(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材と、電子部品と、を備え、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、タイヤ内腔面を覆うインナーライナーと、前記インナーライナーとは異なる少なくとも２つ以上のタイヤ構成部材を含む、タイヤの製造方法において、
前記電子部品を、前記インナーライナーのジョイント部の位置を基準として所定の範囲内に位置するように配置する工程を有し、
前記所定の範囲は、タイヤの回転軸を回転基準とした場合における前記インナーライナーのジョイント部の回転位置を０°としたとき、−６０°以上＋６０°以下の範囲である、タイヤの製造方法。
【請求項２】
前記電子部品は、タイヤの回転軸を回転基準とした場合における前記インナーライナーのジョイント部の回転位置を０°としたとき、−６０°以上−１５°以下の範囲内、または＋１５°以上＋６０°以下の範囲内に配置される、請求項１に記載のタイヤの製造方法。
【請求項３】
前記電子部品は、タイヤの回転軸を回転基準とした場合における前記インナーライナーのジョイント部の回転位置を０°としたとき、−４５°以上＋４５°以下の範囲内に配置される、請求項１に記載のタイヤの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子部品が埋設されたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゴム構造体内にＲＦＩＤ等の電子部品を埋設したタイヤが知られている。このようなタイヤは、タイヤに埋設されたＲＦＩＤタグと、外部機器としてのリーダとが通信を行うことにより、タイヤの製造管理、使用履歴管理等を行うことができる。
例えば特許文献１には、異なる２つの物体の境界面に電子部品を配置したタイヤが示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２６５７５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に示される技術においては、電子部品を、タイヤの周方向におけるどの位置に埋設するかについては特に考慮していない。しかしながら、周方向の埋設位置を特に決めずに電子部品を配置すると、電子部品の埋設位置や、タイヤを構成するゴム部材を周回させて重ね合わせるジョイント部といったゴム構造体の厚みの変動要因となる部分が不規則に複数箇所で生じてしまうため、ユニフォミティが悪化するおそれがある。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、タイヤの内部にＲＦＩＤタグなどの電子部品を埋設する場合においても、ユニフォミティが良好なタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（１）本発明のタイヤ（例えば、タイヤ１、２）は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材と、電子部品（例えば、ＲＦＩＤタグ４０）と、を備え、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、タイヤ内腔面を覆うインナーライナー（例えば、インナーライナー２９）と、前記インナーライナーとは異なる少なくとも２つ以上のタイヤ構成部材を含み、前記電子部品は、前記インナーライナーのジョイント部の位置を基準として所定の範囲内に配置されており、前記所定の範囲は、タイヤの回転軸を回転基準とした場合における前記インナーライナーのジョイント部の回転位置を０°としたとき、±９０°よりも小さい範囲である。
【０００７】
（２）（１）のタイヤにおいて、前記所定の範囲は、±６０°の範囲であってもよい。
【０００８】
（３）（１）のタイヤにおいて、前記所定の範囲は、±４５°の範囲であってもよい。
【０００９】
（４）（１）〜（３）のタイヤにおいて、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、ビードフィラー（例えば、第２ビードフィラー２２２、ビードフィラー２２）を含み、前記電子部品は、前記ビードフィラーの近傍に配置され、前記電子部品は、前記ビードフィラーのジョイント部の位置から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されていてもよい。
【００１０】
（５）（１）〜（３）のタイヤにおいて、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、トレッドゴム（例えば、トレッドゴム２８）を含み、前記電子部品は、前記トレッドゴムの近傍に配置され、前記電子部品は、前記トレッドゴムのジョイント部の位置から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されていてもよい。
【００１１】
（６）（１）〜（３）のタイヤにおいて、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、前記電子部品が接触している第１タイヤ構成部材を含み、前記電子部品は、前記第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されていてもよい。
【００１２】
（７）（１）〜（３）のタイヤにおいて、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、前記電子部品を挟み込む第１タイヤ構成部材および第２タイヤ構成部材を含み、前記電子部品は、前記第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置であって、かつ前記第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されていてもよい。
【００１３】
（８）（７）のタイヤにおいて、前記第１タイヤ構成部材のジョイント部と前記第２タイヤ構成部材のジョイント部は、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されていてもよい。
【００１４】
（９）（１）〜（８）のタイヤにおいて、前記インナーライナーとは異なる少なくとも２つのタイヤ構成部材のジョイント部は、特定構造のジョイント部により構成され、前記特定構造のジョイント部は、部材の一端側と他端側を重ね合わせて接合した重ね合わせジョイント部（例えば、重ね合わせジョイント部Ｊ２）、または部材の一端側の斜面と他端側の斜面を突き合わせて接合した斜面突き合わせジョイント部（例えば、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１）であり、複数の前記特定構造のジョイント部は、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上の間隔を空けて配置されており、前記電子部品は、複数の前記特定構造のジョイント部のうち、最も近い前記特定構造のジョイント部から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されていてもよい。
【００１５】
（１０）（１）〜（９）のタイヤにおいて、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、インナーライナーと、サイドウォールゴム（例えば、サイドウォールゴム３０）と、トレッドゴムを含み、前記インナーライナーのジョイント部と、前記サイドウォールゴムのジョイント部と、前記トレッドゴムのジョイント部は、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として９０°以上の間隔を空けて配置されており、前記電子部品は、前記サイドウォールゴムのジョイント部と、前記トレッドゴムのジョイント部のうち、最も近いジョイント部から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されていてもよい。
【００１６】
（１１）（１）〜（１０）のタイヤにおいて、前記ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、金属繊維にゴムを被覆した金属繊維部材を含み、前記電子部品は、前記金属繊維部材のジョイント部の位置から、タイヤの回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されていてもよい。
【００１７】
（１２）（１１）のタイヤにおいて、前記金属繊維部材は、カーカスプライであってもよい。
【００１８】
（１３）本発明のタイヤは、電子部品と、前記電子部品を挟み込む円環状の第１タイヤ構成部材および円環状の第２タイヤ構成部材と、を備え、前記第１タイヤ構成部材と前記第２タイヤ構成部材は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有し、前記電子部品は、前記第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置され、かつ前記第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸を回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、タイヤの内部にＲＦＩＤタグなどの電子部品を埋設する場合においても、ユニフォミティが良好なタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るタイヤの部分拡大断面図である。
【図３】タイヤに荷重負荷を与えた場合の、歪エネルギーの面内分布シミュレーションの結果を示す図である。
【図４Ａ】本発明の第１実施形態に係るタイヤにおける、被覆ゴムシートによって被覆された、ＲＦＩＤタグを示す図である。
【図４Ｂ】図４Ａのｂ−ｂ断面を示す図である。
【図４Ｃ】図４Ａのｃ−ｃ断面を示す図である。
【図５】本発明の第１実施形態に係るタイヤにおいて、ＲＦＩＤタグと、ゴムシートを、ビードフィラーに貼り付けた状態を示す図である。
【図６Ａ】本発明の第１実施形態における、押出成形工程後のビードフィラーを示す図である。
【図６Ｂ】本実施形態の第１実施形態の押出成形工程後のビードフィラーにＲＦＩＤタグを貼り付ける工程を示す図である。
【図６Ｃ】本実施形態の第１実施形態のビードフィラーを巻き回してジョイント部でジョイントする工程を示す図である。
【図６Ｄ】ビードフィラーのジョイント部がタイヤ周方向に傾いている場合の例を示す図である。
【図７Ａ】図５のｄ−ｄ断面を示す図であり、ビードフィラーの一端側と他端側を突き当てて接続する斜面突き当てジョイント部を示す図である。
【図７Ｂ】図５のｅ−ｅ断面を示す図であり、ゴムシートの一端側と他端側を重ね合わせて接続する重ね合わせジョイント部を示す図である。
【図７Ｃ】ゴム部材の一端側と他端側を突き当てて接続する突き当てジョイント部を示す図である。
【図８Ａ】トレッドゴムのジョイント部を模式的に示す図である。
【図８Ｂ】タイヤ周方向に傾いているトレッドゴムのジョイント部を模式的に示す図である。
【図９Ａ】インナーライナーのジョイント部を模式的に示す図である。
【図９Ｂ】タイヤ周方向に傾いているインナーライナーのジョイント部を模式的に示す図である。
【図１０Ａ】本発明の第１実施形態のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１０Ｂ】本発明の第１実施形態の第１変形例のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１０Ｃ】本発明の第１実施形態の第２変形例のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１０Ｄ】本発明の第１実施形態の第３変形例のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１０Ｅ】本発明の第１実施形態の第４変形例のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１１】ゴムが被覆された繊維部材の一端側と他端側を突き当てて接続する突き当てジョイント部を示す図である。
【図１２】本発明の第１実施形態の第５変形例のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１３】本発明の第２実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図１４】本発明の第２実施形態のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１５】本発明の第２実施形態の変形例のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１６】本発明の第３実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図１７】本発明の第３実施形態のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図１８】本発明の第４実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図１９】本発明の第４実施形態のタイヤにおける、タイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグの配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【図２０】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグを被覆ゴムシートで挟み込む前の断面を示す図である。
【図２１】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグを被覆ゴムシートで挟み込んだ後の断面を示す図である。
【図２２】スプリングアンテナ内にゴムを予め充填していない場合における、ＲＦＩＤタグを被覆ゴムシートで挟み込んだ後の断面を示す図である。
【図２３】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、スプリングアンテナ内にゴムを充填する前のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図２４】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、スプリングアンテナ内にゴムを充填した後のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図２５】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、被覆ゴムシートで挟み込まれる前のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図２６】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、被覆ゴムシートで挟み込まれたＲＦＩＤタグを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
＜第１実施形態＞
以下、本発明の第１実施形態について、図面を参照しながら説明する。
図１は、本実施形態に係るタイヤ１のタイヤ幅方向の半断面を示す図である。タイヤの基本的な構造は、タイヤ幅方向の断面において左右対称となっているため、ここでは、右半分の断面図を示す。図中、符号Ｓ１は、タイヤ赤道面である。タイヤ赤道面Ｓ１は、タイヤ回転軸に直交する面で、かつタイヤ幅方向中心に位置する面である。
ここで、タイヤ幅方向とは、タイヤ回転軸に平行な方向であり、図１の断面図における紙面左右方向である。図１においては、タイヤ幅方向Ｘとして図示されている。
そして、タイヤ幅方向内側とは、タイヤ赤道面Ｓ１に近づく方向であり、図１においては、紙面左側である。タイヤ幅方向外側とは、タイヤ赤道面Ｓ１から離れる方向であり、図１においては、紙面右側である。
また、タイヤ径方向とは、タイヤ回転軸に垂直な方向であり、図１における紙面上下方向である。図１においては、タイヤ径方向Ｙとして図示されている。
そして、タイヤ径方向外側とは、タイヤ回転軸から離れる方向であり、図１においては、紙面上側である。タイヤ径方向内側とは、タイヤ回転軸に近づく方向であり、図１においては、紙面下側である。
図２、１３、１６、１８についても同様である。
【００２２】
タイヤ１は、例えばトラック、バス用のタイヤであり、タイヤ幅方向両側に設けられた一対のビード１１と、路面との接地面を形成するトレッド１２と、一対のビード１１とトレッド１２との間を延びる一対のサイドウォール１３とを備える。
【００２３】
ビード１１は、ゴムが被覆された金属製のビードワイヤを複数回巻いて形成した環状のビードコア２１と、ビードコア２１のタイヤ径方向外側に延出している、先細り形状のビードフィラー２２とを備える。ビードフィラー２２は、ビードコア２１の外周を覆う第１ビードフィラー２２１と、第１ビードフィラー２２１のタイヤ径方向外側に配置されている第２ビードフィラー２２２とにより構成されている。第２ビードフィラー２２２は、後述するインナーライナー２９、サイドウォールゴム３０よりも高いモジュラスのゴムにより構成されている。そして、第１ビードフィラー２２１は、第２ビードフィラー２２２よりもさらに高いモジュラスのゴムにより構成されている。なお、第１ビードフィラー２２１は、少なくともその一部がビードコア２１のタイヤ径方向外側に配置されていれば、ビードコア２１の外周を覆っていない態様であってもよい。また、ビードフィラー２２は、一つの種類のゴムから形成されていてもよい。すなわち、第１ビードフィラー２２１と第２ビードフィラー２２２とに分かれていなくてもよい。
ビードコア２１は、空気が充填されたタイヤを、図示しないホイールのリムに固定する役目を果たす部材である。ビードフィラー２２は、ビード周辺部の剛性を高め、高い操縦性および安定性を確保するために設けられている部材である。
【００２４】
タイヤ１の内部には、タイヤの骨格となるプライを構成するカーカスプライ２３が埋設されている。カーカスプライ２３は、一方のビードコアから他方のビードコアに延びている。すなわち、一対のビードコア２１間を、一対のサイドウォール１３およびトレッド１２を通過する態様で、タイヤ１内に埋設されている。
図１に示されるように、カーカスプライ２３は、一方のビードコアから他方のビードコアに延び、トレッド１２とビード１１との間を延在するプライ本体２４と、ビードコア２１の周りで折り返されているプライ折り返し部２５とを備える。ここで、プライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａは、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａよりもタイヤ径方向内側に位置している。
カーカスプライ２３は、タイヤ幅方向に延びる複数のプライコードにより構成されている。また、複数のプライコードは、タイヤ周方向に並んで配列されている。
このプライコードは、金属製のスチールコード、あるいはポリエステルやポリアミド等の絶縁性の有機繊維コード等により構成されており、ゴムにより被覆されている。
【００２５】
トレッド１２において、カーカスプライ２３のタイヤ径方向外側には、複数層のスチールベルト２６が設けられている。スチールベルト２６は、ゴムで被覆された複数のスチールコードにより構成されている。スチールベルト２６を設けることにより、タイヤの剛性が確保され、トレッド１２と路面の接地状態が良くなる。本実施形態においては、４層のスチールベルト２６が設けられているが、積層されるスチールベルト２６の枚数はこれに限らない。
【００２６】
スチールベルト２６のタイヤ径方向外側には、トレッドゴム２８が設けられている。トレッドゴム２８の外表面には、図示しないトレッドパターンが設けられており、この外表面が、路面と接触する接地面となる。
【００２７】
トレッド１２のタイヤ幅方向外側付近において、カーカスプライ２３と、スチールベルト２６およびトレッドゴム２８との間の領域には、ショルダーパッド３８が設けられている。このショルダーパッド３８は、サイドウォール１３のタイヤ径方向外側領域まで延出しており、その一部は、後述のサイドウォールゴム３０との間で界面を形成している。すなわち、サイドウォール１３のタイヤ径方向外側領域において、サイドウォールゴム３０のタイヤ幅方向内側に、ショルダーパッド３８の一部が存在している。
ショルダーパッド３８はクッション性を有するゴム部材からなり、カーカスプライ２３とスチールベルト２６との間において、クッション機能を発揮する。また、ショルダーパッド３８は低発熱性の特性を有するゴムからなるため、サイドウォール１３まで延出させることにより、効果的に発熱を抑制することができる。
【００２８】
ビード１１、サイドウォール１３、トレッド１２において、カーカスプライ２３のタイヤ内腔側には、タイヤ１の内壁面を構成するゴム層としてのインナーライナー２９が設けられている。インナーライナー２９は、耐空気透過性ゴムにより構成されており、タイヤ内腔内の空気が外部に漏れるのを防ぐ。
【００２９】
サイドウォール１３において、カーカスプライ２３のタイヤ幅方向外側には、タイヤ１の外壁面を構成するサイドウォールゴム３０が設けられている。このサイドウォールゴム３０は、タイヤがクッション作用をする際に最もたわむ部分であり、通常、耐疲労性を有する柔軟なゴムが採用される。
【００３０】
ビード１１のビードコア２１周りに設けられたカーカスプライ２３のタイヤ径方向内側には、カーカスプライ２３の少なくとも一部を覆うように補強プライとしてのスチールチェーハー３１が設けられている。スチールチェーハー３１は、カーカスプライ２３のプライ折り返し部２５のタイヤ幅方向外側にも延在しており、そのスチールチェーハー３１の端部３１Ａは、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａよりもタイヤ径方向内側に位置している。
このスチールチェーハー３１は、金属製のスチールコードにより構成された金属補強層であり、ゴムにより被覆されている。
【００３１】
スチールチェーハー３１のタイヤ径方向内側には、リムストリップゴム３２が設けられている。このリムストリップゴム３２は、タイヤの外表面に沿って配置されており、サイドウォールゴム３０と連接している。このリムストリップゴム３２とサイドウォールゴム３０は、タイヤの外表面を構成しているゴム部材である。
【００３２】
そして、スチールチェーハー３１の端部３１Ａのタイヤ径方向外側であって、カーカスプライ２３の折り返し部２５およびビードフィラー２２のタイヤ幅方向外側には、第１のパッド３５が設けられている。この第１のパッド３５は、少なくともカーカスプライ２３の折り返し端２５Ａのタイヤ幅方向外側に設けられている。第１のパッド３５のタイヤ径方向外側は、タイヤ径方向外側に向かうほど、先細りとなるように形成されている。
【００３３】
さらに、第１のパッド３５のタイヤ幅方向外側を覆うように、第２のパッド３６が設けられている。より詳細には、スチールチェーハー３１の一部、第１のパッド３５、第２ビードフィラー２２２の一部、カーカスプライ２３のプライ本体２４の一部のタイヤ幅方向外側を覆うように、第２のパッド３６が設けられている。
そして、第２のパッド３６のタイヤ径方向外側領域におけるタイヤ幅方向外側には、サイドウォールゴム３０が配置されており、第２のパッド３６のタイヤ径方向内側領域におけるタイヤ幅方向外側には、リムストリップゴム３２が配置されている。
換言すると、第２のパッド３６は、第１のパッド３５等と、タイヤの外表面を構成する部材（タイヤ幅方向外側表面構成ゴム部材）であるリムストリップゴム３２およびサイドウォールゴム３０との間に設けられている。すなわち、第２のパッド３６は、タイヤ幅方向外側表面構成ゴム部材であるリムストリップゴム３２およびサイドウォールゴム３０のタイヤ内腔側に設けられている。
なお、第２のパッド３６のタイヤ径方向外側端３６Ａは、好ましくは図１に示すように、サイドウォール１３においてタイヤ最大幅となる部分よりもタイヤ径方向内側に配置されている。そして、この第２のパッド３６のタイヤ径方向外側端３６Ａは、タイヤ径方向外側に向かうほど、先細りとなるように形成されている。
【００３４】
第１のパッド３５および第２のパッド３６は、パッド部材３４を構成し、このパッド部材３４は、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側部分（第２ビードフィラー２２２）のモジュラスよりも高いモジュラスのゴムにより構成されている。
より詳細には、第２のパッド３６は、第２ビードフィラー２２２よりも高いモジュラスのゴムにより構成されており、第１のパッド３５は、第２のパッド３６よりもさらに高いモジュラスのゴムにより構成されている。第１のパッド３５、第２のパッド３６は、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａおよびスチールチェーハー３１の端部３１Ａにおける局所的な剛性の変化点に起因する急激な歪みを緩和する機能を有する。
【００３５】
ビードフィラー２２とパッド部材３４との間には、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａ付近において、補強ゴムシートとしてのゴムシート３７が配置されている。ゴムシート３７は、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａをタイヤ幅方向内側から覆うように配置されている。
ゴムシート３７は、第２ビードフィラー２２２よりも高いモジュラスのゴムにより構成されている。より好ましくは、第１のパッド３５と略等しいモジュラスのゴムにより構成されている。
【００３６】
一般に、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａは、応力が集中しやすい。しかしながら、上述の補強ゴムシートとしてのゴムシート３７を設けることにより、応力の集中を効果的に抑えることが可能となる。
なお、本実施形態においては、パッド部材３４が、第１のパッド３５と第２のパッド３６とにより構成されているが、パッド部材３４は、一つの部材により構成されていてもよい。但し、上述のように、パッド部材３４を、第１のパッド３５と第２のパッド３６とにより構成し、さらにゴムシート３７を配置する構成を採用することにより、より効果的に応力の集中を抑えることができる。
【００３７】
なお、本実施形態においては、ゴムシート３７のタイヤ径方向外側端３７Ａの位置は、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａよりもタイヤ径方向内側に位置している。但し、ゴムシート３７のタイヤ径方向外側端３７Ａの位置を、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａの位置と略一致させてもよい。
なお、ゴムシート３７は、図１に示されるように、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを、タイヤ幅方向内側から覆うように配置する態様を採用することが好ましいが、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを、タイヤ幅方向外側から覆う構成を採用してもよい。この場合であっても、応力の集中を緩和することができる。
なお、ゴムシート３７を配置する工程の作業性や、ビード１１周辺の厚みに対する影響を抑えることを考慮して、ゴムシート３７として、図１、２に示すような、略一定の厚みのゴムシート３７を用い、このようなゴムシート３７により、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを、タイヤ幅方向内側またはタイヤ幅方向外側のいずれか一方から覆う態様とすることがより好ましい。
【００３８】
本実施形態のタイヤ１には、電子部品としての、ＲＦＩＤタグ４０が埋設されている。
ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤチップと、外部機器と通信を行うためのアンテナとを備えた、パッシブ型のトランスポンダであり、外部機器としての図示しないリーダとの間で無線通信を行う。アンテナとしては、コイル状のスプリングアンテナ、板状のアンテナ、棒状の各種のアンテナが用いられる。例えば、フレキシブル基板に対して所定のパターンをプリントすることによって形成したアンテナであってもよい。アンテナは、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。ＲＦＩＤチップ内の記憶部には、製造番号、部品番号等の識別情報が格納されている。
【００３９】
図２は、図１のタイヤ１における、ＲＦＩＤタグ４０の埋設部周辺を示す拡大断面図である。
図１、２に示されるように、ゴムシート３７およびＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２とパッド部材３４との間に配置されている。そして、ＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２とゴムシート３７との間に配置されている。
【００４０】
なお、第２のパッド３６のモジュラスを基準とすると、サイドウォールゴム３０は、第２のパッド３６の０．４〜０．６倍のモジュラスとすることが好ましい。また、第１のパッド３５は、第２のパッド３６の１．１倍〜１．２倍のモジュラスとすることが好ましい。また、第２ビードフィラー２２２は、第２のパッドの０．７〜０．８倍のモジュラスとすることが好ましい。このようなモジュラスとすることで、タイヤとしての柔軟性とビード１１付近の剛性のバランスを保つことができる。
【００４１】
そして、ゴムシート３７は、第２のパッド３６の１．１倍〜１．２倍のモジュラスとすることが好ましい。すなわち、ゴムシート３７のモジュラスは、パッド部材３４のうち、少なくともカーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを覆う部分（第１のパッド３５）のモジュラスと略等しいモジュラスとすることが好ましい。
【００４２】
このように、パッド部材３４のうち、少なくともカーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを覆う部分（第１のパッド３５）のモジュラスと、ゴムシート３７のモジュラスは共に、周囲のゴム部材のモジュラスよりも高い。
このように、モジュラスの高いゴム部材同士でカーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを挟み込む構成を採用することにより、この部分における応力の集中を効果的に抑えることが可能となる。
そして、ＲＦＩＤタグ４０は、モジュラスが高いゴム部材であるゴムシート３７に配置されているため、タイヤ１がたわんだ場合においても、ＲＦＩＤタグ４０の変形量が小さくなる。よって、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
なお、パッド部材３４を一つの部材により構成した場合は、パッド部材３４のモジュラスは、少なくともサイドウォールゴム３０のモジュラスよりも高く設定されることが好ましい。より好ましくは、パッド部材３４のモジュラスを、サイドウォールゴム３０および第２ビードフィラー２２２のモジュラスよりも高く設定する。なお、パッド部材３４のモジュラスを、ゴムシート３７のモジュラスとは同等、もしくはそれよりも低く設定してもよい。
なお、モジュラスは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０の「３．７  所定伸び引張り応力（ｓｔｒｅｓｓ  ａｔ  ａ  ｇｉｖｅｎ  ｅｌｏｎｇａｔｉｏｎ），Ｓ」に準拠して測定された、２３℃の雰囲気下における１００％伸長モジュラス（Ｍ１００）を指す。
【００４３】
通常、２つ物体の境界面が、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａから延長する面である場合、その面は歪が生じやすい。しかしながら、本実施形態においては、ゴムシート３７が、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを覆うように配置されているため、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａよりもタイヤ径方向外側は、歪の影響を受けにくい部分となっている。
【００４４】
図３は、タイヤをリムに組み付け、１００％荷重負荷を与えた場合の、歪エネルギーの面内分布シミュレーションの結果を示す図である。
図３に示される拡大断面図においては、歪エネルギーの大きさに応じて、領域を５つに分けて表示している。ここで、歪エネルギーが最も高い領域はレベル５、歪エネルギーが高い領域はレベル４、歪エネルギーがやや下がる領域はレベル３、歪エネルギーがさらに下がる領域はレベル２、歪エネルギーが最も下がる領域はレベル１としている。図３においては、太い点線を境界に、領域を分けて表示している。
【００４５】
ビードフィラー２２とパッド部材３４との境界面およびその付近における、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａよりもタイヤ径方向外側の領域は、概ねレベル２〜３の領域となっており、歪エネルギーが少ない。よって、この領域は、ＲＦＩＤタグ４０を配置する上で、好ましい領域となっている。
なお、本実施形態においては（図２参照）、このシミュレーションモデルよりもゴムシート３７がタイヤ径方向外側に延出しているが、ゴムシート３７を配置して補強するという基本的な構成は同じであるため、ゴムシート３７の周辺の歪エネルギーは、図３と同等となるか、あるいは小さくなる。
【００４６】
なお、図１〜図３に示されるタイヤ幅方向断面視において、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａから、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａまでの距離を基準距離Ｒとしたとき、ＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａの位置から、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａに向かって基準距離の６０％となる位置Ｐ（図３参照）までの範囲Ｑの領域内（領域Ｑ）に配置されることが好ましい。
この範囲Ｑの領域内における、ビードフィラー２２とパッド部材３４との境界面およびその付近の歪エネルギーは、概ねレベル２となっており、ＲＦＩＤタグ４０を配置する上で、非常に好ましい領域となっている。よって、ゴムシート３７をこの領域まで伸ばし、この領域にＲＦＩＤタグ４０を配置することが好ましい。
【００４７】
なお、この範囲Ｑの領域内であれば、通信に対して悪影響をおよぼす可能性のある、金属製のビードコア２１からある程度離れた位置となる。ここで、ビードコア２１は、金属製のビードワイヤを積層巻回して環状に形成されていることから、通信に対して悪影響をおよぼす可能性が特に高い金属部材である。
また、ゴムシート３７付近は、タイヤ１の外表面からある程度離れた位置であるため、外傷に対する影響も受けにくい。さらに、タイヤ幅方向外側が、モジュラスの高いパッド部材３４に保護されるため、この点からも、外傷に対する影響を受けにくい。
【００４８】
ここで、ＲＦＩＤタグ４０は、保護部材４３を構成する被覆ゴムシート４３１、４３２によって被覆されている。すなわち、本実施形態においては、保護部材４３は、２枚の被覆ゴムシート４３１、４３２によって構成されている。
この点について、図４Ａ〜４Ｃを参照しながら説明する。
図４Ａは、保護部材４３を構成する被覆ゴムシートによって被覆された、ＲＦＩＤタグ４０を示す図である。図４Ａでは、ＲＦＩＤタグ４０は後述する被覆ゴムシート４３１に覆われて隠れている。図４Ｂは図４Ａのｂ−ｂ断面図、図４Ｃは図４Ａのｃ−ｃ断面図である。
【００４９】
ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤチップ４１と、外部機器と通信を行うためのアンテナ４２とを備えている。アンテナ４２としては、コイル状のスプリングアンテナ、板状のアンテナ、棒状の各種のアンテナが用いられる。通信性をおよび柔軟性を考慮すると、コイル状のスプリングアンテナが最も好ましい。
【００５０】
保護部材４３に採用するゴムとしては、少なくともゴムシート３７よりもモジュラスが低いゴムを用いる。例えば、保護部材４３を構成する被覆ゴムシート４３１、４３２は、ゴムシート３７の０．５〜０．８倍のモジュラスとすることが好ましい。但し、ある程度の強度を持たせるため、サイドウォールゴム３０よりはモジュラスの高いゴムを用いることが好ましい。より好ましくは、第２ビードフィラー２２２と略同等のモジュラスとすることが好ましい。あるいは、変形量を効果的に吸収することを考慮して、第２ビードフィラー２２２よりもモジュラスの低いゴムを用いてもよい。
【００５１】
前述のとおり、モジュラスの高いゴムシート３７の近くにＲＦＩＤタグ４０を配置することにより、タイヤ１がたわんだ場合においても、ＲＦＩＤタグ４０の周辺部の変形量を抑えることが可能となる。さらに、モジュラスの低い保護部材４３を用いてＲＦＩＤタグ４０を被覆することにより、ゴムシート３７の変形を、ＲＦＩＤタグ４０に直接的に伝えないよう、保護部材４３の中で吸収することが可能となる。
【００５２】
なお、保護部材４３を、短繊維フィラー混合ゴムにより構成してもよい。短繊維フィラーとしては、例えば、アラミド短繊維やセルロース短繊維といった有機短繊維、アルミナ短繊維等のセラミックス短繊維やガラス短繊維といった無機短繊維のような、絶縁性の短繊維を用いることができる。ゴムにこのような短繊維フィラーを混合することにより、ゴムの強度を高めることができる。
また、保護部材４３として、加硫後の状態の被覆ゴムシートを用いてもよい。加硫後の状態の被覆ゴムシートは、生ゴムのように塑性変形しないため、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。但し、製造工程時における貼り付け作業性や、加硫時における他のゴム部材との一体化によるゴム構造体の安定化を考慮すれば、保護部材４３として、加硫前の状態のゴムシートを用いることがより好ましい。
【００５３】
また、保護部材４３として、ポリエステル繊維やポリアミド繊維等による有機繊維層を設けてもよい。２枚の被覆ゴムシート４３１、４３２に、有機繊維層を埋設することも可能である。
【００５４】
次に、図５〜図７を用いて、本実施形態のタイヤ１の製造工程について説明する。
図５は、製造工程中のビードフィラー２２を、タイヤ幅方向外側から見たときの図であり、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０とゴムシート３７を、ビードフィラー２２に貼り付けた状態を示す図である。ここで、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０はゴムシート３７に覆われているため、点線で示されている。
【００５５】
タイヤ１は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材を備える。本実施形態においては、少なくとも第２ビードフィラー２２２およびゴムシート３７が、このようなジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材に含まれる。また、インナーライナー２９（図５においては、ジョイント部の位置のみを図示）も、このようなジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材に含まれる。
【００５６】
ビードフィラー２２を構成する第２ビードフィラー２２２は、例えば押出成形により、まずは図６Ａに示されるように直線状の長尺のゴム部材として成型される。
そして、図６Ｂに示されるように、まだ直線状のゴム部材である第２ビードフィラー２２２に、ＲＦＩＤタグ４０を被覆している保護部材４３が貼り付けられる。このとき、保護部材４３が加硫前の生ゴムであれば、その粘着性を利用して保護部材４３を第２ビードフィラー２２２に貼り付けることができる。あるいは、粘着性が低い場合などにおいては、接着剤等を用いて保護部材４３を第２ビードフィラー２２２に貼り付けてもよい。
【００５７】
第２ビードフィラー２２２を構成する直線状の長尺のゴム部材は、その後巻回されて、図６Ｃに示されるように円環状に形成される。より詳細には、第２ビードフィラー２２２は、長尺のゴム部材の一端側２２２Ｅ１と他端側２２２Ｅ２がジョイント部２２２Ｃにおいてジョイントされることにより円環状に形成される。
【００５８】
図７Ａは、第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃの断面を示す図であり、図５のｄ−ｄ断面を示す図である。
第２ビードフィラー２２２を構成する長尺のゴム部材の一端側２２２Ｅ１の端面と他端側２２２Ｅ２の端面は、互いに対応する形状の斜面が形成されている。そして、第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃは、この一端側２２２Ｅ１の斜面と、他端側２２２Ｅ２の斜面を突き合わせて接合した、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１により構成されている。
【００５９】
このような斜面突き合わせジョイント部Ｊ１により、長尺のゴム部材の一端側２２２Ｅ１と他端側２２２Ｅ２がジョイントされることにより、第２ビードフィラー２２２は円環状に形成される。
なお、第２ビードフィラー２２２は、図６Ｃに示すように、既に円環状に形成されている第１ビードフィラー２２１の外周を周回させることにより、円環状に形成してもよい。また、第１ビードフィラー２２１と第２ビードフィラー２２２が一体的に形成されている場合は、一体的に形成している第１ビードフィラー２２１と第２ビードフィラー２２２からなるビードフィラー２２を、ジョイント部２２２Ｃと同様の構造のジョイント部により接続して、円環状に形成してもよい。
【００６０】
第２ビードフィラー２２２が円環状に形成された後、図５に示すように第２ビードフィラー２２２のタイヤ幅方向外側表面には、ゴムシート３７が貼り付けられる。ゴムシート３７は、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０を覆うように、第２ビードフィラー２２２の表面に貼り付けられる。これにより、第２ビードフィラー２２２とゴムシート３７との間に保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０が挟み込まれる。すなわち、第２ビードフィラー２２２とゴムシート３７の界面に、ＲＦＩＤタグ４０（保護部材４３に一体的に被覆されている状態を含む）が挟み込まれた状態で配置される。
このとき、第２ビードフィラー２２２と、ゴムシート３７は、加硫前の生ゴムの状態であるため、その粘着性を利用して貼り付けることができる。あるいは、粘着性が低い場合などにおいては、接着剤等を用いて貼り付けてもよい。
【００６１】
なお、ゴムシート３７を形成する長尺のゴム部材は、押し出し成形によって形成された直線状のゴム部材であってもよい。この場合、第２ビードフィラー２２２に貼り付ける際に、直線状のゴム部材が円環状となるように巻回しながら貼り付けていく。
【００６２】
ゴムシート３７は、長尺のゴム部材の一端側３７Ｅ１と他端側３７Ｅ２がジョイント部３７Ｃにおいてジョイントされることにより円環状に形成されている。
図７Ｂは、ゴムシート３７のジョイント部３７Ｃの断面を示す図であり、図５のｅ−ｅ断面を示す図である。
ゴムシート３７のジョイント部３７Ｃは、ゴムシート３７を構成する長尺のゴム部材の一端側３７Ｅ１と他端側３７Ｅ２を重ね合わせて接合した、重ね合わせジョイント部Ｊ２により構成されている。
【００６３】
このような重ね合わせジョイント部Ｊ２により、長尺のゴム部材の一端側３７Ｅ１と他端側３７Ｅ２がジョイントされることにより、ゴムシート３７は円環状に形成される。
【００６４】
ここで、厚みの薄いゴムシート３７のジョイント部３７Ｃは、一端側３７Ｅ１と他端側３７Ｅ２の接触面積を確保してジョイント部３７Ｃの接合強度を得るために、上述の重ね合わせジョイント部Ｊ２により形成することが好ましい。しかしながら、ゴムシート３７のジョイント部３７Ｃとして、図７Ａに示すような、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１や、図７Ｃに示すような、一端側３７Ｅ１と他端側３７Ｅ２の端面（部材の長手方向に対して略直角の端面）を突き合わせて接合する端面突き合わせジョイント部Ｊ３を採用することもできる。
【００６５】
また、第２ビードフィラー２２２のジョイント部についても、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１に換えて、重ね合わせジョイント部Ｊ２や、端面突き合わせジョイント部Ｊ３を採用することもできる。
なお、インナーライナー２９等の他のタイヤ構成部材のジョイント部についても、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１、重ね合わせジョイント部Ｊ２、端面突き合わせジョイント部Ｊ３といったジョイント部の中から、適切な構造のジョイント部を選択して採用することができる。
【００６６】
なお、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１は、接合部を斜面とすることにより、接合部の接触面積を増やし、接合強度を高めている。斜面突き合わせジョイント部Ｊ１は、厚みが比較的厚いタイヤ構成部材のジョイント部として好適に用いられる。例えば、第２ビードフィラー２２２や、トレッドゴム２８のジョイント部として用いられることが多い。また、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１は、サイドウォールゴム３０や、インナーライナー２９のジョイント部としても用いられる。
【００６７】
重ね合わせジョイント部Ｊ２は、接合部の接触面積を確保してジョイント部の接合強度を高めることができるため、厚みの薄いゴム部材のジョイント部として特に好適に用いられる。例えば、ゴムシート３７のジョイント部として用いられることが多い。重ね合わせジョイント部Ｊ２は、接合部が他の部分よりも厚くなるため、ユニフォミティへの影響を考慮し、ジョイント部の位置を設定する必要がある。
【００６８】
端面突き合わせジョイント部Ｊ３は、重ね合わせジョイント部Ｊ２よりもジョイント部の接合力は低い。但し、重ね合わせジョイント部Ｊ２よりもユニフォミティへの影響は少ない。
【００６９】
なお、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１、端面突き合わせジョイント部Ｊ３であっても、部材の寸法公差や製造上の誤差に起因する接合部のずれや、加硫工程等における厚みの変化などにより、ユニフォミティへの影響は生じ得る。特に、厚みが比較的厚いタイヤ構成部材に用いられている斜面突き合わせジョイント部Ｊ１の場合、ユニフォミティへの影響を考慮して、ジョイント部の位置を設定する必要がある。
【００７０】
上述の各ジョイント部の特性が考慮された上で、ゴム部材からなる各タイヤ構成部材のジョイント部として、それぞれ適切な種類のジョイント部が選択される。
【００７１】
ここで、図５に示すように、本実施形態のＲＦＩＤタグ４０は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準とした場合におけるインナーライナー２９のジョイント部の回転位置Ａを０°としたとき、時計回りに＋３０°に回転した位置Ｂに配置されている。また、第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃは＋１８０°の位置Ｇに、ゴムシート３７のジョイント部３７Ｃは＋２４０°の位置Ｉに配置されている。また、サイドウォールゴム３０とトレッドゴム２８が上述のようなジョイント部を有する場合は、サイドウォールゴム３０のジョイント部は＋９０°の位置Ｄに、トレッドゴム２８のジョイント部は２７０°（−９０°）の位置Ｊに配置されている。
【００７２】
なお、図６Ｃに示す第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃのように、サイドウォール１３やビード部１２付近に配置されるタイヤ構成部材のタイヤ径方向に延びるジョイント部が、回転軸Ｏからタイヤ径方向外側に向かう線に対して、タイヤ周方向に傾いていない場合は、ジョイント部の中心位置がジョイント部の基準位置であり、この位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
一方、図６Ｄに示す第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃのように、サイドウォール１３やビード部１２付近に配置されるタイヤ構成部材のタイヤ径方向に延びるジョイント部が、回転軸Ｏからタイヤ径方向外側に向かう線に対して、タイヤ周方向に傾いている場合は、この傾きを加味した上でのジョイント部の中心位置（例えば、ジョイント部のタイヤ周方向の幅の中心）がジョイント部の基準位置であり、この位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
また、図８Ａに模式的に示すトレッドゴム２８のジョイント部２８Ｃのように、トレッド１２付近に配置されるタイヤ構成部材のタイヤ幅方向に延びるジョイント部が、回転軸Ｏと平行な線に対して、タイヤ周方向に傾いていない場合は、ジョイント部の中心がジョイント部の基準位置であり、この位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
一方、図８Ｂに模式的に示すトレッドゴム２８のジョイント部２８Ｃのように、トレッド１２付近に配置されるタイヤ構成部材のタイヤ幅方向に延びるジョイント部が、回転軸Ｏと平行な線に対して、タイヤ周方向に傾いている場合は、この傾きを加味した上でのジョイント部の中心位置（例えば、ジョイント部のタイヤ周方向の幅における中心位置）がジョイント部の基準位置であり、この位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
また、図９Ａに一部を切り取って模式的に示すインナーライナー２９のジョイント部２９Ｃのように、トロイダル状のタイヤ構成部材のタイヤ幅方向に延びるジョイント部が、図示しない回転軸Ｏと平行な線に対して、タイヤ周方向に傾いていない場合は、ジョイント部の中心がジョイント部の基準位置であり、この位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
一方、図９Ｂに一部を切り取って模式的に示すインナーライナー２９のジョイント部２９Ｃのように、トロイダル状のタイヤ構成部材のタイヤ幅方向に延びるジョイント部が、図示しない回転軸Ｏと平行な線に対して、タイヤ周方向に傾いている場合は、この傾きを加味した上でのジョイント部の中心位置（例えば、ジョイント部のタイヤ周方向の幅における中心位置）がジョイント部の基準位置であり、この位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
このように、タイヤ構成部材のジョイント部の実質的な中心位置を、ジョイント部の回転位置（ジョイント部の位置）として考える。
【００７３】
次に、本実施形態において、複数のタイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置を、このような配置位置に設定している理由を説明する。
なお、本明細書において、ジョイント部等の配置位置を正負の符号を有する角度で表す場合は、特別な説明がない限り、上述の基準に基づく角度、すなわち、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準とした場合におけるインナーライナー２９のジョイント部の回転位置Ａを０°としたときの、時計回りの角度を意味している。
図１０Ａは、本実施形態の複数のタイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
【００７４】
タイヤ１は、インナーライナー２９、ビードフィラー２２、サイドウォールゴム３０、トレッドゴム２８、パッド部材３４、ショルダーパッド３８、リムストリップゴム３２、ゴムシート３７等、ゴム部材からなる複数の円環状のタイヤ構成部材を備える。そして、これらのタイヤ構成部材は、長尺のゴム部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有することが多い。なお、インナーライナー２９はカーカスプライ２３のプライ本体２４のタイヤ内腔側に配置され、その他のゴム部材については、カーカスプライ２３のプライ本体２４のタイヤ外表面側に配置されている。
【００７５】
タイヤ１のユニフォミティを考慮すると、複数のタイヤ構成部材の各ジョイント部の位置は重ならないことが好ましい。特に、タイヤ１を構成する層の厚み方向において重なりを持つタイヤ構成部材同士のジョイント部の位置は、重ならないようにすることが好ましい。
【００７６】
ここで、インナーライナー２９は、タイヤ内腔面全体を覆うゴム部材であるため、サイドウォールゴム３０、トレッドゴム２８、ビードフィラー２２といった他のタイヤ構成部材は、インナーライナー２９の外表面側に配置されることになる。すなわち、インナーライナー２９は、基本的には他の全てのタイヤ構成部材と、タイヤを構成する層の厚み方向において重なりを持つ。
よって、インナーライナー２９のジョイント部は、他のタイヤ構成部材のジョイント部からなるべく離れた位置に配置することが好ましい。
【００７７】
また、ＲＦＩＤタグ４０は、タイヤ構成部材のジョイント部の位置と重ならないような位置に配置することが好ましい。特に、ＲＦＩＤタグ４０が接触または近接しているタイヤ構成部材のジョイント部の位置からは、なるべく離れた位置にＲＦＩＤタグ４０を配置することが好ましい。
一方、ＲＦＩＤタグ４０をカーカスプライ２３のプライ本体２４のタイヤ外表面側に配置する場合などは、インナーライナー２９のジョイント部とＲＦＩＤタグ４０の配置位置が近くても、実質的な問題は生じにくい。
【００７８】
そこで、本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、インナーライナー２９のジョイント部の位置を基準として所定の範囲内に配置されている。この所定の範囲は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準とした場合におけるインナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、±９０°よりも小さい範囲である。すなわち、−９０°（＋２７０°）よりも大きく、＋９０°よりも小さい領域である。本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０を、＋３０°の位置Ｂに配置している。すなわち、図５に示すように、ＲＦＩＤタグ４０のタイヤ周方向における略中心（基準位置）が、＋３０°の位置Ｂとなるように配置されている。これにより、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度が高まる。
例えば、ＲＦＩＤタグ４０をこのような位置に配置することにより、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を、＋９０°〜＋２７０°の範囲等、すなわち、＋９０°以上、＋２７０°以下の範囲等を有効利用して、適切に配置することができる。なお、ＲＦＩＤタグ４０は、前述の±９０°よりも小さい範囲内に全体が入るように配置されることが好ましい。
【００７９】
一般に、インナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部は、タイヤ全体のユニフォミティに与える影響が大きい。また、ビードフィラー２２のジョイント部も、ユニフォミティに与える影響が比較的大きい。よって、本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内として、例えば＋３０°の位置Ｂに配置する一方、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部と、第２ビードフィラー２２２（第１ビードフィラー２２１と第２ビードフィラー２２２が一体的に形成されている場合は、ビードフィラー２２）のジョイント部を、＋９０°〜＋２７０°の範囲内に、均等に配置している。より具体的には、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋９０°の位置Ｄ、トレッドゴム２８のジョイント部を＋２７０°（−９０°）の位置Ｊ、第２ビードフィラー２２２のジョイント部を＋１８０°の位置Ｇに配置している。すなわち、インナーライナー２９のジョイント部、サイドウォールゴム３０のジョイント部、第２ビードフィラー２２２のジョイント部、トレッドゴム２８のジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として９０°間隔で均等配置されている。
また、ＲＦＩＤタグ４０と接触するタイヤ構成部材としてのゴムシート３７のジョイント部３７Ｃについても、＋９０°〜＋２７０°の範囲内、具体的には、＋２４０°の位置Ｉに配置されている。
【００８０】
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、インナーライナー２９のジョイント部の位置を基準として前述の±９０°よりも小さい範囲内に配置することにより、タイヤ構成部材のジョイント部の配置の自由度を高め、良好なユニフォミティを確保することができる。
【００８１】
各タイヤ構成部材のジョイント部の位置が上述のように設定された状態で、各タイヤ構成部材は組み付けられ、生タイヤが形成される。
その後、ＲＦＩＤタグ４０を含む各タイヤ構成部材が組み付けられた生タイヤを、加硫工程において加硫し、タイヤを製造する。
これにより、ユニフォミティが良好なタイヤを製造することができる。
【００８２】
なお、ゴムシート３７は、生タイヤ組み付け後の状態において、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａを全周に亘って覆う態様となるように円環状に形成されている。よって、全周に亘って応力の集中を抑えることが可能となる。その結果、ＲＦＩＤタグ４０が受ける応力も小さくなる。
【００８３】
なお、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部については、＋９０°〜＋２７０°の範囲内に配置されていることが好ましいが、後述の変形例にも示されるように、＋９０°〜＋２７０°の範囲を有効利用して、少なくとも２つのジョイント部をこの範囲内に配置しつつ、一部のジョイント部については、それ以外の範囲に配置してもよい。この場合においても、ＲＦＩＤタグ４０と、ＲＦＩＤタグ４０に最も近いジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として少なくとも１５°以上、好ましくは３０°以上離れていることが好ましい。
【００８４】
なお、本実施形態においては、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材が、インナーライナー２９と、インナーライナー２９とは異なる３つ以上、具体的には４つのタイヤ構成部材を有している。
しかしながら、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材が、インナーライナー２９と、インナーライナー２９とは異なる少なくとも２つ以上のタイヤ構成部材を有していれば、本実施形態の効果を得ることができる。
【００８５】
例えば、サイドウォールゴム３０およびトレッドゴム２８が上述のようなジョイント部を有しない場合、例えば、所謂リボン巻き工法等により構成されている場合においても、タイヤ１は、長尺の部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、インナーライナー２９と、第２ビードフィラー２２２と、ゴムシート３７を有する。
そして、この場合においても、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内に配置すれば、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としての第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃと第２タイヤ構成部材としてのゴムシート３７のジョイント部３７Ｃを、例えば＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して高い自由度で配置することができる。例えば、ＲＦＩＤタグ４０を＋３０°の位置Ｂに、第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃを＋１８０°の位置Ｇに、ゴムシート３７のジョイント部３７Ｃを＋２４０°の位置Ｉに配置することができる。あるいは、第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃを＋１２０°の位置Ｃに配置し、インナーライナー２９のジョイント部と、第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃと、ゴムシート３７のジョイント部３７Ｃを、１２０°間隔で均等配置することもできる。
【００８６】
なお、ジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材を、インナーライナー２９以外にも４つ以上有する場合であっても、好適に本実施形態の効果を得ることができる。この場合においても、ＲＦＩＤタグ４０と、ＲＦＩＤタグ４０に最も近いジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として少なくとも１５°以上、好ましくは３０°以上離れていることが好ましい。
【００８７】
なお、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０（保護部材４３に一体的に被覆されている状態を含む）が接触している第１タイヤ構成部材のジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上、より好ましくは６０°以上離れて配置されていることが好ましい。本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０が接触している第１タイヤ構成部材としての第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃから、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１５０°離れて配置されている。また、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０が接触している第２タイヤ構成部材としてのゴムシート３７のジョイント部３７Ｃから、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１５０°離れて配置されている。
【００８８】
なお、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０（保護部材４３に一体的に被覆されている状態を含む）を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材のジョイント部および第２タイヤ構成部材のジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上、より好ましくは６０°以上離れて配置されていることが好ましい。本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材としての第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃおよび第２タイヤ構成部材としてのゴムシート３７のジョイント部３７Ｃから、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１５０°離れて配置されている。
【００８９】
なお、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材のジョイント部と第２タイヤ構成部材のジョイント部は、３０°以上、より好ましくは６０°以上離れて配置されていることが好ましい。本実施形態においては、第１タイヤ構成部材としての第２ビードフィラー２２２のジョイント部２２２Ｃと、第２タイヤ構成部材としてのゴムシート３７のジョイント部３７Ｃは、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として６０°離れて配置されている。
【００９０】
なお、ＲＦＩＤタグを、±９０°よりも小さい範囲内における他の位置、例えば−３０°の位置に配置した場合であっても、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【００９１】
なお、ユニフォミティの確保と、寸法公差や製造誤差を考慮すると、複数のジョイント部の間隔は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として少なくとも１５°以上、好ましくは３０°以上離すことが好ましい。例えば、複数のジョイント部の間隔を、３０°〜９０°としてもよい。
【００９２】
なお、ジョイント部が特定構造のジョイント部、具体的には重ね合わせジョイント部Ｊ２、または斜面突き合わせジョイント部Ｊ１である場合は、ユニフォミティへの影響を特に注意する必要がある。
例えば、インナーライナー２９のジョイント部と、インナーライナー２９とは異なる少なくとも２つのタイヤ構成部材（例えば、サイドウォールゴム３０、トレッドゴム２８）のジョイント部が、重ね合わせジョイント部Ｊ２、または斜面突き合わせジョイント部Ｊ１である場合、これらのジョイント部は、３０°以上の間隔を空けて配置されていることが好ましい。
【００９３】
図１０Ｂに、本実施形態のタイヤ１の第１変形例を示す。
第１変形例においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋６０°の位置Ｃに配置している。この場合においても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【００９４】
第１変形例においては、タイヤ全体のユニフォミティに与える影響が大きいインナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部を、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１２０°間隔で均等配置している。具体的には、インナーライナー２９のジョイント部の位置を０°の位置Ａとしたとき、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋１２０°の位置Ｅに、トレッドゴムジョイント部を＋２４０°の位置Ｉに配置している。よって、全体のユニフォミティが極めて良好となる。
【００９５】
また、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置と、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としての第２ビードフィラー２２２のジョイント部と、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第２タイヤ構成部材としてのゴムシート３７のジョイント部を、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１２０°間隔で均等配置している。具体的には、ＲＦＩＤタグ４０を＋６０°の位置Ｃに、第２ビードフィラー２２２のジョイント部を＋１８０°の位置Ｇに、ゴムシート３７のジョイント部を＋３００°の位置Ｋに配置している。そして、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０に最も近いジョイント部からタイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上、具体的には６０°離れている。これにより、ＲＦＩＤタグ４０の埋設によるユニフォミティの悪化も防ぐことができる。
【００９６】
なお、第１変形例においては、全てのジョイント部およびＲＦＩＤタグ４０配置位置を、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として６０°間隔で均等配置しているため、全体として、ユニフォミティが良好となる。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置、具体的には＋６０°の位置Ｃに配置しても、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【００９７】
なお、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置として、−６０°（＋３００°）の位置Ｋに配置する場合は、ゴムシート３７のジョイント部を＋６０°の位置Ｃに配置してもよい。
【００９８】
なお、ＲＦＩＤタグ４０を±６０°（−６０°以上＋６０°以下）の範囲内の位置に配置すれば、ジョイント部を有するタイヤ構成部材の数が多い場合等においても、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【００９９】
なお、タイヤ全体のユニフォミティに与える影響が大きいインナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部は、本変形例に示すように、１２０°間隔で均等配置することが好ましいが、少なくとも９０°以上離して配置すれば、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１００】
図１０Ｃに、本実施形態のタイヤ１の第２変形例を示す。
第２変形例においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋３０°の位置Ｂに配置している。この場合においても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１０１】
第２変形例においては、ゴムシート３７のジョイント部を、＋２１０°の位置Ｈに配置している。なお、他のジョイント部の配置位置は、第１変形例と同じである。この場合、ＲＦＩＤタグ４０と、ゴムシート３７のジョイント部とがタイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１８０°離れて配置されるため、ユニフォミティが良好となる。
【０１０２】
図１０Ｄに、本実施形態のタイヤ１の第３変形例を示す。
第３変形例においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋４５°の位置Ｍに配置している。この場合においても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１０３】
第３変形例においては、ゴムシート３７のジョイント部を、＋２２５°の位置Ｐに配置している。なお、他のジョイント部の配置位置は、第１変形例と同じである。この場合においても、ＲＦＩＤタグ４０と、ゴムシート３７のジョイント部とがタイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１８０°離れて配置されるため、ユニフォミティが良好となる。
【０１０４】
図１０Ｅに、本実施形態のタイヤ１の第４変形例を示す。
第４変形例においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋４５°の位置Ｍに配置している。この場合においても、タイヤ全体のユニフォミティは確保しつつ、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１０５】
具体的には、第４変形例においては、インナーライナー２９のジョイント部を０°の位置Ａとしたとき、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋９０°の位置Ｄに、第２ビードフィラー２２２のジョイント部を＋１８０°の位置Ｇに、トレッドゴム２８のジョイント部を＋２７０°の位置Ｊに、ゴムシート３７のジョイント部を＋２２５°の位置Ｐに配置している。そして、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０に最も近いジョイント部からタイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上、具体的には４５°離れている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置、具体的には＋４５°の位置Ｍに配置しても、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１０６】
なお、ＲＦＩＤタグ４０を±４５°（−４５°以上＋４５°以下）の範囲内の位置に配置すれば、ジョイント部を有するタイヤ構成部材の数が多い場合等においても、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１０７】
図１１〜１２に、本実施形態のタイヤ１の第５変形例を示す。
第５変形例においては、カーカスプライ２３等の繊維部材のジョイント部も考慮する。
第５変形例のカーカスプライ２３は、金属繊維にゴムを被覆した金属繊維部材により構成される円環状のタイヤ構成部材であり、ジョイント部２３Ｃを有している。
図１１は、カーカスプライ２３のジョイント部２３Ｃの断面を示す図である。図１１に示すように、カーカスプライ２３のジョイント部２３Ｃは、ゴムが被覆された金属繊維部材の一端側２３Ｅ１と他端側２３Ｅ２を突き合わせて接合した、端面突き合わせジョイント部Ｊ３により構成されている。ここで、図１１における２３Ｓは、金属繊維を示している。
【０１０８】
このような端面突き合わせジョイント部Ｊ３により、ゴムが被覆された金属繊維部材の一端側２３Ｅ１と他端側２３Ｅ２がジョイントされることにより、カーカスプライ２３は円環状に形成される。
また、スチールチェーハー３１も同様に、金属繊維にゴムを被覆した金属繊維部材により構成される円環状のタイヤ構成部材であり、端面突き合わせジョイント部Ｊ３により、一端側と他端側が接続されている。
【０１０９】
図１２は、本変形例における複数のタイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
本変形例においては、カーカスプライ２３のジョイント部２３Ｃが＋１５０°の位置Ｆに配置され、スチールチェーハー３１のジョイント部が＋２１０°の位置Ｈに配置されている。他のジョイント部の配置位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置は、図１０Ｂに示す第１変形例と同じである。
【０１１０】
ここで、カーカスプライ２３等の金属繊維部材は、内部の金属繊維が切断されているジョイント部Ｊ３において電界集中等が起きやすく、この部分は電気的な特異点となりやすい。よって、ＲＦＩＤタグ４０がこのような金属繊維部材のジョイント部Ｊ３に近接して配置されていると、ＲＦＩＤタグ４０の通信性能等の電気的特性が低下する可能性がある。
しかしながら、本変形例に示すように、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内に配置することにより、カーカスプライ２３等の金属繊維部材のジョイント部を、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して、高い自由度で配置することができる。
【０１１１】
このような構成により、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることが可能となり、タイヤ全体のユニフォミティと、ＲＦＩＤタグ４０の通信性能等を確保することができる。
【０１１２】
なお、通信性能等を確保する上で、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置と、金属繊維部材のジョイント部の位置は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れるように設定する。好ましくは６０°以上、より好ましくは９０°以上離れるように設定する。本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０に最も近い金属繊維部材のジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として９０°離れて配置されている。
【０１１３】
なお、ＲＦＩＤタグ４０が、ビードフィラー２２の近傍に配置されている場合は、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置と、ビードフィラー２２の近傍に配置されている金属繊維部材（例えば、カーカスプライ２３、スチールチェーハー３１）のジョイント部の位置が、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として少なくとも３０°以上離れるように設定する。
一方、第２実施形態で後述するように、ＲＦＩＤタグ４０が、トレッドゴム２８の近傍に配置されている場合は、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置と、トレッドゴム２８の近傍に配置されている金属繊維部材（例えば、カーカスプライ２３、スチールベルト２６）のジョイント部の位置が、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として少なくとも３０°以上離れるように設定する。
【０１１４】
ここで、ビードフィラー２２の近傍とは、ビードフィラー２２の近傍にパッド部材３４を有する場合は（図１参照）、パッド部材３４（第２のパッド３６）のタイヤ径方向外側端３６Ａよりも、タイヤ径方向内側の領域を含んで意味し、ビードフィラー２２の近傍にパッド部材３４を有しない場合は（図１８参照）、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａよりもタイヤ径方向内側の領域を意味する。
また、トレッドゴム２８の近傍とは、トレッドゴム２８の近傍にショルダーパッド３８を有する場合は（図１参照）、ショルダーパッド３８のタイヤ径方向内側端３８Ｂよりも、タイヤ径方向外側の領域を含んで意味し、トレッドゴム２８の近傍にショルダーパッド３８を有しない場合は（図１８参照）、トレッドゴム２８のタイヤ径方向内側端２８Ｂよりもタイヤ径方向外側の領域を意味する。
【０１１５】
なお、カーカスプライ２３は、タイヤ全域に存在するタイヤ構成部材であるため、ＲＦＩＤタグ４０は、少なくともカーカスプライ２３のジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れるように設定することが好ましい。
【０１１６】
なお、ＲＦＩＤタグを、±９０°よりも小さい範囲内の、＋９０°に近い位置、例えば＋８０°の位置に配置した場合であっても、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置することができる。同様に、ＲＦＩＤタグを、例えば−８０°の位置に配置した場合であっても、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置することができる。
すなわち、ＲＦＩＤタグ４０を±８０°の範囲内の位置に配置した場合であっても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置することができる。
【０１１７】
なお、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を、＋９０°〜＋２７０°の範囲等を有効利用して高い自由度で配置する上で、ＲＦＩＤタグ４０は、±９０°よりも小さい範囲内（＋９０°、−９０°は含まない）に配置すればよいが、より自由度を高めるために、±６０°の範囲内（＋６０°、−６０°を含む）、あるいは±４５°の範囲内（＋４５°、−４５°を含む）に配置してもよい。ＲＦＩＤタグ４０をこのような範囲内に配置すれば、ジョイント部を有するタイヤ構成部材の数が多い場合等においても、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度をさらに高めることができる。
【０１１８】
なお、インナーライナー２９のジョイント部の配置位置とＲＦＩＤタグ４０の配置位置の重なりも防ぐ場合には、ＲＦＩＤタグ４０を、インナーライナー２９のジョイント部から１５°以上離れた位置に配置してもよい。あるいは、ＲＦＩＤタグ４０を、インナーライナー２９のジョイント部から３０°以上離れた位置に配置してもよい。例えば、ＲＦＩＤタグ４０を、−６０°〜−１５°の範囲内、または＋１５°〜＋６０°の範囲内に配置してもよい。この態様は、ＲＦＩＤタグ４０を、カーカスプライ２３のプライ本体２４の内腔側に配置する場合や、カーカスプライ２３のプライ本体２４の近傍に配置する場合などにおいて特に有効である。
【０１１９】
なお、保護部材４３を、２枚の被覆ゴムシート４３１、４３２によって構成すれば、保護部材４３を含むＲＦＩＤタグ４０を薄く形成できるので、タイヤ１に埋設する上で好適である。また、加硫前のタイヤ１の構成部材にＲＦＩＤタグ４０を組み付けるときにおいて、被覆ゴムシートによって被覆されたＲＦＩＤタグ４０は、非常に簡便に装着することができる。
例えば、加硫前の第２ビードフィラー２２２といった部材の所望の位置に、被覆ゴムシート４３１、４３２によって被覆されたＲＦＩＤタグ４０を、生ゴムの粘着性を利用して適切に貼り付けることができる。また、被覆ゴムシート４３１、４３２も加硫前の生ゴムとすることにより、被覆ゴムシート自身の粘着性も用いて、より簡便に貼り付けることができる。
【０１２０】
ただし、保護部材４３は、２枚の被覆ゴムシートによって構成される態様に限らず、種々の態様を採用することができる。例えば、保護部材を構成する被覆ゴムシートは、ＲＦＩＤタグ４０の少なくとも一部を覆っていれば、製造工程における作業性の向上や応力緩和などの効果が得られる。よって、ＲＦＩＤタグ４０の片面のみを、保護部材としての１枚の被覆ゴムシート４３１により覆う構成を採用してもよい。
また、例えば、ＲＦＩＤタグ４０の全周に亘って１枚のゴムシートを巻き付ける構成や、ＲＦＩＤタグ４０の全周に亘って、粘度の高いポッティング剤の態様の保護部材を付着させた構成であってもよい。このような被覆ゴムを用いる構成であっても、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
【０１２１】
なお、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０は、アンテナが伸びる方向と、タイヤ１の周方向とが略一致する方向となるように、タイヤ１に埋設することが好ましい。これにより、円環状のタイヤ構成部材に対して、保護部材４３を構成する被覆ゴムにより被覆されたＲＦＩＤタグ４０を配置するスペースを確保しやすくなる。またアンテナを有する電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０の配置位置および配置方向の品質を確保しやすくなる。また、このような態様とすることで、タイヤ１が変形したときにおいても、ＲＦＩＤタグ４０に応力がかかりにくい。
【０１２２】
本実施形態においては、図６Ｂに示されるように、まだ直線状のゴム部材である第２ビードフィラー２２２に、ＲＦＩＤタグ４０を被覆している保護部材４３が貼り付けられる。このとき、第２ビードフィラー２２２を構成する直線状の長尺のゴム部材の長手方向と、保護部材４３の長手方向が一致するように、保護部材４３が貼り付けられる。具体的には、後に第２ビードフィラー２２２の外周２２Ａ（タイヤ径方向外側端２２Ａ）を形成する部分と、保護部材４３のタイヤ径方向外側４３Ａを形成する部分が平行となるように、保護部材４３が貼り付けられる。
【０１２３】
第２ビードフィラー２２２を構成する直線状の長尺のゴム部材は、その後巻回されて、図６Ｃに示されるように円環状に形成される。このとき、第２ビードフィラー２２２に貼り付けられた保護部材４３は、図６Ｃに示すように、略矩形形状を湾曲させた弓なりの円弧形状となる。
ここで、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナとして、柔軟なコイル状のスプリングアンテナなどを用いることで、保護部材４３の変形に追従して、アンテナも変形する。
これにより、特別な目印を付与することもなく、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０を上述の方向に簡単かつ正確に配置することができる。
【０１２４】
このように、本実施形態のタイヤ１の製造方法は、直線状の長尺のゴム部材に、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０を被覆した被覆ゴムを、長尺のゴム部材と被覆ゴムの長手方向が一致するように貼り付ける第１工程と、ＲＦＩＤタグ４０が貼り付けられた直線状の長尺のゴム部材を巻回し、円環状のタイヤ構成部材としてのビードフィラー２２（第２ビードフィラー２２２）を形成するとともに、ＲＦＩＤタグ４０を被覆する被覆ゴムを湾曲させ、被覆ゴムを円弧形状とする第２工程を含んでいる。
これにより、円環状のタイヤ構成部材に対して、被覆ゴムにより被覆されたＲＦＩＤタグ４０を配置するスペースを確保しやすくなる。また、まだ直線状のゴム部材に被覆ゴムを貼り付けるため、作業性がよく、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置および配置方向の品質の確保も容易となる。また、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置および配置方向の品質を確保しやすくなる。
なお、円環状に形成された後のタイヤ構成部材に、ＲＦＩＤタグ４０（保護部材４３に一体的に被覆されている状態を含む）を貼り付けることも可能である。
【０１２５】
なお、ＲＦＩＤタグ４０は、上述のようなＲＦＩＤタグ４０を一体的に形成される保護部材４３により被覆された状態で、タイヤ構成部材間に挟み込むことが好ましいが、保護部材４３により被覆することなく、直接タイヤ構成部材間に挟み込んでもよい。
無被覆のＲＦＩＤタグ４０を直接タイヤ構成部材間に挟み込めば、ＲＦＩＤタグ４０が挟み込まれる部分のゴム部材の厚みの変動が低減し、タイヤのユニフォミティが向上する。また、タイヤ構成部材間にＲＦＩＤタグ４０を挟み込む作業において、挟み込む物体の体積が小さい分、空気の除去も容易となる。また、ＲＦＩＤタグ４０を保護部材で覆う工程が無くなることにより、作業時間が短縮する。
【０１２６】
なお、本実施形態においては、電子部品として、ＲＦＩＤタグ４０がタイヤに埋設されているが、タイヤに埋設される電子部品は、ＲＦＩＤタグに限らない。例えば、無線通信を行うセンサ等の各種の電子部品であってもよい。タイヤに電子部品を埋設する場合、ユニフォミティへの影響を考慮する必要がある。また、電子部品は、電気信号の送受信等、電気的な情報を扱うことから、近傍に金属部品が存在することにより性能が低下する可能性がある。また、電子部品は、過度な応力がかかることにより、破損する可能性がある。よって、種々の電子部品をタイヤに埋設する場合においても、本発明の効果を得ることができる。例えば電子部品は、圧電素子や、歪センサであってもよい。
【０１２７】
本実施形態のタイヤ１によれば、以下の効果を奏する。
【０１２８】
（１）本実施形態に係るタイヤ１は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材と、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、を備え、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、タイヤ内腔面を覆うインナーライナー２９と、インナーライナー２９とは異なる少なくとも２つ以上のタイヤ構成部材を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、インナーライナー２９のジョイント部の位置を基準として所定の範囲内に配置されており、所定の範囲は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準とした場合におけるインナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、±９０°よりも小さい範囲である。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、上述の±９０°の範囲内に配置することにより、インナーライナー２９以外の円環状のタイヤ構成部材のジョイント部の配置の自由度が高まる。よって、ジョイント部を分散して配置することが可能となり、タイヤ１の良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１２９】
（２）本実施形態に係るタイヤ１のＲＦＩＤタグ４０は、インナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、±６０°（−６０°以上＋６０°以下）の範囲内に配置されている。
これにより複数の円環状のタイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度をさらに高めることができる。また、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材の数が多い場合であっても、ジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１３０】
（３）本実施形態に係るタイヤ１のＲＦＩＤタグ４０は、インナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、±４５°（−４５°以上＋４５°以下）の範囲内に配置されている。
これにより複数の円環状のタイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度をさらに高めることができる。また、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材の数が多い場合であっても、ジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１３１】
（４）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、ビードフィラー２２（第２ビードフィラー２２２）を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２の近傍に配置され、ＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０をビードフィラー２２の近傍に配置する場合において、ＲＦＩＤタグ４０を、ビードフィラー２２のジョイント部から離して配置することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１３２】
（５）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、ＲＦＩＤタグ４０が接触している第１タイヤ構成部材を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、ＲＦＩＤタグ４０と接触している第１タイヤ構成部材のジョイント部から離して配置することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１３３】
（６）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としてのビードフィラー２２（第２ビードフィラー２２２）および第２タイヤ構成部材としてのゴムシート３７を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置であって、かつ第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材および第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から離すことにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１３４】
（７）本実施形態に係るタイヤ１の第１タイヤ構成部材のジョイント部と第２タイヤ構成部材のジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材と第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置も離すことにより、より良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１３５】
（８）本実施形態に係るタイヤ１のインナーライナー２９とは異なる少なくとも２つのタイヤ構成部材のジョイント部は、特定構造のジョイント部により構成され、特定構造のジョイント部は、部材の一端側と他端側を重ね合わせて接合した重ね合わせジョイント部、または部材の一端側の斜面と他端側の斜面を突き合わせて接合した斜面突き合わせジョイント部であり、複数の特定構造のジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上の間隔を空けて配置されており、ＲＦＩＤタグ４０は、複数の特定構造のジョイント部のうち、最も近い特定構造のジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されている。
このように、ユニフォミティに影響を及ぼしやすいジョイント部である、重ね合わせジョイント部または斜面突き合わせジョイント部を、間隔を空けて配置し、さらにＲＦＩＤタグ４０の配置位置を工夫することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１３６】
（９）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、インナーライナー２９と、サイドウォールゴム３０と、トレッドゴム２８を含み、インナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として９０°以上の間隔を空けて配置されており、ＲＦＩＤタグ４０は、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部のうち、最も近いジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されている。
ジョイント部がタイヤ全体のユニフォミティに影響を及ぼしやすいインナーライナー２９と、サイドウォールゴム３０と、トレッドゴム２８のジョイント部の位置を離し、さらにＲＦＩＤタグ４０の配置位置を工夫することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１３７】
（１０）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、金属繊維にゴムを被覆した金属繊維部材を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、金属繊維部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０と、電界集中等が起こりやすい金属繊維部材のジョイント部の位置とを離すことにより、ＲＦＩＤタグ４０が通信性能異常等の電気的問題を引き起こす可能性を低減することができる。
【０１３８】
（１１）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、金属繊維にゴムを被覆した金属繊維部材としてのカーカスプライ２３を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、カーカスプライ２３のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０と、電界集中等が起こりやすい金属繊維部材としてのカーカスプライ２３の突き合わせジョイント部の位置とを離すことにより、ＲＦＩＤタグ４０が通信性能異常等の電気的問題を引き起こす可能性を低減することができる。
【０１３９】
（１２）本実施形態に係るタイヤ１のＲＦＩＤタグ４０は、インナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、−６０°〜−１５°の範囲、または＋１５°〜＋６０°の範囲内（−６０°以上−１５°以下の範囲内、または＋１５°以上＋６０°以下の範囲内）に配置されている。
このように、インナーライナー２９のジョイント部の配置位置とＲＦＩＤタグ４０の配置位置の重なりも防ぐことにより、ユニフォミティがさらに良好となる。
【０１４０】
（１３）本実施形態に係るタイヤ１は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材としてのビードフィラーと、前記ビードフィラーの近傍に配置された電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、を備え、前記電子部品は、前記ビードフィラーのジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０をビードフィラー２２の近傍に配置する場合において、ＲＦＩＤタグ４０を、ビードフィラー２２のジョイント部から離して配置することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１４１】
（１４）本実施形態に係るタイヤ１は、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、前記電子部品を挟み込む円環状の第１タイヤ構成部材および円環状の第２タイヤ構成部材と、を備え、前記第１タイヤ構成部材と前記第２タイヤ構成部材は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有し、前記電子部品は、前記第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置され、かつ前記第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材および第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から離すことにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１４２】
（１５）本実施形態に係るタイヤ１は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成される特定構造のジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材と、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、を備え、前記特定構造のジョイント部は、部材の一端側と他端側を重ね合わせて接合した重ね合わせジョイント部、または部材の一端側の斜面と他端側の斜面を突き合わせて接合した斜面突き合わせジョイント部であり、複数の前記特定構造のジョイント部は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上の間隔を空けて配置されており、前記電子部品は、複数の前記特定構造のジョイント部のうち、最も近い前記特定構造のジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れて配置されている。
このように、ユニフォミティに影響を及ぼしやすいジョイント部である、重ね合わせジョイント部または斜面突き合わせジョイント部を、間隔を空けて配置し、さらにＲＦＩＤタグ４０の配置位置を工夫することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１４３】
（１６）本実施形態に係るタイヤ１は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する、金属繊維にゴムを被覆した円環状の金属繊維部材と、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、を備え、前記電子部品は、前記金属繊維部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０と、電界集中等が起こりやすい金属繊維部材のジョイント部の位置とを離すことにより、ＲＦＩＤタグ４０が通信性能異常等の電気的問題を引き起こす可能性を低減することができる。
なお、上記（１３）〜（１６）の構成は、それぞれ単独の構成によっても、良好なユニフォミティの確保や、通信性能異常の可能性の低減といった効果を得ることができる。
【０１４４】
（１７）本実施形態のタイヤ１の製造方法は、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０を、タイヤ構成部材に対して、インナーライナー２９のジョイント部の位置を基準として所定の範囲内に位置するように配置する工程を有し、前記所定の範囲は、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準とした場合における前記インナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、±９０°よりも小さい範囲である。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、上述の±９０°の範囲内に配置することにより、インナーライナー２９以外の円環状のタイヤ構成部材のジョイント部の配置の自由度が高まる。よって、ジョイント部を分散して配置することが可能となり、タイヤ１の良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１４５】
（１８）本実施形態に係るタイヤ１の製造方法は、直線状の長尺のゴム部材に、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０を被覆した被覆ゴムを、前記長尺のゴム部材と前記被覆ゴムの長手方向が一致するように貼り付ける第１工程と、前記被覆ゴムが貼り付けられた前記直線状の長尺のゴム部材を巻回し、円環状のタイヤ構成部材を形成するとともに、前記電子部品を被覆する前記被覆ゴムを湾曲させ、前記被覆ゴムを円弧形状とする第２工程を含んでいる。
これにより、ビードフィラー２２等の円環状のタイヤ構成部材に対して、被覆ゴムにより被覆されたＲＦＩＤタグ４０を配置するスペースを確保しやすくなる。また、まだ直線状のゴム部材に被覆ゴムを貼り付けるため、作業性がよく、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置および配置方向の品質の確保も容易となる。また、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置および配置方向の品質を確保しやすくなる。
【０１４６】
＜第２実施形態＞
次に、第２実施形態に係るタイヤについて、図１３〜１５を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
【０１４７】
本実施形態においては、図１３に示されるように、ＲＦＩＤタグ４０が、トレッドゴム２８の近傍に配置されている。より具体的には、ＲＦＩＤタグ４０が、トレッドゴム２８とサイドウォールゴム３０の間に配置されている。
そして、本実施形態のタイヤ構成部材のうち、少なくともインナーライナー２９と、トレッドゴム２８と、サイドウォールゴム３０は、長尺の部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材である。
【０１４８】
図１４は、本実施形態の複数のタイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋３０°の位置Ｂに配置している。この場合においても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１４９】
本実施形態においては、タイヤ全体のユニフォミティに与える影響が大きいインナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部を、１２０°間隔で均等配置している。具体的には、インナーライナー２９のジョイント部の位置を０°の位置Ａとしたとき、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋１２０°の位置Ｅに、トレッドゴム２８のジョイント部を＋２４０°の位置Ｉに配置している。よって、全体のユニフォミティが極めて良好となる。
【０１５０】
以上の構成により、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としてのトレッドゴム２８のジョイント部と、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第２タイヤ構成部材としてのサイドウォールゴム３０のジョイント部から、少なくとも３０°以上、本実施形態においては９０°以上離れて配置されている。これにより、ＲＦＩＤタグ４０を埋設することによるユニフォミティの悪化を防ぐことができる。
【０１５１】
以上のように、ＲＦＩＤタグ４０をトレッドゴム２８の近傍に配置した場合においても、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置、具体的には＋３０°の位置Ｂに配置することにより、良好なユニフォミティを確保しつつ、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１５２】
なお、トレッドゴム２８の近傍に配置されているスチールベルト２６は、金属繊維にゴムを被覆したタイヤ構成部材であり、長尺の部材の一端側と他端側が突き当たった状態でジョイントしている突き当てジョイント部を有する。よって、ＲＦＩＤタグ４０をトレッドゴム２８の近傍に配置する場合、ＲＦＩＤタグ４０は、スチールベルト２６のジョイント部の位置から、少なくとも３０°以上、好ましくは６０°以上離れるように配置されることが好ましい。また、スチールベルト２６が４層のスチールベルト２６により構成されている場合は、ユニフォミティを考慮すると、各層のスチールベルト２６のジョイント部は、それぞれ３０°以上、好ましくは６０°以上離れるように配置されていることが好ましい。
よって、図１４に示すように、ＲＦＩＤタグ４０が＋３０°の位置Ｂに配置されている場合は、４層のスチールベルト２６のジョイント部は、例えば位置Ｄ（＋９０°の位置）、位置Ｆ（＋１５０°の位置）、位置Ｈ（＋２１０°の位置）、位置Ｊ（＋２７０°の位置）に配置することができる。
このように、ＲＦＩＤタグ４０がトレッドゴム２８の近傍に配置されている場合において、各層のスチールベルト２６のジョイント部を、それぞれ３０°以上、好ましくは６０°以上離れるように配置し、さらにＲＦＩＤタグ４０を、各層のスチールベルト２６のジョイント部から、少なくとも３０°以上、好ましくは６０°以上離れるように配置することにより、タイヤ１のユニフォミティと、ＲＦＩＤタグ４０の通信性能等を確保することができる。
【０１５３】
なお、トレッドゴム２８は、２つの長尺のゴム部材を一次接続することにより、より長尺化した上で、ジョイント部でジョイントして円環状に形成してもよい。この場合、トレッドゴム２８のジョイント部の位置からタイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として１８０°の位置、本実施形態においては、＋６０°の位置Ｃを、一次接続を行う一次ジョイント部の位置とすることが好ましい。なお、一次ジョイント部も、斜面突き合わせジョイント部Ｊ１により構成してもよい。
なお、通常、一次ジョイント部よりも、タイヤ構成部材を円環状に形成するための最終的なジョイント部の方が、ユニフォミティへの影響が生じやすい。
【０１５４】
図１５に、本実施形態のタイヤ１の変形例を示す。
本変形例においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋６０°の位置Ｃに配置している。この場合においても、インナーライナー２９以外のタイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１５５】
具体的には、本変形例においては、インナーライナー２９のジョイント部の位置を０°の位置Ａとしたとき、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋１８０°の位置Ｇに、トレッドゴム２８のジョイント部を＋３００°の位置Ｋに配置している。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置、具体的には＋６０°の位置Ｃに配置しても、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１５６】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（１８）に加えて以下の効果を奏する。
【０１５７】
（１９）本実施形態のタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材としてトレッドゴム２８を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、トレッドゴム２８の近傍に配置され、ＲＦＩＤタグ４０は、トレッドゴム２８のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０をトレッドゴム２８の近傍に配置する場合において、ＲＦＩＤタグ４０を、トレッドゴム２８のジョイント部から離して配置することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１５８】
（２０）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としてのトレッドゴム２８および第２タイヤ構成部材としてのサイドウォールゴム３０を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置であって、かつ第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
これにより、電子部品を、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材および第２タイヤ構成部材のジョイント部から離すことが可能となり、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１５９】
（２１）本実施形態に係るタイヤ１は、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有するトレッドゴムと、前記トレッドゴムの近傍に配置された電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、を備え、前記電子部品は、前記トレッドゴムのジョイント部から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、電子部品をトレッドゴム２８の近傍に配置する場合において、電子部品を、トレッドゴム２８のジョイント部から離して配置することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
なお、上記（１９）〜（２１）構成は、それぞれ単独の構成によっても、良好なユニフォミティの確保という効果を得ることができる。
【０１６０】
＜第３実施形態＞
次に、第３実施形態に係るタイヤについて、図１６〜１７を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
【０１６１】
本実施形態においては、図１６に示されるように、ＲＦＩＤタグ４０が、サイドウォールゴム３０と第２のパッド３６の間に配置されている。
そして、本実施形態のタイヤ構成部材のうち、少なくともインナーライナー２９と、トレッドゴム２８と、サイドウォールゴム３０と、第２のパッド３６は、長尺の部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材である。
【０１６２】
図１７は、本実施形態の複数のタイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋３０°の位置Ｂに配置している。この場合においても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１６３】
本実施形態においては、タイヤ全体のユニフォミティに与える影響が大きいインナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部を、１２０°間隔で均等配置している。具体的には、インナーライナー２９のジョイント部の位置を０°の位置Ａとしたとき、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋１２０°の位置Ｅに、トレッドゴム２８のジョイント部を＋２４０°の位置Ｉに配置している。よって、全体のユニフォミティが極めて良好となる。そして、第２のパッドのジョイント部を＋１８０°の位置Ｇに配置している。
【０１６４】
以上の構成により、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としてのサイドウォールゴム３０のジョイント部と、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第２タイヤ構成部材としての第２のパッド３６のジョイント部から、少なくとも３０°以上、本実施形態においては９０°以上離れて配置されている。これにより、ＲＦＩＤタグ４０を埋設することによるユニフォミティの悪化を防ぐことができる。
【０１６５】
以上のように、本実施形態の場合においても、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置、具体的には＋３０°の位置Ｂに配置することにより、良好なユニフォミティを確保しつつ、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１６６】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（１８）に加えて以下の効果を奏する。
【０１６７】
（２２）本実施形態に係るタイヤ１は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としてのサイドウォールゴム３０および第２タイヤ構成部材としての第２のパッド３６を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置であって、かつ第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ１の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
これにより、ＲＦＩＤタグ４０を、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材および第２タイヤ構成部材のジョイント部から離すことが可能となり、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１６８】
＜第４実施形態＞
次に、第４実施形態に係るタイヤ２について、図１８〜１９を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
【０１６９】
本実施形態のタイヤ２は、例えば乗用車などのタイヤとして好適なタイヤであり、図１８に示すように、第１実施形態のタイヤ１とは構成が異なる部分がある。
このような構成が異なるタイヤにおいても、第１実施形態に記載されているような態様、すなわち、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置に配置する態様を採用すれば、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができるといった、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１７０】
例えば、本実施形態のタイヤ２は、比較的荷重負荷の小さい乗用車での使用を主に想定しているため、パッド部材３４（第１のパッド３５、第２のパッド３６）、ゴムシート３７、ショルダーパッド３８は備えていない。そして、ビードフィラー２２は、第１ビードフィラー２２１と第２ビードフィラー２２２に分かれることなく、一体的となっている。カーカスプライ２３は、ポリエステルやポリアミド等の絶縁性の有機繊維コード等により構成されており、ゴムにより被覆されている。また、チェーハー３１は、繊維を練り込んだゴムや、モジュラスの高いゴムにより構成されている。そして、リムストリップゴム３２は、プライ折り返し部２５およびチェーハー３１のタイヤ幅方向外側に配置されている。トレッド１２は、スチールベルト２６のタイヤ径方向外側に設けられたベルト補強層としてのキャッププライ２７を備える。キャッププライ２７は、ポリアミド繊維等の絶縁性の有機繊維層をゴム被覆して構成されている。キャッププライ２７を設けることにより、耐久性の向上、走行時のロードノイズの低減を図ることができる。
このように、本実施形態のタイヤ２は、第１実施形態のタイヤ１とは構造が異なる部分を有する。
【０１７１】
本実施形態においては、図１８に示されるように、ＲＦＩＤタグ４０が、ビードフィラー２２の近傍に配置されている。より具体的には、ＲＦＩＤタグ４０が、ビードフィラー２２とカーカスプライ２３のプライ折り返し部２５の間に配置されている。
そして、本実施形態のタイヤ構成部材のうち、少なくともインナーライナー２９と、トレッドゴム２８と、サイドウォールゴム３０と、ビードフィラー２２は、長尺の部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する円環状のタイヤ構成部材である。
【０１７２】
図１９は、本実施形態の複数のタイヤ構成部材のジョイント部の位置およびＲＦＩＤタグ４０の配置位置の関係を、簡略化して示した図である。
本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０を、±９０°よりも小さい範囲内の位置として、＋３０°の位置Ｂに配置している。この場合においても、タイヤ構成部材のジョイント部を高い自由度で配置しつつ、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１７３】
本実施形態においては、タイヤ全体のユニフォミティに与える影響が大きいインナーライナー２９のジョイント部と、サイドウォールゴム３０のジョイント部と、トレッドゴム２８のジョイント部を、１２０°間隔で均等配置している。具体的には、インナーライナー２９のジョイント部の位置を０°の位置Ａとしたとき、サイドウォールゴム３０のジョイント部を＋１２０°の位置Ｅに、トレッドゴム２８のジョイント部を＋２４０°の位置Ｉに配置している。よって、全体のユニフォミティが極めて良好となる。そして、ビードフィラー２２のジョイント部を＋１８０°の位置Ｇに配置している。
【０１７４】
以上の構成により、ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤタグ４０と接触している第１タイヤ構成部材としてのビードフィラー２２のジョイント部から、少なくとも３０°以上、本実施形態においては１５０°離れて配置されている。これにより、ＲＦＩＤタグ４０を埋設することによるユニフォミティの悪化を防ぐことができる。
【０１７５】
以上のように、本実施形態のタイヤ２においても、ＲＦＩＤタグ４０を±９０°よりも小さい範囲内の位置、具体的には＋３０°の位置Ｂに配置することにより、良好なユニフォミティを確保しつつ、タイヤ構成部材のジョイント部の配置位置の自由度を高めることができる。
【０１７６】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（１８）に加えて以下の効果を奏する。
【０１７７】
（２３）本実施形態のタイヤ２は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材としてビードフィラー２２を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２の近傍に配置され、ＲＦＩＤタグ４０は、ビードフィラー２２のジョイント部の位置から、タイヤ２の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０をビードフィラー２２の近傍に配置する場合において、ＲＦＩＤタグ４０を、ビードフィラー２２のジョイント部から離して配置することにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１７８】
（２４）本実施形態に係るタイヤ２は、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材として、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む第１タイヤ構成部材としてのビードフィラー２２および第２タイヤ構成部材としてのカーカスプライ２３を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、第１タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ２の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置であって、かつ第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から、タイヤ２の回転軸Ｏを回転基準として３０°以上離れた位置に配置されている。
このように、ＲＦＩＤタグ４０を、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んでいる第１タイヤ構成部材および第２タイヤ構成部材のジョイント部の位置から離すことにより、良好なユニフォミティを確保することができる。
【０１７９】
＜第５実施形態＞
次に、第５実施形態に係るタイヤについて、図２０〜２６を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１〜第４実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
本実施形態は、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナが、コイル状のスプリングアンテナである場合に特に好適な実施形態である。
【０１８０】
本実施形態のＲＦＩＤタグ４０は、アンテナとして、通信性および柔軟性の高いコイル状のスプリングアンテナ４２１が用いられている。スプリングアンテナ４２１は、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。
【０１８１】
本実施形態においては、保護部材４３を構成する２枚の被覆ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む前に、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する。より好ましくは、空気がなるべく残らないように、スプリングアンテナ内にゴムを充填する。図２０〜２６を用いて、その工程およびその工程を採用する理由を説明する。
【０１８２】
まず、図２０〜図２２を用いて、参考例として、スプリングアンテナ４２１内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグ４０周辺の状態について説明する。図２０は、ＲＦＩＤタグ４０を被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込む前の、スプリングアンテナ４２１、被覆ゴムシート４３１、４３２の断面を示す図である。図２１は、ＲＦＩＤタグ４０を被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後の、スプリングアンテナ４２１、被覆ゴムシート４３１、４３２の断面を示す図である。
【０１８３】
図２１に示されるように、この参考例においては、スプリングアンテナ４２１内に予めゴムが充填されていないため、被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後において、スプリングアンテナ４２１内に空気４５がある程度残ってしまう場合がある。このように空気が残ってしまうと、被覆ゴムシート４３１、４３２とスプリングアンテナ４２１との一体性が不十分となり、タイヤが変形したときに、ゴムの動きにスプリングアンテナ４２１が追従せず、スプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０が破損するおそれがある。
【０１８４】
なお、ここでは被覆ゴムシート４３１、４３２として、加硫前の生ゴムを使用している。よって、被覆ゴムシート４３１、４３２を両側から押しつけることにより、図２１に示されるように、スプリングアンテナ内に被覆ゴムシート４３１、４３２がある程度はめり込んでいる。しかしながら、スプリングアンテナ内が完全に埋まるまで被覆ゴムシート４３１、４３２をめり込ませるためには、非常に多くの時間と手間がかかる。
【０１８５】
そして、仮に時間をかけてスプリングアンテナ内が埋まるまでゴムシートをめり込ませた場合であっても、図２２に示されるように、スプリングアンテナ４２１の外周部と、被覆ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが非常に短くなる。また、その距離Ｌを安定させることは困難であり、局所的に薄い部分が発生し得る。よって、被覆ゴムシート４３１、４３２によるＲＦＩＤタグ４０の保護が不十分となり、加硫時において、被覆ゴムシート４３１、４３２が破損する可能性がある。
【０１８６】
そこで、本実施形態においては、図２３〜２６に示されるように、被覆ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む前に、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する。より好ましくは、空気がなるべく残らないように、スプリングアンテナ内にゴムを充填する。なお、図２３〜２６の右側に示す図は、スプリングアンテナ４２１およびその周囲の横断面を示す図である。
【０１８７】
図２３は、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填する前の状態を示す図、図２４は、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填した後の状態を示す図である。
ゴム４６は、スプリングアンテナ４２１の外周面と略同じ外径となるように埋め込まれる。そして、スプリングアンテナ４２１の外周面からゴム４６がはみ出ている場合には、その部分を拭き取って除去することが好ましい。すなわち、ゴム４６の外周面は、スプリングアンテナ４２１の外周面と略同一面となるように成形されることが好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填すると共に、スプリングアンテナ４２１の外周をゴム４６で薄く包み込んでもよい。一方、スプリングアンテナ４２１をゴム４６によって厚く包み込んでしまうと、スプリングアンテナ４２１の柔軟性が損なわれる上に、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んだ後の被覆ゴムシート４３１、４３２により形成される幅方向の寸法が大きくなってしまうため、好ましくない。
なお、スプリングアンテナ４２１の内周面と略同じ外径となるように、ゴム４６を埋め込んでもよい。ゴム４６の外周部は、スプリングアンテナ４２１の内周面〜外周面の範囲内に位置していることが望ましい。
以上のように、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する工程においては、ＲＦＩＤチップ４１の周辺にゴムを盛ることはせず、スプリングアンテナ４２１内にのみゴムを充填するため、その後の工程において、ＲＦＩＤタグ４０を被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込んでも、被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだＲＦＩＤタグ４０をコンパクトに構成することができる。
【０１８８】
ここで、スプリングアンテナ４２１の柔軟性を確保するために、ゴム４６としては、柔軟性を有するゴムを用いる。但し、作業性等を考慮して、ゴム４６として、被覆ゴムシート４３１、４３２よりも高いモジュラスのゴムを用いることが好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１内に配置するゴム４６としては、好ましくは未加硫のゴムを用いる。ゴム４６、被覆ゴムシート４３１、４３２を未加硫のゴムとし、同時に加硫することにより、ゴム４６、被覆ゴムシート４３１、４３２、スプリングアンテナ４２１の一体性が高まる。また、ゴム４６、被覆ゴムシート４３１、４３２は、同種のゴムとすることがより好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１の柔軟性を重視して、ゴム４６として、被覆ゴムシート４３１、４３２よりも低いモジュラスのゴムを用いてもよい。また、略同一のモジュラスのゴム、同じ材質のゴムを用いてもよい。
なお、スプリングアンテナ４２１内に配置するゴム４６として、加硫後のゴムを用いてもよい。また、ゴム系接着剤、ゴム系充填剤などを用いることも可能である。柔軟性を確保しつつ、スプリングアンテナ４２１内に空気をなるべく残らないようにすることを考慮して、各種のゴム系材料を採用することができる。
ゴム４６の配置作業としては、各種の方法が採用可能であるが、例えば、注射器を用いてスプリングアンテナ４２１内にゴムを注入することも可能である。この場合、注射器を用いて、設定された適切な量のゴム４６を充填してもよい。また、ゴム４６を多めに充填後、スプリングアンテナ４２１の外周からはみ出た部分を拭き取ってもよい。
【０１８９】
図２５は、スプリングアンテナ４２１にゴム４６が充填されたＲＦＩＤタグ４０を、被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込む前の状態を示す図、図２６は、被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後の状態を示す図である。
【０１９０】
図２６に示されるように、本実施形態によれば、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されていたため、被覆ゴムシート４３１、４３２の間に空気溜まりが存在していない。よって、空気溜まりを気にしなくてもよいため、被覆ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む工程も簡便となる。
また、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６が配置されていることにより、スプリングアンテナ４２１、ゴム４６、被覆ゴムシート４３１、４３２の一体性が高まり、タイヤが変形したときに、ゴムの動きにスプリングアンテナ４２１が追従する。よって、スプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０の耐久性も向上する。
【０１９１】
また、本実施形態によれば、スプリングアンテナ４２１の外周部と、被覆ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが安定する。すなわち、この距離Ｌとして、被覆ゴムシート４３１、４３２の肉厚に近い距離が概ね確保される。よって、ＲＦＩＤタグ４０は、被覆ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。
本実施形態において被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０は、タイヤ構成部材間に配設され、その後生タイヤは加硫される。
【０１９２】
なお、本実施形態においては、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されたＲＦＩＤタグ４０が、被覆ゴムシート４３１、４３２に被覆された上で、ビードフィラー２２とゴムシート３７との間に挟まれるように配置されている。
しかしながら、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されたＲＦＩＤタグ４０を、被覆ゴムシート４３１、４３２で被覆することなく、タイヤ構成部材間に配置してもよい。
このように、無被覆のＲＦＩＤタグ４０を直接タイヤ構成部材間に配置することにより、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込まれる部分のゴム部材の厚みの変動が低減し、タイヤのユニフォミティが向上する。また、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されているため、周囲のタイヤ構成部材がスプリングアンテナ内に過度にめり込むようなこともない。
【０１９３】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（２４）に加えて以下の効果を奏する。
【０１９４】
（２５）本実施形態においては、通信機能を有する電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０がスプリングアンテナ４２１を有し、ビードフィラー２２またはゴムシート３７にＲＦＩＤタグ４０を貼り付ける工程の前に、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を配置する工程を備える。
これにより、ＲＦＩＤタグ４０のスプリングアンテナ４２１をタイヤ構成部材間に挟み込む工程の際に、空気溜まりを気にしなくてもよくなるため、組み立て性が良好となる。
（２６）本実施形態においては、通信機能を有する電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０のスプリングアンテナ４２１内にゴム４６を配置する工程と、ゴム４６が配置されたスプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０を、被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込む工程と、被覆ゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０を、タイヤ構成部材間に配設する配設工程と、を備える。
これにより、スプリングアンテナ４２１内に空気４５が残ってしまうことがない。また、空気溜まりを気にしなくてもよいため、被覆ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む作業も簡便となる。
また、スプリングアンテナ４２１の外周部と、被覆ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが安定するため、ＲＦＩＤタグ４０は、被覆ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。
【０１９５】
（２７）本実施形態においては、通信機能を有する電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０のスプリングアンテナ４２１内にゴム４６を配置する工程と、タイヤ構成部材間に無被覆のＲＦＩＤタグ４０を挟み込むように、ビードフィラー２２にゴムシート３７を貼り付ける工程と、を含む。
このように、無被覆の電子部品を直接タイヤ構成部材間に挟み込むことにより、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込まれる部分のゴム部材の厚みの変動が低減し、タイヤのユニフォミティが向上する。また、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されているため、周囲のタイヤ構成部材がスプリングアンテナ内に過度にめり込むようなこともない。
【０１９６】
なお、本発明のタイヤは、乗用車、ライトトラック、トラック、バス等の各種タイヤとして採用することができるが、特にトラック、バス等のタイヤとして好適である。
なお、本発明は上記実施形態に限定されず、本発明の目的を達成できる範囲で変形、改良などを行っても、本発明の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０１９７】
１、２…タイヤ
１１…ビード
１２…トレッド
１３…サイドウォール
２１…ビードコア
２２…ビードフィラー
２２１…第１ビードフィラー
２２２…第２ビードフィラー
２２２Ｃ…ジョイント部
２２２Ｅ１…一端側
２２２Ｅ２…他端側
２３…カーカスプライ
２４…プライ本体
２５…プライ折り返し部
２５Ａ…折り返し端
２６…スチールベルト
２８…トレッドゴム
２９…インナーライナー
３０…サイドウォールゴム
３１…スチールチェーハー
３４…パッド部材
３５…第１のパッド
３６…第２のパッド
３７…ゴムシート
３７Ｃ…ジョイント部
３７Ｅ１…一端側
３７Ｅ２…他端側
４０…ＲＦＩＤタグ（電子部品）
４１…ＲＦＩＤチップ
４２…アンテナ
４２１…スプリングアンテナ
４３…保護部材（被覆ゴム）
４３１、４３２…被覆ゴムシート
４６…ゴム
【要約】
【課題】タイヤの内部にＲＦＩＤタグなどの電子部品を埋設する場合においても、ユニフォミティが良好なタイヤを提供すること。
【解決手段】タイヤ１であって、部材の一端側と他端側がジョイントされることにより形成されるジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材と、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０と、を備え、ジョイント部を有する複数の円環状のタイヤ構成部材は、タイヤ内腔面を覆うインナーライナー２９と、インナーライナー２９とは異なる少なくとも２つ以上のタイヤ構成部材を含み、ＲＦＩＤタグ４０は、インナーライナー２９のジョイント部の位置を基準として所定の範囲内に配置されており、所定の範囲は、タイヤの回転軸Ｏを回転基準とした場合におけるインナーライナー２９のジョイント部の回転位置を０°としたとき、±９０°よりも小さい範囲である。
【選択図】図１０Ａ【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
0006756021.tif 000010
【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１０Ｅ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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