(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
他機との接続履歴を含む自機の履歴情報に、削除可能な情報が含まれているか否かを確認するための削除確認情報を他機から取得する取得部と、
取得された前記削除確認情報をもとに、自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれているか否かを判定する判定部と、
自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれていると判定された場合に、自機の前記履歴情報から該当する情報を削除する履歴削除部と
を有することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
他機との通信を制御する通信制御部をさらに有し
前記取得部は、接続可能な他機を検索するための検索メッセージの送受信時に、前記削除確認情報を取得することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記履歴情報は、接続が確立された２以上の通信装置により構成されるグループを識別するためのグループ識別情報と、前記グループに含まれる他機のアドレスを表す機器アドレス情報とを含み、
前記取得部は、他機が保持する前記グループ識別情報と、該他機の前記機器アドレス情報とを含む前記削除確認情報を他機から取得し、
前記判定部は、取得された前記他機が保持する前記グループ識別情報と、該他機の前記機器アドレス情報との組み合わせが、自機の前記履歴情報に含まれているか否かを判定し、
前記履歴削除部は、他機が保持する前記グループ識別情報と、該他機の前記機器アドレス情報との組み合わせが、自機の前記履歴情報に含まれていないと判定された場合に、自機の前記履歴情報から、自機だけが保持しているグループの情報を削除することを特徴とする請求項１又は２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記履歴削除部は、他機が保持する前記グループ識別情報と、該他機の前記機器アドレス情報との組み合わせが、自機の前記履歴情報に含まれていないと判定された場合に、自機だけが保持しているグループの情報に含まれる該他機の前記機器アドレス情報に判別情報を付加し、該グループの情報に含まれる他機の前記機器アドレス情報の全てに判別情報が付加された場合に、自機の前記履歴情報から、自機だけが保持しているグループの情報を削除することを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項５】
前記履歴情報を登録する履歴登録部をさらに有し、
前記判定部は、新たな前記履歴情報の登録時に、接続が確立された２以上の通信装置により構成されるグループ間で、同一のメンバを含む履歴情報が存在するか否かを判定し、
前記履歴削除部は、同一のメンバを含む履歴情報が存在すると判定された場合に、同一のメンバを含む履歴情報のうち、より過去に登録された履歴情報を削除することを特徴とする請求項１〜４の何れか一つに記載の通信装置。
【請求項６】
前記履歴情報を登録する履歴登録部と、
新たな前記履歴情報の登録により、保持可能な自機の履歴情報数が上限に達した場合に、接続が確立された２以上の通信装置により構成されるグループそれぞれのメンバ数を算出するメンバ数算出部と、をさらに有し、
前記履歴削除部は、算出された前記メンバ数がグループ間でより少ない履歴情報を削除することを特徴とする請求項１〜５の何れか一つに記載の通信装置。
【請求項７】
接続が確立された２以上の通信装置により構成されるグループ内の各メンバによる接続回数をカウントする接続回数カウント部と、
前記グループ内の各メンバの接続回数から、グループ単位に接続回数の合計値を算出する接続回数算出部と、をさらに有し、
前記履歴削除部は、前記グループ単位での接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除することを特徴とする請求項１〜６の何れか一つに記載の通信装置。
【請求項８】
前記接続回数算出部は、グループに跨って登録されているメンバの接続回数のうち、より少ない接続回数を除外して、前記グループ単位に接続回数の合計値を算出することを特徴とする請求項７に記載の通信装置。
【請求項９】
前記接続回数算出部は、グループに跨って登録されているメンバの接続回数が同一である場合に、より過去に登録されたメンバの接続回数を除外して、前記グループ単位に接続回数の合計値を算出することを特徴とする請求項７又は８に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記接続回数算出部は、自機がアクセスポイントとして接続する度合いを表す情報に基づいて、前記接続回数の合計値に重み付けを行ない、
前記履歴削除部は、前記グループ単位での重み付けされた接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除することを特徴とする請求項７に記載の通信装置。
【請求項１１】
通信装置で実行される履歴情報管理方法であって、
他機との接続履歴を含む自機の履歴情報に、削除可能な情報が含まれているか否かを確認するための削除確認情報を他機から取得するステップと、
取得された前記削除確認情報をもとに、自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれているか否かを判定するステップと、
自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれていると判定された場合に、自機の前記履歴情報から該当する情報を削除するステップと
を含むことを特徴とする履歴情報管理方法。
【請求項１２】
通信装置に、
他機との接続履歴を含む自機の履歴情報に、削除可能な情報が含まれているか否かを確認するための削除確認情報を他機から取得するステップと、
取得された前記削除確認情報をもとに、自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれているか否かを判定するステップと、
自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれていると判定された場合に、自機の前記履歴情報から該当する情報を削除するステップと
を実行させるための履歴情報管理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、履歴情報管理方法及び履歴情報管理プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ネットワークを介した機器間で、一度接続を確立した機器との接続に関する履歴情報を保持しておき、一度接続した機器に再度接続する際に、履歴情報を使用して接続する技術が知られている。かかる技術では、履歴情報が膨大な数にならないようにすることが好ましい。例えば、特許文献１（特開２０１０−２２６３８６号公報）では、宛先にデータを送信する通信装置において、同一の宛先に対するデータ送信回数が一定回数を超えると、その宛先アドレスを宛先帳に登録し、宛先帳に登録された宛先アドレスのうち、一定期間使用されなかった宛先アドレスを宛先帳から削除する技術が開示されている。
【０００３】
近年、アクセスポイントを介さずに、また、煩雑な設定をユーザに行なわせることなく、無線ＬＡＮ（Local  Area  Network）が搭載された機器同士を接続し、無線通信を行なうためのＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）と呼ばれる無線の規格が存在する。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは、一度接続した機器に再度接続する際に、接続履歴を使用して接続処理を簡易化する履歴接続機能が利用されている。接続履歴の件数が膨大になると、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの起動時間が長くなり、メモリ容量を消費するため、履歴接続機能で使用される接続履歴の数には上限が設けられている。例えば、履歴接続機能では、接続履歴の数が上限に達すると、より過去の接続履歴が削除される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来技術は、履歴情報の効率的な管理が困難であるという問題がある。履歴接続機能を利用する場合には、接続する機器の双方で、過去に接続を確立したときの履歴情報を保持しておく必要がある。また、接続先の機器や接続の回数は機器ごとに異なるため、接続履歴の数も機器ごとに異なる。従って、接続履歴の数が上限に達するタイミングは機器ごとに異なるので、一方の機器で保持されている履歴情報が他の機器では保持されていない状況が発生し得る。また、一方の機器で履歴情報をユーザが削除することもあり、双方の機器で必要な履歴情報が保持されていない状況が発生する。すなわち、一方の機器だけが履歴情報を保持していても、今後利用されることがない履歴情報となるため、履歴情報の効率的な管理ができているとは言い難い。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、履歴情報を効率的に管理することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、本発明に係る通信装置は、他機との接続履歴を含む自機の履歴情報に、削除可能な情報が含まれているか否かを確認するための削除確認情報を他機から取得する取得部と、取得された前記削除確認情報をもとに、自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれているか否かを判定する判定部と、自機の前記履歴情報に削除可能な情報が含まれていると判定された場合に、自機の前記履歴情報から該当する情報を削除する履歴削除部とを有する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の一つの様態によれば、履歴情報を効率的に管理することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本実施の形態で用いられる無線通信規格の例を説明する図である。
【図２Ａ】図２Ａは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【図２Ｃ】図２Ｃは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【図２Ｄ】図２Ｄは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【図２Ｅ】図２Ｅは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【図２Ｆ】図２Ｆは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【図３Ａ】図３Ａは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理の例を説明する図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理の例を説明する図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理の例を説明する図である。
【図３Ｄ】図３Ｄは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理の例を説明する図である。
【図３Ｅ】図３Ｅは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理の例を説明する図である。
【図４Ａ】図４Ａは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続で生成される不要な履歴の例を説明する図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続で生成される不要な履歴の例を説明する図である。
【図４Ｃ】図４Ｃは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続で生成される不要な履歴の例を説明する図である。
【図５】図５は、実施の形態１に係る履歴情報管理システムのシステム構成例を示す図である。
【図６】図６は、実施の形態１に係る通信装置のハードウェア構成例を示すブロック図である。
【図７】図７は、実施の形態１に係る通信装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図８Ａ】図８Ａは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図８Ｃ】図８Ｃは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図８Ｄ】図８Ｄは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図９Ａ】図９Ａは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図９Ｃ】図９Ｃは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図９Ｄ】図９Ｄは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図９Ｅ】図９Ｅは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。
【図１０】図１０は、実施の形態１に係る通信装置間の履歴削除処理の流れの例を示すシーケンス図である。
【図１１】図１１は、実施の形態１に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【図１２】図１２は、実施の形態２に係る通信装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図１３】図１３は、実施の形態２に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【図１４】図１４は、実施の形態３に係る通信装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図１５】図１５は、実施の形態３に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【図１６】図１６は、実施の形態４に係る通信装置の機能構成例を示すブロック図である。
【図１７】図１７は、実施の形態４に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に添付図面を参照して、本発明に係る通信装置、履歴情報管理方法及び履歴情報管理プログラムの実施の形態を説明する。なお、以下の実施の形態により本発明が限定されるものではない。また、各実施の形態は、内容を矛盾させない範囲で適宜組み合わせることができる。
【００１０】
（実施の形態１）
［無線通信規格］
図１を用いて、本実施の形態で用いられる無線通信規格を説明する。図１は、本実施の形態で用いられる無線通信規格の例を説明する図である。
【００１１】
本実施の形態では、無線通信規格の一つの様態として、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）を用いる。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔとは、図１に示すように、無線機器がアクセスポイントを介さずに、ピアツーピアで接続するための規格である。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔで接続されたデバイスは、ＣｌｉｅｎｔとＧＯ（Group  Owner）と呼ばれる何れかの役割を担う。Ｃｌｉｅｎｔは、通常の無線接続のステーションにあたる。ＧＯは、通常の無線接続のアクセスポイントと同様な役割を担う。１のＧＯに対して、１以上のＣｌｉｅｎｔが接続することができ、これらで形成される接続はグループと呼ばれる。
【００１２】
［無線通信規格による接続処理］
次に、図２Ａ〜図２Ｆを用いて、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理を説明する。図２Ａ〜図２Ｆは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による接続処理の例を説明する図である。
【００１３】
図２Ａに示すように、自機、他機ともにＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔが起動すると、無線機器は、検索用パケットを出力し、周囲の無線機器を検索する。図２Ｂに示すように、無線機器は、検索によって発見された無線機器の情報を表示する。図２Ｂの例では、自機を無線機器Ａとし、他機を無線機器Ｂとすると、自機の画面には無線機器Ｂを発見したことが表示され、他機の画面には無線機器Ａを発見したことが表示される。図２Ｃに示すように、無線機器Ｂは、ユーザによる画面上での無線機器Ａの選択操作に応じて、無線機器Ａに対して接続依頼のためのパケットを出力する。これにより、接続依頼のためのパケットを受け付けた無線機器Ａの画面には、無線機器Ｂとの接続を許可するための確認画面が表示される。
【００１４】
図２Ｄに示すように、無線機器Ａを所持するユーザは、無線機器Ｂの接続を許可する操作を行なう。接続が許可されると、図２Ｅに示すように、無線機器Ａと無線機器Ｂとの間で、接続処理が行なわれる。接続処理では、接続に使用されるパケットのやり取りが複数回行なわれる。例えば、接続処理では、Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ、ＷＰＳ（登録商標）、ＷＰＡ２（登録商標）認証処理等が行われる。Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎは、何れの無線機器がＧＯになるかを決めるためのやり取りである。ＷＰＳは、無線接続に使用される情報を安全に受け渡すための処理である。ＷＰＡ２認証処理では、ＷＰＳで取得した無線接続に使用される情報を用いて、最終的な接続の認証が行なわれる。これらにより、図２Ｆに示すように、何れの無線機器がＧＯ又はＣｌｉｅｎｔになるかが決定され、無線機器間の接続が確立され、グループが形成される。図２Ｆの例では、自機である無線機器ＡがＧＯとなり、他機である無線機器ＢがＣｌｉｅｎｔとなり、無線機器ＡをＧＯとするグループ「グループ１」が形成されている。履歴には、グループ１の情報が登録される。
【００１５】
各無線機器には、グループの履歴が記録される。履歴に記録される情報は、ＧＯ側とＣｌｉｅｎｔ側とで多少の違いがある。以下は、履歴で記録される情報の例である。
【００１６】
ＧＯ側
Ｃｒｅｄｅｎｔｉａｌ情報（ＷＰＳで受け渡される無線接続で使用される情報）
ＳＳＩＤ  例：ＤＩＲＥＣＴ−ｄｘ−ｐｒｉｎｔｅｒＡ
パスフレーズ  例：ｄｊ３２８９ｓｌｊ
認証方式  例：ＷＰＡ２−ＰＳＫ
暗号方式  例：ＣＣＭＰ
グループメンバの無線アドレス
例：５ｅ：ｆ５：ｇｒ：３３：ｄ４：ｅ５，ｄｅ：４５：ｇｈ：ｉ６：ｔｇ：３３
グループＩＤ
例：ＤＩＲＥＣＴ−ｄｘ−ｐｒｉｎｔｅｒＡ  ｄｆ：ｆｅ：ｔ４：５ｔ：３４：ｒｒ
【００１７】
Ｃｌｉｅｎｔ側
Ｃｒｅｄｅｎｔｉａｌ情報
ＧＯの無線アドレス
グループＩＤ
【００１８】
［無線通信規格による履歴接続］
次に、図３Ａ〜図３Ｅを用いて、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理を説明する。図３Ａ〜図３Ｅは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続処理の例を説明する図である。
【００１９】
ＧＯとＣｌｉｅｎｔとの接続が切断され、グループが解散された後、図３Ａに示すように、無線機器は、周囲の無線機器を検索する（図２Ａと同様）。図３Ｂに示すように、無線機器は、発見された無線機器の情報を表示する（図２Ｂと同様）。図３Ｃに示すように、無線機器Ｂは、ユーザによる画面上での無線機器Ａの選択操作に応じて、無線機器Ａに接続するための履歴が登録されているか否かを確認する。無線機器Ａは履歴に登録されたグループ１のＧＯであり、履歴を利用した接続が可能であることから、無線機器Ｂは、履歴を使用した接続依頼を出力する。
【００２０】
図３Ｄに示すように、無線機器Ａと無線機器Ｂとで、ともに履歴に登録された情報をもとに、グループ１を再形成するための接続処理が行なわれる。図３Ｄの例では、履歴を使用したグループの再形成を「簡易接続処理」としている。例えば、接続に使用される情報（Ｃｒｅｄｅｎｔｉａｌ）は既に履歴として保持しているため、Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ  ＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎやＷＰＳの処理が省略され、ＷＰＡ２認証処理が行われる。また、ユーザによる接続許可のための操作も行われない。これらにより、図３Ｅに示すように、無線機器Ａと無線機器Ｂとを含むグループ１が再形成され、接続が確立される。履歴を使用しない接続と比較して、ユーザ操作や接続処理が大幅に省略されるため、操作の手間を軽減できるとともに、接続処理の時間が短縮される。
【００２１】
［不要な履歴］
次に、図４Ａ〜図４Ｃを用いて、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続で生成される不要な履歴を説明する。図４Ａ〜図４Ｃは、本実施の形態で用いられる無線通信規格による履歴接続で生成される不要な履歴の例を説明する図である。
【００２２】
一般に、登録可能な履歴の件数には上限が設けられる。履歴は、無線機器の電源をオフにしても残しておくため、不揮発な領域に保存されることになる。このため、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能の起動時に、不揮発な領域から履歴を読み込む処理が行なわれる。履歴件数が増大すると、起動のための時間も増大する。また、使用可能なＲＡＭ容量には限界があるため、上限が設けられている。例えば、履歴は、上限に達したときに過去の履歴から削除される。これにより、削除された履歴を使用した再接続はできなくなる。過去の履歴から削除する場合には、以下で説明するように、不要な履歴が発生する（残る）可能性がある。
【００２３】
図４Ａに示すように、無線機器Ａと無線機器Ｂとでグループ１の履歴が登録されている状態において、無線機器Ｂ側でグループ１の履歴が削除（例えば、ユーザ操作により削除）される。このとき、グループ１の履歴は、無線機器Ａにのみ登録されており、無線機器Ｂには登録されていない状態となる。履歴を使用した再接続は、双方の無線機器に履歴が登録されていないとできない。すなわち、無線機器Ａのグループ１の履歴は使用されることがない情報となる。
【００２４】
図４Ｂに示すように、無線機器Ｂでは、グループ１の履歴を保持していないため、履歴を使用せずに通常の接続処理を行なうことになる。図４Ｃに示すように、通常の接続処理により接続が確立されると、無線機器Ａと無線機器Ｂとの履歴には、新たなグループ「グループ２」の情報が登録される。上述したように、無線機器Ａのグループ１の履歴は今後使用されることがない不要な履歴である。このように、何れかの無線機器に同期がとれていない不要な履歴が残ってしまう可能性がある。なお、図４Ｂにおいて、無線機器Ａがグループ１の履歴を使用して無線機器Ｂと再接続しようとすると、履歴接続依頼を受け付けた無線機器Ｂから履歴による接続を不可とする応答が出力される。このため、無線機器Ａは、通常の接続処理を行なうことになる。これらの課題を解決するために、以下、各実施の形態を説明する。
【００２５】
［実施の形態１に係るシステム構成］
図５を用いて、実施の形態１に係る履歴情報管理システム１のシステム構成を説明する。図５は、実施の形態１に係る履歴情報管理システム１のシステム構成例を示す図である。
【００２６】
図５に示すように、履歴情報管理システム１には、複数の通信装置１００が含まれる。履歴情報管理システム１では、１のＧＯに対して１以上のＣｌｉｅｎｔが接続される。図５では、ＧＯである通信装置１００に対して、Ｃｌｉｅｎｔである通信装置１００が２台接続されている例を挙げている。
【００２７】
［実施の形態１に係る通信装置のハードウェア構成］
次に、図６を用いて、実施の形態１に係る通信装置１００のハードウェア構成を説明する。図６は、実施の形態１に係る通信装置１００のハードウェア構成例を示すブロック図である。
【００２８】
図６に示すように、通信装置１００は、ＣＰＵ１２と、ＲＡＭ１３と、ＲＯＭ１４と、通信部１５と、表示操作部１６とを有する。上記各部は、バス１１を介して互いに接続される。
【００２９】
ＣＰＵ１２は、通信装置１００全体の動作を制御する。ＣＰＵ１２は、ＲＯＭ１４等に記憶されたプログラムを、ＲＡＭ１３等を作業領域として実行することで、通信装置１００全体の動作を制御する。ＲＯＭ１４は、通信装置１００による処理を実現するためのプログラムを記憶する。ＲＡＭ１３は、ＲＯＭ１４等に格納されたプログラムの実行時の作業領域である。通信部１５は、他機（他の通信装置１００）等の外部機器と通信するためのインタフェースである。表示操作部１６は、ＣＰＵ１２による制御に従い、操作入力や表示出力を制御するためのインタフェースである。
【００３０】
［実施の形態１に係る通信装置の機能構成］
次に、図７を用いて、実施の形態１に係る通信装置１００の機能構成を説明する。図７は、実施の形態１に係る通信装置１００の機能構成例を示すブロック図である。
【００３１】
図７に示すように、通信装置１００は、通信制御部１１０と、取得部１２０と、判定部１３０と、履歴削除部１４０とを有する。上記各部は、全て又は一部がソフトウェア（プログラム）で実現されても良いし、ハードウェア回路で実現されても良い。
【００３２】
通信制御部１１０は、他機との通信を制御する。より具体的には、通信制御部１１０は、通信部１５を制御し、通信部１５を介して他の通信装置１００との各種情報を送受信する。例えば、通信制御部１１０は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる検索用パケットや接続処理等に使用される各種情報を、他の通信装置１００との間で送受信する。
【００３３】
取得部１２０は、自機の履歴情報に削除可能な情報が含まれているか否かを確認するための削除確認情報を他機から取得する。より具体的には、取得部１２０は、他機が保持するグループＩＤと、該他機の機器アドレス情報とを含む削除確認情報を他機から取得する。削除確認情報の取得は、検索用メッセージの送受信時に行なわれる。すなわち、取得部１２０は、通信制御部１１０の制御による、接続可能な他機を検索するための検索用パケットの送受信時に、削除確認情報を他機から取得する。履歴情報には、接続が確立された２以上の通信装置１００により構成されるグループを識別するためのグループＩＤと、グループに含まれる他機のアドレスである機器アドレス情報とが含まれている。取得部１２０は、他機の履歴情報と自機の履歴情報との同期がとれているかを確認するために使用される削除確認情報を取得する。また、削除確認情報の取得は、専用のパケットにより行なわれるわけではなく、検索用パケットの送受信時に行なわれるため、新規パケットの準備や、確認のための回線利用をしなくて良い。
【００３４】
判定部１３０は、自機の履歴情報に削除可能な情報が含まれているか否かを判定する。より具体的には、判定部１３０は、取得部１２０によって取得された削除確認情報をもとに、他機が保持するグループＩＤと、該他機の機器アドレス情報との組み合わせが、自機の履歴情報に含まれているか否かを判定する。
【００３５】
履歴削除部１４０は、自機の履歴情報に削除可能な情報が含まれていると判定された場合に、自機の履歴情報から該当する情報を削除する。より具体的には、履歴削除部１４０は、判定部１３０によって、他機が保持するグループＩＤと、該他機の機器アドレス情報との組み合わせが、自機の履歴情報に含まれていないと判定された場合に、自機の履歴情報から、自機だけが保持しているグループの情報を削除する。すなわち、履歴削除部１４０は、自機が保持する履歴情報のグループに含まれる他の通信装置１００側の履歴情報に、対応するグループの履歴がなければ、該当する情報を自機の履歴情報から削除する。
【００３６】
また、履歴削除部１４０は、判定部１３０によって、他機が保持するグループＩＤと、該他機の機器アドレス情報との組み合わせが、自機の履歴情報に含まれていないと判定された場合に、自機だけが保持しているグループの情報に含まれる該他機の機器アドレス情報に判別情報を付加する（例えば、フラグを立てる）。そして、履歴削除部１４０は、グループの情報に含まれる他機の機器アドレス情報の全てに判別情報が付加された（フラグが立てられた）場合に、自機の履歴情報から、自機だけが保持しているグループの情報を削除する。すなわち、履歴削除部１４０は、自機が保持する履歴情報のグループに含まれる他の通信装置１００側全ての履歴情報に、対応するグループの履歴がなければ、該当する情報を自機の履歴情報からも削除する。
【００３７】
［検索フェーズでの不要履歴の削除］
次に、図８Ａ〜図８Ｄを用いて、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除を説明する。図８Ａ〜図８Ｄは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。なお、図８Ａ〜図８Ｄでは、１の自機（ＧＯ）と１の他機（Ｃｌｉｅｎｔ）との間における不要履歴の削除を例に挙げる。
【００３８】
図８Ａに示すように、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの検索フェーズでは、周囲のＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ対応の機器を検索するために、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔと、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐｏｎｓｅと呼ばれる検索用パケットがやり取りされる。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの対向機を検索するためのパケットであり、ブロードキャストで送信される。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐｏｎｓｅは、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔに対する応答のパケットであり、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔを受け取った機器自身が対向機であることや、自身のＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのスペック情報を含む。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐｏｎｓｅは、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔの送信元の機器だけに応答される。検索フェーズでは、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔと、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐｏｎｓｅとが送受信されることで、互いに相手を発見し合う。なお、一度相手を発見したとしても、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑｕｅｓｔと、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐｏｎｓｅとのやり取りは終了されず、検索フェーズの間は繰り返しやり取りされる（図８Ａ（１）、図８Ａ（２）参照）。
【００３９】
ここで、自機の履歴情報と他機の履歴情報との一例を挙げて、不要履歴の削除について説明する。自機を通信装置Ａとし、他機を通信装置Ｂとする。また、通信装置Ｂとは異なる他機を通信装置Ｃ、通信装置Ｅとする。
【００４０】
通信装置Ａ（自機）の履歴
グループ３  ＣＬ：Ｂ
グループ２  ＧＯ：Ｃ
グループ１  ＧＯ：Ｂ
【００４１】
通信装置Ｂ（他機）の履歴
グループ３  ＧＯ：Ａ，Ｅ
グループ１  ＣＬ：Ａ
【００４２】
例えば、上述した自機の履歴において、グループ３は、通信装置ＡがＣｌｉｅｎｔ、通信装置ＢがＧＯとして接続したグループの履歴情報である。また、上述した自機の履歴において、グループ２は、通信装置ＡがＧＯ、通信装置ＣがＣｌｉｅｎｔとして接続したグループの履歴情報である。また、上述した自機の履歴において、グループ１は、通信装置ＡがＧＯ、通信装置ＢがＣｌｉｅｎｔとして接続したグループの履歴情報である。なお、自身がＣｌｉｅｎｔの場合には、他のＣｌｉｅｎｔの情報は履歴を使用した再接続には利用されないため保持されない。すなわち、自身がＣｌｉｅｎｔの場合には、ＧＯとなった機器の情報のみが履歴として登録され、自身がＧＯの場合には、Ｃｌｉｅｎｔとなった機器の情報（複数可）が履歴として登録される。
【００４３】
例えば、上述した他機の履歴において、グループ３は、通信装置ＢがＧＯ、通信装置ＡがＣｌｉｅｎｔ、通信装置ＥがＣｌｉｅｎｔとして接続したグループの履歴情報である。他機の履歴に含まれるグループ３は、自機である通信装置Ａが保持するグループ３の履歴と同一のグループである。また、上述した他機の履歴において、グループ１は、通信装置ＢがＣｌｉｅｎｔ、通信装置ＡがＧＯとして接続したグループの履歴情報である。他機の履歴に含まれるグループ１は、自機である通信装置Ａが保持するグループ１の履歴と同一のグループである。
【００４４】
図８Ｂに示すように、ユーザ操作により、他機のグループ１の履歴情報が削除された。この時点で、他機は、グループ３の履歴情報だけを保持している。そして、自機、他機ともに、検索フェーズに入る。図８Ｃに示すように、自機は、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑを他機に対して送信する。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑを受信した他機は、送信元である通信装置Ａを含む履歴が自身の履歴情報に含まれているか否かを確認する。通信装置Ａを含む履歴情報が存在する場合にはそのグループＩＤを、存在しない場合にはｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐのパケットに、グループ３のグループＩＤと自身の機器アドレス情報とを削除確認情報として追加して応答する。
【００４５】
図８Ｄに示すように、自機は、受信したｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐに削除確認情報が含まれていればその内容を確認する。確認の結果、他機である通信装置Ｂには、グループ３の履歴情報が記録されていること、また、グループ１の履歴情報が記録されていないことを認識する。ここで、自機のグループ１の履歴にはメンバとして通信装置Ｂだけが含まれており、該通信装置Ｂがグループ１の履歴を保持していないことから、通信装置Ａは、グループ１の履歴が不要だと判断して削除する。
【００４６】
これらにより、機器間で保持される履歴情報の同期をとることができる。また、検索フェーズで通常やり取りされるｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑとｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐとを使用するため、履歴情報の同期をとるための新たなパケットをやり取りしなくて良い。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑとｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐとのやり取りは逆方向（他機から自機への方向）でも行なわれる。これにより、通信装置Ａ側でグループ１の履歴情報が削除され、通信装置Ｂ側にグループ１の履歴情報が残っている場合も、通信装置Ｂ側のグループ１の履歴情報が削除されることになる。なお、上述したように、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑとｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐとのやり取りは、検索フェーズ中の間繰り返し行われている。
【００４７】
次に、図９Ａ〜図９Ｅを用いて、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除を説明する。図９Ａ〜図９Ｅは、実施の形態１に係る検索フェーズでの不要履歴の削除例を説明する図である。なお、図９Ａ〜図９Ｅでは、１の自機（ＧＯ）と２の他機（Ｃｌｉｅｎｔ）との間における不要履歴の削除を例に挙げる。
【００４８】
図９Ａ〜図９Ｅで説明する通信装置Ａ、通信装置Ｂ及び通信装置Ｃの履歴情報は以下の通りである。
【００４９】
通信装置Ａ（自機）の履歴
グループ３  ＣＬ：Ｅ
グループ２  ＧＯ：Ｄ
グループ１  ＧＯ：Ｂ，Ｃ
【００５０】
通信装置Ｂ（他機）の履歴
グループ４  ＣＬ：Ｅ
グループ１  ＣＬ：Ａ
【００５１】
通信装置Ｃ（他機）の履歴
グループ５  ＣＬ：Ｆ
グループ１  ＣＬ：Ａ
【００５２】
通信装置Ａ、通信装置Ｂ及び通信装置Ｃそれぞれは、グループ１により接続した履歴があり、全ての機器がグループ１の履歴情報を保持している。このとき、図９Ａに示すように、通信装置Ｂにおいてグループ１の履歴情報が削除される。そして、通信装置Ａ、通信装置Ｂ及び通信装置Ｃは、検索フェーズに入る。図９Ｂに示すように、通信装置Ａと通信装置Ｂとの間で、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑとｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐとがやり取りされ、通信装置Ｂから通信装置Ａに削除確認情報が渡される。このとき、通信装置Ａは、削除確認情報をもとに、通信装置Ｂ側にグループ１の履歴情報が保持されていないことを認識し、自機のグループ１の履歴情報に含まれる通信装置Ｂの機器アドレス情報に、履歴がないことを表す判別情報付加の一例であるフラグを立てる。以下では、フラグが立てられた機器アドレス情報を「“”」で表す。
【００５３】
通信装置Ａ（自機）の履歴
グループ３  ＣＬ：Ｅ
グループ２  ＧＯ：Ｄ
グループ１  ＧＯ：“Ｂ”，Ｃ
【００５４】
その後、図９Ｃに示すように、通信装置Ｃおいてグループ１の履歴情報が削除される。図９Ｄに示すように、通信装置Ａと通信装置Ｃとの間で、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑとｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐとがやり取りされ、通信装置Ｃから通信装置Ａに削除確認情報が渡される。このとき、通信装置Ａは、削除確認情報をもとに、通信装置Ｃ側にグループ１の履歴情報が保持されていないことを認識し、自機のグループ１の履歴情報に含まれる通信装置Ｃの機器アドレス情報に、履歴がないことを表すフラグを立てる。
【００５５】
通信装置Ａ（自機）の履歴
グループ３  ＣＬ：Ｅ
グループ２  ＧＯ：Ｄ
グループ１  ＧＯ：“Ｂ”，“Ｃ”
【００５６】
ここで、図９Ｅに示すように、通信装置Ａは、自機のグループ１の履歴情報に含まれるメンバ側全てに履歴が保持されていないことを表すフラグが立てられたため、グループ１の履歴情報は不要であると判断し、グループ１の履歴情報を削除する。
【００５７】
［実施の形態１に係る履歴削除処理シーケンス］
次に、図１０を用いて、実施の形態１に係る通信装置１００間の履歴削除処理の流れを説明する。図１０は、実施の形態１に係る通信装置１００間の履歴削除処理の流れの例を示すシーケンス図である。なお、図１０では、自機の通信装置１００を通信装置Ａとし、他機の通信装置１００を通信装置Ｂとして説明する。
【００５８】
図１０に示すように、通信装置Ａは、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑを通信装置Ｂに対して送信する（ステップＳ１０１）。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑを受信した通信装置Ｂは、送信元である通信装置Ａのアドレスをｐｒｏｂｅ＿ｒｅｑから取得する（ステップＳ１０２）。そして、通信装置Ｂは、自身の履歴情報を取得する（ステップＳ１０３）。続いて、通信装置Ｂは、取得した履歴情報に、通信装置Ａのアドレスがメンバとして存在するか否かを確認する。このとき、通信装置Ｂは、メンバとして存在する場合にはその履歴情報のグループＩＤを、存在しない場合には自身の履歴情報に含まれるグループＩＤと自身の機器アドレス情報と含む削除確認情報を生成する（ステップＳ１０４）。
【００５９】
その後、通信装置Ｂは、削除確認情報を追加したｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐを通信装置Ａに対して応答する（ステップＳ１０５）。ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐを受信した通信装置Ａは、自身の履歴情報を取得する（ステップＳ１０６）。そして、通信装置Ａは、受信した削除確認情報をもとに、自身の履歴情報に削除可能な情報の有無を判定する（ステップＳ１０７）。具体的には、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐの送信元の通信装置Ｂのアドレスがメンバとして含まれている履歴情報を抽出し、抽出した履歴情報と、削除確認情報に含まれるグループＩＤとを比較し、不要な履歴情報が含まれているか否かを判定する。その後、通信装置Ａは、不要な履歴情報を削除する（ステップＳ１０８）。
【００６０】
［実施の形態１に係る履歴削除判定処理の流れ］
次に、図１１を用いて、実施の形態１に係る履歴削除判定処理の流れを説明する。図１１は、実施の形態１に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【００６１】
図１１に示すように、通信装置１００は、自機の履歴情報から、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐにより取得された送信元の機器アドレス情報を含む情報を抽出する（ステップＳ２０１）。そして、通信装置１００は、抽出した履歴情報と、ｐｒｏｂｅ＿ｒｅｓｐにより取得されたグループＩＤとを比較し、グループＩＤと機器アドレス情報との組み合わせが履歴情報にあるか否かを判定する（ステップＳ２０２）。このとき、通信装置１００は、グループＩＤと機器アドレス情報との組み合わせが履歴情報にない場合に（ステップＳ２０２：Ｎｏ）、自機だけが保持している履歴情報の機器アドレス情報にフラグを立てる（ステップＳ２０３）。一方、通信装置１００は、グループＩＤと機器アドレス情報との組み合わせが履歴情報にある場合に（ステップＳ２０２：Ｙｅｓ）、履歴情報を削除することなく処理を終了する。
【００６２】
続いて、通信装置１００は、グループ内の機器アドレス情報の全てにフラグが立てられたか否かを判定する（ステップＳ２０４）。このとき、通信装置１００は、全てにフラグが立てられた場合に（ステップＳ２０４：Ｙｅｓ）、該当する履歴情報を削除する（ステップＳ２０５）。一方、通信装置１００は、全てにフラグが立てられていない場合に（ステップＳ２０４：Ｎｏ）、履歴情報を削除することなく処理を終了する。
【００６３】
［実施の形態１による効果］
通信装置１００は、接続可能な他機を検索する検索フェーズ中での検索用パケットの送受信時に、他機が保持するグループＩＤと、該他機の機器アドレス情報とを取得し、自機の履歴情報に、グループＩＤと機器アドレス情報との組み合わせが含まれていない場合に、自機だけが保持している履歴情報を削除する。この結果、通信装置１００は、履歴情報を効率的に管理することができる。換言すると、通信装置１００は、他の通信装置１００が保持する履歴情報と同期がとれていない自機の履歴情報を削除するので、履歴情報を効率的に管理することができる。また、通信装置１００は、検索用パケットを用いて、履歴情報の同期を確認するための情報をやり取りするので、同期をとるための新たなパケットや通信を使用することなく、効率的な履歴情報の管理を実現することができる。
【００６４】
（実施の形態２）
上記実施の形態１では、機器間で検索用パケットが送受信される検索フェーズにて、履歴情報を削除する場合を説明した。実施の形態２では、新たな履歴情報が登録されるときに不要な履歴情報を削除する場合を説明する。なお、実施の形態２に係る通信装置１００ａのハードウェア構成は、実施の形態１に係る通信装置１００のハードウェア構成と同様である。以下では、実施の形態１とは異なる通信装置１００ａの機能について説明する。
【００６５】
［実施の形態２に係る通信装置の機能構成］
図１２を用いて、実施の形態２に係る通信装置１００ａの機能構成を説明する。図１２は、実施の形態２に係る通信装置１００ａの機能構成例を示すブロック図である。実施の形態２では、実施の形態１に係る通信装置１００と同様の機能については同一の符号を付し、その説明を省略する場合がある。具体的には、通信制御部１１０、取得部１２０は、実施の形態１に係る通信装置１００の機能と同様である。
【００６６】
図１２に示すように、通信装置１００ａは、通信制御部１１０と、取得部１２０と、判定部１３０ａと、履歴削除部１４０ａと、履歴登録部１５０ａとを有する。上記各部は、全て又は一部がソフトウェア（プログラム）で実現されても良いし、ハードウェア回路で実現されても良い。
【００６７】
履歴登録部１５０ａは、履歴情報を登録する。より具体的には、履歴登録部１５０ａは、２以上の通信装置１００ａ間で接続が確立され、グループが構成された場合に、構成されたグループの情報を履歴情報として登録する。
【００６８】
判定部１３０ａは、新たな履歴情報の登録時に、グループ間で同一のメンバを含む履歴情報が存在するか否かを判定する。より具体的には、判定部１３０ａは、履歴登録部１５０ａによって新たな履歴情報が登録された場合に、新たな履歴情報と、既に登録されている履歴情報とのグループ間で、同一のメンバを含む情報が存在するか否かを判定する。すなわち、判定部１３０ａは、異なるグループＩＤであるものの、グループ内のメンバが同一である情報が、自機の履歴情報に存在するか否かを判定する。
【００６９】
履歴削除部１４０ａは、同一のメンバを含む履歴情報が存在すると判定された場合に、同一のメンバを含む履歴情報のうち、より過去に登録された履歴情報を削除する。より具体的には、履歴削除部１４０ａは、判定部１３０ａによって、グループＩＤが異なるものの、同一のメンバを含む履歴情報が存在すると判定された場合に、該当するグループの履歴情報のうち、より過去に登録された履歴情報を削除する。すなわち、履歴削除部１４０ａは、グループＩＤが異なるだけで、グループ内のメンバが同一である履歴情報については、何れかの履歴情報を使用すれば接続することが可能であるため、何れかを不要な履歴情報として削除する。ここでは、より過去の履歴情報を削除するものとする。
【００７０】
以下、新たな履歴情報の登録時に、不要な履歴を削除する例を挙げて説明する。
【００７１】
自機の履歴
グループ２  ＧＯ：Ｂ（新たな履歴情報）
グループ１  ＧＯ：Ｂ
【００７２】
元々、自機には、グループ１の履歴情報が既に登録されているものとする。この状況において、グループ２の履歴情報が新たに登録されたとき、通信装置１００ａは、グループ１とグループ２とでグループＩＤは異なるものの、グループ内のメンバが同一（双方ともに通信装置Ｂ）であるため、より過去に登録されたグループ１の履歴情報を削除する。グループ１の履歴情報が削除されたとしても、通信装置Ｂは、グループ２の履歴情報を用いて自機と再接続することができる。また、自機側でグループ１の履歴情報が削除されることで、上記実施の形態１に係る処理により、通信装置Ｂ側においてもグループ１の履歴情報が削除される。なお、通信装置Ｂ側でグループ１の履歴情報が削除されていたために、グループ２の履歴情報が生成された可能性も有り得る。何れにせよ、双方の通信装置１００ａで不要な履歴が削除されることになる。
【００７３】
自機の履歴
グループ２  ＧＯ：Ｂ，Ｃ（新たな履歴情報）
グループ１  ＧＯ：Ｂ，Ｃ
【００７４】
元々、自機には、グループ１の履歴情報が既に登録されているものとする。この状況において、グループ２の履歴情報が新たに登録されたとき、通信装置１００ａは、グループ１とグループ２とでグループＩＤは異なるものの、グループ内のメンバが同一であるため、より過去に登録されたグループ１の履歴情報を削除する。グループ内に２以上のメンバが存在する場合は、１のメンバが接続してきたとしても、メンバが同一とはならないため削除対象とはならない。具体的には、グループ２で通信装置Ｂが接続し、通信装置Ｃは接続していない場合には、グループ１の履歴情報は削除されない。但し、通信装置Ｂの接続後、通信装置Ｃが追加で接続してきた時点で、グループ１の履歴情報が削除されることになる。
【００７５】
［実施の形態２に係る履歴削除判定処理の流れ］
次に、図１３を用いて、実施の形態２に係る履歴削除判定処理の流れを説明する。図１３は、実施の形態２に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【００７６】
図１３に示すように、通信装置１００ａは、自機を含む２以上の通信装置１００ａ間で接続が確立され、グループが構成された場合に、構成されたグループの情報を新たな履歴情報として登録する（ステップＳ３０１）。そして、通信装置１００ａは、既に登録されている履歴情報と、新たに登録された履歴情報との異なるグループ間で、同一のメンバを含む履歴情報が存在するか否かを判定する（ステップＳ３０２）。このとき、通信装置１００ａは、同一のメンバを含む履歴情報が存在する場合に（ステップＳ３０２：Ｙｅｓ）、異なるグループ間のうち、より過去に登録されたグループの履歴情報を削除する（ステップＳ３０３）。一方、通信装置１００ａは、同一のメンバを含む履歴情報が存在しない場合に（ステップＳ３０２：Ｎｏ）、履歴情報を削除することなく処理を終了する。
【００７７】
［実施の形態２による効果］
通信装置１００ａは、新たな履歴情報の登録時に、グループ間で同一のメンバが存在する場合に、該当するグループのうち、より過去に登録されたグループの履歴情報を削除するので、履歴情報を効率的に管理することができる。
【００７８】
（実施の形態３）
上記実施の形態１では、機器間で検索用パケットが送受信される検索フェーズにて、履歴情報を削除する場合を説明した。実施の形態３では、保持可能な履歴情報数が上限に達したときに、グループ内のメンバ数がより少ない履歴情報を削除する場合を説明する。なお、実施の形態３に係る通信装置１００ｂのハードウェア構成は、実施の形態１に係る通信装置１００のハードウェア構成と同様である。以下では、実施の形態１とは異なる通信装置１００ｂの機能について説明する。
【００７９】
［実施の形態３に係る通信装置の機能構成］
図１４を用いて、実施の形態３に係る通信装置１００ｂの機能構成を説明する。図１４は、実施の形態３に係る通信装置１００ｂの機能構成例を示すブロック図である。実施の形態３では、実施の形態１に係る通信装置１００と同様の機能については同一の符号を付し、その説明を省略する場合がある。具体的には、通信制御部１１０、取得部１２０、判定部１３０は、実施の形態１に係る通信装置１００の機能と同様である。
【００８０】
図１４に示すように、通信装置１００ｂは、通信制御部１１０と、取得部１２０と、判定部１３０と、履歴削除部１４０ｂと、履歴登録部１５０ｂと、メンバ数算出部１６０ｂとを有する。上記各部は、全て又は一部がソフトウェア（プログラム）で実現されても良いし、ハードウェア回路で実現されても良い。
【００８１】
履歴登録部１５０ｂは、履歴情報を登録する。より具体的には、履歴登録部１５０ｂは、２以上の通信装置１００ｂ間で接続が確立され、グループが構成された場合に、構成されたグループの情報を履歴情報として登録する。
【００８２】
メンバ数算出部１６０ｂは、保持可能な自機の履歴情報数が上限に達した場合に、グループそれぞれのメンバ数を算出する。より具体的には、メンバ数算出部１６０ｂは、履歴登録部１５０ｂによる新たな履歴情報の登録により、保持可能な自機の履歴情報数が上限に達した場合に、グループそれぞれに含まれるメンバ、すなわち各グループに含まれる他機である通信装置１００ｂのメンバの数を算出する。メンバ数は、自機がＣｌｉｅｎｔである場合は１となるが、自機がＧＯである場合は１以上となる。
【００８３】
履歴削除部１４０ｂは、メンバ数がより少ない履歴情報を削除する。より具体的には、履歴削除部１４０ｂは、メンバ数算出部１６０ｂによって算出された各グループのメンバ数がより少ない履歴情報を削除する。すなわち、履歴削除部１４０ｂは、履歴情報を削除したとしても、接続可能な他機の通信装置１００ｂの数がより多くなるように、メンバ数がより少ないグループの履歴情報を削除する。
【００８４】
以下、履歴情報数が上限に達した場合に、メンバ数がより少ないグループの履歴を削除する例を挙げて説明する。なお、説明を簡略化するために、履歴情報数の上限を３とする。
【００８５】
自機の履歴
グループ４  ＧＯ：Ｈ，Ｉ（新たな履歴情報）
グループ３  ＧＯ：Ｇ
グループ２  ＧＯ：Ｄ，Ｅ，Ｆ
グループ１  ＧＯ：Ｂ，Ｃ
【００８６】
元々、自機には、グループ１、グループ２及びグループ３の履歴情報が既に登録されているものとする。この状況において、グループ４の履歴情報が新たに登録される場合に、履歴情報数の上限である３を超えたものとする。通信装置１００ｂは、各グループのメンバ数を算出する。例えば、グループ１のメンバ数は「２」、グループ２のメンバ数は「３」、グループ３のメンバ数は「１」である。これらのうち、メンバ数がより少ないグループは、グループ３（メンバ数「１」）である。従って、通信装置１００ｂは、グループ３の履歴情報を削除し、グループ４を新たな履歴情報として登録する。これにより、通信装置１００ｂは、履歴接続ができなくなる他機である通信装置１００ｂの数を最小限にとどめることができる。
【００８７】
［実施の形態３に係る履歴削除判定処理の流れ］
次に、図１５を用いて、実施の形態３に係る履歴削除判定処理の流れを説明する。図１５は、実施の形態３に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【００８８】
図１５に示すように、通信装置１００ｂは、自機を含む２以上の通信装置１００ｂ間で接続が確立され、グループが構成された場合に、構成されたグループの情報を新たな履歴情報として登録する（ステップＳ４０１）。そして、通信装置１００ｂは、新たな履歴情報の登録により、履歴情報数の上限に達したか否かを判定する（ステップＳ４０２）。このとき、通信装置１００ｂは、履歴情報数の上限に達した場合に（ステップＳ４０２：Ｙｅｓ）、各グループに含まれるメンバ数を算出する（ステップＳ４０３）。一方、通信装置１００ｂは、履歴情報数の上限に達していない場合に（ステップＳ４０２：Ｎｏ）、履歴情報を削除することなく処理を終了する。続いて、通信装置１００ｂは、算出されたメンバ数がより少ないグループの履歴情報を削除する（ステップＳ４０４）。
【００８９】
［実施の形態３による効果］
通信装置１００ｂは、保持可能な履歴情報数が上限に達した場合に、各グループに含まれるメンバ数を算出し、算出したメンバ数がより少ない履歴情報を削除するので、履歴情報を効率的に管理することができる。
【００９０】
（実施の形態４）
上記実施の形態１では、機器間で検索用パケットが送受信される検索フェーズにて、履歴情報を削除する場合を説明した。実施の形態４では、接続回数がより少ないグループの履歴情報を削除する場合を説明する。なお、実施の形態４に係る通信装置１００ｃのハードウェア構成は、実施の形態１に係る通信装置１００のハードウェア構成と同様である。以下では、実施の形態１とは異なる通信装置１００ｃの機能について説明する。
【００９１】
［実施の形態４に係る通信装置の機能構成］
図１６を用いて、実施の形態４に係る通信装置１００ｃの機能構成を説明する。図１６は、実施の形態４に係る通信装置１００ｃの機能構成例を示すブロック図である。実施の形態４では、実施の形態１に係る通信装置１００と同様の機能については同一の符号を付し、その説明を省略する場合がある。具体的には、通信制御部１１０、取得部１２０、判定部１３０は、実施の形態１に係る通信装置１００の機能と同様である。
【００９２】
図１６に示すように、通信装置１００ｃは、通信制御部１１０と、取得部１２０と、判定部１３０と、履歴削除部１４０ｃと、接続回数カウント部１７０ｃと、接続回数算出部１８０ｃとを有する。上記各部は、全て又は一部がソフトウェア（プログラム）で実現されても良いし、ハードウェア回路で実現されても良い。
【００９３】
接続回数カウント部１７０ｃは、グループ内の各メンバによる接続回数をカウントする。より具体的には、接続回数カウント部１７０ｃは、通信制御部１１０による制御に従い、通信装置１００ｃ間で接続が確立されグループが形成されると、以降、履歴情報を使用した再接続の度に、グループ内の各メンバによる接続回数をカウント（インクリメント）する。
【００９４】
接続回数算出部１８０ｃは、グループ単位に接続回数の合計値を算出する。より具体的には、接続回数算出部１８０ｃは、接続回数カウント部１７０ｃによってカウントされた接続回数について、グループ単位に接続回数の合計値を算出する。接続回数算出部１８０ｃによる処理は、例えば、新たな履歴情報が登録されたときや、新たな履歴情報の登録により履歴情報数の上限に達したとき、ユーザ操作に応じて、所定期間ごと等、任意のタイミングで行なわれれば良い。
【００９５】
履歴削除部１４０ｃは、グループ単位での接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除する。より具体的には、履歴削除部１４０ｃは、接続回数算出部１８０ｃによって算出されたグループ単位での接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除する。すなわち、履歴削除部１４０ｃは、接続回数がより少ないグループの履歴情報を、重要度がより低い履歴情報であるものとして削除する。
【００９６】
以下、接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除する例を挙げて説明する。なお、新たな履歴情報が登録されたときに実行される場合を例に挙げる。また、カッコ内の数字は、カウントされた接続回数を表している。
【００９７】
自機の履歴
グループ４  ＧＯ：Ｈ，Ｉ（新たな履歴情報）
グループ３  ＧＯ：Ｇ（１０）
グループ２  ＧＯ：Ｄ（１），Ｅ（１），Ｆ（１）
グループ１  ＧＯ：Ｂ（３），Ｃ（２）
【００９８】
グループ１の履歴情報では、自機がＧＯとなり、メンバ（Ｃｌｉｅｎｔ）として通信装置Ｂと通信装置Ｃとが含まれることが分かる。また、グループ１の履歴情報を使用して、通信装置Ｂは３回、通信装置Ｃは２回の履歴接続を今までに行なっている。グループ２の履歴情報では、自機がＧＯとなり、メンバとして通信装置Ｄと通信装置Ｅと通信装置Ｆとが含まれることが分かる。また、グループ２の履歴情報を使用して、通信装置Ｄ、通信装置Ｅ及び通信装置Ｆそれぞれは１回の履歴接続を今までに行なっている。グループ３の履歴情報では、自機がＧＯとなり、メンバとして通信装置Ｇが含まれることが分かる。また、グループ３の履歴情報を使用して、通信装置Ｇは１０回の履歴接続を今までに行なっている。
【００９９】
通信装置１００ｃは、各グループの各メンバの接続回数の合計値「グループ１：３＋２＝５」、「グループ２：１＋１＋１＝３」、「グループ３：１０」から、より小さいグループ２の履歴情報を削除する。このように、グループ内のメンバ数が多くても、履歴接続の回数が少なければ、その履歴情報はあまり使用されていない（重要度が低い）ものとして削除される。
【０１００】
また、グループに跨って登録されているメンバは、何れの履歴情報を使用しても履歴接続が可能である。このことから、履歴削除部１４０ｃは、グループに跨って登録されているメンバの接続回数のうち、より少ない接続回数を除外したうえで、グループ単位に接続回数の合計値を算出しても良い。以下、グループに跨って登録されているメンバの接続回数のうち、より少ない接続回数を除外したうえで、グループ単位に接続回数の合計値を算出する例を挙げて説明する。
【０１０１】
自機の履歴
グループ４  ＧＯ：Ｈ，Ｉ（新たな履歴情報）
グループ３  ＧＯ：Ｆ（８）
グループ２  ＧＯ：Ｄ（１），Ｅ（１），Ｃ（４）
グループ１  ＧＯ：Ｂ（５），Ｃ（２）
【０１０２】
グループ１の履歴情報を使用して、通信装置Ｂは５回、通信装置Ｃは２回の履歴接続を今までに行なっている。グループ２の履歴情報を使用して、通信装置Ｄは１回、通信装置Ｅは１回、通信装置Ｃは４回の履歴接続を今までに行なっている。グループ３の履歴情報を使用して、通信装置Ｆは８回の履歴接続を今までに行なっている。ここで、通信装置Ｃは、グループ１とグループ２とに跨って登録されているメンバである。通信装置Ｃについては、より少ない接続回数となっているグループ１の接続回数を除外する。
【０１０３】
通信装置１００ｃは、各グループの各メンバの接続回数の合計値「グループ１：５（通信装置Ｃの接続回数は除外）」、「グループ２：１＋１＋４＝６」、「グループ３：８」から、より小さいグループ１の履歴情報を削除する。
【０１０４】
なお、グループ１の通信装置Ｃと、グループ２の通信装置Ｃとの接続回数が同一であった場合には、より過去の接続回数を除外しても良い。具体的には、履歴削除部１４０ｃは、グループに跨って登録されているメンバの接続回数が同一である場合に、より過去の接続回数を除外して、グループ単位に接続回数の合計値を算出する。
【０１０５】
また、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔが搭載された機器には、アクセスポイントになりたい度合いを示す情報が設定されている。かかる情報は、ＧＯＩｎｔｅｎｔと呼ばれる。ＧＯＩｎｔｅｎｔとは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔが搭載された機器に固定値として設定されている値であり、ＧＯになりたい度合いを示す。ＧＯＩｎｔｅｎｔの値は、０〜１５の数字で表され、数字が大きいほどよりＧＯになりたい度合いが高く、数字が小さいほどよりＣｌｉｅｎｔになりたい度合いが高い。機器の設計者は、機器の能力や使われ方等を考慮し、ＧＯＩｎｔｅｎｔを設定する。Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎの処理において、機器同士がＧＯＩｎｔｅｎｔの値を交換し、値がより高い方がＧＯになる。
【０１０６】
履歴情報には、自機がＧＯであるかＣｌｉｅｎｔであるかが記録されている。自機がＧＯであるかＣｌｉｅｎｔであるかを考慮し、ＧＯＩｎｔｅｎｔの値によって、接続回数に重み付けをする。具体的には、ＧＯＩｎｔｅｎｔが高い場合には、ＧＯになりたいため、ＧＯとなっている履歴を重視する。また、ＧＯＩｎｔｅｎｔが低い場合には、Ｃｌｉｅｎｔになりたいため、Ｃｌｉｅｎｔとなっている履歴を重視する。
【０１０７】
具体的には、接続回数算出部１８０ｃは、自機がアクセスポイントとして接続する度合いを表すＧＯＩｎｔｅｎｔの情報に基づいて、接続回数の合計値に重み付けを行なう。履歴削除部１４０ｃは、グループ単位での、重み付けされた接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除する。以下、ＧＯＩｎｔｅｎｔを考慮して重み付けした接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除する例を挙げて説明する。
【０１０８】
自機の履歴
グループ４  ＧＯ：Ｅ（新たな履歴情報）
グループ３  ＧＯ：Ｄ（４）
グループ２  Ｃｌｉｅｎｔ：Ｃ（３）
グループ１  ＧＯ：Ｂ（６）
【０１０９】
ＧＯＩｎｔｅｎｔが「１」である場合には、Ｃｌｉｅｎｔになりたい度合いが最大であるため、Ｃｌｉｅｎｔになった履歴の接続回数の合計値をＮ倍することで、その履歴情報の重要度を上げる。Ｎには、任意の数を設定することができる。例えば、Ｎ＝２とすると、接続回数算出部１８０ｃは、各グループの各メンバの接続回数の合計値に重み付けして、「グループ１：６」、「グループ２：３×２＝６」、「グループ３：４」を算出する。これにより、履歴削除部１４０ｃは、より値が小さいグループ３の履歴情報を削除する。
【０１１０】
ＧＯＩｎｔｅｎｔが「１４」である場合には、ＧＯになりたい度合いがより大きいため、ＧＯになった履歴の接続回数の合計値をＮ倍することで、その履歴情報の重要度を上げる。また、ＧＯＩｎｔｅｎｔが「２〜６」である場合には、Ｃｌｉｅｎｔになりたい度合いがＧＯＩｎｔｅｎｔ「１」の場合に比べて高くない。このようなときには、合計値が最小となる履歴が複数存在する場合に、Ｃｌｉｅｎｔの方を重視して合計値に重み付けする。ＧＯＩｎｔｅｎｔが「９〜１３」である場合には、ＧＯになりたい度合いがＧＯＩｎｔｅｎｔ「１４」の場合に比べて高くない。このようなときには、合計値が最小となる履歴が複数存在する場合に、ＧＯの方を重視して合計値に重み付けする。ＧＯＩｎｔｅｎｔが「７」、「８」である場合には、ＧＯになりたい度合いが中間であり、特にどちらになりたいというわけではない。このようなときには、ＧＯ又はＣｌｉｅｎｔによって重み付けを行なわなくて良い。
【０１１１】
［実施の形態４に係る履歴削除判定処理の流れ］
次に、図１７を用いて、実施の形態４に係る履歴削除判定処理の流れを説明する。図１７は、実施の形態４に係る履歴削除判定処理の流れの例を示すフローチャートである。
【０１１２】
図１７に示すように、通信装置１００ｃは、履歴情報を使用した再接続が行なわれた場合に、グループ内の各メンバによる接続回数をカウントする（ステップＳ５０１）。そして、通信装置１００ｃは、グループ単位に接続回数の合計値を算出する（ステップＳ５０２）。続いて、通信装置１００ｃは、グループ単位で接続回数の合計値がより小さいグループの履歴情報を削除する（ステップＳ５０３）。
【０１１３】
［実施の形態４による効果］
通信装置１００ｃは、履歴接続による接続回数をカウントし、各グループの各メンバの接続回数から、グループ単位に接続回数の合計値を算出し、合計値がより小さいグループの履歴情報を削除するので、履歴情報を効率的に管理することができる。また、通信装置１００ｃは、複数のグループに同一のメンバが跨って登録されている場合に、該メンバの接続回数のうち、より少ない接続回数を除外したうえで、グループ単位に接続回数の合計値を算出し、合計値がより小さいグループの履歴情報を削除するので、履歴情報を効率的に管理することができる。また、通信装置１００ｃは、自機がアクセスポイントになりたい度合いを表す情報に基づいて、接続回数の合計値に重み付けを行ない、重み付けされた合計値がより小さいグループの履歴情報を削除するので、履歴情報を効率的に管理することができる。
【０１１４】
（実施の形態５）
さて、これまで本発明に係る通信装置１００の実施の形態について説明したが、上述した実施の形態以外にも種々の異なる形態にて実施されて良いものである。そこで、（１）構成、（２）プログラム、について異なる実施の形態を説明する。
【０１１５】
（１）構成
上記文書中や図面中等で示した処理手順、制御手順、具体的名称、各種のデータやパラメータ等を含む情報は、特記する場合を除いて任意に変更することができる。また、図示した装置の各構成要素は、機能概念的なものであり、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、装置の分散又は統合の具体的形態は、図示のものに限られず、その全部又は一部を各種の負担や使用状況等に応じて、任意の単位で機能的又は物理的に、分散又は統合することができる。
【０１１６】
（２）プログラム
また、通信装置１００で実行される履歴情報管理プログラムは、一つの様態として、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでＣＤ−ＲＯＭ、フレキシブルディスク（ＦＤ）、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ（Digital  Versatile  Disk）等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録されて提供される。また、通信装置１００で実行される履歴情報管理プログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するようにしても良い。また、通信装置１００で実行される履歴情報管理プログラムをインターネット等のネットワーク経由で提供又は配布するように構成しても良い。また、通信装置１００で実行される履歴情報管理プログラムを、ＲＯＭ等に予め組み込んで提供するように構成しても良い。
【０１１７】
通信装置１００で実行される履歴情報管理プログラムは、上述した各部（取得部１２０、判定部１３０、履歴削除部１４０）を含むモジュール構成となっており、実際のハードウェアとしてはＣＰＵが記憶媒体から履歴情報管理プログラムを読み出して実行することにより、上記各部が主記憶装置上にロードされ、取得部１２０、判定部１３０、履歴削除部１４０が主記憶装置上に生成されるようになっている。
【符号の説明】
【０１１８】
１００  通信装置
１１０  通信制御部
１２０  取得部
１３０  判定部
１４０  履歴削除部
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１９】
【特許文献１】特開２０１０−２２６３８６号公報
【図１】
0006662124.tif 000002
【図２Ａ】
0006662124.tif 000003
【図２Ｂ】
0006662124.tif 000004
【図２Ｃ】
0006662124.tif 000005
【図２Ｄ】
0006662124.tif 000006
【図２Ｅ】
0006662124.tif 000007
【図２Ｆ】
0006662124.tif 000008
【図３Ａ】
0006662124.tif 000009
【図３Ｂ】
0006662124.tif 000010
【図３Ｃ】
0006662124.tif 000011
【図３Ｄ】
0006662124.tif 000012
【図３Ｅ】
0006662124.tif 000013
【図４Ａ】
0006662124.tif 000014
【図４Ｂ】
0006662124.tif 000015
【図４Ｃ】
0006662124.tif 000016
【図５】
0006662124.tif 000017
【図６】
0006662124.tif 000018
【図７】
0006662124.tif 000019
【図８Ａ】
0006662124.tif 000020
【図８Ｂ】
0006662124.tif 000021
【図８Ｃ】
0006662124.tif 000022
【図８Ｄ】
0006662124.tif 000023
【図９Ａ】
0006662124.tif 000024
【図９Ｂ】
0006662124.tif 000025
【図９Ｃ】
0006662124.tif 000026
【図９Ｄ】
0006662124.tif 000027
【図９Ｅ】
0006662124.tif 000028
【図１０】
0006662124.tif 000029
【図１１】
0006662124.tif 000030
【図１２】
0006662124.tif 000031
【図１３】
0006662124.tif 000032
【図１４】
0006662124.tif 000033
【図１５】
0006662124.tif 000034
【図１６】
0006662124.tif 000035
【図１７】
0006662124.tif 000036