(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量であって、前記ＰＡＲＰ阻害薬がルカパリブである、ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量と；（ｂ）長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬またはその薬学的に許容可能な塩のトポイソメラーゼＩ阻害量とを含む組み合わせ物であって、前記長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬が、以下の構造：
【化１】
0006758195.tif 000010
を有し、式中、各ｎが４０〜５００の範囲の整数であり、
前記組み合わせ物が、乳癌の化学療法に使用される、組み合わせ物。
【請求項２】
前記組み合わせ物が、ヒト患者の乳癌を治療するためのものである、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項３】
前記癌がＢＲＣＡ１欠損乳癌である、請求項２に記載の組み合わせ物。
【請求項４】
前記患者が成人のヒトである、請求項２に記載の組み合わせ物。
【請求項５】
（ａ）が、（ｂ）の前に投与されることを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項６】
（ａ）が、（ｂ）の後に投与されることを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項７】
（ａ）及び（ｂ）が同時に投与されることを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項８】
（ａ）及び（ｂ）の各々が少なくとも２回投与され、その後、患者に、（ｂ）のさらなる投与なしに（ａ）を投与する維持相が続くことを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項９】
前記ＰＡＲＰ阻害薬が経口投与される、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項１０】
前記長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬またはその薬学的に許容可能な塩が非経口投与される、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項１１】
前記長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬またはその薬学的に許容可能な塩が静脈内投与される、請求項１０に記載の組み合わせ物。
【請求項１２】
前記長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬の構造中の各ｎが約１１３の値を有する整数である、請求項１に記載の組み合わせ物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、米国特許法第１１９条（ｅ）に基づき、２０１４年１月１４日に出願された米国仮特許出願第６１／９２７，３７６号明細書、及び２０１４年１１月１７日に出願された米国仮特許出願第６２／０８０，７７５号明細書に対する優先権の利益を主張するものであり、これらの開示は全体として参照により援用される。
【０００２】
本発明は、（特に）癌化学療法の分野に関し、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬及びＰＡＲＰ阻害薬を患者に投与することによる、癌に罹患している個体の治療が関わる。
【背景技術】
【０００３】
トポイソメラーゼＩは、細胞増殖において重要且つ決定的な役割を果たす酵素である。詳細には、トポイソメラーゼＩは、複製及び転写の間のＤＮＡのアンコイリングを触媒する。Ｐｏｍｍｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ．１４００（１−３）：８３−１０５及びＷａｎｇ（１９９６）Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．６５：６３５−９２を参照のこと）。従って、この酵素を阻害することによって高増殖細胞が優先的に標的化され、増殖不能となる。そのため、この酵素は、特にヒト癌において、化学療法剤の極めて魅力的な標的である。
【０００４】
トポイソメラーゼＩの活性は、主にセリン残基におけるリン酸化によって調節され［Ｔｕｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９３）Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｍｅｄ．Ｍｅｔａｂ．Ｂｉｏｌ．５０（２）：２１０−２５；Ｃｏｄｅｒｏｎｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９０）Ｉｎｔ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２２（７）：７３７−４６；Ｋａｉｓｅｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ２７（９）：３２１６−２２；Ｓａｍｕｅｌｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６７（１６）：１１５６−６２）］、酵素とＤＮＡとの間の最初の複合体形成に必要であると思われる（Ｃｏｄｅｒｏｎｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９０）Ｉｎｔ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２２（７）：７３７−４６）。
【０００５】
ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（「ＰＡＲＰ」）酵素ファミリーは、ＤＮＡに結合して一本鎖切断（「ニック」として知られる）を修復することにより、ＤＮＡ完全性の維持において決定的な役割を果たす。ＰＡＲＰ１は種々の癌で過剰発現し、その発現は、癌、特に乳癌における全体的な予後と関連付けられている。ＰＡＲＰ阻害薬は、ＰＡＲＰに結合し、それによりそのＤＮＡ修復活性を阻害するとともにＤＮＡからのＰＡＲＰの遊離を妨げると考えられる。ＰＡＲＰ１、及び関連するアイソフォームＰＡＲＰ２の活性の阻害は、幾つかの癌で臨床活性を示している。Ｋｕｎｍａｒ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）ＢＭＣ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １０（２５）：１−５。
癌に罹患している患者の治療には、トポイソメラーゼＩ阻害薬、ＰＡＲＰ阻害薬の両方及び他の抗新生物剤が提案されており、奏効の程度は様々であるが、米国における死亡は４例中１例が癌に起因する。Ｓｉｅｇｅｌ  ｅｔ  ａｌ．（２０１３）ＣＡ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｊ．Ｃｌｉｎ．６３：１１−３０。多くの場合に単一の抗新生物剤が関わる治療レジメンが求められるが、既知の抗新生物剤の併用も同様に極めて有効であり得る。従って、（特に）併用ストラテジーが有効性の増強を示す治療レジメンを提供することが、依然として必要とされている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｐｏｍｍｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ．１４００（１−３）：８３−１０５
【非特許文献２】Ｗａｎｇ（１９９６）Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．６５：６３５−９２
【非特許文献３】Ｔｕｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９３）Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｍｅｄ．Ｍｅｔａｂ．Ｂｉｏｌ．５０（２）：２１０−２５
【非特許文献４】Ｃｏｄｅｒｏｎｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９０）Ｉｎｔ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２２（７）：７３７−４６
【非特許文献５】Ｋａｉｓｅｒｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ２７（９）：３２１６−２２
【非特許文献６】Ｓａｍｕｅｌｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６７（１６）：１１５６−６２）
【非特許文献７】Ｋｕｎｍａｒ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）ＢＭＣ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １０（２５）：１−５
【非特許文献８】Ｓｉｅｇｅｌ  ｅｔ  ａｌ．（２０１３）ＣＡ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｊ．Ｃｌｉｎ．６３：１１−３０
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、当該技術分野におけるこれら及び他の必要性に応えようとするものである。
特定の実施形態において、例えば以下の項目が提供される。
（項目１）
（ａ）ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を患者に投与するステップと；（ｂ）長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量を前記患者に投与するステップとを含む方法。
（項目２）
前記患者が癌に罹患している、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記癌が固形癌である、項目２に記載の方法。
（項目４）
前記固形癌が、乳癌、卵巣癌、結腸癌、結腸直腸癌、胃癌、悪性黒色腫、肝癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、甲状腺癌、腎癌、胆管癌、脳癌、子宮頸癌、上顎洞癌、膀胱癌、食道癌、ホジキン病、副腎皮質癌及びユーイング肉腫からなる群から選択される、項目３に記載の方法。
（項目５）
前記癌が卵巣癌である、項目２に記載の方法。
（項目６）
前記卵巣癌が白金耐性卵巣癌である、項目５に記載の方法。
（項目７）
前記癌が結腸直腸癌である、項目２に記載の方法。
（項目８）
乳癌である、項目２に記載の方法。
（項目９）
前記癌が、リンパ腫癌、白血病癌、横紋筋肉腫及び神経芽細胞腫からなる群から選択される、項目２に記載の方法。
（項目１０）
前記患者がヒトである、項目１に記載の方法。
（項目１１）
ステップ（ａ）が、ステップ（ｂ）が行われる前に行われる、項目１に記載の方法。
（項目１２）
（ａ）が、ステップ（ｂ）が行われた後に行われる、項目１に記載の方法。
（項目１３）
ステップ（ａ）及び（ｂ）が同時に行われる、項目１に記載の方法。
（項目１４）
ステップ（ａ）及び（ｂ）の各々が少なくとも２回行われ、その後、患者に、前記長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のさらなる投与なしにＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を投与する維持相が続く、項目１に記載の方法。
【０００８】
本発明の１つ以上の実施形態において、（ａ）ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を患者に投与するステップと；（ｂ）長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量を患者に投与するステップとを含む、方法が提供される。明確にすると、この方法におけるステップの順序に関して、特に指示されない限り、本方法はこのステップの順序に限定されず、ステップ（ａ）がステップ（ｂ）の実施より前、それより後、又はそれと同時に実施されてもよい。
【０００９】
本発明のさらなる実施形態が、以下の説明及び特許請求の範囲に示される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】は、実施例１に記載されるとおり行ったマウスにおけるＭＸ−１乳癌モデルの種々の治療群の平均腫瘍容積を示す。
【図２】実施例２に記載されるとおり行ったＨ１０４８肺小細胞癌モデルの種々の治療群におけるマウスの平均体重を示す。
【図３】実施例２に記載されるとおり行ったＨ１０４８肺小細胞癌モデルの種々の治療群におけるマウスの相対体重変化を示す。
【図４】実施例２に記載されるとおり行ったマウスでのＨ１０４８肺小細胞癌モデルの種々の治療群における平均腫瘍容積を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書で使用されるとき、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」には、文脈上特に明確に指示されない限り複数の指示対象が含まれる。
【００１２】
本発明の記載及び特許請求の範囲においては、以下に記載する定義に従い以下の用語を使用する。
【００１３】
「水溶性非ペプチドポリマー」は、室温で水に対して少なくとも３５％（重量基準）可溶であり、好ましくは７０％超（重量基準）、より好ましくは９５％超（重量基準）可溶であるポリマーを指す。典型的には、「水溶性」ポリマーの未ろ過水溶液調製物は、ろ過後の同じ溶液によって透過される光の量の少なくとも７５％、より好ましくは少なくとも９５％を透過する。しかしながら、水溶性ポリマーは水に対して少なくとも９５％（重量基準）可溶であるか又は水に対して完全に可溶であることが最も好ましい。「非ペプチド性」であることに関して、ポリマーは、それが有するアミノ酸残基が３５％未満（重量基準）であるとき非ペプチド性である。
【００１４】
用語「単量体」、「単量体サブユニット」及び「単量体ユニット」は、本明細書では同義的に使用され、ポリマーの基本構造単位の１つを指す。ホモポリマーの場合、単一の繰り返し構造単位がポリマーを形成する。コポリマーの場合、２つ以上の構造単位が−あるパターンで又はランダムに−繰り返すことでポリマーを形成する。本発明との関連において使用される好ましいポリマーはホモポリマーである。水溶性非ペプチドポリマーは、連続的に結合された１つ以上の単量体を含んで単量体の鎖を形成する。
【００１５】
「ＰＥＧ」又は「ポリエチレングリコール」は、本明細書で使用されるとき、任意の水溶性ポリ（エチレンオキシド）を包含することが意図される。特に指示されない限り、「ＰＥＧポリマー」又はポリエチレングリコールは、実質的に全ての（好ましくは全ての）単量体サブユニットがエチレンオキシドサブユニットであるものであり、しかしながらポリマーは、例えばコンジュゲーション用に、個別のエンドキャッピング部分又は官能基を含有してもよい。本発明で使用されるＰＥＧポリマーは、１つ又は複数の末端酸素が例えば合成変換中に置換されたか否かに応じて、以下の２つの構造のうちの一方を含み得る：「−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−」又は「−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−１ＣＨ２ＣＨ２−」。前述のとおり、ＰＥＧポリマーについては、変量（ｎ）は約３〜４０００の範囲であり、末端基及びＰＥＧ全体の構造は様々であり得る。
【００１６】
ポリマーの幾何学的配置又は全体構造に関して「分枝状」は、分岐点から延在する２つ以上のポリマー「アーム」を有するポリマーを指す。
【００１７】
「生理学的に切断可能な」又は「加水分解性の」又は「分解性の」結合とは、生理学的条件下で水と反応する（即ち加水分解される）比較的不安定な結合である。結合が水中で加水分解する傾向は、所与の分子内で２つの原子をつなぐ一般的な種類の結合に依存するのみならず、それらの原子に結合した置換基にもまた依存し得る。加水分解に不安定な又は弱い適切な結合としては、限定はされないが、カルボン酸エステル、リン酸エステル、無水物、アセタール、ケタール、アシルオキシアルキルエーテル、イミン、オルトエステル、ペプチド、オリゴヌクレオチド、チオエステル、及びカーボネートが挙げられる。
【００１８】
「酵素分解性の結合」は、１つ以上の酵素により分解を受ける結合を意味する。
【００１９】
「安定な」結合（ｌｉｎｋａｇｅ）又は結合（ｂｏｎｄ）は、水中で実質的に安定な化学結合、即ち、長期間にわたり生理学的条件下でいかなる認め得る程度の加水分解も受けない結合を指す。加水分解に安定な結合の例としては、限定はされないが、以下が挙げられる：炭素−炭素結合（例えば脂肪族鎖中の）、エーテル類、アミド類、ウレタン類、アミン類など。概して、安定な結合は、生理学的条件下で１日約１〜２％未満の加水分解速度を呈するものである。代表的な化学結合の加水分解速度は、多くの標準的な化学テキストブックを参照することができる。
【００２０】
「実質的に」又は「本質的に」とは、ほぼ全体的にまたは完全に、例えば、ある所与の分量の９５％以上、より好ましくは９７％以上、さらにより好ましくは９８％以上、さらにより好ましくは９９％以上、なおもさらにより好ましくは９９．９％以上を意味し、９９．９９％以上が最も好ましい。
【００２１】
「薬学的に許容可能な賦形剤」又は「薬学的に許容可能な担体」は、患者に有意な有害毒性効果を引き起こさない本発明の組成物に含まれ得る成分を指す。
【００２２】
用語「患者」は、本明細書に記載されるとおりの本発明の化合物の投与によって予防又は治療することのできる病態に罹患しているか、又はそれに罹り易い生物を指し、ヒト及び動物の両方を含む。ある場合には（乳癌に罹患している患者を治療する方法など）、患者は好ましくはヒト成人である。さらに他の場合には（ユーイング肉腫に罹患している患者を治療する方法など）、患者は好ましくは年齢が３〜２２歳の範囲であり、ヒト小児及びヒト若年成人を含む。
【００２３】
上記に指摘したとおり、本発明は、（特に）（ａ）ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を患者に投与するステップと；（ｂ）長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量を患者に投与するステップとを含む方法に関する。投与するステップ（ａ）及び（ｂ）に関して、これらの投与するステップはいずれの順番で（並びに同時に）実施してもよく、この点に関して本発明は限定されない。本発明の１つ以上の実施形態において、投与するステップ（ａ）は投与するステップ（ｂ）の前に行われ得る。本発明の１つ以上の実施形態において、投与するステップ（ｂ）は投与するステップ（ａ）の前に行われ得る。１つ以上の実施形態において、投与するステップ（ａ）及び（ｂ）の両方が同時に行われ得る。さらに、１つ以上の実施形態において、ステップ（ａ）及び／又は（ｂ）は反復投与され得る。
【００２４】
ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を患者に投与するステップが、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量を患者に投与するステップの前に行われる場合、ＰＡＲＰ阻害薬を投与した後、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬の投与までに経過する時間の長さは、好ましくは以下の範囲の１つ以内である：約１分〜約６０日；約１分〜約３０日；約１分〜約２１日；約１０分〜約２１日；約２０分〜約２１日；約３０分〜約２１日；約４０分〜約２１日；約６０分〜約２１日；約２時間〜約２１日；約４時間〜約２１日；約６時間〜約２１日；約８時間〜約２１日；約１０時間〜約２１日；約１２時間〜約２１日；約１日〜約２１日；約２日〜約２１日；約３日〜約２１日；約４日〜約２１日；約５日〜約２１日；約６日〜約２１日；約７日〜約２１日；約８日〜約２１日；約９日〜約２１日；約１０日〜約２１日；約１４日〜約２１日；約１分〜約１４日；約１０分〜約１４日；約２０分〜約１４日；約３０分〜約１４日；約４０分〜約１４日；約６０分〜約１４日；約２時間〜約１４日；約４時間〜約１４日；約６時間〜約１４日；約８時間〜約１４日；約１０時間〜約１４日；約１２時間〜約１４日；約１日〜約１４日；約２日〜約１４日；約３日〜約１４日；約４日〜約１４日；約５日〜約１４日；約６日〜約１４日；約７日〜約１４日；約８日〜約１４日；約９日〜約１４日；約１０日〜約１４日；約１分〜約８日；約１０分〜約８日；約２０分〜約８日；約３０分〜約８日；約４０分〜約８日；約６０分〜約８日；約２時間〜約８日；約４時間〜約８日；約６時間〜約８日；約８時間〜約８日；約１０時間〜約８日；約１２時間〜約８日；約１日〜約８日；約２日〜約８日；約３日〜約８日；約４日〜約８日；約５日〜約８日；約６日〜約８日；６日〜約１５日；約１３日〜約２２日；約２０日〜約２２日；約２０日〜約２９日；約２７日〜約３０日；約２７日〜約４５日；及び約４５日〜約７５日。
【００２５】
長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量を患者に投与するステップが、ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を患者に投与する前に行われる場合、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬を投与した後、ＰＡＲＰ阻害薬の投与までに経過する時間の長さは、好ましくは以下の範囲の１つ以内である：約１分〜約６０日；約１分〜約３０日；約１分〜約２１日；約１０分〜約２１日；約２０分〜約２１日；約３０分〜約２１日；約４０分〜約２１日；約６０分〜約２１日；約２時間〜約２１日；約４時間〜約２１日；約６時間〜約２１日；約８時間〜約２１日；約１０時間〜約２１日；約１２時間〜約２１日；約１日〜約２１日；約２日〜約２１日；約３日〜約２１日；約４日〜約２１日；約５日〜約２１日；約６日〜約２１日；約７日〜約２１日；約８日〜約２１日；約９日〜約２１日；約１０日〜約２１日；約１４日〜約２１日；約１分〜約１４日；約１０分〜約１４日；約２０分〜約１４日；約３０分〜約１４日；約４０分〜約１４日；約６０分〜約１４日；約２時間〜約１４日；約４時間〜約１４日；約６時間〜約１４日；約８時間〜約１４日；約１０時間〜約１４日；約１２時間〜約１４日；約１日〜約１４日；約２日〜約１４日；約３日〜約１４日；約４日〜約１４日；約５日〜約１４日；約６日〜約１４日；約７日〜約１４日；約８日〜約１４日；約９日〜約１４日；約１０日〜約１４日；約１分〜約８日；約１０分〜約８日；約２０分〜約８日；約３０分〜約８日；約４０分〜約８日；約６０分〜約８日；約２時間〜約８日；約４時間〜約８日；約６時間〜約８日；約８時間〜約８日；約１０時間〜約８日；約１２時間〜約８日；約１日〜約８日；約２日〜約８日；約３日〜約８日；約４日〜約８日；約５日〜約８日；約６日〜約８日；６日〜約１５日；約１３日〜約２２日；約２０日〜約２２日；約２０日〜約２９日；約２７日〜約３０日；約２７日〜約４５日；及び約４５日〜約７５日。
【００２６】
本発明の１つ以上の実施形態においては、初期相、二重相、及び次に維持相が続く。癌に罹患している患者の治療方法の初期相では、初期相は、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬とＰＡＲＰ阻害薬とが互いに２４時間以内に患者に投与されることを表す。その後、癌に罹患している患者の治療方法の二重相では、二重相は、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬及びＰＡＲＰ阻害薬の投与が定期的に投与される（例えば、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬が週２回〜月１回投与され、及びＰＡＲＰ阻害薬が毎日投与される）ことを表す。二重相は、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬の１回の投与、２回の投与、３回の投与、４回の投与、５回の投与、６回の投与、７回の投与、８回の投与、９回の投与、１０回の投与、１１回の投与又は１２回の投与にわたり続き得る。二重相に続いて維持相が現れ、ここではＰＡＲＰ阻害薬のみが投与される。従って、例えば、本発明の１つ以上の実施形態において、（ａ）ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量を患者に投与するステップ及び（ｂ）長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量を患者に投与するステップは少なくとも２回行われ、それに維持相が続き、ここでは患者に、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のさらなる投与なしにＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量が投与される。
【００２７】
本明細書に記載される方法は、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬の投与を含む。これに関して、本発明は、トポイソメラーゼＩ阻害薬が長時間作用型である限り、いかなる特定のトポイソメラーゼＩ阻害薬にも限定されるものではない。トポイソメラーゼ阻害薬の実効半減期が以下の範囲の１つ以上を満たすとき、トポイソメラーゼＩ阻害薬は長時間作用型である：約５日〜約６０日；約９日〜約６０日；約１３日〜約６０日；約２１日〜約６０日；約２８日〜約６０日；約３５日〜約６０日；約４２日〜約６０；及び約４９日〜約６０日。トポイソメラーゼＩ阻害薬などの薬物の実効半減期に関して、一部のトポイソメラーゼＩ阻害薬はＳＮ−３８に代謝され、ＳＮ−３８はトポイソメラーゼＩの阻害活性に一次的に関与し得るものである。そのため、ＳＮ−３８に代謝されるこうしたトポイソメラーゼＩ阻害薬は、多くの場合にその半減期を（初期に投与されたトポイソメラーゼＩ阻害薬の消失よりむしろ）ＳＮ−３８の消失の観点で記述する。従って、本明細書で使用されるとき、トポイソメラーゼＩ阻害薬物の「実効」半減期は、トポイソメラーゼＩの阻害活性に最も大きく関与する実体−当初投与された薬物であるか、それとも当初投与された薬物の代謝産物であるかに関わらず−の半減期である。例として、文献の報告によれば、イリノテカンの実効半減期（ＳＮ−３８の消失に基づく）は約２日であり、一方、トポイソメラーゼ阻害薬ポリマーコンジュゲートの実効半減期（この場合もＳＮ−３８の消失に基づく）は約５０日である。それぞれＫｅｈｒｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ｃｌｉｎ．Ｃａｎ．Ｒｅｓ．６：３４５１−３４５８及びＧａｙｌｅ  Ｓ．Ｊａｍｅｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（２０１３）Ｃｌｉｎ．Ｃａｎ．Ｒｅｓ．１９：２６８−２７８を参照のこと。
【００２８】
長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬の例示的且つ非限定的な例としては、以下の式により包含される化合物：
Ｃ−［ＣＨ２−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−ＣＨ２−Ｔｅｒｍ］４、
［式中、ｎは、それぞれの場合に、５〜１５０の値（例えば約１１３）を有する整数であり；及びＴｅｒｍは、それぞれの場合に、−ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、
【化１】
0006758195.tif 000002
、及び−ＮＨ−ＣＨ２−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｉｒｉｎｏ（式中、Ｉｒｉｎｏはイリノテカンの残基であり、且つ、かかる化合物の組成中、少なくとも９０％がＩｒｉｎｏであり、残りの１０％は、−ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、
【化２】
0006758195.tif 000003
からなる群から選択される）からなる群から選択される］、及びその薬学的に許容可能な塩（混合塩を含む）が挙げられる。これら及び他の化合物及び組成物が、国際公開第２０１１／０６３１５６号パンフレットに記載されている。
【００２９】
長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のさらなる例示的且つ非限定的な例としては、以下の式：
【化３】
0006758195.tif 000004
［式中、
Ｒは、３〜１５０個の炭素原子を有する有機ラジカルであり、
Ｑはリンカーであり、ここでＲは、Ｑと一緒になってＲ（−Ｑ−）ｑを形成するとき、ＰＯＬＹ１に対する結合点を形成するようにそれぞれ「ｑ個」のヒドロキシル又はチオールプロトン除去後のポリオール又はポリチオールの残基であり、
ＰＯＬＹ１は、ポリ（アルキレングリコール）、ポリ（オレフィンアルコール）、ポリ（ビニルピロリドン）、ポリ（ヒドロキシルアルキル−メタクリルアミド）、ポリ（ヒドロキシアルキル−メタクリレート）、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリホスファゼン、ポリオキサゾリン、ポリ（Ｎ−アクリロイルモルホリン）、及びこれらのコポリマー又はターポリマーからなる群から選択される水溶性非ペプチドポリマーであり、
Ｄは、その１０環位、１１環位又は２０環位で結合したカンプトテシンであり、及び
ｑは、３〜５０の値を有する］
により包含される化合物、及びその薬学的に許容可能な塩（混合塩を含む）が挙げられる。例えば、以下のペンタエリスリトール系マルチアーム構造：
【化４】
0006758195.tif 000005
［式中、各ｎは、４０〜約５００の範囲（例えば、約１１３及び約２２６）の整数である］が、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬及びその薬学的に許容可能な塩（混合塩を含む）である例示的且つ非限定的な化合物である。上記及び他の化合物が米国特許第７，７４４，８６１号明細書に記載され、「イリノテカンのペンタエリスリトール系マルチアームポリマーコンジュゲート」又は「ＰＢＭＡＰＣＩ」と見なされる。
【００３０】
長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のさらなる例示的且つ非限定的な例としては、以下の式
【化５】
0006758195.tif 000006
［式中、各（ｎ）は約２８〜約３４１の正の整数であり、各ＳＮ３８はＳＮ−３８の残基である］により包含される化合物が挙げられる。これら及び他の化合物が、国際公開第２００７／０９２６４６号パンフレット、Ｓａｐｒａ  ｅｔ  ａｌ．Ａｂｓｔｒａｃｔ  １４５、表題「乳癌及び結腸直腸癌の異種移植モデルにおける新規ポリ（エチレン−グリコール）コンジュゲート型ＳＮ３８コンジュゲートの顕著な治療有効性（Ｍａｒｋｅｄ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｅｆｆｉｃａｃｙ  ｏｆ  ａ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｌｙ（ｅｔｈｙｌｅｎｅ−ｇｌｙｃｏｌ）ｃｏｎｊｕｇａｔｅｄ  ＳＮ３８  ｃｏｎｊｕｇａｔｅ  ｉｎ  ｘｅｎｏｇｒａｆｔ  ｍｏｄｅｌｓ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔ  ａｎｄ  ｃｏｌｏｒｅｃｔａｌ  ｃａｎｃｅｒｓ）」、Ｐａｔｎａｉｋ  ｅｔ  ａｌ．（２００９）ＡＡＣＲ−ＮＣＩ−ＥＯＲＴＣで発表されたポスターＣ２２１に記載される。
【００３１】
本明細書に記載される方法には、ＰＡＲＰ阻害薬の投与が関わる。この点に関し、本発明はいかなる特定のＰＡＲＰ阻害薬にも限定されない。例示的ＰＡＲＰ阻害薬として、ＰＡＲＰ阻害薬は、ルカパリブ、オラパリブ、ベリパリブ、ＭＫ−４８２７、ＢＭＮ  ６７３、ＣＥＰ−９７２２、及びＥ７０１６からなる群から選択される１つであってよい。
【００３２】
所与の化合物がＰＡＲＰ阻害薬として作用し得るかどうかを決定するためのアッセイは、当業者による常法の実験を通じて決定することができる。
【００３３】
本明細書に記載される方法において、ＰＡＲＰ阻害薬はＰＡＲＰ阻害量で患者に投与される。当業者は、所与のＰＡＲＰ阻害薬が臨床的に有意味なＰＡＲＰ阻害をもたらすためにどの程度で十分であるかを決定することができる。例えば、当業者は文献を参照し、及び／又は一連の漸増量のＰＡＲＰ阻害薬を投与して、いずれの量が臨床的に有意味なＰＡＲＰ阻害をもたらすかを決定することができる。
【００３４】
しかしながら、１つ以上の場合において、ＰＡＲＰ阻害量は以下の範囲の１つ以上により包含される量である：約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約１０００ｍｇ／ｋｇ；約０．１ｍｇ／ｋｇ〜約１０００ｍｇ／ｋｇ；約２ｍｇ／ｋｇ〜約９００ｍｇ／ｋｇ；約３ｍｇ／ｋｇ〜約８００ｍｇ／ｋｇ；約４ｍｇ／ｋｇ〜約７００ｍｇ／ｋｇ；約５ｍｇ／ｋｇ〜約６００ｍｇ／ｋｇ；約６ｍｇ／ｋｇ〜約５５０ｍｇ／ｋｇ；約７ｍｇ／ｋｇ〜約５００ｍｇ／ｋｇ；約８ｍｇ／ｋｇ〜約４５０ｍｇ／ｋｇ；約９ｍｇ／ｋｇ〜約４００ｍｇ／ｋｇ；約５ｍｇ／ｋｇ〜約２００ｍｇ／ｋｇ；約２ｍｇ／ｋｇ〜約１５０ｍｇ／ｋｇ；約５ｍｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ；約１０ｍｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ；及び約１０ｍｇ／ｋｇ〜約６０ｍｇ／ｋｇ。
【００３５】
本明細書に記載される方法において、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬はトポイソメラーゼＩ阻害量で患者に投与される。当業者は、所与のトポイソメラーゼＩ阻害薬が臨床的に有意味なトポイソメラーゼＩ阻害をもたらすためにどの程度で十分であるかを決定することができる。例えば、当業者は文献を参照し、及び／又は一連の漸増量のトポイソメラーゼ阻害薬を投与して、いずれの量が臨床的に有意味なトポイソメラーゼＩ阻害をもたらすかを決定することができる。
【００３６】
しかしながら、１つ以上の場合において、トポイソメラーゼＩ阻害量は（特にイリノテカンのペンタエリスリトール系マルチアームポリマーコンジュゲートに関して）、以下の範囲の１つ以上により包含される量である：約１ｍｇ／ｍ２〜約１０００ｍｇ／ｍ２体表面；約２ｍｇ／ｍ２〜約９００ｍｇ／ｍ２体表面；約３ｍｇ／ｍ２〜約８００ｍｇ／ｍ２体表面；約４ｍｇ／ｍ２〜約７００ｍｇ／ｍ２体表面；約５ｍｇ／ｍ２〜約６００ｍｇ／ｍ２体表面；約６ｍｇ／ｍ２〜約５５０ｍｇ／ｍ２体表面；約７ｍｇ／ｍ２〜約５００ｍｇ／ｍ２体表面；約８ｍｇ／ｍ２〜約４５０ｍｇ／ｍ２体表面；約９ｍｇ／ｍ２〜約４００ｍｇ／ｍ２体表面；約１０ｍｇ／ｍ２〜約３５０ｍｇ／ｍ２体表面；約２０ｍｇ／ｍ２〜約２００ｍｇ／ｍ２体表面；約３０ｍｇ／ｍ２〜約２００ｍｇ／ｍ２体表面；約４０ｍｇ／ｍ２〜約２７０ｍｇ／ｍ２体表面；及び約５０ｍｇ／ｍ２〜約２４０ｍｇ／ｍ２体表面。
【００３７】
念のために言えば、ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量及び長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量に関して本明細書で使用されるとき、阻害の量及び程度は広く異なり、患者の治療においては併用がなおも有用であり得る。例えば、ＰＡＲＰを最小限のみ阻害するＰＡＲＰ阻害薬の量は、本明細書で使用されるとき、特許請求される本発明の方法が臨床的に意味のある応答を生じさせる限りにおいてなおもＰＡＲＰ阻害量であり得る。同様に、トポイソメラーゼＩを十分に長期間にわたり最小限のみ阻害する長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬の量は、特許請求される本発明の方法が臨床的に意味のある応答を生じさせる限りにおいてなおも長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬であり得る。ある場合には、（例えば）相乗的応答に起因して、トポイソメラーゼＩ阻害の存在下ではＰＡＲＰの阻害は最小限のみ要求され得るに過ぎない。さらに他の場合には、（例えば）相乗的応答に起因して、ＰＡＲＰ阻害の存在下ではトポイソメラーゼＩの阻害は最小限のみ要求され得るに過ぎない。従って、ＰＡＲＰ阻害薬のＰＡＲＰ阻害量及び長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬のトポイソメラーゼＩ阻害量は、特許請求される本発明に関連して広範囲にわたり、かかる量は、単剤療法に関連して所与の酵素を単独で阻害することが必要な場合のように、薬物の量のみに基づくことはできない。
【００３８】
実際の投与用量は、対象の年齢、体重、及び全身状態並びに治療下の病態の重症度、医療専門家の判断、及び投与されるコンジュゲートに応じて異なることになる。
【００３９】
任意の所与の長時間作用型トポイソメラーゼＩ及びＰＡＲＰ阻害薬の単位投薬量は、臨床医の判断、患者の必要性などに応じて種々の投薬スケジュールで投与することができる。具体的な投薬スケジュールは当業者であれば分かり、又は常法を用いて実験的に決定することができる。例示的投薬スケジュールとしては、限定なしに、１日５回、１日４回、１日３回、１日２回、１日１回、週３回、週２回、週１回、月２回、月１回、及びそれらの任意の組み合わせの投与が挙げられる。臨床的有益性がもはや実現しなくなったところで、投薬は（療法におけるその時点で単剤か又は併用かに関わらず）中止される。
【００４０】
治療コースに関連する時間の長さに関して、典型的な治療コースは、臨床医の判断、患者の必要性などに応じて異なることになる。特許請求される方法における治療コースに関連する例示的な時間の長さとしては、以下が挙げられる：約１週間；２週間；約３週間；約４週間；約５週間；約６週間；約７週間；約８週間；約９週間；約１０週間；約１１週間；約１２週間；約１３週間；約１４週間；約１５週間；約１６週間；約１７週間；約１８週間；約１９週間；約２０週間；約２１週間；約２２週間；約２３週間；約２４週間；約７ヵ月；約８ヵ月；約９ヵ月；約１０ヵ月；約１１ヵ月；約１２ヵ月；約１３ヵ月；約１４ヵ月；約１５ヵ月；約１６ヵ月；約１７ヵ月；約１８ヵ月；約１９ヵ月；約２０ヵ月；約２１ヵ月；約２２ヵ月；約２３ヵ月；約２４ヵ月；約３０ヵ月；約３年；約４年及び約５年。この時間の中で、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬又はＰＡＲＰ阻害薬の一方が他方の薬剤なしに（本明細書に記載されるとおりの併用療法の一環としてトポイソメラーゼＩ阻害薬及びＰＡＲＰ阻害薬の両方が投与される限りにおいて）投与され得ることが理解される。
【００４１】
本発明は、（特に）本化合物による治療に応答する病態に罹患している患者の治療に有用な方法を提供する。例えば、患者は、個別の薬剤単独にも、また併用にも応答し得るが、併用に対する応答性がより高い。さらなる例として、患者は個別の薬剤の１つに対して非応答性であり得るが、併用には応答する。さらに別の例として、患者は個別の薬剤のいずれか単独に対して非応答性であり得るが、併用には応答する。
【００４２】
本方法は、所与のトポイソメラーゼ阻害薬の治療有効量を投与するステップを含む。肺内、鼻内、頬側、直腸、舌下、経皮、及び非経口など、他の投与方法もまた企図される。本明細書で使用されるとき、用語「非経口」には、皮下、静脈内、動脈内、腹腔内、心臓内、くも膜下腔内、及び筋肉内注射、並びに点滴注射が含まれる。
【００４３】
ＰＡＲＰ阻害薬及び長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬が患者に投与される本明細書に記載される方法は、この手法によって治癒又は予防し得る任意の病態の治療に用いられ得る。例示的病態は、癌、例えば、線維肉腫、粘液肉腫、脂肪肉腫、軟骨肉腫、骨肉腫、脊索腫、血管肉腫、内皮肉腫、リンパ管肉腫、リンパ管内皮肉腫、滑膜腫、中皮腫、ユーイング肉腫、平滑筋肉腫、横紋筋肉腫、結腸癌、膵癌、乳癌、卵巣癌、前立腺癌、扁平上皮癌、基底細胞癌、腺癌、汗腺癌、皮脂腺癌、乳頭癌、乳頭腺癌、嚢胞腺癌、髄様癌、気管支原性癌、腎細胞癌、肝細胞癌、胆管癌、絨毛癌、セミノーマ、胚性癌、ウィルムス腫瘍、子宮頸癌、精巣癌、肺癌、小細胞肺癌、膀胱癌、上皮癌、神経膠腫、星状細胞腫、髄芽腫、頭蓋咽頭腫、上衣腫、松果体腫、血管芽細胞腫、聴神経腫、乏突起膠腫、髄膜腫、メラノーマ、神経芽細胞腫、網膜芽細胞腫及び白血病である。
【００４４】
本明細書で参照される全ての論文、書籍、特許、特許公報及び他の刊行物は、全体として参照により援用される。本明細書の教示と参照によって援用される技術との間に矛盾が生じた場合、本明細書の教示及び定義の意味が（特に本明細書に添付される特許請求の範囲で使用される用語に関して）優先されるものとする。例えば、本願及び参照によって援用される刊行物が同じ用語を別様に定義する場合、その定義が位置付けられる文書の教示の範囲内でその用語の定義が保持されるものとする。
【実施例】
【００４５】
本発明は特定の好ましい具体的な実施形態を伴い記載されているが、前述の記載並びに以下の例は例示することを意図するもので、本発明の範囲を限定するものではないことが理解されるべきである。本発明の範囲内にある他の態様、利点及び変形例は、本発明が関係する技術分野の当業者に明らかであろう。
【００４６】
実施例１
ＰＢＭＡＰＣＩ及びルカパリブ単独及び併用治療によるＭＸ−１ヒト乳癌モデルの腫瘍増殖遅延
ヒト乳癌の有効性モデルにおける併用試験では、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬であるイリノテカンのペンタエリスリトール系マルチアームポリマーコンジュゲート（「ＰＢＭＡＰＣＩ」、Ｎｅｋｔａｒ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ  ＣＡから入手）と、ルカパリブ（Ｓｅｌｌｅｃｋ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、Ｈｏｕｓｔｏｎ  ＴＸ）とを使用した。
【００４７】
ＢＲＣＡ１欠損ヒト乳癌細胞株ＭＸ−１由来の癌性細胞を雌マウスに皮下注射した。腫瘍が約１００ｍｍ３（６３〜１９６ｍｍ３）のサイズに達したところで動物（ｎ＝１０匹／群）を無作為化して、以下のとおりの種々の治療群に分けた：対照；単剤ルカパリブ、３０及び１５０ｍｇ／ｋｇ；単剤ＰＢＭＡＰＣＩ、１０及び５０ｍｇ／ｋｇ；及び４つの併用群。表１に治療レジメンを表形式で提供する。
【００４８】
【表１】
0006758195.tif 000007
【００４９】
ルカパリブはｑｄ×２１で強制経口投与し、及びＰＢＭＡＰＣＩはｑ７ｄ×４で静脈内投与し、治療は１日目に開始した。エンドポイント（２０００ｍｍ３の腫瘍容積又は８８日目）を満たすまで、動物の体重、臨床所見及び腫瘍容積を週２回モニタした。
【００５０】
有効性は腫瘍増殖遅延及び退縮応答率で測定した。
【００５１】
この試験の結果を図１及び表２に提供する。図１において明らかになるとおり、乳癌細胞株はＢＲＣＡ１欠損状態であるにも関わらず、単剤ルカパリブは（試験した３０ｍｇ／ｋｇ及び１５０ｍｇ／ｋｇ投薬量の両方で）ごく僅かのみ有効であった。ＰＢＭＡＰＣＩは１０ｍｇ／ｋｇレベルで中程度の有効性を示し、５０／ｍｇ／ｋｇレベルで完全な退縮を示した。しかしながら、両薬剤の併用は相乗作用を示し、全１０匹の動物の腫瘍が治療開始１４日後までに無腫瘍状態まで退縮した。
【００５２】
表２において明らかになるとおり、ＰＢＭＡＰＣＩとルカパリブとの併用は、両薬剤ともに最低用量であっても持続的で完全な応答によって実証される顕著な相乗作用を示した。さらに、いずれの薬剤についても用量減量は不要であると思われる。ＰＢＭＡＰＣＩとルカパリブとの併用は、概して全ての用量レベルで良好に忍容され、臨床徴候及び体重減少はなかったが、但し１５０ｍｇ／ｋｇのルカパリブと５０ｍｇ／ｋｇのＰＢＭＡＰＣＩとの併用は例外で、この場合には個々の動物が最大１５％の体重減少を示した（群の平均体重減少は約６％に過ぎなかった）。
【００５３】
【表２】
0006758195.tif 000008
【００５４】
実施例２
ヒト肺小細胞癌モデルにおけるＰＢＭＡＰＣＩとＢＭＮ  ６７３とを併用した治療の有効性
ヒト乳癌の有効性モデルにおける併用試験では、長時間作用型トポイソメラーゼＩ阻害薬であるイリノテカンのペンタエリスリトール系マルチアームポリマーコンジュゲート（「ＰＢＭＡＰＣＩ」、Ｎｅｋｔａｒ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ  ＣＡから入手）と、ＢＭＮ  ６７３（ＢｉｏＭａｒｉｎ、Ｓａｎ  Ｒａｆａｅｌ  ＣＡ）とを使用した。
【００５５】
ＮＣＩ−Ｈ１０４８ヒト肺小細胞癌株由来の癌性細胞をＢＡＬＢ／ｃヌードマウスに注射した。腫瘍が約１００ｍｍ３〜２００ｍｍ３のサイズに達したところで動物（ｎ＝１０匹／群）を無作為化して、表３に特定されるとおりの治療群に分け、示されるとおりの被験物質を投与した。マウスは被験物質の投与時点で体重が２０ｇを上回るものとし、試験期間中にわたり毎日確認し、腫瘍サイズ及び体重を週２回確認した。２０％を超える体重減少を示した動物については、被験物質を投与しない「休薬期間」を与えた。
【００５６】
【表３】
0006758195.tif 000009
【００５７】
試験の間に計測された８つの異なる治療群の各々に関する平均体重、相対体重変化及び腫瘍容積をそれぞれ図２、図３及び図４に提示する。
【図１】
0006758195.tif 000011
【図２】
0006758195.tif 000012
【図３】
0006758195.tif 000013
【図４】
0006758195.tif 000014