(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤の崩壊を抑止するものとして設けられる地盤安定構造であって、
地中に埋め込まれる複数の棒状部材と、複数の前記棒状部材が連結されて地表面に取り付けられる支圧板とを備え、
複数の前記棒状部材は、各々の上端部が互いに離間して前記支圧板に連結されて、各々の前記上端部から地中に向けて互いに異なる方向に延びつつ互いに接近して交差部が形成されるとともに、前記交差部から各々の下端部が互いに離間するように設けられることで、前記交差部と前記上端部との間が下向きの略錘台形状に形成されるとともに、前記交差部と前記下端部との間が上向きの略錘台形状に形成されること
を特徴とする地盤安定構造。
【請求項２】
複数の前記棒状部材は、地盤のすべり層と支持層との境界となるすべり面と略一致する位置に、又は、前記すべり面より深い位置に、前記交差部が配置されること
を特徴とする請求項１記載の地盤安定構造。
【請求項３】
複数の前記棒状部材は、３本以上の前記棒状部材が地中に埋め込まれるとともに、３本以上の前記棒状部材が互いに接近して前記交差部が形成されること
を特徴とする請求項１又は２記載の地盤安定構造。
【請求項４】
複数の前記棒状部材は、前記交差部で互いに接触するように設けられること
を特徴とする請求項１〜３の何れか１項記載の地盤安定構造。
【請求項５】
複数の前記棒状部材は、各々に鋼管が用いられて、前記鋼管の表面に凸状の突起部及び凹状の窪み部の何れか一方又は両方が形成されること
を特徴とする請求項１〜４の何れか１項記載の地盤安定構造。
【請求項６】
前記支圧板は、前記棒状部材が挿通される複数の挿通孔が形成されて、各々の前記棒状部材の前記上端部から前記下端部までの傾斜角度、及び、各々の前記棒状部材の埋め込む方向に合わせて、各々の前記挿通孔の内面が傾斜して形成されること
を特徴とする請求項１〜５の何れか１項記載の地盤安定構造。
【請求項７】
前記支圧板は、地表面に取り付けられる支圧面から突出して突出部が形成されること
を特徴とする請求項１〜６の何れか１項記載の地盤安定構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地盤の崩壊を抑止するものとして設けられる地盤安定構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、法面の安定化工法を施工する際の現場作業を容易にするものとして、例えば、特許文献１に開示された法面安定化工法が提案されている。また、太陽光発電用の太陽電池パネル等を設置するための基礎となるものであるが、地中に杭を打ち込み土地に設置されるものとして、例えば、特許文献２に開示された基礎構造物が提案されている。
【０００３】
特許文献１に開示された法面安定化工法は、ロックボルトを法面の地中に貫入させてその先端部を基礎岩盤に定着させ、該ロックボルトの地上突出部に前記支圧金物を嵌装し、この支圧金物の短管の上端から突出したロックボルトに座金を介してナットを螺合させ締め付けて当該ロックボルトに緊張力を与え、この緊張力を地盤支持力として受ける支圧金物により法面を安定化することを特徴とする。
【０００４】
特許文献２に開示された基礎構造物は、高さ方向に対して角度を持ち且つ互いに干渉することなく異なる方向に延びて一端が上記高さ方向の一方側の中央部周囲に開口し他端が上記高さ方向の他方側に開口する二以上の貫通孔が設けられ、上記貫通孔にそれぞれ嵌挿された杭を地中に打ち込むことで土地に設置されるものであり、碗状に形成された本体と上記本体を貫通して設けられた複数の筒体とを備えることを特徴とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−１１１７６１号公報
【特許文献２】特開２０１４−３１７００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、特許文献１に開示された法面安定化工法は、地山の安定が損なわれて発生する斜面崩壊を防止するために、地盤の潜在的なすべり面を跨いて支持層まで到達するようにロックボルトを貫入して、このロックボルトにアンカー機能を発揮させている。そして、特許文献１に開示された法面安定化工法は、すべり面の上方のすべり層の緩みを防止するために、ロックボルトの地上突出部で支圧金物が嵌装される。
【０００７】
しかし、特許文献１に開示された法面安定化工法は、ロックボルトと地盤との一体化が重要であることから、例えば、ロックボルトの先端のビットに突起等を形成して摩擦抵抗、アンカー抵抗を増大させるか、支持層深部までロックボルトを挿入することが必要となる。このため、ロックボルトに突起等を形成して、又は、支持層深部までロックボルトを挿入する方法によると、施工に必要となる材料費、施工費が増大するだけでなく、斜面に重機を搬入することも困難となるため、施工そのものが難渋するおそれがある。
【０００８】
また、特許文献２に開示された基礎構造物は、高さ方向に対して角度を持ち且つ互いに干渉することなく異なる方向に延びる複数の杭が地中に打ち込まれるものであるが、法面の斜面崩壊を防止するためのものではない。このため、特許文献２に開示された基礎構造物は、太陽光発電用の太陽電池パネル等を設置するための基礎構造物となるものであるが、法面等の地盤の崩壊を抑止できないものとなる。
【０００９】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであって、その目的とするところは、棒状部材を支持層の深部まで到達させることを必要としないで、容易かつ確実に地盤の崩壊を抑止できる地盤安定構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１発明に係る地盤安定合構造は、地盤の崩壊を抑止するものとして設けられる地盤安定構造であって、地中に埋め込まれる複数の棒状部材と、複数の前記棒状部材が連結されて地表面に取り付けられる支圧板とを備え、複数の前記棒状部材は、各々の上端部が互いに離間して前記支圧板に連結されて、各々の前記上端部から地中に向けて互いに異なる方向に延びつつ互いに接近して交差部が形成されるとともに、前記交差部から各々の下端部が互いに離間するように設けられることで、前記交差部と前記上端部との間が下向きの略錘台形状に形成されるとともに、前記交差部と前記下端部との間が上向きの略錘台形状に形成されることを特徴とする。
【００１１】
第２発明に係る地盤安定構造は、第１発明において、複数の前記棒状部材は、地盤のすべり層と支持層との境界となるすべり面と略一致する位置に、又は、前記すべり面より深い位置に、前記交差部が配置されることを特徴とする。
【００１２】
第３発明に係る地盤安定構造は、第１発明又は第２発明において、複数の前記棒状部材は、３本以上の前記棒状部材が地中に埋め込まれるとともに、３本以上の前記棒状部材が互いに接近して前記交差部が形成されることを特徴とする。
【００１３】
第４発明に係る地盤安定構造は、第１発明〜第３発明の何れかにおいて、複数の前記棒状部材は、前記交差部で互いに接触するように設けられることを特徴とする。
【００１４】
第５発明に係る地盤安定構造は、第１発明〜第４発明の何れかにおいて、複数の前記棒状部材は、各々に鋼管が用いられて、前記鋼管の表面に凸状の突起部及び凹状の窪み部の何れか一方又は両方が形成されることを特徴とする。
【００１５】
第６発明に係る地盤安定構造は、第１発明〜第５発明の何れかにおいて、前記支圧板は、前記棒状部材が挿通される複数の挿通孔が形成されて、各々の前記棒状部材の前記上端部から前記下端部までの傾斜角度、及び、各々の前記棒状部材の埋め込む方向に合わせて、各々の前記挿通孔の内面が傾斜して形成されることを特徴とする。
【００１６】
第７発明に係る地盤安定構造は、第１発明〜第６発明の何れかにおいて、前記支圧板は、地表面に取り付けられる支圧面から突出して突出部が形成されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
第１発明〜第７発明によれば、複数の棒状部材に交差部を形成して、各々の棒状部材の上端部及び下端部を拡開させるのみで、棒状部材に突起等の複雑な加工を実施することなく、また、棒状部材を支持層の深部まで到達させることを必要としないで、引抜力及びすべり層の浮き上がりに抵抗するものとして、施工に必要となる材料費、施工費を抑制しながら、容易かつ確実に地盤の斜面崩壊を抑止することが可能となる。
【００１８】
第１発明〜第７発明によれば、各々の棒状部材が所定の傾斜角度で傾斜して、各々の棒状部材が互いに異なる方向に延びることで、複数の棒状部材が樹木根系のように地盤に絡みつくものとなり、地盤の拘束度を高めることが可能となる。
【００１９】
特に、第２発明によれば、複数の棒状部材が略鼓形状に形成されて、すべり面と略一致する位置に、又は、すべり面より深い位置に交差部が配置されるため、支持層の深部まで棒状部材の下端部を根入れする必要がないものとなり、また、複数の棒状部材の上向きの略錘台形状の傾斜面で引抜力に抵抗するとともに、複数の棒状部材の下向きの略錘台形状の傾斜面ですべり層の浮き上がりに抵抗することが可能となる。
【００２０】
特に、第３発明、第４発明によれば、各々の棒状部材に引抜力が作用したときに、複数の棒状部材が交差部で互いに接触した状態となり、各々の棒状部材が傾斜した状態を維持するため、地表面に対して略直交する方向への棒状部材の変形が抑止されて、各々の棒状部材に確実に曲げが発生することで、棒状部材そのものの曲げ剛性により引抜力に対して抵抗することが可能となる。
【００２１】
特に、第５発明によれば、各々の棒状部材となる鋼管の表面に凸状の突起部及び凹状の窪み部の何れか一方又は両方が形成されることで、各々の棒状部材と地盤との間の周面摩擦力を向上させることが可能となる。
【００２２】
特に、第６発明によれば、支圧板の挿通孔の内面が、棒状部材の傾斜角度及び埋め込む方向に合わせて、所定の傾斜角度及び方向で傾斜して形成されることで、挿通孔の内面がガイド機能を発揮するものとなり、棒状部材の傾斜角度及び埋め込む方向の調整が困難な法面等の施工現場においても、棒状部材を様々な異なる方向に正確に施工して、所定の位置に交差部を容易かつ確実に配置することが可能となる。
【００２３】
特に、第７発明によれば、支圧板の支圧面から突出して突出部が形成されて、支圧板の支圧面を地表面に当接させた状態で、各々の突出部が地表面の近傍まで埋め込まれることで、棒状部材を支圧板の挿通孔の上方から挿通する前段階で、支圧板を地表面に押し付けて、各々の突出部で支圧板を地表面に仮固定できるため、支圧板及び棒状部材の位置決めを容易にすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明を適用した地盤安定構造が設けられる法面を示す斜視図である。
【図２】本発明を適用した地盤安定構造を示す斜視図である。
【図３】本発明を適用した地盤安定構造を示す正面図である。
【図４】本発明を適用した地盤安定構造を示す平面図である。
【図５】本発明を適用した地盤安定構造の支圧板を示す拡大正面図である。
【図６】（ａ）は、本発明を適用した地盤安定構造ですべり面と略一致する位置に配置される交差部を示す正面図であり、（ｂ）は、そのすべり面より深い位置に配置される交差部を示す正面図である。
【図７】（ａ）は、本発明を適用した地盤安定構造で棒状部材に作用する引抜力を示す正面図であり、（ｂ）は、その棒状部材に発生する曲げを示す正面図である。
【図８】（ａ）は、従来のロックボルトに作用する引抜力を示す正面図であり、（ｂ）は、その引抜力で引き抜かれるロックボルトを示す正面図である。
【図９】（ａ）は、本発明を適用した地盤安定構造で上向きの略錘台形状の傾斜面で引抜力に抵抗する棒状部材を示す正面図であり、（ｂ）は、その下向きの略錘台形状の傾斜面ですべり層の浮き上がりに抵抗する棒状部材を示す正面図である。
【図１０】（ａ）は、本発明を適用した地盤安定構造で３本の棒状部材が交差部で互いに接触する前の状態を示す平面図であり、（ｂ）は、その３本の棒状部材が交差部で互いに接触した後の状態を示す平面図である。
【図１１】（ａ）は、本発明を適用した地盤安定構造で表面が略平滑状に形成された棒状部材を示す拡大正面図、（ｂ）は、その突起部が形成された棒状部材を示す拡大正面図、（ｃ）は、その窪み部が形成された棒状部材を示す拡大正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明を適用した地盤安定構造１を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２６】
本発明を適用した地盤安定構造１は、地盤の崩壊を抑止するものとして設けられるものであり、図１に示すように、例えば、法面等の傾斜した地盤の斜面崩壊を抑止するために、法面等の複数箇所に設けられるものとなる。
【００２７】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図２に示すように、法面等の地盤において、地中８に埋め込まれる複数の棒状部材２と、複数の棒状部材２が連結されて地表面８ａに取り付けられる支圧板７とを備える。
【００２８】
複数の棒状部材２は、図３に示すように、例えば、呼び径を２５ｍｍ〜１００ｍｍ程度、長さを５ｍ〜２０ｍ程度とした鋼管２０が各々に用いられる。また、複数の棒状部材２は、棒鋼等が各々に用いられてもよい。複数の棒状部材２は、各々の上端部３から下端部４まで連続して、各々の鋼管２０が略直線状に延びて形成される。
【００２９】
複数の棒状部材２は、各々の上端部３が地表面８ａから突出して設けられるとともに、各々の下端部４が所定の深さまで到達するように地中８に埋め込まれて設けられる。複数の棒状部材２は、地表面８ａに対する垂直方向から所定の傾斜角度θで、各々の上端部３から下端部４まで傾斜して略直線状に延びるものとなる。
【００３０】
複数の棒状部材２は、各々の鋼管２０が所定の傾斜角度θで傾斜して、各々の鋼管２０が互いに異なる方向に延びる。複数の棒状部材２は、各々の鋼管２０が互いに異なる方向に延びるものの、各々の鋼管２０の傾斜角度θが互いに略同一となるものであるが、これに限らず、各々の鋼管２０の傾斜角度θが互いに異なるものであってもよい。
【００３１】
複数の棒状部材２は、各々の上端部３が互いに離間して支圧板７に連結されて、各々の上端部３から地中８に向けて傾斜して延びることで、複数の棒状部材２が互いに接近した交差部５が形成される。複数の棒状部材２は、さらに、交差部５から地中８の深部８ｂに向けて傾斜して延びることで、各々の下端部４が互いに離間するように設けられる。
【００３２】
複数の棒状部材２は、各々の上端部３が互いに離間するとともに、地中８で互いに接近して交差部５が形成されて、交差部５から地表面８ａに向けて略直線状に拡開する。複数の棒状部材２は、交差部５から地表面８ａに向けて略直線状に拡開することで、交差部５と上端部３との間の範囲が、下方に頂点が配置される下向きの略錘台形状となる。
【００３３】
複数の棒状部材２は、互いに接近して交差部５が形成されるとともに、各々の下端部４が互いに離間して、交差部５から地中８の深部８ｂに向けて略直線状に拡開する。複数の棒状部材２は、交差部５から地中８の深部８ｂに向けて略直線状に拡開することで、交差部５と下端部４との間の範囲が、上方に頂点が配置される上向きの略錘台形状となる。
【００３４】
複数の棒状部材２は、交差部５と上端部３との間の範囲が下向きの略錘台形状となるとともに、交差部５と下端部４との間の範囲が上向きの略錘台形状となることで、交差部５が最も幅狭となった略鼓形状に形成されるものとなる。このとき、複数の棒状部材２は、地中８で略鼓形状に形成されて、交差部５より上方に下向きの傾斜面５ａが形成されるとともに、交差部５より下方に上向きの傾斜面５ｂが形成される。
【００３５】
複数の棒状部材２は、２本以上の鋼管２０が地中８に埋め込まれて、特に、３本以上の鋼管２０が地中８に埋め込まれて、３本以上の鋼管２０が互いに接近して交差部５が形成されることが望ましい。ここで、複数の棒状部材２は、例えば、３本の鋼管２０が埋め込まれる場合に、３本全部の鋼管２０が接近して交差部５が形成されることが望ましいが、３本のうちの一部となる２本の鋼管２０のみが接近して交差部５が形成されてもよい。
【００３６】
複数の棒状部材２は、互いに離間した各々の上端部３から地中８に向けて互いに接近して、図４に示すように、特に、交差部５で互いに接触するように設けられる。複数の棒状部材２は、これに限らず、交差部５で互いに接近するものの、互いに接触させることなく、多少の隙間が形成されるように、互いの鋼管２０を離間させて設けられてもよい。
【００３７】
支圧板７は、例えば、３本の棒状部材２が埋め込まれる場合に、略三角形に形成された鋼材等が用いられる。支圧板７は、略三角形等に形成されるとともに、特に、各々の隅部の近傍で、各々の棒状部材２の上端部３が支圧板７に連結されることで、各々の棒状部材２の上端部３が互いに離間したものとなる。
【００３８】
支圧板７は、図５に示すように、略三角形の鋼材等を板厚方向に貫通等させることで、棒状部材２の上端部３が挿通される複数の挿通孔７０が形成される。支圧板７は、例えば、３本の棒状部材２が埋め込まれる場合に、棒状部材２の数量に合わせて３箇所に挿通孔７０が形成されて、各々の棒状部材２の上端部３が各々の挿通孔７０に挿通される。
【００３９】
支圧板７は、特に、略三角形の鋼材等を板厚方向に貫通させて挿通孔７０が形成される場合に、各々の挿通孔７０の内面７０ａが、地表面８ａに対する垂直方向から所定の傾斜角度θ及び方向で傾斜したものとなる。このとき、支圧板７は、各々の棒状部材２の傾斜角度θ及び埋め込む方向に合わせて、各々の挿通孔７０の内面７０ａが、所定の傾斜角度θ及び方向で傾斜して形成される。
【００４０】
支圧板７は、略平坦状等に形成された下面の支圧面７ａが、地表面８ａに当接するように取り付けられる。支圧板７は、支圧面７ａから下方に向けて突出して、複数の略矩形状等の突出部７１が形成される。このとき、支圧板７は、下面の支圧面７ａを地表面８ａに当接させた状態で、各々の突出部７１が地表面８ａの近傍まで地中８に埋め込まれる。
【００４１】
支圧板７は、例えば、各々の棒状部材２の上端部３で周方向に延びる溝切部３ａが形成されて、棒状部材２の両側方から溝切部３ａに一対の連結部材３０が嵌合されることで、挿通孔７０の上方で棒状部材２の上端部３が挟み込まれて固定される。支圧板７は、各々の棒状部材２の上端部３が、一対の連結部材３０で挟み込まれて連結されるものとなる。
【００４２】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図６に示すように、法面等の傾斜した地盤の斜面崩壊を抑止するために設けられる。本発明を適用した地盤安定構造１は、特に、法面等の傾斜した地盤において、地盤の地表面８ａ側のすべり層８１と深部８ｂ側の支持層８２との境界となるすべり面８０を跨ぐように、複数の棒状部材２が地中８に埋め込まれる。
【００４３】
複数の棒状部材２は、地中８の所定の位置に交差部５が配置される。このとき、複数の棒状部材２は、図６（ａ）に示すように、すべり面８０の近傍のすべり層８１側、若しくは、すべり面８０の近傍の支持層８２側、又は、すべり面８０と厳密に一致する位置で、すべり面８０と略一致する位置に、交差部５が配置されるものとなる。
【００４４】
複数の棒状部材２は、すべり面８０の近傍であれば、すべり面８０より地表面８ａ側のすべり層８１に交差部５が配置されてもよいが、これに限らず、図６（ｂ）に示すように、すべり面８０より深部８ｂ側の支持層８２に交差部５が配置されてもよい。このとき、複数の棒状部材２は、すべり面８０より深い位置に、交差部５が配置されるものとなる。
【００４５】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図７に示すように、地盤のすべり層８１と支持層８２との境界となるすべり面８０を跨ぐように、略鼓形状に形成された複数の棒状部材２が埋め込まれる。このとき、本発明を適用した地盤安定構造１は、略鼓形状に形成された複数の棒状部材２が、各々の下端部４を支持層８２まで根入れしたものとなる。
【００４６】
複数の棒状部材２は、図７（ａ）に示すように、地表面８ａに対する垂直方向の引抜力Ｐが作用したときに、棒状部材２の上端部３から下端部４までの範囲で、各々の棒状部材２が地盤との間で周面摩擦力Ｆを発揮して、引抜力Ｐに対して抵抗するものとなる。また、複数の棒状部材２は、各々の上端部３から下端部４まで傾斜して略直線状に延びることで、図７（ｂ）に示すように、棒状部材２に曲げＭが発生するものとなる。
【００４７】
これに対して、従来の法面安定化工法のロックボルト９は、図８に示すように、地表面８ａに対して略直交するように地中８に埋め込まれる。このため、従来のロックボルト９は、図８（ａ）に示すように、ロックボルト９が曲がらず、地表面８ａに対する垂直方向で真っ直ぐに引抜力Ｐが作用することで、地盤との間の周面摩擦力Ｆのみにより引抜力Ｐに抵抗する必要があるものとなる。
【００４８】
従来のロックボルト９は、地盤との周面摩擦力Ｆのみにより引抜力Ｐに抵抗するものであり、支持層８２の深部８ｂまでロックボルト９を挿入しないと、図８（ｂ）に示すように、ロックボルト９が引き抜かれるおそれがある。このため、従来のロックボルト９は、施工に必要となる材料費、施工費が増大するだけでなく、法面等の傾斜した地盤に重機を搬入することも困難となるため、施工そのものが難渋するおそれがあった。
【００４９】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図７に示すように、各々の棒状部材２が地盤との間で周面摩擦力Ｆを発揮するとともに、棒状部材２に曲げＭが発生することで、棒状部材２そのものの曲げ剛性により、引抜力Ｐに対して抵抗するものとなる。このとき、本発明を適用した地盤安定構造１は、地盤との周面摩擦力Ｆのみにより引抜力Ｐに抵抗するものと比較して、大きなアンカー抵抗を発揮するものとなり、支持層８２の深部８ｂまで棒状部材２の下端部４を根入れする必要がないものとなる。
【００５０】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図９に示すように、複数の棒状部材２が略鼓形状に形成されるため、交差部５と上端部３との間が下向きの略錘台形状に形成されるとともに、交差部５と下端部４との間が上向きの略錘台形状に形成される。このとき、本発明を適用した地盤安定構造１は、すべり面８０と略一致する位置に、又は、すべり面８０より深い位置に交差部５が配置されることで、上向きの傾斜面５ｂが支持層８２に形成されるとともに、下向きの傾斜面５ａがすべり層８１に形成される。
【００５１】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図９（ａ）に示すように、上向きの傾斜面５ｂが支持層８２に形成されることで、棒状部材２に摩擦抵抗力と支圧抵抗力が発生し、上向きの傾斜面５ｂが支持層８２に係止されて引抜力Ｐに対して抵抗するものとなる。また、本発明を適用した地盤安定構造１は、図９（ｂ）に示すように、すべり層８１がすべり面８０に沿って滑動Ｓするときに浮き上がろうとする。このとき、本発明を適用した地盤安定構造１は、下向きの傾斜面５ａがすべり層８１に形成されることで、棒状部材２に摩擦抵抗力と支圧抵抗力が発生し、滑動Ｓするすべり層８１が下向きの傾斜面５ａに係止されて、すべり層８１の浮き上がりに対して抵抗するものとなる。
【００５２】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図７に示すように、複数の棒状部材２が略鼓形状に形成されることで、支持層８２の深部８ｂまで棒状部材２の下端部４を根入れする必要がないものとなる。また、本発明を適用した地盤安定構造１は、図９に示すように、複数の棒状部材２の上向きの傾斜面５ｂで引抜力Ｐに抵抗するとともに、複数の棒状部材２の下向きの傾斜面５ａですべり層８１の浮き上がりに抵抗する。
【００５３】
これにより、本発明を適用した地盤安定構造１は、複数の棒状部材２に交差部５を形成して、各々の棒状部材２の上端部３及び下端部４を拡開させるのみで、棒状部材２に突起等の複雑な加工を実施することなく、また、棒状部材２を支持層８２の深部８ｂまで到達させることを必要としないで、引抜力Ｐ及びすべり層８１の浮き上がりに抵抗するものとして、施工に必要となる材料費、施工費を抑制しながら、容易かつ確実に地盤の斜面崩壊を抑止することが可能となる。
【００５４】
また、本発明を適用した地盤安定構造１は、図７、図９に示すように、各々の棒状部材２が所定の傾斜角度θで傾斜して、各々の棒状部材２が互いに異なる方向に延びることで、複数の棒状部材２が樹木根系のように地盤に絡みつくものとなる。これにより、本発明を適用した地盤安定構造１は、複数の棒状部材２が樹木根系のように地盤に絡みつくことで、地盤の拘束度を高めることが可能となる。
【００５５】
本発明を適用した地盤安定構造１は、特に、複数の棒状部材２が交差部５で互いに接触するように設けられることが望ましい。また、本発明を適用した地盤安定構造１は、複数の棒状部材２が交差部５で互いに接触しない状態で設けられても、３本以上の棒状部材２が互いに接近することで交差部５が形成されることが望ましい。
【００５６】
このとき、各々の棒状部材２は、引抜力Ｐが作用したときに地表面８ａに対して略直交する方向に変形しようとするものの、複数の棒状部材２が交差部５で互いに接触することで、所定の傾斜角度θで傾斜した状態が維持される。また、各々の棒状部材２は、図１０（ａ）に示すように、３本以上の棒状部材２が交差部５で互いに接触しない状態から、地表面８ａに対して略直交する方向に変形することで、図１０（ｂ）に示すように、複数の棒状部材２が交差部５で互いに接触する状態となり、傾斜した状態が維持される。
【００５７】
このため、本発明を適用した地盤安定構造１は、複数の棒状部材２が交差部５で互いに接触して、棒状部材２が傾斜した状態を維持することで、地表面８ａに対して略直交する方向への棒状部材２の変形が抑止されて、棒状部材２に確実に曲げＭが発生する。これにより、本発明を適用した地盤安定構造１は、棒状部材２に確実に曲げＭが発生することで、棒状部材２そのものの曲げ剛性により、引抜力Ｐに対して抵抗することが可能となる。
【００５８】
ここで、本発明を適用した地盤安定構造１は、図５に示すように、支圧板７を板厚方向に貫通させて挿通孔７０が形成されて、挿通孔７０の上方から棒状部材２が挿通される。また、本発明を適用した地盤安定構造１は、棒状部材２の傾斜角度θ及び埋め込む方向に合わせて、支圧板７の挿通孔７０の内面７０ａが傾斜して形成される。そして、本発明を適用した地盤安定構造１は、図６に示すように、すべり面８０と略一致する位置等に交差部５が配置されるものとなるように、各々の棒状部材２の傾斜角度θ及び埋め込む方向が設定される。
【００５９】
これにより、本発明を適用した地盤安定構造１は、図５、図６に示すように、支圧板７の挿通孔７０の内面７０ａが、棒状部材２の傾斜角度θ及び埋め込む方向に合わせて、所定の傾斜角度θ及び方向で傾斜して形成されることで、挿通孔７０の内面７０ａがガイド機能を発揮するものとなり、棒状部材２の傾斜角度θ及び埋め込む方向の調整が困難な法面等の施工現場においても、棒状部材２を様々な異なる方向に正確に施工して、すべり面８０と略一致する位置等の所定の位置に交差部５を容易かつ確実に配置することが可能となる。
【００６０】
また、本発明を適用した地盤安定構造１は、支圧板７の支圧面７ａから突出して突出部７１が形成される。そして、本発明を適用した地盤安定構造１は、支圧板７の支圧面７ａを地表面８ａに当接させた状態で、支圧板７の各々の突出部７１が地表面８ａの近傍まで地中８に埋め込まれる。これにより、本発明を適用した地盤安定構造１は、棒状部材２を支圧板７の挿通孔７０の上方から挿通する前段階で、支圧板７を地表面８ａに押し付けて、各々の突出部７１で支圧板７を地表面８ａに仮固定できるため、支圧板７及び棒状部材２の位置決めを容易にすることが可能となる。
【００６１】
本発明を適用した地盤安定構造１は、図１１（ａ）に示すように、各々の棒状部材２となる鋼管２０の表面２０ａが略平滑状に形成されるほか、図１１（ｂ）、図１１（ｃ）に示すように、鋼管２０の表面２０ａに突起部２１又は窪み部２２が形成されてもよい。
【００６２】
このとき、複数の棒状部材２は、各々に鋼管２０が用いられて、鋼管２０の表面２０ａに凸状の突起部２１及び凹状の窪み部２２の何れか一方又は両方が形成される。棒状部材２は、例えば、図１１（ｂ）に示すように、鋼管２０の表面２０ａで周方向に設けられた溶接ビードで、略円形状又は略螺旋状等の突起部２１が形成される。また、棒状部材２は、例えば、図１１（ｃ）に示すように、鋼管２０の表面２０ａで周方向に設けられたディンプルで、略円形状又は略螺旋状等の窪み部２２が形成される。
【００６３】
これにより、本発明を適用した地盤安定構造１は、複数の棒状部材２の鋼管２０の表面２０ａに凸状の突起部２１及び凹状の窪み部２２の何れか一方又は両方が形成されることで、各々の棒状部材２と地盤との間の周面摩擦力Ｆを向上させることが可能となる。
【００６４】
以上、本発明の実施形態の例について詳細に説明したが、上述した実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならない。
【符号の説明】
【００６５】
１      ：地盤安定構造
２      ：棒状部材
２０    ：鋼管
２０ａ  ：表面
２１    ：突起部
２２    ：窪み部
３      ：上端部
３ａ    ：溝切部
３０    ：連結部材
４      ：下端部
５      ：交差部
５ａ    ：下向きの傾斜面
５ｂ    ：上向きの傾斜面
７      ：支圧板
７ａ    ：支圧面
７０    ：挿通孔
７０ａ  ：内面
７１    ：突出部
８      ：地中
８ａ    ：地表面
８ｂ    ：深部
８０    ：すべり面
８１    ：すべり層
８２    ：支持層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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