(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
交流駆動回路であって、
複数の推進モータと、
交流電力バスと、
前記複数の推進モータを同時に駆動するために前記交流電力バスに交流電力を分配する交流発電機と、を含む交流駆動回路と、
前記複数の推進モータから１つの推進モータを、１つずつ、前記交流発電機と、個別に同期させるように構成される同期回路と、
前記１つの推進モータが前記交流発電機と同期していないことを判定したことに応答して、前記１つの推進モータに前記同期回路を接続することにより、前記１つの推進モータと前記交流発電機との間の同期を維持するように構成された制御ユニットと、
を備える電気推進システム。
【請求項２】
前記同期回路は、前記交流発電機と同相となるように前記１つの推進モータを駆動するために、前記１つの推進モータに同期電力を出力することにより、前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させるように構成され、前記同期電力は、前記交流発電機により分配される交流電力に由来することを特徴とする請求項１に記載の電気推進システム。
【請求項３】
前記同期回路は、前記１つの推進モータが動作速度の閾値を満たす速度で動作していることを判定することに応答して、前記同期電力を出力することを控えることにより、前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させるように構成され、
前記同期回路は、前記１つの推進モータ以外の他の複数の推進モータそれぞれに同期電力を出力することを控えることにより、前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させるように、さらに構成されることを特徴とする請求項２に記載の電気推進システム。
【請求項４】
前記同期回路は、前記交流発電機により分配される交流電力の周波数の許容閾値内にあるように、前記推進モータの周波数を、前記同期電力を用いて、調整することにより、前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させるように構成されることを特徴とする請求項２に記載の電気推進システム。
【請求項５】
前記同期回路は、前記交流発電機により分配される交流電力の周波数の許容閾値内にあるように、前記推進モータの位相シフトを、前記同期電力を用いて、調整することにより、前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させるように構成されることを特徴とする請求項２に記載の電気推進システム。
【請求項６】
前記同期回路は、前記交流発電機に関連する電圧の許容閾値内にあるように、前記推進モータの電圧を、前記同期電力を用いて、調整することにより、前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させるように構成されることを特徴とする請求項２に記載の電気推進システム。
【請求項７】
前記同期回路は、整流器とインバータとを有する直流結合回路を備え、前記整流器は、前記インバータに、前記交流発電機により分配される前記交流電力に基づいて、直流電気信号を供給するように構成され、前記インバータは、前記交流発電機と同相に前記１つの推進モータを駆動するために、前記整流器、又は、前記交流電力バスから受信した前記直流電気信号に基づいて、同期電力を出力するように構成され、
前記直流結合回路は、前記交流発電機により分配される前記交流電力に関連する潜在的な損失状態の間、前記直流電気信号を同期させるためのエネルギー源をさらに備え、
前記直流結合回路は、１回に、前記複数の推進モータから１つの推進モータだけを駆動するために十分な定格電力を有することを特徴とする請求項１に記載の電気推進システム。
【請求項８】
前記同期回路が前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させる間、前記交流駆動回路は、前記１つの推進モータから前記交流発電機を電気的に分離するように、前記制御ユニットにより設定可能な複数の分離装置をさらに備え、
前記同期回路が前記交流発電機に前記１つの推進モータを同期させる間、前記複数の分離装置は、前記１つの推進モータ以外の前記複数の推進モータそれぞれに前記交流発電機を電気的に結合させるように、前記制御ユニットによりさらに設定可能であることを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の電気推進システム。
【請求項９】
一揃いの推進モータから１つの推進モータが発電機と同期していないことを判定するための手段と、
前記発電機から前記１つの推進モータだけを切り離すための手段と、
前記一揃いの推進モータにより共有される同期回路に、前記１つの推進モータだけを接続するための手段と、
前記１つの推進モータが前記発電機と同期したことを判定するための手段と、
前記発電機に前記１つの推進モータを接続するための手段と、
前記同期回路から前記１つの推進モータを切り離す手段と、
を備える電気推進システム。
【請求項１０】
電気推進システムの一揃いの推進モータから１つの推進モータが前記電気推進システムの発電機と同期していないことを判定したことに応答して、制御ユニットにより、前記一揃いの推進モータにより共有される前記電気推進システムの同期回路に前記１つの推進モータだけを接続するステップと、
前記１つの推進モータが前記発電機に同期していることを判定したことに応答して、前記制御ユニットにより、前記同期回路から前記１つの推進モータを切り離すステップと、
を備え、
前記一揃いの推進モータから前記１つの推進モータが前記発電機と同期していないことを判定したことに応答して、且つ、前記同期回路に前記１つの推進モータだけを接続する前記ステップの前に、さらに、前記制御ユニットにより、前記発電機から前記１つの推進モータだけを切り離すステップと、
前記１つの推進モータが前記発電機に同期していることを判定したことに応答して、且つ、前記同期回路から前記１つの推進モータを切り離す前記ステップの前に、さらに、前記制御ユニットにより、前記発電機に戦記１つの推進モータを接続するステップと、
をさらに備える方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
いくつかの航空機や海洋船舶は、１つ又は複数の推進器に搭載発電機からの電力を分散するために、ターボ電気分散型推進（ＴｅＤＰ：Ｔｕｒｂｏ  ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｐｒｏｐｕｌｓｉｏｎ）システムを使用する。各推進器は、移動体の空気力学及び流体力学的性能に積極的に影響を与える特定の速度で回転するプロペラ又はファンを駆動するモータを備えてもよい。各推進モータを駆動する電力は、ターボシャフトエンジンにより駆動される発電機に由来するものでもよい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００２】
ＴｅＤＰシステムは、１つ又は複数の交流推進モータに交流発電機からの電力を分配するのを直流配電システムに依存する場合、ＴｅＤＰシステムは、推進器に電力供給するため、適切な交流電力の量に戻すように直流配電システムの出力を変換する、推進モータに設置される専用インバータに依存するものでもよい。各専用インバータは、望ましくない大きな質量と重量という弱点を有するかもしれない。さらに、それぞれの直流変換と専用インバータは、システムを非効率とし、熱負荷を増加させるシステムに望ましくない損失を引き起こすかもしれない。
【０００３】
いくつかのＴｅＤＰシステムは、発電機からくる可変周波数の交流電力で、直接、各推進モータを駆動することにより専用インバータへの大きな質量と重量を回避しようとする。例えば、いくつかのＴｅＤＰシステムは、直流配電システム及び関連するインバータなしで済ませ、代わりに、ターボ発電機から、直接、推進モータに電力を分配する、可変周波数の交流マイクログリッドに依存する。サイズと重量の軽減にもかかわらず、交流マイクログリッド配電システムを直接使用する推進モータへの電力供給は、課題を伴うかもしれない。例えば、各推進モータは、推進器の起動のときと負荷過渡のときの両方で発電機と同期したスピードを維持しなければならない。発電機と推進モータの同期が失われるとき（例えば、トルクスパイクにより）、ＴｅＤＰシステムは推進ファン又はプロペラを駆動できなくなり、航空機又は海洋船舶は推進力を失うかもしれない。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
１つの例において、電気推進システムが開示され、交流駆動回路を有する電気推進システムは、複数の推進モータと、交流電力バスと、複数の推進モータを同時に駆動するため交流電力バスに交流電力を供給する交流発電機を備える。この電気推進システムは、１回あたり、交流発電機と複数の推進モータから１つの推進モータとの同期をとるように構成される同期回路と、１つの推進モータが交流発電機とが同期していないとの判定に応答して、１つの推進モータに同期回路を接続することにより、１つの推進モータと交流発電機間の同期を維持させるように構成される制御ユニットをさらに備える。
【０００５】
他の例において、電気推進システムが開示され、電気推進システムは、一揃いの推進モータから１つの推進モータが発電機と同期していないことを判定するための手段と、発電機から１つの推進モータだけを切り離すための手段と、一揃いの推進モータにより共有される同期回路に、１つの推進モータだけを接続するための手段と、を備える。さらに、電気推進システムは、１つの推進モータが前記発電機と同期したことを判定するための手段と、前記発電機に前記１つの推進モータを接続するための手段と、前記同期回路から前記１つの推進モータを切り離す手段と、を備える。
【０００６】
１つの例において、方法が開示され、その方法は、電気推進システムの一揃いの推進モータから１つの推進モータが前記電気推進システムの発電機と同期していないことを判定したことに応答して、制御ユニットにより、一揃いの推進モータにより共有される電気推進システムの同期回路に１つの推進モータだけを接続するステップと、１つの推進モータが発電機に同期していることを判定したことに応答して、制御ユニットにより、同期回路から１つの推進モータを切り離すステップと、を備える。
【０００７】
１つ又は複数の例の詳細が、添付図面及び以下の説明において記述されている。本開示のその他の特徴、目的、及び利点については、明細書、図面、及び、特許請求の範囲から、明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、複数の推進モータと共有電源との間の同期を維持するように構成される電気推進システムの例を示す概略図である。
【図２】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムの複数の推進モータと共有電源との間の同期を維持するように構成される制御ユニットの例により実行される動作の例を示すフローチャートの図である。
【図３Ａ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる起動からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図３Ｂ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる起動からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図３Ｃ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる起動からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図３Ｄ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる起動からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図４Ａ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる実行からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図４Ｂ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる実行からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図４Ｃ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる実行からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【図４Ｄ】本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、図１に例示する電気推進システムを示す概念図であって、例示の電気推進システムが共有電源に複数の推進モータを同期させる実行からしばらくの間の様子を示す概念図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
一般に、本開示の技術と回路は、航空機又は海洋船舶におけるターボ電気分散型パワー（ＴｅＤＰ：Ｔｕｒｂｏ  ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）システムといった電気推進システムが、１つの低電力同期回路（簡単に「シンク（ｓｙｎｃｈ）回路」と呼ばれる）を使用して複数の推進器を個々に共有電源（例えば、発電機）に同期させること、を可能にする。複数の推進器の起動と同期を同時に処理できる高電力電気回路を使用するよりは、むしろ、システムは、１回に１つの推進器の起動と同期とをできるサイズのインテリジェントな低電力シンク回路を使用する。各推進器と共有電源との同期が外れるようなとき（例えば、トルクスパイク）、時間をかけて、各推進器を個別に接続し支援するように１つの低電力シンク回路は構成される。
【００１０】
いくつかの例において、この技術と回路は、固定及び可変双方の速度の電源と固定及び可変双方のピッチの推進器又はファンに対して適用されてもよい。システムは、推進モータと交流発電機が同期しているかどうかを判定したとき、可変ピッチレベルと可変速度を管理してもよい。さらに、いくつかの例において、システムは、例えば、同期及び起動の時間に好適な起動に際しての特有の発電機速度などの適切な動作速度を得るため、例えば、電源を制御するような他のコンポーネント又はシステム、及び他のコントローラと調整してもよい。
【００１１】
図１は、本開示の１つ又は複数の態様にしたがい、複数の推進モータ６Ａ‐６Ｎ（集合的に「モータ６」）と共有電源２との間の同期を維持するように構成された電気推進システムの例としてのシステム１を示す概略図である。電気推進システム１は、１つ又は複数の推進モータへの電力を分配するための可変周波数３相交流配電システムであって、いくつかの航空機又は海洋船舶で見受けられるものである。
【００１２】
システム１は交流駆動回路１４と、同期（「シンク」）回路４と、制御ユニット１２とを備える。交流駆動回路１４は、交流発電機２と、複数の駆動モータ６と、分離装置５Ａ‐５Ｈ（集合的に「分離装置５」）とを備える。シンク回路４は、整流器８とインバータ９とエネルギー源１０とで作られるＤＣ結合回路を備える。
【００１３】
交流駆動回路１４は、複数の推進モータを同時に駆動するために、交流電力バス１６を介して電力が移動して、交流発電機２により供給される交流電力の流れを分配する。交流発電機２は、例えばシステム１のような電気推進システムで使用するための、任意の高電圧又は高電流の可変周波数交流電源を表す。例えば、交流発電機２は、モータ６のような１つ又は複数の推進モータを駆動するための電力を生成する能力がある、エンジン又は他のタイプの機械によって駆動されるターボシャフト発電機でもよい。いくつかの例において、交流発電機２は、各モータ６に対して（原則的にモータ６ごとに１つ）専用の又は複数モータ６の一部に対して専用の巻線のセットを独立して有してもよい。他の例において、交流発電機２はすべてのモータ６に対応する巻線の共通セットだけを有する。
【００１４】
複数の推進モータ６のそれぞれは、電気推進システムにより供給される交流電力を受電する任意のタイプのモータを表す。モータ６は、航空機又は海洋船舶の、例えばプロペラを駆動するための推進モータとして図１に示されている。モータ６は、例えば制御ユニット１２とシンク回路４のインバータなどモータ６を制御するために使用されるシステム１のコンポーネントに情報（例えば、電圧、電流、速度、周波数、位相等）を提供するための付加的なセンサ及び／又はフィードバック電気回路を備えてもよい。
【００１５】
交流電力バス１６は、交流発電機２により生成される電流を各モータ６に分配するように構成された可変周波数交流電気バスである。分離装置５は、バス１６からシステム１の様々なコンポーネントを分離するため選択的に制御可能な分離装置を表す。すなわち、分離装置５は、バス１６からの電力を受電するシステム１の様々なコンポーネントでの、電圧遮断、電流遮断、及び導体を物理的に分離するように設定される。
【００１６】
分離装置５の例には、電力ブレーカ、スイッチ、コンバータ、又は任意の他のタイプの電気的分離装置、であって、電気コンポーネントと電気バスとを電気的に結合し、かつ、電気的に切り離す（例えば、接続と非接続）設定が可能なものを含んでもよい。例として、分離装置５Ｃは、スイッチオンのとき、モータ６Ｂの電気入力端を、交流発電機２からの交流電力を受電するため、電力バス１６に電気的に結合させる１つ又は複数のスイッチを含むものでもよい。スイッチオフのときは、分離装置５Ｃの１つ又は複数のスイッチは、モータ６Ｂの電気入力端を、交流発電機２からの交流電力をモータ６Ｂが受電するのを阻止するため、電力バス１６から電気的に切り離してもよい。
【００１７】
いくつかの例において、分離装置５は、制御ユニット１２により、推進モータ６の中の任意の１つから交流発電機２を電気的に分離するように設定され、その間に同期回路４が分離された推進モータ６を交流発電機２に同期させる。加えて、分離装置５は、制御ユニット１２により、シンク回路４により同期させられる１つの推進モータ６以外の複数の推進モータ６のそれぞれに交流発電機２を電気的に結合するようにさらに設定され、その間に同期回路４が１つの推進モータ６を交流発電機２に同期させる。例えば、シンク回路４を使用しモータ６Ａを同期すると同時に交流発電機２によりモータ６Ｂ−６Ｎに電力供給するために、制御ユニット１２は、電力バス１６に発電機２からの電力を送電するように分離装置５Ｈを有効にし、それから、分離装置５Ａ，５Ｅ，５Ｃ及び５Ｄを有効又はスイッチオンし、一方、分離装置５Ｂ，５Ｆ及び５Ｇを無効にさせてもよい。
【００１８】
制御ユニット１２は、いつどのようにしてシステム１が、モータ６に交流発電機２からの電力を分配し、かつ、分配することを控えるかを制御する。各モータ６に交流発電機２からの電力を分配することの制御において、制御ユニット１２は、同時に、個々のモータ６のいずれか１つであって、交流発電機２との同期が外れるようになったモータ６にシンク回路を選択して時々接続してもよい。換言すれば、制御ユニット１２は、推進モータ６の１つが交流発電機２と同期していない（または、「非同期」であるとも呼ばれる）ことを判定したことに応答して、推進モータ６のその１つに同期回路４を選択して接続することにより、各モータ６と交流発電機２との間の同期を維持してもよい。
【００１９】
図に示すように、通常、制御ユニット１２は、交流駆動回路１４、シンク回路４を含むシステム１のすべてのコンポーネントに動作可能に結合される。また、図１に特には示されてはいないが、制御ユニット１２は、交流発電機２，１つ又は複数のモータ６，１つ又は複数の分離装置５、整流器８、インバータ９及びエネルギー源１０を含む、シンク回路４と交流駆動回路１４の個々のコンポーネントのそれぞれに動作可能に結合されてもよい。換言すれば、制御ユニット１２は、システム１の異なるコンポーネント２，４，５，６，８，９，１０及び１４、さらに、システム１がモータ６の交流発電機からの電力を分配し、且つ、分配を控えることを引き起こすのに必要な任意のその他のコンポーネントに、及び／又は、それらから、信号と情報を提供及び／又は受信してもよい。例えば、制御ユニットは、同期の間に、交流発電機２との速度と潜在的負荷ダイナミクスを調整するため、例えば交流発電機２に関係する制御モジュールなどの他の制御モジュールと通信してもよい。
【００２０】
制御ユニット１２は、本明細書における制御ユニット１２に由来する技術を実行するべく、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はこれらの任意の組合せの任意の適切な構成を有してもよい。制御ユニット１２の例は、任意の１つ又は複数のマイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ：Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、フィールドプログラム可能なゲートアレイ（ＦＰＧＡ：Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、又は任意のその他の等価な集積された又は個別の論理回路、並びに、これらのコンポーネントの任意の組合せを含む。制御ユニット１２がソフトウェア又はファームウェアを含む際には、制御ユニット１２は、１つ又は複数のプロセッサ又は処理ユニットなどのソフトウェア又はファームウェアを保存及び実行するための任意の必要なハードウェアを更に含む。
【００２１】
一般に、処理ユニットは、１つ又は複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰ、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ、又は任意のその他の等価な集積された又は個別の論理回路、並びに、これらのコンポーネントの任意の組合せを含んでもよい。図１には示されていないが、制御ユニット１２は、データを保存するように構成されたメモリを含んでもよい。メモリは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ：Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、読出し専用メモリ（ＲＯＭ：Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ：Ｎｏｎ−Ｖｏｌａｔｉｌｅ  ＲＡＭ））、電気的に消去可能なプログラム可能なＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ：Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、フラッシュメモリ、及びこれらに類似したものなどの任意の揮発性又は不揮発性の媒体を含んでもよい。いくつかの例においては、メモリは、制御ユニット１２の外部に位置してもよい（例えば、制御ユニット１２が収容されているパッケージの外部に位置してもよい）。
【００２２】
一般に、制御ユニット１２は、本明細書で記述される技術を実行するために、システム１の各コンポーネントを制御する主要ユニットであるように記述されるけれども、いくつかの例においては、駆動回路１４及び／又はシンク回路４の個々のコンポーネントが、制御ユニット１２に関係する以下に記載される動作の一部又はすべてを実行するための付加的機能を有してもよい。例えば、整流器８、インバータ９、エネルギー源１０、分離装置５、交流発電機２及びモータ６の１つ又は複数の組み合わせが、１つの推進モータ６が交流発電機２と非同期になったことを判定したことに応答して１つの推進モータ６だけを同期回路に接続する手段と、その１つの推進モータが交流発電機２と同期したことを判定したことに応答して同期回路４からその１つの推進モータ６を切り離す手段とを備えてもよい。
【００２３】
いくつかの例において、さらに、制御ユニット１２は、同期回路４が１つの推進モータ６を交流発電機２と同期させた後に、１つの推進モータ６から同期回路４を切り離すことにより１つのモータ６と交流発電機２との同期を維持するように設定される。換言すれば、シンク回路４が同期の外れたモータ６を交流発電機２の速度にするのを完了したとき、制御ユニット１２は、その１つのモータが同期したことを検知し、その１つのモータからシンク回路４を切り離し、その１つのモータを交流電力バス１２に電気的に再結合してもよい。
【００２４】
例えば、モータ６Ａにシンク回路４を接続するため、制御ユニット１２は、分離装置５Ｂを交流電力バス１６からモータ６Ａを電気的に切り離すように設定するのに加え、分離装置５Ａを交流電力バス１６にシンク回路４を電気的に結合するように最初に設定してもよい。続いて、制御ユニット１２は、分離装置５Ｅをモータ６Ａにシンク回路４を電気的に結合するように設定することにより、モータ６Ａとシンク回路４の接続を完了させてもよい。
【００２５】
反対に、モータ６Ａからシンク回路４を切り離すために、制御ユニット１２は、分離装置５Ｅをシンク回路４からモータ６Ａを電気的に切り離すように最初に設定してもよい。続けて、制御ユニット１２は、分離装置５Ｂを交流電力バス１６にモータ６Ａを電気的に結合するように設定するのに加え、分離装置５Ａを交流電力バス１６からシンク回路４を電気的に切り離すように設定することによりモータ６Ａとシンク回路４の切り離しを完了させてもよい。
【００２６】
いくつかの例において、この技術と回路は、固定及び可変双方の速度の電源と固定及び可変双方のピッチのプロペラ又はファンに適用してもよい。制御ユニット１２は、モータ６と交流発電機２が同期しているかどうかを判定するときの可変ピッチのレベルと可変速度のレベルを管理してもよい。
【００２７】
可変ピッチが航空機で利用可能であるとすると、同期回路４は、同期と起動のときの、さらに（例えば、飛行中に再同期するときの）回転条件の下で、推進器６のプロペラピッチの制御機器と調整してもよい。
【００２８】
制御ユニット１２は、交流発電機２の適切な動作速度を、可変ピッチが推進器６に利用可能であるときには適切なプロペラピッチを、得られるように。例えば、電源制御機器や、システム１の他のコントローラ（図示ぜず）などの他のコントローラと調整してしてもよい。例えば、制御ユニット１２は、同期と起動時間に好適となる起動のときの特定の発電機速度を得られるかもしれない。
【００２９】
シンク回路４は、１回に、交流発電機２に、推進モータ６の中の一つ一つを同期させるように構成される。いくつかの例では、制御ユニット１２及び／又はシンク回路４は、起動の間、システム１を支援するために、モータ６それぞれにシンク回路４を順番に接続する。さらに、いくつかの例では、制御ユニット１２及び／又はシンク回路４は、交流発電機２との同期を維持するために、個々の又は複数の推進モータ６に同期信号（例えば、減衰を挿入する）を提供するようシンク回路４を構成してもよい。
【００３０】
シンク回路４は、交流駆動回路１４に個々のモータ６を１回ずつ順番に起動及び／又は同期するための整流器８とインバータ９とを含む低電力電子機器から構成される低電力直流結合回路を含む。同期回路４の直流結合回路は、低電力であるため、１回に一つ一つの推進モータ６だけを駆動するための十分な電力定格を持っている。すなわち、複数の高出力同期回路（例えば、各推進モータに１つ）に依存してもよい他の電気推進システムとは異なり、システム１は、低電力同期回路４のみを含むものでもよい。シンク回路４の直流結合回路は、交流発電機２に各モータ６を同期させることができるけれども、シンク回路４は、１回に交流発電機２とモータ６の１つだけを同期させることができるサイズとなっている。
【００３１】
いくつかの例では、シンク回路４は、モータ６の１つに一時的で間欠的な減衰を適用することにより、安定性を維持するシステム１を支援するように設定されてもよい。この例では、安定化されるモータ６の１つは交流電力バス１６から分離される必要はない。代わりに、安定化されるモータ６は、シンク回路４と交流発電機２の両方からの交流電力により駆動される。例えば、モータ６Ａが安定化を必要とする例を考える。分離装置５Ｂが有効にされている間、制御ユニット１２は、モータ６Ａがシンク回路４の出力（例えば、同期又は減衰信号）と交流発電機２によって生成される交流電力により駆動されるように、分離装置５Ａ、５Ｅを有効にしてもよい。このように、システム１は、シンク回路４と交流発電機２を並行して動作するように構成してもよい。このように並行して動作するために、交流発電機２は、モータ６（基本的に１推進器に１つ）のそれぞれに対する専用の巻線の独立したセットを必要としてもよいことに注意されたい。いくつかの例では、シンク回路４のコンポーネントは、同時に複数のモータ６の同期をサポートできるようなサイズであってもよい。
【００３２】
シンク回路４の直流結合回路の整流器８は、インバータ９に、交流発電機２により交流電力バス１６を介して分配される交流電力に基づいて直流電力を提供するように構成される。整流器８は、交流発電機２により分配される交流電力の特性を反映する直流電力を生成するために必要とされる、電子機器と回路の任意の適切な組み合わせを備えてもよい。整流器８より生成される直流電力は、交流発電機２と同期するようモータ６の１つを駆動しなおすために、シンク回路４が生成する必要がある同期信号に関連する、周波数、位相、電圧、及び／又は電流に関して、制御ユニット１２及び／又はインバータ９に指示を提供してもよい。
【００３３】
インバータ９は、推進モータ６の１つを交流発電機２と同相に駆動するために、整流器８から受信した直流電気信号及び／又は交流電力バス１６から受信した直流電気信号に基づいて、電力を同期出力するように構成される。インバータ９は、同期が外れたモータ６を交流発電機２に同期するよう駆動しなおすために、同期電力の、位相、周波数、電圧振幅、電流振幅、及び／又は他の特性を変えてもよい。例えば、インバータ９は、制御ユニット１２から、及び／又は、同期外れのモータ速度を示している同期が外れた１つモータから直接に、情報を受信してもよい。インバータ９は、速度情報が、同期外れのモータが交流発電機２と同期を回復したことを示すまで、同期電力特性を変化させてもよい。
【００３４】
いくつかの例では、シンク回路４の直流結合回路は、整流器８とインバータ９との間を通る直流電力（例えば、一時的な電源損失が乗った）を安定化させるためのエネルギー源１０をさらに含む。例えば、交流発電機２により分配される交流電力に関連する潜在的な損失状況にある間、エネルギー源１０は、交流電力バス１６に同期回路４から出力される電力に異常が取り込まれる損失状況を防ぐ同期電力を供給してもよい、さらに、エネルギー源１０は、他のターボ発電機又は分配システムの障害から回復するための冗長性のあるレベルを提供してもよい。
【００３５】
いくつかの例では、推進モータ６が交流発電機２との同期が外れたとき、同期回路４は、交流発電機にその１つの推進モータを同期させるために、その１つの推進モータに、交流発電機から分配される交流電力に由来する同期電力を出力することにより、交流発電機２と同期が外れた推進モータを同期するように構成されてもよい。例えば、モータ６Ａが交流発電機と同期が外れている（例えば、位相、速度等）の例を考察する。インバータ９は、交流発電機とモータ６Ａとの同期を回復するために、整流器８又は交流バスから受信した直流信号に基づき同期電力を生成し、モータ６Ａに同期電力を出力する。
【００３６】
いくつかの例では、推進モータ６の１つが交流発電機２との同期が外れたときに、同期回路１４は、その１つの推進モータが動作速度の閾値を満たす動作速度で動作しているのを判定したことに応答して、同期電力を出力するのを控えることにより、交流発電機２とその同期が外れた推進モータ６を同期させるように構成されてもよい。例えば、インバータ９は、モータ６Ａから（又は制御ユニット１２から）、モータ６Ａの現在の速度を示す情報を受信してもよい。速度情報に基づいて、インバータ９は、モータ６Ａが交流発電機２との同期を回復するか、さもなければ、インラインに戻るまで、モータ６Ａの速度を上げるか落とすかするためにバス１６に出力される同期電力を変化させる。いくつかの例では、速度情報に基づいて、インバータ９は、モータ６Ａに同期を付与するために使用されてもよい可変ピッチ機構（例えば、風車技術）と連携しながら同期電力を変化させてもよい。
【００３７】
いくつかの例では、推進モータ６の１つが交流発電機２との同期が外れたとき、同期回路１４は、同期が外れた推進モータ以外の複数の推進モータのそれぞれへの任意の安定電力の出力を控えることにより、交流発電機２に同期が外れた推進モータを同期させるように構成されてもよい。換言すれば、インバータ９は、交流発電機２とモータ６Ａをインラインに戻すために、整流器８又はバス１６から受信した直流信号に基づいて同期電力を生成して、モータ６Ａに同期電力を出力してもよいけれども、シンク回路４から生成され出力される同期電力は、任意のモータ６、同期を外れたものでもよい、を駆動するために不十分であってもよい。このようにして、シンク回路４のサイズ及び電力要件は比較的小さいままで、例えば、軽量、小型、そして安価な航空機や海洋船舶の電気推進システムによるシンク回路の利用がより容易になる。
【００３８】
制御ユニット１２、シンク回路４及びシステム１の他のコンポーネントの動作は、モータ６の状態に依存する。例えば、モータ６の１つが交流発電機２との同期が外れたとき、制御ユニット１２は、最初に、そのモータ６を可変周波数交流電力バス１６から分離し、次に、交流発電機２とモータ６の同期を回復するためにそのモータ６にシンク回路４を接続する。制御ユニット１２及び／又はシンク回路４は、シンク街路４が駆動するそのモータ６に関連する位置、速度、電圧、周波数及び／又は位相に関する情報（例えば、データ）を、そのモータ６の速度が交流発電機２に同期するまで、集めてもよい。換言すれば、同期が起こるために、制御ユニット１２はモータ６と交流発電機２の３つの特性を同期させてもよい。同じとなるため必要な３つとは、電圧、位相及び周波数（速度）である。例えば、モータ６の１つが交流発電機２と位相があっていたとしても、そのモータ６と交流発電機２の間の電圧レベルが同じでなければ、２つの装置は同期していると認めることはできないかもしれない。
【００３９】
モータ６の速度、位相、電圧及び／又は周波数が、交流発電機２と一旦同期すると、制御ユニット１２及び／又はシンク回路４は、交流バス１６にモータ６が再接続される一方、モータ６からシンク回路４を切り離してもよい。制御ユニット１２及び／又はシンク回路４は、各モータ６を交流発電機２と同期させるため、各モータ６に対し前述のステップを繰り返してもよい。
【００４０】
このようにして、本明細書に記載のシンク回路は、電気推進システムのすべての推進モータの直流電力を一度に供給するためのサイズにする必要がない。１回に１つの推進モータだけに直流電力を供給するためのサイズである結果として、本明細書に記載のシンク回路は、推進器を駆動するために必要な電気推進システムの電力電子機器の重さを減らし、さらに、パワーエレクトロニクス損失を減らすかもしれない。さらに、シンク回路は、モータを再同期させる（例えば、トルクイベントの後）ための集中化された電気手段を提供してもよい。１つの同期回路を使用することにより、例示の推進システムの質量（例えば、サイズ、重さ等）は、複数の同期回路に依存する他の電気推進システム質量のほんの一部となるかもしれない。加えて、例示の推進システムは、他のシステムより、コストを少なくし維持を容易にするかもしれない。
【００４１】
図２は、図１の電気推進システム１の複数の推進モータ６と共有される電力源２との間の同期を維持するように構成される制御ユニットの例である制御ユニット１２により実行される例示の動作を示すフローチャートであって、本願に開示する１つ又は複数の形態に関係する。図２は、図１を背景として、以下説明される。
【００４２】
動作中に、制御ユニット１２は、一揃いの推進モータから１つの推進モータが発電機と同期していないことを判定してもよい（１００）。例えば、通常の動作の間、モータ６Ａは交流発電機２との同期が、だんだんと（例えば、システム１の固有の不安定性に起因して）、又は、急激に（例えば、風の、噴出、破片、空力的分離等により引き起こされるトルクの一過的変動に起因して）、外れるかもしれない。制御ユニット１２は、交流発電機１２及び／又はモータ６Ａから、モータ６Ａが、減速し、増速し、交流発電機２との位相がずれたこと、さもなければ同期が外れたことを示す情報を受信してもよい。
【００４３】
制御ユニット１２は、モータと交流発電機１２との同期が外れた又は同期が戻ったことを判定するために、個々のモータ６のそれぞれに関連する速度、電圧、周波数及び／又は位相を分析してもよい。例えば、制御ユニット１２は、各個別のモータ６に関連する速度、電圧、周波数及び／又は位相を示す情報をモータ６のそれぞれから受信してもよい。いくつかの例では、制御ユニット１２は、モータ６の中の１つの速度を、そのモータにより引き出された電流に基づいて、判定してもよい。換言すれば、制御ユニット１２は、モータ６の中の１つの速度を、そのモータ６に関連する電流レベルに基づいて、推定してもよい。例として、より高い電流レベルは、モータ６の中の１つがより速い速度で動作していることを示してもよい一方で、引き出されたより低い電流又はゼロ電流は、モータ６の中の１つがより遅い又はゼロ速度で動作していることを示してもよい。
【００４４】
一揃いの推進モータの中から１つの推進モータが発電機と同期していないことを判定したことに応答して、同期回路にその1つの推進モータを接続する前に、制御ユニット１２は発電機からその１つの推進モータだけを切り離してもよい（１１０）。換言すれば、シンク回路４をモータ６Ａに接続する前に、制御ユニット１２は、シンク回路１４にモータ６Ａを接続するため分離装置５Ａ又は５Ｅを有効にする前に、交流電力バス１６からモータ６Ａを電気的に切り離すために分離装置５Ｂを無効にしてもよい。
【００４５】
制御ユニット１２は、推進モータの１つが交流発電機２と同期していることを、そのモータ６の速度がモータ６の動作速度の閾値を満たすことを判定したことに応答して、判定してもよい、反対に、推進モータの１つが交流発電機２と同期していないことを、そのモータ６の速度がモータ６の動作速度の閾値を満たしていないことを判定したことに応答して、判定してもよい、システム１のモータ６Ａは交流発電機２と同期していないことを判定したことに応答して、制御ユニット１２は、一揃いの推進モータにより共有される電気推進システムの同期回路にその１つの推進モータだけを接続してもよい（１２０）。すなわち、制御ユニット１２は、モータ６Ａと交流発電機２との同期を安定化させる又は回復させる、のいずれかをシンク回路４に課してもよい。分離装置５Ｈがバス１６に電力を供給するために有効にされる一方、制御ユニット１２は、交流電力バス１６にシンク回路１４の整流器８を電気的に結合させるために、分離装置５Ａを有効にし、モータ６Ａにシンク回路１４のインバータ９の出力端に電気的に結合させるために分離装置５Ｅを有効にしてもよい。
【００４６】
いくつかの例では、制御ユニット１２は、発電機と、１つの推進モータ以外の一揃いの推進モータのそれぞれとの間の電気的結合を維持しつつ、発電機からその１つの推進モータを電気的に分離するように複数の分離装置を構成することにより、同期回路にその１つの推進モータだけを接続してもよい。換言すれば、制御ユニット１２は、シンク回路４にモータ６Ａを接続するために、分離装置５Ａ及び５Ｂを有効にして分離装置５Ｅを無効にしながら、制御ユニット１２は、分離装置５Ｆ及び５Ｇを無効に保ち、分離装置５Ｃ，５Ｄ及び５Ｈを有効に保ってもよい。このようにして、シンク回路４が交流発電機２との同期を回復するようモータ６Ａを駆動している一方で、制御ユニット１２は、モータ６Ｂ‐６Ｎをシンク回路４から切り離し、交流発電機２に接続するように構成してもよい。
【００４７】
制御ユニット１２は、発電機と１つの推進モータが同期していることを判定してもよい（１３０）。例えば、シンク回路４が同期電力でモータ６Ａの駆動を開始した後、しばらくして、制御ユニット１２は、モータ６Ａに関連する情報（例えば、電流、速度等を含む）を受信して、交流発電機２とモータ６Ａとの同期が回復したことを判断してもよい。
【００４８】
１つの推進モータが発電機と同期されていることを判定したことに応答して、制御ユニット１２は、発電機にその１つの推進モータを接続してもよい（１４０）。例えば、制御ユニット１２は、交流電力バス１６にモータ６Ａを電気的に結合するため分離装置５Ｂを有効にすることにより、交流発電機２とのオンラインにモータ６Ａを戻してもよい。
【００４９】
いくつかの例では、１つの推進モータが発電機と同期したことを判定したことに応答して、１つの推進モータを発電機に接続した後で、制御ユニット１２はその１つの推進モータを同期回路から切り離してもよい（１５０）。例えば、制御ユニット１２は、モータ６Ａからシンク回路１４のインバータ９の出力端を電気的に切り離すために分離装置５Ｅを無効にしてもよい。もし、制御ユニット１２が他のモータ６のすべてが交流発電機２と同期していると判断すれば、制御ユニット１２は、さらに、交流電力バス１６からシンク回路４の整流器８を電気的に切り離すために分離装置５Ａを無効にしてもよい。
【００５０】
図３Ａ‐３Ｄは、図１の電気推進システムを示す概念図であって、起動時での電気推進システム１が共有電力源２に推進モータを同期させる間を示す図であり、本開示の１つ又は複数の態様の例に関係する。同様に、図４Ａ‐４Ｄは、図１の電気推進システムを示す概念図であって、運転時での電気推進システム１が共有電力源２に推進モータを同期させる間を示す図であり、本開示の１つ又は複数の態様の例に関係する。
【００５１】
図３Ａ‐３Ｄ及び図４Ａ‐４Ｄは、図１のシステム１と図２の動作１００から１５０を背景として以下説明される。図３Ａ‐３Ｄ及び図４Ａ‐４Ｄを通して、分離装置５は、分離装置５が有効又は閉じられている（例えば、そして電流を通電している）ときを示すために影付き「黒い」ボックスとして、又は、分離装置５が無効又は開放されている（例えば、そして電流を通電していない）ときを示すために影なし「白い」ボックスのいずれかで示される。
【００５２】
図３Ａ‐３Ｄはそれぞれ、シンク回路４が順番に各モータ６の安定性をサポートしつつ連続的に接続されて全てが同期されるまでの、起動シーケンスのいろいろな段階を表している。図３Ａは、モータ６の順次起動の初期段階のときのシステム１を示す。起動時、各モータ６は、交流発電に２により駆動されておらず、分離装置５Ｂ‐５Ｄ及び５Ｆ‐５Ｇは、交流発電機２からの電流が各モータ６に届くのを阻止するために無効とされ、その間ずっと、分離装置５Ｈは、交流発電機２からの電流がバス１６に出るように有効とされてもよい。制御ユニット１２は、シンク回路４からモータ６Ｂ−６Ｎのそれぞれを分離することを続ける一方で、分離装置５Ａと５Ｅを有効とすることにより、モータ６Ａを適切な速さにすることを開始するためにモータ６Ａにシンク回路４を接続させてもよい。
【００５３】
図３Ｂは、図３Ａで示した初期段階の直後の、モータ６の順次起動の次の段階でのシステム１を示す。図３Ｂでは、制御ユニット１２は、シンク回路４がモータ６Ａを適切な速度にすることを完了したことを判定する。制御ユニット１２は分離装置５Ｂを有効とすることにより交流電力バス１６にモータ６Ａを接続し、次に、分離装置５Ｅを無効にすることによりシンク回路４からモータ６Ａを切り離してもよい。適切な速度となったモータ６Ａは交流発電機２により駆動されるとともに、制御ユニット１２は、モータ６の順次起動のさらに次の段階での、モータ６Ｂを適切な速度にすることに移る。制御ユニット１２は、分離装置５Ｆを有効としてもよく、これにより、シンク回路４が交流発電機２との同期をモータ６Ｂにもたらすことができるようにシンク回路４にモータ６Ｂを接続する。
【００５４】
図３Ｃにおいて、制御ユニット１２は、シンク回路４がモータ６Ｂを適切な速度にすることを完了したことを判定して、分離装置５Ｃを有効とすることにより交流電力バス１６にモータ６Ａを接続し、分離装置５Ｆを無効にすることによりシンク回路４からモータ６Ｂを切り離す。適切な速度となったモータ６Ａ及び６Ｂは交流発電機２により駆動されるとともに、制御ユニット１２は、順番に、１つずつ、他のモータを適切な速度にすることに移る。制御ユニット１２は分離装置５Ｇを有効にすることにより起動シーケンスを完了させてもよく、これにより、シンク回路４が交流発電機２との同期をモータ６Ｎにもたらすことができるようにシンク回路４にモータ６Ｎを接続する。
【００５５】
図３Ｄにおいて、制御ユニット１２は、シンク回路４がモータ６Ｎを適切な速度にすることを完了したことを判定した後、起動シーケンスを完了する。制御ユニット１２は、分離装置５Ｎを有効にすることにより交流電力バス１６にモータ６Ｎを接続し分離装置５Ａ及び５Ｇを切り離すことによりシンク回路４からモータ６Ｎを切り離す。結果として、起動シーケンスが完成し、各モータ６は交流発電機６により駆動される。
【００５６】
図４Ａ−４Ｄのそれぞれは、システム１の動作中での各モータ６の安定性と同期をサポートするために、シンク回路４が接続され得るときのいろいろな瞬間を表している。図４Ａは、シンク回路４はモータ６のいかなるものにも接続されておらず、その代りに、各モータ６は交流電力バス１６により駆動されている、通常動作中の瞬間を示している。制御ユニット１２は、分離装置５Ｂ−５Ｄ及び５Ｈのそれぞれを有効とし、一方、分離装置５Ａ及び５Ｅ−５Ｇを無効とすることにより、交流発電機２で各モータ６を駆動してもよい。
【００５７】
最終的に、制御ユニット１２及び/又はシンク回路４は、モータ６Ｎが交流発電機２との同期が外れた状態になったことを示すモータ６Ｎからの情報を受信してもよい。図４Ｂは、制御ユニット１２が、分離装置５Ａ及び５Ｇを有効にし、分離装置５Ｄを無効にすることにより、モータ６Ｎの同期を戻すために、モータ６Ｎにシンク回路４を接続してもよいことを示す。
【００５８】
図４Ｃにおいて、モータ６Ｎが交流発電機２との同期を取り戻し、結果として、制御ユニット１２は、モータ６Ｎを交流発電機６で駆動するため分離装置５Ｄを再接続して、分離装置５Ｇを切り離してもよい。制御ユニット１２及び/又はシンク回路４は、モータ６Ａが交流発電機２との同期が外れた状態になったことを示すモータ６Ａからの情報を受信してもよく、制御ユニット１２は、分離装置５Ａ及び５Ｅを有効にし、分離装置５Ｂを無効にすることにより、モータ６Ａを同期に戻すためモータ６Ａにシンク回路４を接続してもよい。
【００５９】
そして、図４Ｄにおいて、モータ６Ａが交流発電機２との同期を取り戻し、結果として、制御ユニット１２は、モータ６Ａを交流発電機２で駆動するため分離装置５Ｂを再び有効にして、分離装置５Ｅを無効にしてもよい。制御ユニット１２及び/又はシンク回路４は、さらに、モータ６Ｂが交流発電機２との同期が外れた状態になったことを示すモータ６Ｂからの情報を受信してもよく、制御ユニット１２は、分離装置５Ａ及び５Ｆを有効にし、分離装置５Ｃを無効にすることにより、モータ６Ｂを同期に戻すためモータ６Ｂにシンク回路４を接続してもよい。最終的に、モータ６Ｂが交流発電機２との同期を取り戻したとき、制御ユニット１２は、交流発電機２でモータ６Ｂを再び駆動するために分離装置５Ｃを再び有効にし、分離装置５Ｆを無効にしてもよい。
【００６０】
１つ又は複数の例においては、記述されている動作は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はこれらの組合せにおいて実装されてもよい。ソフトウェアにおいて実装された場合には、動作は、１つ又は複数の命令又はコードとして、コンピュータ可読媒体において保存されてもよく、又はその上部において送信されてもよく、且つ、ハードウェアに基づいた処理ユニットによって実行されてもよい。コンピュータ可読媒体は、データストレージ媒体などの有体の媒体に対応するコンピュータ可読ストレージ媒体を含んでもよく、或いは、例えば、通信プロトコルに従って１つの場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を促進する任意の媒体を含む通信媒体を含んでもよい。この結果、コンピュータ可読媒体は、一般に、（１）一時的ではない有体のコンピュータ可読ストレージ媒体に、或いは、（２）信号又は搬送波などの通信媒体に、対応したものであってもよい。データストレージ媒体は、本開示において記述されている技術の実装のための命令、コード、及び／又はデータ構造を取得するべく、１つ又は複数のコンピュータ又は１つ又は複数のプロセッサによってアクセスされうる任意の利用可能な媒体であってもよい。コンピュータプログラムプロダクトは、コンピュータ可読媒体を含んでもよい。
【００６１】
例として、且つ、限定としてではなく、このようなコンピュータ可読ストレージ媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、又はその他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージ、又はその他の磁気ストレージ装置、フラッシュメモリ、或いは、命令又はデータ構造の形態において望ましいプログラムコードを保存するべく使用されうると共にコンピュータによってアクセスされうる任意のその他の媒体を有することができる。又、すべての接続が適切にコンピュータ可読媒体と呼称される。例えば、命令が、ウェブサイト、サーバー、又はその他のリモート供給源から、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者ライン（ＤＳＬ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）、或いは、赤外線、高周波、及びマイクロ波などの無線を使用することにより、送信される場合に、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、ＤＳＬ、或いは、赤外線、高周波、及びマイクロ波などの無線技術が媒体の定義に含まれる。但し、コンピュータ可読ストレージ媒体及びデータストレージ媒体は、接続、搬送波、信号、又はその他の一時的な媒体を含んではおらず、且つ、その代わりに、一時的ではない有体のストレージ媒体を対象としていることを理解されたい。本明細書において使用されているディスク（ｄｉｓｋ）及びディスク（ｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ＣＤ：Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ）、レーザーディスク（登録商標）、光ディスク、デジタル多目的ディスク（ＤＶＤ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｃ）、フロッピー（登録商標）ディスク、及びＢｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスクを含み、この場合に、ディスク（ｄｉｓｋ）は、通常、データを磁気的に再生する一方で、ディスク（ｄｉｓｃ）は、レーザーによってデータを光学的に再生する。又、上述の内容の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲に含まれる。
【００６２】
命令は、１つ又は複数のＤＳＰ、汎用マイクロプロセッサ、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ、又はその他の等価な集積された又は個別の論理回路などの１つ又は複数のプロセッサによって実行されてもよい。従って、本明細書において使用されている「プロセッサ」という用語は、上述の構造のいずれか又は本明細書において記述されている技法の実装に適した任意のその他の構造を意味しうる。更には、いくつかの態様においては、本明細書において記述されている機能は、専用のハードウェア及び／又はソフトウェアモジュールにおいて提供されてもよい。又、技術は、１つ又は複数の回路又は論理要素内において完全に実装されうるであろう。
【００６３】
本開示の技術は、プロセッサ、集積回路（ＩＣ：Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、又はＩＣの組（例えば、チップセット）を含む様々な装置又は機器において実装されてもよい。様々なコンポーネント、モジュール、又はユニットは、開示されている技術を実行するように構成された装置の機能的態様を強調するべく、本開示において記述されているが、異なるハードウェアユニットによる実現を必ずしも必要としてはいない。むしろ、上述のように、様々なユニットは、ハードウェアユニットにおいて組み合わせられてもよく、或いは、上述のように、適切なソフトウェア及び／又はファームウェアとの関連において、１つ又は複数のプロセッサを含む相互動作可能なハードウェアの集合体によって提供されてもよい。
【００６４】
以上、様々な例について記述した。これらの及びその他の例は、添付の請求項の範囲に含まれる。
【図１】
0006787694.tif 000002
【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
0006787694.tif 000008
【図４Ｂ】
0006787694.tif 000009
【図４Ｃ】
0006787694.tif 000010
【図４Ｄ】
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