に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（７，０）、（７，２）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）の経路情報とが一致することとなる。したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間に通信経路３が表示される（ステップＳ１０）。
【００６１】
なお、中継装置２３（ｉｄ＝７）がルータの場合、他装置ＩＤ情報をショートアドレスで通信経路表示装置４に送信してもよい。この場合、通信経路表示装置４は、受信したショートアドレスを対応する他装置ＩＤ情報に変換する。
【００６２】
次に、警報装置２２（ｉｄ＝１）に接続された検知装置２１（ｉｄ＝３）の処理について説明する。検知装置２１（ｉｄ＝３）は、図７に示したように、他装置である一台の警報装置２２（ｉｄ＝１）と二台の検知装置２１（ｉｄ＝４，５）と接続されている。接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝３）が警報装置２２（ｉｄ＝１）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝３）が検知装置２１（ｉｄ＝４，５）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が副通信経路（副）であること、が含まれている。
【００６３】
そして、検知装置２１（ｉｄ＝３）は、警報装置２２（ｉｄ＝１）から接続情報要求指令を受信すると（ステップＳ２１：Ｙ）、接続情報記憶部２１１に記憶されている接続情報を送受信部２１３から警報装置２２に送信する（ステップＳ２２）。また、検知装置２１（ｉｄ＝３）は、接続情報記憶部２１１に記憶されている接続情報に基づいて、他装置である検知装置２１（ｉｄ＝４，５）に接続情報要求指令を送信する（ステップＳ２３）。
【００６４】
この検知装置２１（ｉｄ＝３）の接続情報を受信した警報装置２２（ｉｄ＝１）は、検知装置２１（ｉｄ＝３）の接続情報を接続情報記憶部２２１に記憶し、最終的に通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）に接続情報として送信する。
【００６５】
その後、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）は、検知装置２１（ｉｄ＝３）の接続情報を受信すると、経路情報を生成し記憶する。したがって、図７に示したように、経路情報には、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）を自装置とする二つの経路情報と、警報装置２２（ｉｄ＝１）を自装置とする三つの経路情報と、検知装置２１（ｉｄ＝３）を自装置とする三つの経路情報と、中継装置２３（ｉｄ＝７）を自装置とする二つの経路情報とが含まれる。
【００６６】
そして、制御部４８は、自装置に接続される他装置の経路情報と、他装置に接続される自装置の経路情報とが一致する経路情報が有るか否かを判定する（ステップＳ９）。図７に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（３，１）、（３，４）、（３，５）、（７，０）、（７，２）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）、（１，３）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）、（３，１）の経路情報とが一致することとなる。
【００６７】
したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間、警報装置２２（ｉｄ＝１）と検知装置２１（ｉｄ＝３）との間に通信経路３が表示される（ステップＳ１０）。
【００６８】
次に、警報装置２２（ｉｄ＝１）に接続された検知装置２１（ｉｄ＝４）の処理について説明する。この検知装置２１（ｉｄ＝４）についても検知装置２１（ｉｄ＝３）と同様に処理される。例えば、図８に示したように、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝４）が警報装置２２（ｉｄ＝１）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝４）が検知装置２１（ｉｄ＝３）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が副通信経路（副）であること、が含まれている。さらに、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝４）が検知装置２１（ｉｄ＝５）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００６９】
また、図８に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（３，１）、（３，４）、（３，５）、（４，１）、（４，３）、（４，５）、（７，０）、（７，２）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）、（１，３）、（１，４）、（３，４）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）、（３，１）、（４，１）、（４，３）の経路情報とが一致することとなる。
【００７０】
したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間、警報装置２２（ｉｄ＝１）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、検知装置２１（ｉｄ＝３）と検知装置２１（ｉｄ＝４）との間に通信経路３が表示される。なお、図８〜図１２の各図において、主通信経路を実線で表示し、副通信経路を点線で表示している。
【００７１】
次に、中継装置２３（ｉｄ＝７）に接続された警報装置２２（ｉｄ＝２）の処理について説明する。この警報装置２２（ｉｄ＝２）についても検知装置２１（ｉｄ＝３）と同様に処理される。例えば、図９に示したように、接続情報には、警報装置２２（ｉｄ＝２）が中継装置２３（ｉｄ＝７）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、警報装置２２（ｉｄ＝２）が中継装置２３（ｉｄ＝８）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００７２】
また、図９に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（２，８）、（３，１）、（３，４）、（３，５）、（４，１）、（４，３）、（４，５）、（７，０）、（７，２）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（３，４）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）、（３，１）、（４，１）、（７，２）、（４，３）の経路情報とが一致することとなる。
【００７３】
したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間、警報装置２２（ｉｄ＝１）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、検知装置２１（ｉｄ＝３）と検知装置２１（ｉｄ＝４）との間、中継装置２３（ｉｄ＝７）と警報装置２２（ｉｄ＝２）との間に通信経路３が表示される。
【００７４】
次に、検知装置２１（ｉｄ＝４）に接続された検知装置２１（ｉｄ＝５）の処理について説明する。この検知装置２１（ｉｄ＝５）についても検知装置２１（ｉｄ＝３）と同様に処理される。例えば、図１０に示したように、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝５）が検知装置２１（ｉｄ＝３）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が副通信経路（副）であること、が含まれている。また、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝５）が検知装置２１（ｉｄ＝４）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００７５】
また、図１０に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（２，８）、（３，１）、（３，４）、（３，５）、（４，１）、（４，３）、（４，５）、（５，３）、（５，４）、（７，０）、（７，２）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（３，４）、（３，５）、（４，５）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）、（３，１）、（４，１）、（７，２）、（４，３）、（５，３）、（５，４）の経路情報とが一致することとなる。
【００７６】
したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間、警報装置２２（ｉｄ＝１）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、検知装置２１（ｉｄ＝３）と検知装置２１（ｉｄ＝４）との間、中継装置２３（ｉｄ＝７）と警報装置２２（ｉｄ＝２）との間、検知装置２１（ｉｄ＝５）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間に通信経路３が表示される。
【００７７】
次に、警報装置２２（ｉｄ＝２）に接続された中継装置２３（ｉｄ＝８）の処理について説明する。この中継装置２３（ｉｄ＝８）についても検知装置２１（ｉｄ＝３）と同様に処理される。例えば、図１１に示したように、接続情報には、中継装置２３（ｉｄ＝８）が警報装置２２（ｉｄ＝２）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。また、接続情報には、中継装置２３（ｉｄ＝８）が検知装置２１（ｉｄ＝６）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００７８】
また、図１１に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（２，８）、（３，１）、（３，４）、（３，５）、（４，１）、（４，３）、（４，５）、（５，３）、（５，４）、（７，０）、（７，２）、（８，２）、（８，６）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（２，８）、（３，４）、（３，５）、（４，５）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）、（３，１）、（４，１）、（７，２）、（８，２）、（４，３）、（５，３）、（５，４）の経路情報とが一致することとなる。
【００７９】
したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間、警報装置２２（ｉｄ＝１）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、検知装置２１（ｉｄ＝３）と検知装置２１（ｉｄ＝４）との間、中継装置２３（ｉｄ＝７）と警報装置２２（ｉｄ＝２）との間、検知装置２１（ｉｄ＝５）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、警報装置２２（ｉｄ＝２）と中継装置２３（ｉｄ＝８）との間に通信経路３が表示される。
【００８０】
最後に、中継装置２３（ｉｄ＝８）に接続された検知装置２１（ｉｄ＝６）の処理について説明する。この検知装置２１（ｉｄ＝６）についても検知装置２１（ｉｄ＝３）と同様に処理される。例えば、図１２に示したように、接続情報には、検知装置２１（ｉｄ＝６）が中継装置２３（ｉｄ＝８）と無線回線で接続されていること、その通信種別情報が主通信経路（主）であること、が含まれている。
【００８１】
また、図１２に示したように、経路情報に含まれる（自装置，他装置）の組み合わせは、（０，１）、（０，７）、（１，０）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（２，８）、（３，１）、（３，４）、（３，５）、（４，１）、（４，３）、（４，５）、（５，３）、（５，４）、（６，８）、（７，０）、（７，２）、（８，２）、（８，６）であることから、（自装置，他装置）＝（０，１）、（０，７）、（１，３）、（１，４）、（２，７）、（２，８）、（３，４）、（３，５）、（４，５）、（６，８）の経路情報と、（自装置，他装置）＝（１，０）、（７，０）、（３，１）、（４，１）、（７，２）、（８，２）、（４，３）、（５，３）、（５，４）、（８，６）の経路情報とが一致することとなる。
【００８２】
したがって、通信経路表示装置４（ｉｄ＝０）と警報装置２２（ｉｄ＝１）及び中継装置２３（ｉｄ＝７）との間、警報装置２２（ｉｄ＝１）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、検知装置２１（ｉｄ＝３）と検知装置２１（ｉｄ＝４）との間、中継装置２３（ｉｄ＝７）と警報装置２２（ｉｄ＝２）との間、検知装置２１（ｉｄ＝５）と検知装置２１（ｉｄ＝３，４）との間、警報装置２２（ｉｄ＝２）と中継装置２３（ｉｄ＝８）との間、中継装置２３（ｉｄ＝８）と検知装置２１（ｉｄ＝６）との間に通信経路３が表示される。
【００８３】
以上の処理により、通信経路表示装置４の表示部４６には、通信経路表示装置４と各通信装置２とを接続する全ての通信経路３が表示される。ここで、上述したステップＳ１１，Ｓ１２，Ｓ７は、複数の通信装置２から取得した接続情報に基づいて複数の通信装置２間の接続状況を示す経路情報を生成する経路情報生成ステップに相当する。また、ステップＳ９，Ｓ１０は、経路情報に基づいて通信経路を表示する通信経路表示ステップに相当する。
【００８４】
このように、通信経路表示ステップは、自装置に接続される他装置の経路情報と、他装置に接続される自装置の経路情報とが一致するとき、経路情報を通信経路３として表示するステップＳ９を含んでいてもよい。このステップＳ９を採用することにより、双方向通信が確立されている通信経路表示装置４及び通信装置２のみを選択して通信経路３として設定することができ、例えば、通信ホップ数や電波強度等に基づいて通信コストを計算する必要がなく、容易に通信経路３を設定することができる。なお、本実施形態における通信経路表示ステップは、従来と同様に通信コストを計算して通信経路３を設定するものであってもよい。
【００８５】
本実施形態に係る通信経路表示方法によれば、表示部４６に表示された通信経路３に基づき、各装置の配置の適否を検討することができる。ここで、図１３は、通信経路の接続状態の一例を示す図であり、（ａ）は不適切な接続状態、（ｂ）は通信装置の位置を修正した後の適切な接続状態、を示している。
【００８６】
例えば、通信経路表示装置４に表示された通信経路３が、図１３（ａ）に示した状態であったとする。このとき、警報装置２２（ｉｄ＝１）には、三台の検知装置２１（ｉｄ＝３，４，５）が接続されている。このような接続状態であると、警報装置２２（ｉｄ＝１）は、三台の検知装置２１（ｉｄ＝３，４，５）から送信される検知情報を同時に処理しなければならないため、負荷が大きくなってしまい、場合によっては適切な警報を報知することが困難となるおそれがある。
【００８７】
そこで、作業者は、表示部４６に表示された通信経路３を検討し、例えば、図１３（ｂ）に示したように、警報装置２２（ｉｄ＝１）の実際の位置を図の上方向に変更した後、再度、通信経路３を取得する処理を行う。その結果、図１３（ｂ）に示した接続状態が得られたとする。この場合、警報装置２２（ｉｄ＝１）には、一台の検知装置２１（ｉｄ＝３）を介して残りの二台の検知装置２１（ｉｄ＝４，５）が接続されるため、警報装置２２（ｉｄ＝１）の情報処理に要する負荷を軽減させることができる。
【００８８】
なお、表示部４６に同時に多数の通信経路３が表示されていると、通信装置２の配置の適否を把握することが困難となる可能性がある。ここで、接続情報は、各通信経路３に対して主通信経路であるか、副通信経路であるかを示す通信種別情報を有している。そこで、例えば、作業者が通信経路３を確認したい通信装置２を選択した場合、通信種別情報に基づいて主通信経路の通信経路３（例えば、図１２に実線で示した通信経路３）のみを点滅させたり、色を変更したり、副通信経路を消去したりすることによって、主通信経路を副通信経路と識別して表示させるようにしてもよい。すなわち、制御部４８は、通信種別情報（主通信経路又は副通信経路）に応じた通信経路３を表示部４６に選択的に表示させることができるように構成されている。
【００８９】
また、上述した処理によって通信経路３を表示したときに、事前に予定していた通信経路３と異なっている場合や配置した通信装置２が表示部４６に表示されない場合もある。例えば、各通信装置２を野外のフィールドに配置する場合には、季節の変化によって、植物の繁殖、積雪、濃霧等の外乱が生じる可能性がある。したがって、表示部４６に表示された通信経路３が予定又は想定していた通信経路３と異なっていた場合には、作業者が通信装置２が実際に配置された現場に出向き、その通信環境を確認した後、各通信装置２の配置を再検討することができる。
【００９０】
上述した本実施形態に係る通信経路表示システム１及び通信経路表示方法によれば、通信装置２間の接続関係に係る接続情報を取得して経路情報を生成し、該経路情報に基づいて通信経路を表示させることにより、装置間の実際の通信経路３に基づいて通信装置２の適切な配置を容易に決定することができ、安定した通信網を構築することができる。
【００９１】
本発明は、上述した実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更が可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【００９２】
１  通信経路表示システム
２  通信装置
３  通信経路
４  通信経路表示装置
２１  検知装置
２２  警報装置
２３  中継装置
４１  経路取得ボタン
４２  位置情報記憶部
４３  地図情報記憶部
４４  接続情報記憶部
４５  経路情報記憶部
４６  表示部
４７  送受信部
４８  制御部
２１１，２２１，２３１  接続情報記憶部
２１２  センサ
２１３，２２３，２３２  送受信部
２１４，２２４，２３３  制御部
２２２  警報部
【図１】
0006637825.tif 000002
【図２】
0006637825.tif 000003
【図３】
0006637825.tif 000004
【図４】
0006637825.tif 000005
【図５】
0006637825.tif 000006
【図６】
0006637825.tif 000007
【図７】
0006637825.tif 000008
【図８】
0006637825.tif 000009
【図９】
0006637825.tif 000010
【図１０】
0006637825.tif 000011
【図１１】
0006637825.tif 000012
【図１２】
0006637825.tif 000013
【図１３】
0006637825.tif 000014