(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴の内部形状の甲部及び指部に接するような形状をした前方型手段と、
前記前方型手段の後方側に設けられ、前記靴内の踵部に接するような形状をした接触部を有する後方型手段と、
前記前方型手段と前記後方型手段とを連結し、連結された前記前方型手段と前記後方型手段との間の長手方向の離間距離を調節すると共に前記長手方向に対して略垂直となる幅方向に渡って貫通するように設けられた第１の連結ピンを中心として前記後方型手段を回動可能に連結保持する長さ調節手段と、
前記後方型手段の前記接触部とは反対側の先端部であって、前記第１の連結ピンの方が前記前方型手段側に位置する前記先端部の前記幅方向に渡って貫通するように設けられた第２の連結ピンを中心として回動可能に取り付けられる長尺部材からなる取っ手手段であって、前記後方型手段の長手方向と前記長尺部材の長手方向とが互いに一致する状態で前記後方型手段が前記第２の連結ピンを中心として回動しないように前記後方型手段と前記長尺部材とを一体的な構造体とする回動不可手段を備えた取っ手手段とを備えた靴型保持装置であって、
前記取っ手手段は、前記後方型手段の先端部を挿入可能に下方の開放された円筒状部材であって、前記円筒状部材の外周側面に、前記第２の連結ピン手段の挿通される長尺状の案内枠と、前記後方型手段の先端部を通過可能とする略長方形状の切欠き部とを有する円筒状部材から構成され、
前記回動不可手段は、前記後方型手段の先端部が、前記円筒状部材の内周面に沿った円周部と、前記円周部の両端側面に形成された前記切欠き部を通過可能な平坦部と、前記平坦部の両側面に前記第２の連結ピン手段の挿通される挿通穴とを有するように構成される前記後方型手段との組み合わせによって構成され、
前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させて、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態とすることによって、前記取っ手手段が前記後方型手段に対して回動可能な状態となり、前記所定の方向と反対方向に回転させて、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過不可能な状態とすることによって、前記取っ手手段が前記後方型手段に対して回動不可な状態となることを特徴とする靴型保持装置。
【請求項２】
請求項１に記載の靴型保持装置において、
前記切欠き部の上端部が長方形状であり、下端部が末広がり状をした角丸状に形成されていることによって、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させた場合に、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態となることを特徴とする靴型保持装置。
【請求項３】
請求項１に記載の靴型保持装置において、
前記長尺状の案内枠をＺ型状の段差枠で構成することによって、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させた場合に、前記後方型手段と前記取っ手手段とが離間し、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態となることを特徴とする靴型保持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、靴の形状を保持する靴型保持装置及び靴型保持装置用補助具に係り、特に靴への着脱を立ち姿勢にて行うことのできる靴型保持装置及び靴型保持装置用補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
靴型保持装置（シューキーパー）は、使用後の靴に毎日使用することで、靴の型崩れ、カビの発生度合い、履き皺の付き具合を抑制し、靴墨の乗りの良さや艶の出方を向上させるという除湿・調湿効果による革のコンディションを維持するというに大きな役割を果たしている。靴内部に設けられて、靴の内部形状を各個人の足の形に一致させて靴を楽に履けるようにし、かつ汗で湿っぽくなって、汚れる靴の内部を乾燥させて細菌の増殖を防止し、靴を常に清潔で楽にする靴型保持装置として、特許文献１の記載のものが提案されている。
【０００３】
特許文献１に記載の靴型保持装置は、靴内に設けられて靴の内部形状を足の形に一致させるように靴の甲皮を伸ばすものであって、靴の足の甲及び足の指に接する甲皮を外側に弾性加圧する前方型と、この前方型の後方に設けられ、靴の踵部に接する甲皮を外側に弾性加圧する後方型と、前方型と後方型とを連結し、前方型に対する後方型の離間距離を調節する長さ調節手段とを含むような構成になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００３−５１８３９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載の靴型保持装置及び市販されている靴型保持装置には、前方型と後方型と長さ調節手段とから構成されるものや前方型と後方型とをバネ部材又はネジ部材で結合したものなどがある。これらの靴型保持装置は、靴内に全体を収納することによって、靴型を保持するように構成されている。
従って、操作者が靴内に靴型保持装置を着脱する際は、腰を落とした姿勢又は靴を持ち上げた姿勢で、両手を用いて行う必要があった。このような姿勢をとること自体に障害を持つ人や高齢者にとっては、このような姿勢で靴型保持装置を着脱する行為に不便さを感じるという問題があった。
【０００６】
本発明は、上述の点に鑑みてなされたものであり、靴への着脱を立ち姿勢にて容易に行うことのできる靴型保持装置及び靴型保持装置用補助具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る靴型保持装置の第１の特徴は、靴内の甲部及び指部に接する前方型手段と、前記前方型手段の後方に設けられ、前記靴内の踵部に接する接触部を有する後方型手段と、前記前方型手段と前記後方型手段とを連結し、連結された前記前方型手段と前記後方型手段との全体長を調節すると共に前記後方型手段を回動可能に保持する長さ調節手段と、前記後方型手段の前記接触部とは反対側の先端部に回動可能に取り付けられる長尺部材からなる取っ手手段と
を備えたことにある。
これは、長さ調節手段に対して回動可能に取り付けられた後方型手段の先端部（踵部とは反対側）付近に、取っ手手段を回動可能に取り付けることによって、操作者は、この取っ手手段を持って靴型保持装置を靴へ差し込んで装着し、靴内に靴型保持装置が収納され、靴型保持装置が靴の型を保持する状態にあるときに、取っ手手段を持ち上げると、靴から容易に靴型保持装置を取り外すことができるようにしたものである。また、この取っ手手段の長さを靴型保持装置の全体長よりも十分に長い長尺部材とすることによって、これらの装着及び取外し操作を立ったままの姿勢にて容易に行うことができる。
【０００８】
本発明に係る靴型保持装置の第２の特徴は、前記第１の特徴に記載の靴型保持装置において、前記後方型手段が、前記前方型手段に向かって、前記長さ調節手段に近い側の辺が前記長さ調節手段より遠い側の辺に対して徐々に近づき、その幅が狭くなるような先細り形状した先端部を有することにある。
これは、後方型手段の形状を図面図１〜図５、図７〜図１７に対応した具体的な形状に限定したものである。
【０００９】
本発明に係る靴型保持装置の第３の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置において、前記後方型手段が、前記接触部とは反対側の先端部に３つの半円を交互に凹状に組み合わせた半円形凹型からなる凹部を有し、
前記取っ手手段が、前記長尺部材の長手方向に沿って移動可能に構成され、前記凹部に係合することによって前記長尺部材を回動不可な状態とし、前記凹部から脱出することによって前記長尺部材を回動可能な状態とする可動ピン手段を有することにある。
これは、後方型手段の先端部の形状が図１〜図４に示すような半円形凹型をしており、この凹部に可動ピン手段を係合させたり、脱出させたりすることで、図１及び図３に示すような回動不可の状態又は図２及び図４に示すような回動可能な状態とし、回動不可の状態で取っ手手段を持って靴型保持装置を靴へ差し込むことによって、靴内への靴型保持装置の装着を容易に行えるようにしたものである。すなわち、回動不可の状態では、取っ手手段と後方型手段は一体化された一本の棒のようになるので、靴内への靴型保持装置の装着が容易になる。靴型保持装置の靴内への装着が完了したら、回動可能な状態として、取っ手手段を用いて後方型手段を長さ調節手段側に押し付けることによって、靴型保持装置が靴内に収納され、靴型保持装置が靴の型を保持することができる状態となる。靴型保持装置が靴の型を保持する状態にあるときに、回動不可の状態又は回動可能な状態のいずれの状態からでも取っ手手段を持ち上げると、靴から容易に靴型保持装置を取り外すことができる。
【００１０】
本発明に係る靴型保持装置の第４の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置において、前記後方型手段が、前記接触部とは反対側の先端部に平坦部を有し、前記取っ手手段が、前記長尺部材の長手方向に沿って移動可能に構成され、前記平坦部に接触係合することによって前記長尺部材を回動不可な状態とし、前記平坦部から離間することによって前記長尺部材を回動可能な状態とする可動板手段を有することにある。
これは、後方型手段の先端部の形状が図５に示すような平坦部をしており、この平坦部に可動板手段を接触係合させたり、離間させたりすることで、回動不可の状態又は回動可能な状態となるようにしたものである。
【００１１】
本発明に係る靴型保持装置の第５の特徴は、前記第２、第３又は第４の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記後方型手段の幅方向に渡って貫通した連結ピン手段によって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、後方型手段に対して取っ手手段を回動可能に取り付ける際に、図１〜図４、図８〜図１７に示すような後方型手段の幅方向に渡って貫通するように設けられた連結ピン手段を用いるようにしたものである。
【００１２】
本発明に係る靴型保持装置の第６の特徴は、前記第２、第３又は第４の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記後方型手段の側面内の一部に挿入された針状ピン部材によって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、後方型手段に対して取っ手手段を回動可能に取り付ける際に、図５に示すような後方型手段の側面内の一部に挿入されるように設けられた針状ピン部材を用いるようにしたものである。
【００１３】
本発明に係る靴型保持装置の第７の特徴は、前記第２、第３又は第４の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記後方型手段の先端部付近を両側から挟み込み、挟み込んだ個所の対向面にそれぞれ設けられた磁石手段又は金属片手段と、前記挟み込まれた個所であって前記磁石手段又は金属片手段に対向するように前記後方型手段の側面にそれぞれ設けられた磁石手段又は金属片手段との間の磁気的結合によって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、後方型手段に対して取っ手手段を回動可能に取り付ける際に、図７に示すような取っ手手段の対向面及び後方型手段の側面にそれぞれ設けられた磁石手段又は金属片手段との間の磁気的結合力を用いるようにしたものである。なお、取っ手手段の対向面及び後方型手段の側面にそれぞれ金属片手段同士が設けられる構成は、この構成からは除外される。なぜなら、金属片同士は磁気的結合力を有しないからである。
【００１４】
本発明に係る靴型保持装置の第８の特徴は、前記第７の特徴に記載の靴型保持装置おいて、前記取っ手手段に設けられる前記磁石手段又は前記金属片手段が、前記長尺部材の長手方向に沿った細長い形状で形成され、前記後方型手段に設けられる前記磁石手段又は前記金属片手段が、前記後方型手段の長手方向に沿った前記細長い形状で形成されることにある。
これは、磁石手段又は金属片手段の形状を取っ手手段の長尺方向（長手方向）及び後方型手段の長手方向に沿って細長い形状（例えば楕円形、菱形、長方形、十字形）とすることで、磁気的結合する磁石手段の形状が一致した場合の方が、直交した場合よりも磁気的結合力を十分に大きくすることができるので、それを利用したものである。このような細長い形状の磁石手段を使用する場合にも、磁石手段又は金属片手段のほぼ中央付近の対向面にそれぞれ小さな凹凸形状を設けることが好ましい。
【００１５】
本発明に係る靴型保持装置の第９の特徴は、前記第１の特徴に記載の靴型保持装置において、前記後方型手段が、前記接触部とは反対側の先端部の側面に指の挿入可能な空洞部を備えた半円状の凸部を有し、前記取っ手手段が、前記長尺部材の長手方向に沿って移動可能に構成され、前記半円状の凸部側面の平坦部に接触係合することによって前記長尺部材を回動不可な状態とし、前記平坦部から離間することによって前記長尺部材を回動可能な状態とする可動板手段を有することにある。
これは、後方型手段の先端部の側面の形状が図６に示すような指の挿入可能な空洞部を備えた半円状の凸部を有しており、この半円状の凸部側面の平坦部に可動板手段を接触係合させたり、離間させたりすることで、回動不可の状態又は回動可能な状態となるようにしたものである。
【００１６】
本発明に係る靴型保持装置の第１０の特徴は、前記第９の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記後方型手段の前記半円状の凸部の空洞部内に挿入された半円形状のベアリング部材とバネ部材とからなるバネ付きボタンによって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、後方型手段に対して取っ手手段を回動可能に取り付ける際に、図６に示すような後方型手段の半円状の凸部の空洞部内に、半円形状のベアリング部材とバネ部材とからなるバネ付きボタンを用いるようにしたものである。
【００１７】
本発明に係る靴型保持装置の第１１の特徴は、前記第３から第８までのいずれか１の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記可動ピン手段又は前記可動板手段を前記後方型手段に弾性加圧力にて押圧すると共にこの押圧状態を人為的操作によって解除することができるように構成された可動制御手段を備えたことにある。
これは、図に示すような圧縮ばね／押しばねからなるバネ部材、又は引張りばね／引きばねなどのバネ部材の弾性加圧力を用いて、可動ピン手段又は可動板手段を押圧し、この押圧状態の解除を人為的操作によって操作される押圧解除スイッチなどを用いて行うようにしたものである。
【００１８】
本発明に係る靴型保持装置の第１２の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記後方型手段の先端部付近を両側から挟み込むように設けられた凹型状先端部材と、前記凹型状先端部材の幅方向に渡って貫通するように設けられた連結ピン手段と、前記連結ピン手段よりも前記後方型手段の先端部側を貫通するように設けられ、前記凹型状先端部材の対向面に形成された円弧状の案内溝に沿って案内移動されるように設けられた案内ピン手段と、前記凹型状先端部材の両側面に設けられ、前記取っ手手段の長手方向に沿って前記連結ピン手段を案内移動させる案内枠と、前記円弧状の案内溝に接続され、前記取っ手手段の長手方向に沿って前記案内ピン手段を案内移動させる前記案内枠と略同じ長さの直線状の案内溝とによって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、上述のように可動ピン手段や可動板手段を用いることなく、図９〜図１１に示すように、取っ手手段と後方型手段とを一体的な構造体、すなわち一本の棒のように構成し、前方型手段及び後方型手段を靴内部に挿入装着後は、取っ手手段を人為的操作によって回動可能になるように構成したものである。
【００１９】
本発明に係る靴型保持装置の第１３の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置において、前記取っ手手段が、前記後方型手段の先端部を挿入可能に下方の開放された円筒状部材であって、前記円筒状部材の外周側面に、連結ピン手段の挿通される長尺状の案内枠と、前記後方型手段の先端部を通過可能とする略長方形状の切欠き部とを有する円筒状部材から構成され、前記後方型手段の先端部が、前記円筒状部材の内周面に沿った円周部と、前記円周部の両端側面に形成された前記切欠き部を通過可能な平坦部と、前記平坦部の両側面に前記連結ピン手段の挿通される挿通穴とを有するように構成され、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させて、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態とすることによって、前記取っ手手段が前記後方型手段に対して回動可能な状態となり、前記所定の方向と反対方向に回転させて、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過不可能な状態とすることによって、前記取っ手手段が前記後方型手段に対して回動不可な状態となることにある。
これは、上述のように可動ピン手段や可動板手段を用いることなく、図１２〜図１７に示すように、取っ手手段と後方型手段とを一体的な構造体、すなわち一本の棒のように構成し、前方型手段及び後方型手段を靴内部に挿入装着後は、取っ手手段を人為的操作によって回動可能になるように構成したものである。
【００２０】
本発明に係る靴型保持装置の第１４の特徴は、前記第１３の特徴に記載の靴型保持装置において、前記切欠き部の上端部が長方形状であり、下端部が末広がり状をしており、角丸状に形成されていることによって、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させた場合に、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態となることにある。
これは、図１２〜図１４に示すように、切欠き部の形状を角丸状に形成することによって、取っ手手段を人為的操作によって回動可能になるように構成したものである。
【００２１】
本発明に係る靴型保持装置の第１５の特徴は、前記第１３の特徴に記載の靴型保持装置において、前記長尺状の案内枠をＺ型状の段差枠で構成することによって、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させた場合に、前記後方型手段と前記取っ手手段とが離間し、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態となることにある。
これは、図１５〜図１７に示すように、案内枠の形状をＺ型状の段差枠に形成することによって、取っ手手段を人為的操作によって回動可能になるように構成したものである。
【００２２】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第１の特徴は、靴内の甲部及び指部に接する前方型手段と、前記前方型手段の後方に設けられ、前記靴内の踵部に接する接触部を有する後方型手段と、前記前方型手段と前記後方型手段とを連結し、連結された前記前方型手段と前記後方型手段との全体長を調節すると共に前記後方型手段を回動可能に保持する長さ調節手段とを有する靴型保持装置に取り付けられる靴型保持装置用補助具であって、前記後方型手段の前記接触部とは反対側の先端部に回動可能に取り付けられる長尺部材で構成されることにある。
これは、前方型手段と後方型手段と長さ調節手段とからなる市販の靴型保持装置の後方型手段に回動可能に取り付けられることによって、上述の第１の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２３】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第２の特徴は、前記第１の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記後方型手段が、前記前方型手段に向かって、前記長さ調節手段に近い側の辺が前記長さ調節手段より遠い側の辺に対して徐々に近づき、その幅が狭くなるような先細り形状した先端部を有することにある。
これは、上述の第２の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２４】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第３の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記後方型手段が、前記接触部とは反対側の先端部に３つの半円を交互に凹状に組み合わせた半円形凹型からなる凹部を有し、前記長尺部材が、その長手方向に沿って移動可能に構成され、前記凹部に係合することによって前記長尺部材を回動不可な状態とし、前記凹部から脱出することによって前記長尺部材を回動可能な状態とする可動ピン手段を有することにある。
これは、上述の第３の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２５】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第４の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記後方型手段が、前記接触部とは反対側の先端部に平坦部を有し、前記長尺部材が、その長手方向に沿って移動可能に構成され、前記後方型に接触係合することによって前記長尺部材を回動不可な状態とし、前記後方型から離間することによって前記長尺部材を回動可能な状態とする可動板手段を有することにある。
これは、上述の第４の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２６】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第５の特徴は、前記第１、第２又は第３の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記後方型手段の幅方向に渡って貫通した連結ピン手段によって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、上述の第５の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２７】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第６の特徴は、前記第１、第２又は第３の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記後方型手段の側面内の一部に挿入された針状ピン部材によって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、上述の第６の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２８】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第７の特徴は、前記第１、第２又は第３の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記後方型手段の先端部付近を両側から挟み込み、挟み込んだ個所の対向面にそれぞれ設けられた磁石手段又は金属片手段と、前記挟み込まれた個所であって前記磁石手段又は金属片手段に対向するように前記後方型手段の側面にそれぞれ設けられた磁石手段又は金属片手段との間の磁気的結合によって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、上述の第７の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００２９】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第８の特徴は、前記第７の特徴に記載の靴型保持装置用補助装置において、前記長尺部材に設けられる前記磁石手段又は前記金属片手段が、前記長尺部材の長手方向に沿った細長い形状で形成され、前記後方型手段に設けられる前記磁石手段又は前記金属片手段が、前記後方型手段の長手方向に沿った前記細長い形状で形成されることにある。
これは、上述の第８の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３０】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第９の特徴は、前記第１の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記後方型手段が、前記接触部とは反対側の先端部の側面に指の挿入可能な空洞部を備えた半円状の凸部を有し、前記長尺部材が、その長手方向に沿って移動可能に構成され、前記半円状の凸部側面の平坦部に接触係合することによって前記長尺部材を回動不可な状態とし、前記平坦部から離間することによって前記長尺部材を回動可能な状態とする可動板手段を有することにある。
これは、上述の第９の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３１】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第１０の特徴は、前記第９の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記後方型手段の前記半円状の凸部の空洞部内に挿入された半円形状のベアリング部材とバネ部材とからなるバネ付きボタンによって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、上述の第１０の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３２】
本発明に係る靴型保持装置用補助具の第１１の特徴は、前記第３から第８までのいずれか１の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記可動ピン手段又は前記可動板手段を前記後方型手段に弾性加圧力にて押圧すると共にこの押圧状態を人為的操作によって解除することができるように構成された可動制御手段を備えたことにある。
これは、上述の第１１の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３３】
本発明に係る靴型保持装置の第１２の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記後方型手段の先端部付近を両側から挟み込むように設けられた凹型状先端部材と、前記凹型状先端部材の幅方向に渡って貫通するように設けられた連結ピン手段と、前記連結ピン手段よりも前記後方型手段の先端部側を貫通するように設けられ、前記凹型状先端部材の対向面に形成された円弧状の案内溝に沿って案内移動されるように設けられた案内ピン手段と、前記凹型状先端部材の両側面に設けられ、前記取っ手手段の長手方向に沿って前記連結ピン手段を案内移動させる案内枠と、前記円弧状の案内溝に接続され、前記取っ手手段の長手方向に沿って前記案内ピン手段を案内移動させる前記案内枠と略同じ長さの直線状の案内溝とによって、前記後方型手段に回動可能に取り付けられることにある。
これは、上述の第１２の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３４】
本発明に係る靴型保持装置の第１３の特徴は、前記第１又は第２の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺部材が、前記後方型手段の先端部を挿入可能に下方の開放された円筒状部材であって、前記円筒状部材の外周側面に、連結ピン手段の挿通される長尺状の案内枠と、前記後方型手段の先端部を通過可能とする略長方形状の切欠き部とを有する円筒状部材から構成され、前記後方型手段の先端部が、前記円筒状部材の内周面に沿った円周部と、前記円周部の両端側面に形成された前記切欠き部を通過可能な平坦部と、前記平坦部の両側面に前記連結ピン手段の挿通される挿通穴とを有するように構成され、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させて、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態とすることによって、前記円筒状部材が前記後方型手段に対して回動可能な状態となり、前記所定の方向と反対方向に回転させて、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過不可能な状態とすることによって、前記円筒状部材が前記後方型手段に対して回動不可な状態となることにある。
これは、上述の第１３の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３５】
本発明に係る靴型保持装置の第１４の特徴は、前記第１３の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記切欠き部の上端部が長方形状であり、下端部が末広がり状をしており、角丸状に形成されていることによって、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させた場合に、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態となることにある。
これは、上述の第１４の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【００３６】
本発明に係る靴型保持装置の第１５の特徴は、前記第１３の特徴に記載の靴型保持装置用補助具において、前記長尺状の案内枠をＺ型状の段差枠で構成することによって、前記円筒状部材の円筒の中心を回転軸として所定の方向に回転させた場合に、前記後方型手段と前記取っ手手段とが離間し、前記後方型手段の前記平坦部が前記切欠き部を通過可能な状態となることにある。
これは、上述の第１５の特徴に記載の靴型保持装置と同じ機能を実現できるようにしたものである。
【発明の効果】
【００３７】
本発明の靴型保持装置及び靴型保持装置用補助具によれば、靴への着脱を立ち姿勢にて簡易に行うことができるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の靴型保持装置の一例を示す図である。
【図２】図１の靴型保持装置を靴内へ差し込んで装着し、靴内に靴型保持装置が収納され、靴型保持装置が靴の型を保持する状態を示す図である。
【図３】図１の後方型と取っ手部材との結合関係の詳細構成を示す図である。
【図４】図２の後方型と取っ手部材との結合関係の詳細構成を示す図である。
【図５】本発明の靴型保持装置の第１の変形例及び靴型保持装置用補助具の実施の形態を示す図である。
【図６】本発明の靴型保持装置の第２の変形例及び靴型保持装置用補助具の変形例を示す図である。
【図７】本発明の靴型保持装置の第３の変形例を示す図である。
【図８】本発明の靴型保持装置の第４の変形例を示す図である。
【図９】本発明の靴型保持装置の第５の変形例を示す図である。
【図１０】図９の各部品の構成とその組み立て工程の概略を示す図である。
【図１１】後方型と取っ手部材とが回転移動した状態の一例を示す図である。
【図１２】本発明の靴型保持装置の第６の変形例を示す図であり、後方型と、この後方型に回動可能に結合される取っ手部材とを変形したものである。
【図１３】図１２の後方型と取っ手部材とが回動可能となるような位置に取っ手部材が回転移動した状態を示す図である。
【図１４】後方型と取っ手部材とが回転移動した状態の一例を示す図である。
【図１５】本発明の靴型保持装置の第７の変形例を示す図であり、図１２の取っ手部材の一部に変形を加えたものである。
【図１６】図１５の後方型と取っ手部材とが回動可能となるような位置に取っ手部材が回転移動した状態を示す図である。
【図１７】後方型と取っ手部材とが回転移動した状態の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
以下添付図面に従って本発明に係る靴型保持装置の好ましい実施の形態について説明する。図１は、本発明の靴型保持装置の一例を示す図である。図２は、図１の靴型保持装置を靴内へ差し込んで装着し、靴内に靴型保持装置が収納され、靴型保持装置が靴の型を保持する状態を示す図である。図３は、図１の後方型と取っ手部材との結合関係の詳細構成を示す図である。図３（Ａ）は、図１に対応したものであり、後方型４０と取っ手部材５０の結合関係を、取っ手部材５０の一部を省略して示す図である。図３（Ｂ）は、図３（Ａ）を左側から見た側面図である。図３（Ｃ）は、図１の状態において可動ピン５２が可動枠５３の最上端部に位置する状態を示す側面図である。図４は、図２の後方型と取っ手部材との結合関係の詳細構成を示す図である。図４（Ａ）は、図２に対応したものであり、後方型４０と取っ手部材５０の結合関係を、取っ手部材５０の一部を省略して示す図である。図４（Ｂ）は、図４（Ａ）を左側から見た側面図である。図４（Ｃ）は、図２の状態において可動ピン５２が可動枠５３の最上端部に位置する状態を示す側面図である。図１〜図４において、靴の図示は省略してある。
【００４０】
図１，２において、靴型保持装置１０は、前方型２０、長さ調節部材３０、後方型４０及び取っ手部材５０から構成される。前方型２０は、靴内に設けられて靴の内部形状を足の形に一致させるように靴の甲皮を伸ばすものである。後方型４０は、前方型２０の後方に設けられ、靴の踵部に接する略円形状の接触部を有し、この接触部が甲皮を外側に弾性加圧するように構成されている。長さ調節部材３０は、前方型２０と後方型４０とを連結し、前方型２０に対する後方型４０の離間距離すなわち靴型保持装置１０の全体長を調節するものである。前方型２０は、靴の足の甲及び足の指に接する甲皮を外側に弾性加圧する構造を備えていてもよい。このような前方型２０の甲皮を外側に弾性加圧に関する構造は、特許文献１にその詳細が記載されている。
【００４１】
長さ調節部材３０は、前方型２０に固定されたネジ部材３１と、このネジ部材３１に回動可能に取り付けられ、その回動量に応じて位置調整されるナット部材３２と、このナット部材３２に固着され、ネジ部材３１を内部に収納し、後方型４０を回動可能に保持する結合部材３３とから構成される。長さ調節部材３０は、前方型２０に長さ調整用のネジ穴を設け、このネジ穴にネジ部材３１を挿入できるようにしてもよい。また、ネジ部材３１の挿入量及びネジ部材３１とナット部材３２の回動量の両方を調整することによって、靴型保持装置１０の全体長を適宜調整することができるようにしてもよい。この場合に、ネジ部材３１の前方型２０側のネジ山のピッチを大きくし、後方型４０側すなわちナット部材３２側のネジ山のピッチをこれよりも小さすることによって、靴型保持装置１０の全体長を細やかに調製することが可能となる。例えば、ネジ部材３１の前方型２０側のネジ山のピッチを２［ｍｍ］とし、のネジ山のピッチを１［ｍｍ］とすることによって、靴型保持装置１０の全体長を１［ｍｍ］単位で調製することが可能となる。なお、この数値は一例であり、ピッチは適宜変更可能である。さらに、ナット部材３２を省略して、ネジ部材３１と結合部材３３を固定的に結合して、ネジ部材３１の挿入量によって靴型保持装置１０の全体長を調整するようにしてもよい。
【００４２】
結合部材３３は、ナット部材３２側が円柱状をしており、後方型４０に向かって徐々に断面形状が長方形となるような平坦部を有しており、図１及び図２において、結合部材３３を上からみると徐々に幅の狭くなる凸状をしている。後方型４０は、長さ調節部材３０の結合部材３３の後方平坦部に連結ピン４１を回動軸として回動可能に設けられている。後方型４０は、連結ピン４１を中心に回動する際に靴の踵部の甲皮に接する接触部を有する。後方型４０において、靴の踵部の甲皮に接触する接触部は、略円形状をしている。なお、接触部の形状は、靴の踵部の甲皮に密接に接触可能な形状であれば、略円形以外でもよい。後方型４０は、図１及び２に示すように、前方型に２０側に向かって、結合部材３３に近い側の片方の辺が結合部材３３より遠い側の他方の辺に対して徐々に近づき、その幅が狭くなるような先細り形状をしている。
【００４３】
後方型４０は、結合部材３３に対して回動した際に、結合部材３３の凸型の平坦部を内部に収納可能な凹状の溝を有する。従って、図１の状態から後方型４０が連結ピン４１を回動軸として半時計回りに回動して、図２のように結合部材３３の平坦部が後方型４０の凹状の溝内に収納された状態となる。後方型４０が図２の状態となり、後方型４０の略円形状の接触部が靴の踵部の甲皮を外側に弾性加圧し、前方型２０と後方型４０とからなる靴型保持装置１０は、靴の型を保持することができる状態となる。
【００４４】
後方型４０の先細り形状の先端部には、後方型４０の幅方向に渡って貫通された連結ピン５１を回動軸として回動可能なように、取っ手部材５０が取り付けられる。後方型４０の先細り形状の先端部の連結ピン５１の周辺付近の側面には、取っ手部材５０の取り付けられる平坦部を有する。この後方型４０の先細り形状の先端部は、取っ手部材５０の可動ピン５２に係合するための半円形凹型をしている。この半円形凹型とは、図２及び図４に示すような３つの半円を交互に凹状に組み合わせた形状のことを言う。取っ手部材５０は、後方型４０の先細り形状の先端部の平坦部を両側から挟み込むように挿入される凹状の溝を有する。
【００４５】
図１及び図３（Ａ），（Ｂ）には、可動ピン５２が取っ手部材５０の下端部の両側に形成された可動枠５３の最下端部に位置すると共に後方型４０の半円形凹型の凹部に係合した状態が示してある。図１及び図３（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動ピン５２と後方型４０の半円形凹型の凹部とが係合することによって、取っ手部材５０は回動不可となり、取っ手部材５０と後方型４０とは図１に示すような一体的な構造体、すなわち一本の棒のようになる。取っ手部材５０を回動可能な状態にするためには、可動ピン５２を可動枠５３の最上端部に位置するように移動させればよい。
【００４６】
取っ手部材５０は、図１〜図４に示すように、長尺状本体部と連結ピン５１と可動ピン５２と可動ピン制御部とから構成される。長尺状本体部は、図３及び図４に示すように、下端部が凹状の溝を有しており、後方型４０の半円形凹型の凹部を両側から挟み込むように構成されている。すなわち、後方型４０の半円形凹型の凹部が取っ手部材５０の下端部の凹状の溝に挿入されている。挿入された後方型４０と取っ手部材５０とは、凹状の溝を横断するように挿入された連結ピン５１によって回動可能に結合されている。取っ手部材５０の長さは、靴型保持装置１０の全体長よりも十分に長くする。これによって、靴型保持装置１０の装着及び取外し操作を立ったままの姿勢にて容易に行うことができるようになるからである。例えば、靴型保持装置１０の全体長が約２２〜３５［ｃｍ］の場合、取っ手部材５０の長さは、この全体長の大きさから約２倍の大きさの範囲である２２〜７０［ｃｍ］が好ましい長さである。また、この長さが靴への着脱を立ち姿勢で行うことのできる最適な長さであると言える。
【００４７】
可動ピン制御部は、取っ手部材５０の長尺状本体部に設けられた直方体形状の空洞部５７と、この空洞部５７内に設けられた直方体状の押圧解除スイッチ５４と、この押圧解除スイッチ５４に対して下向きの弾性加圧力を与える圧縮ばね／押しばねからなるバネ部材５５と、加圧棒５６とから構成される。加圧棒５６は、可動ピン５２を押圧解除スイッチ５４の動きに連動させるための加圧力伝達手段である。加圧棒５６の一端部には、可動ピン５２の挿通されるリングが形成されており、可動ピン５２はこのリングに挿通されている。加圧棒５６の他端部は、押圧解除スイッチ５４に結合されている。従って、押圧解除スイッチ５４が空洞部５７内を上下移動すると、それに連動して可動ピン５２も上下移動する。可動枠５３は、可動ピン５２がスムースに上下移動できるように、取っ手部材５０の長尺状本体部の下端部の凹型の両側に形成された開口部によって形成される。押圧解除スイッチ５４には、バネ部材５５によって下向きの弾性加圧力が加わっているので、可動ピン５２は可動枠５３の最下端部、すなわち後方型４０の半円形凹型の凹部に係合した状態を維持することとなる。
【００４８】
図１及び図３（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動ピン５２が後方型４０の半円形凹型の凹部に係合し、そこに弾性加圧力が印加しているので、後方型４０と取っ手部材５０とは、一体化された一本の棒のようになる。従って、図１及び図３（Ａ），（Ｂ）の状態を維持しながら前方型２０及び後方型４０を靴内部に容易に装着することができるようになる。前方型２０及び後方型４０を靴内部に装着することができたら、次に、図３（Ｃ）に示すように、操作者は押圧解除スイッチ５４を人為的操作によって上方に移動させる。この人為的操作によって、後方型４０の半円形凹型の凹部に係合していた可動ピン５２が可動枠５３の最上端に移動し、その係合状態から脱出（解除）する。図３（Ｃ）に示すように、可動ピン５２の係合状態が後方型４０の半円形凹型の凹部から脱出（解除）することによって、後方型４０と取っ手部材５０とは、連結ピン５１を回動軸として回動可能な状態となる。この状態で、操作者が取っ手部材５０を下側に人為的操作によって押し付けることによって、靴型保持装置１０は、図２及び図４（Ａ），（Ｂ）に示すような状態、すなわち結合部材３３の平坦部が後方型４０の凹状の溝内に完全に収納された状態となる。この状態は、前方型２０と長さ調節部材３０と後方型４０とからなる靴型保持装置１０が靴内に収納されたことを意味するので、靴型保持装置１０が靴の型を保持することができるようになる。この状態で取っ手部材５０から手を離しても、靴型保持装置１０は靴と一体的となり、取っ手部材５０は靴から立脚（起立）した状態を保持するようになる。
【００４９】
図２及び図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、靴型保持装置１０が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材５０を上方に持ち上げるだけで、後方型４０が連結ピン４１を回動軸として回動し、靴型保持装置１０を靴から容易に取り外すことが可能となる。なお、取っ手部材５０を上方に持ち上げるときに、図４（Ｂ）に示すように、押圧解除スイッチ５４に対して下向きの弾性加圧力が加わった状態で持ち上げてもよいし、図４（Ｃ）に示すように、押圧解除スイッチ５４を上方に移動させて、可動ピン５２が後方型４０に対して下向きの弾性加圧力を加えることのない状態にしてから、取っ手部材５０を上方に持ち上げるようにしてもよい。そして、靴から靴型保持装置１０を取り出した後は、押圧解除スイッチ５４を操作して、図１及び図３（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動ピン５２が後方型４０の半円形凹型の凹部に係合した状態とすることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置１０の靴への着脱を立ち姿勢にて容易に使用することができるようになる。
【００５０】
図５は、本発明の靴型保持装置の第１の変形例及び靴型保持装置用補助具の実施の形態を示す図である。図５において、図１〜図４と同じ構成のものには同一の符号が付してあるので、その説明は省略する。図５の実施の形態では、市販の靴型保持装置に取っ手部材６０を、その靴型保持装置用補助具として取り付けることによって、図１〜図４と同じ機能の靴型保持装置を提供するものである。図５（Ａ）は、図３（Ａ）に対応したものであり、後方型４５と取っ手部材６０の結合関係を、取っ手部材６０の一部を省略して示す図である。図５（Ｂ）は、図３（Ｂ）に対応したものであり、図５（Ａ）を左側から見た側面図である。図５（Ｃ）は、図３（Ｃ）に対応したものであり、操作者によって押圧解除スイッチ５４が上方に移動された状態を示す側面図である。
【００５１】
市販の靴型保持装置は、図１及び図２に示すものと同様に、前方型、長さ調節部材、後方型の少なくとも３個の部品から構成される。このような市販の靴型保持装置は、図１〜図４に示すような取っ手部材を備えていない。従って、後方型４５は、連結ピン５１の挿通穴、連結ピン５１の周辺付近の平坦部、及び可動ピン５２に係合するための半円形凹型を備えていないので、図１〜図４に示すような取っ手部材５０を取り付けることはできない。このような市販の靴型保持装置の後方型４５に取っ手部材６０を取り付けることによって、図１〜図４の靴型保持装置と同等の機能を発揮させることができる。図５において、取っ手部材６０は、靴型保持装置用補助具である。
【００５２】
図５において、取っ手部材６０すなわち靴型保持装置用補助具は、長尺状本体部と、連結板６１，６２と、可動板６３と、取り付けネジ６４〜６７と、針状ピン部材６８，６９とから構成される。長尺状本体部は、図５に示すように、下端部が凸型をしている。この長尺状本体部の凸型を両側から挟み込むように長方形状板からなる連結板６１，６２が取り付けネジ６４〜６７によって取り付けられている。針状ピン部材６８，６９は、連結板６１，６２の対向面側に設けられ、先端の尖った針状の鋲を形成している。この針状ピン部材６８，６９が木製又はプラスチック製の後方型４５に押圧されることによって、後方型４５の側面が針状ピン部材６８，６９の針状に沿って塑性変形し、後方型４５の側面内に挿入されることとなる。この針状ピン部材６８，６９が後方型４５に挿入されることによって、後方型４５と取っ手部材６０とは、針状ピン部材６８，６９を回動軸として回動可能に結合される。
【００５３】
この靴型保持装置用補助具には、図１〜図４の可動ピン制御部と同じ構造の可動板制御部が設けられている。この可動板制御部は、可動ピン５２に代えて、加圧棒５６の先端に、滑り止め加工等の施された平板からなる可動板６３が取り付けられている。押圧解除スイッチ５４が空洞部５７内を上下移動すると、それに連動して可動板６３も上下移動する。押圧解除スイッチ５４には、バネ部材５５によって下向きの弾性加圧力が加わっているので、可動板６３は、後方型４５の先細り形状の先端の平坦部に接触係合した状態を維持することとなる。図５（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動板６３が後方型４５の先細り形状の先端部の平坦部に接触係合し、そこに弾性加圧力が印加することによって、後方型４５と取っ手部材６０とは、一体化された一本の棒のようになる。従って、図１及び図５（Ａ），（Ｂ）と同様の一体化された状態を維持しながら前方型２０及び後方型４５を靴内部に容易に装着することができるようになる。
【００５４】
前方型２０及び後方型４５を靴内部に装着することができたら、図５（Ｃ）に示すように、押圧解除スイッチ５４を上方に移動させる。これによって、後方型４５の先細り形状の先端部の平坦部に接触係合していた可動板６３が上方に移動して離間し、その接触係合状態から脱出する。図５（Ｃ）に示すように、可動板６３が接触係合状態から脱出することによって、後方型４５と取っ手部材６０とは、針状ピン部材６８，６９を回動軸として回動可能となり、図２に示すような状態となる。後方型４５の略円形状の接触部が靴の踵部の甲皮を外側に弾性加圧し、前方型２０と後方型４５とからなる靴型保持装置は、靴の型を保持するようになる。この状態で取っ手部材６０から手を離しても、靴型保持装置は靴と一体的となり、取っ手部材６０は靴から立脚（起立）した状態を保持するようになる。
【００５５】
図２に示す靴型保持装置の取っ手部材５０と同様に、図６の取っ手部材６０が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材６０を上方に持ち上げるだけで、後方型４５が針状ピン部材６８，６９を回動軸として回動し、靴型保持装置は容易に靴から取り外すことが可能となる。なお、取っ手部材６０を上方に持ち上げるときに、押圧解除スイッチ５４に対して下向きの弾性加圧力が加わった状態で持ち上げてもよいし、押圧解除スイッチ５４を上方に移動させて、可動板６３が後方型４５に対して下向きの弾性加圧力を加えることのない状態にしてから、取っ手部材６０を上方に持ち上げるようにしてもよい。そして、靴から靴型保持装置を取り出した後は、押圧解除スイッチ５４を操作して、図５（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動板６３が後方型４５の先細り形状の先端部の平坦部に接触係合した状態とすることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置の靴への着脱を立ち姿勢にて容易に使用することができるようになる。
【００５６】
図６は、本発明の靴型保持装置の第２の変形例及び靴型保持装置用補助具の変形例を示す図である。図６（Ａ）は、図３（Ａ）及び図５（Ａ）に対応したものであり、後方型４６と取っ手部材７０との結合関係を、取っ手部材７０の一部を省略して示す図である。図６（Ｂ）は、図３（Ｂ）及び図５（Ｂ）に対応したものであり、図６（Ａ）を左側から見た側面図である。図６（Ｃ）は、図６（Ａ），（Ｂ）の後方型４６を取り出して示した図である。図６（Ｄ）は、図６（Ｃ）の後方型４６を上側から見た上面図である。
【００５７】
図６に示すように、後方型４６は、上述の後方型４０，４５と同様に、連結ピン４１を回動軸として回動可能な構造をしており、靴の踵部の甲皮に接する接触部が略円形状をしている。後方型４６は、図６（Ｄ）に示すように、接触部以外の全体の断面形状が凹状をしており、この凹状の部材が靴の踵部と接触する略円形状の接触部から前方型２０側に向かって延びた形状をしている。図６（Ｃ）に示すように、後方型４６の長尺部材の先端部の側面、図における右側面には半円状の凸部が形成されている。この半円状の凸部は、指が挿入可能な空洞部を有している。従って、操作者は、この空洞部に指を挿入して、靴型保持装置を靴に着脱することができるように構成されている。
【００５８】
図６に示すような後方型４６に、取っ手部材７０を靴型保持装置用補助具として取り付けることによって、図１〜図４と同じ機能の靴型保持装置を提供することができる。図６において、取っ手部材７０すなわち靴型保持装置用補助具は、長尺状本体部と、連結板７１，７２と、可動板７３と、取り付けネジ７４〜７７と、係合部材７８，７９とから構成される。長尺状本体部は、図６に示すように、長方形状の板材で構成されている。この長尺状本体部の両側に、長方形状板からなる連結板７１，７２が取り付けネジ７４〜７７によって取り付けられている。連結板７１，７２の対向面には、それぞれ係合部材７８，７９が設けられている。
【００５９】
この係合部材７８，７９は、連結板７１，７２に埋め込まれた半円形状のベアリング部材とバネ部材とからなるバネ付きボタンで構成される。ベアリング部材は、連結板７１，７２内に設けられたバネ部材の反発弾性力によって、連結板７１，７２から突出する方向、すなわち互いに近づく方向に加圧力が印加されている。取っ手部材７０の係合部材７８，７９の半円形のベアリング部材を後方型４６の半円状の凸部に接触させ押圧力を加えることによって、半円形のベアリング部材が連結板７１，７２内に一時的に押し込まれ、その後、半円形のベアリング部材が半円状の凸部の空洞部内に嵌合（挿入）される。これによって、後方型４６と取っ手部材７０とは、係合部材７８，７９によって回動可能に結合される。
【００６０】
この靴型保持装置用補助具である取っ手部材７０の長尺状本体部の上端部には、直方体板状又は円板状の押圧解除スイッチ７Ａと、この押圧解除スイッチ７Ａに対して下向きの弾性加圧力を与える引張りばね／引きばねなどのバネ部材７Ｂとからなる可動板制御部が設けられている。加圧棒７６の上端部には、押圧解除スイッチ７Ａが結合されており、その下端部には、可動板７３が結合されている。加圧棒７６は、可動板７３を押圧解除スイッチ７Ａの動きに連動させるための加圧力伝達手段である。従って、押圧解除スイッチ７Ａが上下移動すると、それに連動して可動板７３も上下移動する。押圧解除スイッチ７Ａには、引張りばね／引きばねなどのバネ部材７Ｂから下向きの弾性加圧力が加わっているので、可動板７３は後方型４０の半円状の凸部側面の平坦部に接触係合した状態を維持することとなる。
【００６１】
図６（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動板７３が後方型４６の半円状の凸部側面の平坦部に接触係合し、そこに弾性加圧力が印加することによって、後方型４６と取っ手部材７０とは、一体化された一本の棒のようになる。従って、この一体化された状態を維持しながら前方型２０及び後方型４６を靴内部に容易に装着することができるようになる。前方型２０及び後方型４６を靴内部に装着することができたら、次に、押圧解除スイッチ７Ａを上方に移動させる。これによって、後方型４６の半円状の凸部側面の平坦部に接触係合していた可動板７３が上方に移動し、その接触係合状態から脱出する。可動板７３が接触係合状態から脱出することによって、後方型４６と取っ手部材７０とは、係合部材７８，７９を回動軸として回動可能となり、図２に示すような状態となる。そして、後方型４６の略円形状の接触部が靴の踵部の甲皮を外側に弾性加圧し、前方型２０と後方型４６とからなる靴型保持装置は、靴の型を保持するようになる。この状態で取っ手部材７０から手を離しても、靴型保持装置は靴と一体的となり、取っ手部材７０は靴から立脚（起立）した状態を保持するようになる。
【００６２】
靴型保持装置が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材７０を上方に持ち上げるだけで、後方型４６が係合部材７８，７９を回動軸として回動し、靴型保持装置を靴から容易に取り外すことが可能となる。なお、取っ手部材７０を上方に持ち上げるときに、押圧解除スイッチ７Ａに対して下向きの弾性加圧力が加わった状態で持ち上げてもよいし、押圧解除スイッチ７Ａを上方に移動させて、可動板７３が後方型４６に対して下向きの弾性加圧力を加えることのない状態にしてから、取っ手部材７０を上方に持ち上げるようにしてもよい。そして、靴から靴型保持装置を取り出した後は、押圧解除スイッチ７Ａを操作して、図６（Ａ），（Ｂ）に示すように、可動板７３が後方型４６の半円状の凸部側面の平坦部に接触係合した状態とすることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置を容易に使用することができるようになる。
【００６３】
図７は、本発明の靴型保持装置の第３の変形例を示す図である。図７（Ａ）は、図１に対応したものであり、後方型と取っ手部材のみを抜き出して示した図である。図７（Ｂ）は、図３（Ｂ）に対応したものであり、図７（Ａ）を左側から見た側面図である。図７の実施の形態では、靴型保持装置に取っ手部材８０を細くすることによって、デザイン性を向上し、さらに、取っ手部材８０の長さを適宜調節できるようにしたものである。例えば、取っ手部材８０を２つの円柱状部材８１，８２で構成し、この円柱状部材８１，８２を捩じると緩くなり、長さを調整することができ、逆に捩じると締まり、固定されるような機構とする。このような機構は、庭園の植物の枝切はさみの棒の長さ調節機能を応用することによって可能である。また、円柱状部材８１，８２の接続個所に雌ねじ及び雄ねじを設け、両者を結合するようにしてもよい。このような長さを調節するための部材は２つに限らずに、複数の円柱状部材を結合することによって、取っ手部材８０の長さを、靴型保持装置の全体長の大きさから約２〜３倍の大きさの範囲に設定可能としてもよい。なお、円柱状部材８１，８２は円筒状部材で構成されていてもよいし、円柱状部材と円筒状部材の組み合わせ部材で構成されていてもよい。
【００６４】
先端部材８３は、下端部が凸型をしており、円柱状部材８２に雌ねじ又は雄ねじにて結合されている。先端部材８３の凸型の平坦部を両側から挟み込むように長方形状板からなる連結板８４，８５が取り付けネジ８６，８７によって取り付けられている。なお、連結板８４，８５は、取り付けネジ８６，８７の個所が円柱状部材８２と同じ幅となるようなＺ型形状板で構成されていてもよい。連結板８４，８５の対向面側には、円板状磁石８８，８９が埋設固着されている。一方、後方型４７は、図１〜図４の後方型４０の先細り形状の先端部から半円形凹型が省略されたものとほぼ同じ形状をしている。後方型４７の先細り形状の先端部の側面には、取っ手部材８０の取り付けられる平坦部を有する。この平坦部には、連結板８４，８５の対向面側に設けられた円板状磁石８８，８９と同じ形状の円板状磁石９０，９１が埋設固着されている。後方型４７と取っ手部材７０とは、それぞれ対応する円板状磁石８８，９０と、円板状磁石８９，９１とを回動軸として回動可能に磁気的に結合されている。それぞれ対応する円板状磁石８８，９０と、円板状磁石８９，９１とには、円板のほぼ中央付近の対向面にそれぞれ小さな凹凸形状を設けることによって、回動軸がずれるのを防止するようにしてもよい。なお、円板状磁石８８，８９又は円板状磁石９０，９１のいずれか一方を金属片からなる金属円板で構成してもよい。この場合にも、円板のほぼ中央付近の対向面にそれぞれ小さな凹凸形状を設けることが好ましい。
【００６５】
後方型４７と取っ手部材８０とは、円板状磁石８８〜９１によって回動可能に結合される。これによって、後方型４７の先細り形状の先端部には、円板状磁石８８〜９１を回動軸として回動可能なように、取っ手部材８０が取り付けられる。図７に示すように、円板状磁石８８〜９１が磁気的に結合することによって、取っ手部材８０は回動不可となり、取っ手部材８０と後方型４７とは図１に示すような一体的な構造体、すなわち一本の棒のようになる。このときの回動不可の状態は、円板状磁石８８〜９１の磁気的結合の度合及び円板状磁石８８〜９１の直径の大きさに依存する。従って、円板状磁石８８〜９１の磁気力及び円板の直径の大きさを適宜調節することによって、操作者が取っ手部材８０を下側に所定の押圧力にて人為的に押し付けると、取っ手部材８０と後方型４７とは、円板状磁石８８〜９１を回動軸として回動可能となり、そのまま所定の押圧力で押し付けることで、図２及び図４（Ａ），（Ｂ）に示すような状態、すなわち結合部材３３の平坦部が後方型４７の凹状の溝内に完全に収納された状態とすることができる。前方型２０及び後方型４７を靴内部に装着することができたら、操作者は取っ手部材８０から手を離すだけで、靴型保持装置は靴と一体的となり、円板状磁石８８〜９１が磁気的に結合しているので、取っ手部材８０は靴から立脚（起立）した状態を保持することができるようになる。
【００６６】
図２及び図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、靴型保持装置が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材８０を上方に持ち上げるだけで、靴型保持装置を靴から容易に取り外すことが可能となる。靴から靴型保持装置を取り出した後は、円板状磁石８８〜９１を回動軸として取っ手部材８０を回動して図７に示すような状態に復帰させることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置の靴への着脱を立ち姿勢にて容易に使用することができるようになる。なお、この実施の形態では、円板状磁石８８〜９１を例に説明したが、磁石の形状を取っ手部材７０の長尺方向に沿って細長い形状（例えば楕円形、菱形、長方形、十字形）とすることによって、図７に示す状態から回動させる押圧力の方を、図２及び図４に示すように、結合部材３３の平坦部が後方型４７の凹状の溝内に完全に収納された状態から回動させる押圧力よりも大きくすることができるので、好ましい。これは、磁石の形状を取っ手部材７０の長尺方向（長手方向）及び後方型４７の長手方向に沿って細長い形状（例えば楕円形、菱形、長方形、十字形）とすることで、磁気的結合する磁石の形状が一致した場合の方が、直交した場合よりも磁気的結合力を十分に大きくすることができるからである。なお、細長い形状の磁石のいずれか一方を金属片で構成してもよい。このような細長い形状の磁石を使用する場合にも、磁石又は金属片のほぼ中央付近の対向面にそれぞれ小さな凹凸形状を設けることが好ましい。
【００６７】
図７の取っ手部材８０を図５の市販の靴型保持装置に、その補助具として取り付ける場合には、連結板８４，８５をＺ型形状板で構成し、円板状磁石８８，８９が埋設固着されている連結板８４，８５の対向面間の間隔を後方型４５と同じ幅（間隔）とし、後方型４５の側面であって、円板状磁石８８，８９にそれぞれ対向するように、円板状磁石を埋設固着したり、金属片を張り付けたり、埋設したりすることで対応可能となる。また、図８の取っ手部材８０を図６の市販の靴型保持装置に、その補助具として取り付ける場合には、前述と同様に、連結板８４，８５をＺ型形状板で構成し、円板状磁石８８，８９が埋設固着されている連結板８４，８５の対向面間の間隔を後方型４６と同じ幅（間隔）とし、後方型４６の空洞部内に回動しないような形状の棒状部材等を挿入し、この棒状部材の両端面に円板状磁石８８，８９にそれぞれ対向するように、円板状磁石を埋設固着したり、金属片を貼り付けたりすることで対応可能となる。
【００６８】
図８は、本発明の靴型保持装置の第４の変形例を示す図である。図８において、図１〜図４と同じ構成のものには同一の符号が付してあるので、その説明は省略する。図８（Ａ）は、図４（Ａ）に対応したものであり、後方型４７と取っ手部材５０の結合関係を、取っ手部材５０の一部を省略して示す図である。図８（Ｂ）は、図８（Ａ）の後方型４７と可動ピン５２とを抜き出して示した図である。図１〜図４の後方型４０の先細り形状の先端部が３つの半円を交互に凹状に組み合わせた半円形凹型をしているが、図８の後方型４７の先細り形状の先端部であって、可動ピン５２に接触する個所の形状が４分の１円形状４９ｂをしており、さらにその４分の１円形状４９ｂの上端部（頂点付近）に可動ピン５２の動きを規制するストッパとしての役割をする半円形突出部４８が設けられている。これは、図２及び図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、靴型保持装置が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材５０を上方に持ち上げるだけで、可動ピン５２が４分の１円形状４９ｂに沿って移動し、後方型４７の半円形凹型の凹部に容易に係合するようにしたものである。なお、ストッパとしての役割をする半円形突出部４８に代えて、取っ手部材５０及び／又は後方型４７にストッパとしての役割をする部材を形成してもよい。
【００６９】
図９は、本発明の靴型保持装置の第５の変形例を示す図である。図９は、図７の後方型４７と取っ手部材８０との結合箇所を変形したものである。図９（Ａ）は、図７（Ａ）に対応したものであり、後方型と取っ手部材のみを抜き出して示した図である。図９（Ｂ）は、図７（Ｂ）に対応したものであり、図９（Ａ）を左側から見た側面図である。図９（Ｃ）は、図９（Ａ）の取っ手部材が下側に移動した状態を示す図である。図９（Ｄ）は、図９（Ｃ）を左側から見た側面図である。図１０は、図９の各部品の構成とその組み立て工程の概略を示す図である。図１１は、後方型と取っ手部材とが回転移動した状態の一例を示す図であり、図１１（Ａ）は、直線状にあった後方型と取っ手部材とがくの字型に回転移動した状態を示し、図１１（Ｂ）は、後方型に対して取っ手部材が回転移動によって最終的に立脚（起立）した状態を示す。図９、図１０及び図１１において、図７と同じ構成のものには同一の符号が付してあるので、その説明は省略する。
【００７０】
図９及び図１０において、先端部材１０３は、下方に向かって凹型をしており、取っ手部材１００の円柱状部材８２に雌ねじ又は雄ねじにて結合されている。円柱状部材８２と先端部材１０３は、これ以外の方法で結合されていてもよい。先端部材１０３の凹型の形状は、モールド樹脂などによって一体的に形成されていてもよく、又は図７の先端部８３のように、凸型部材の平坦部を両側から挟み込むように長方形状板からなる連結板８４，８５が取り付けネジ８６，８７によって取り付けられていてもよい。この実施の形態では、先端部材１０３の下側は、図９に示すように半円状をしており、その左側に半円凸状の突起部１０４が形成されている。この突起部１０４は、案内ピン１０７と係合し、回転移動する取っ手部材１００の回転移動を規制するストッパとして機能するものである。
【００７１】
図１０に示すように、後方型４８は、図１〜図４の後方型４０の先細り形状の先端部から半円形凹型が省略された図７の後方型４７とほぼ同じ形状をしている。後方型４８の先細り形状の先端部の側面には、取っ手部材１００の取り付けられる平坦部を有する。この平坦部には、案内ピン１０７を挿通（貫通）させる挿通穴１０８、及び連結ピン１０６を挿通（貫通）させる挿通穴１０９がそれぞれ設けられている。連結ピン１０６は、いずれか一端が円盤状の平頭をしたリベットで構成されている。なお、連結ピン１０６の形状は、丸頭、皿頭でもよい。なお、連結ピン１０６は、ボルトとナットで構成してもよい。
【００７２】
先端部材１０３の下端部の両側には、連結ピン１０６を挿通（貫通）させると共に連結ピン１０６を先端部材１０３の長手方向に沿って直線状に移動可能に案内する案内枠１１０が形成されている。先端部材１０３の凹型形状の対向する両内面に、円弧状の溝と、この溝に接続された先端部材１０３の長手方向に沿った直線状の溝とからなる案内溝１０５が形成されている。案内溝１０５の円弧状の溝は、先端部材１０３の側面（図９（Ｂ）及び（Ｄ）の紙面手前方向）まで延びており、先端部材１０３の側面には円弧状の溝となる開口部が形成されている。さらに、案内溝１０５には、案内ピン１０７の両端部が挿入されるので、案内ピン１０７は、案内溝１０５に溝の形状に沿って案内されて移動するようになっている。案内溝１０５の円弧状の溝は、挿通穴１０８と挿通穴１０９との距離を半径とする円弧で構成され、直線状の溝は、案内枠１１０の長さとほぼ同じとなるように構成されている。
【００７３】
後方型４８と取っ手部材１００との組み立て工程の一例を説明する。まず、図１０（Ａ）に示すように、後方型４８の挿通穴１０８に案内ピン１０７を挿通（貫通）させる。次に、図１０（Ｂ）に示すように、案内ピン１０７の両端部を先端部材１０３の案内溝１０５の円弧状の溝の開口部から挿入させる。これによって、後方型４８の先細り形状の先端部の側面の平坦部が、先端部材１０３の凹型形状の対向する両内面に沿って嵌挿される。後方型４８の平坦部が先端部材１０３の両内面に嵌挿されたら、連結ピン１０６をいずれか一方の案内枠１１０から挿通穴１０９を介して他方の案内枠１１０へ挿通（貫通）させ、連結ピン１０６を挿入し、挿入後の端部を潰して、図９のような円盤状の平頭を形成し、後方型４８に連結ピン１０６を回動軸として回動可能に連結する。
【００７４】
後方型４８と取っ手部材１００とが回動可能に連結されると、後方型４８の先細り形状の先端部には、連結ピン１０６を回動軸として回動可能なように、取っ手部材１００が取り付けられる。図９（Ａ），（Ｂ）の状態は、図示していない前方型２０及び長さ調節部材３０、並びに後方型４８の重さによって、連結ピン１０６が案内枠１１０の最下端部に位置すると共に案内ピン１０７が案内溝１０５の直線状の溝の最下端部にそれぞれ位置することによって、取っ手部材１００は回動不可となった状態を示す。このように取っ手部材１００と後方型４８とは図１に示すような一体的な構造体、すなわち一本の棒のようになる。従って、図９（Ａ），（Ｂ）の状態を維持しながら前方型２０（図示せず）及び後方型４８を靴内部に容易に挿入装着することができるようになる。
【００７５】
前方型２０及び後方型４８を靴内部に挿入装着することができたら、次に、図９（Ｃ），（Ｄ）に示すように、操作者が取っ手部材１００を下側に所定の押圧力にて人為的に押し付けると、最下端部に位置していた連結ピン１０６及び案内ピン１０７が共に上方側に移動する。この移動に伴って取っ手部材１００は下方側すなわち後方型４８側に移動することとなり、図９（Ｃ），（Ｄ）に示すような状態となる。すなわち、連結ピン１０６が案内枠１１０の最上端部に位置すると共に案内ピン１０７が案内溝１０５の直線状の溝の最上端部それぞれ位置する。
【００７６】
案内ピン１０７が案内溝１０５の直線状の溝の最上端部に位置するということは、円周溝の端部に位置することを意味するので、この状態から、操作者が取っ手部材１００を人為的操作によって右方向に回転移動させると、この操作によって、案内溝１０５の直線状の溝の最上端部すなわち円周溝の端部に位置していた案内ピン１０７が案内溝１０５の円周溝に沿って移動し、図１１（Ａ）に示すように、案内ピン１０７が先端部材１０３の側面の円弧状の溝からなる開口部から脱出（解除）可能な状態となる。
【００７７】
この状態で、操作者がさらに取っ手部材１００を下方側に人為的操作によって押し付けることによって、靴型保持装置は、図２及び図１１（Ｂ）に示すような状態、すなわち結合部材３３の平坦部が後方型４８の凹状の溝内に完全に収納された状態となる。この状態は、前方型２０と長さ調節部材３０と後方型４８とからなる靴型保持装置が靴内に収納されたことを意味するので、靴型保持装置が靴の型を保持することができるようになる。
【００７８】
さらに、この状態で取っ手部材１００から手を離しても、突起部１０４が案内ピン１０７と係合し、回転移動する取っ手部材１００の回転移動を規制するストッパとして機能しているので、取っ手部材１００は、靴から右斜めに若干傾斜して立脚（起立）した状態を保持するようになり、靴型保持装置は靴と一体的となる。なお、突起部１０４を省略し、図１１（Ｂ）に示すように、先端部材１０３の側面が後方型４８の段差部４８ａに接触するような形状とすることによって、この段差部４８ａを回転移動する取っ手部材１００の回転移動を規制するストッパとして機能させてもよい。また、突起部１０４と段差部４８ａの両方を用いてストッパを形成するようにしてもよい。
【００７９】
靴型保持装置が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材１００を上方に持ち上げるだけで、靴型保持装置を靴から容易に取り外すことが可能となる。靴から靴型保持装置を取り出した後は、案内ピン１０７を先端部材１０３の側面の円弧状の溝からなる開口部から挿入して取っ手部材１００を回動して、図９（Ａ）に示すような状態に復帰させることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置の靴への着脱を立ち姿勢にて容易に使用することができるようになる。なお、この実施の形態では、案内溝１０５の形状は一例であり、円弧状の溝と、直線状の溝とを適宜組み合わせて異なる形状としてもよい。図９の取っ手部材１００を図５の市販の靴型保持装置に、その補助具として取り付ける場合には、図５の後方型４５を加工して、図９の後方型を構成することで対応可能となる。
【００８０】
図１２は、本発明の靴型保持装置の第６の変形例を示す図であり、後方型と、この後方型に回動可能に結合される取っ手部材とを変形したものである。図１２（Ａ）は、後方型と取っ手部材のみを抜き出して示した図である。図１２（Ｂ）は、図１２（Ａ）を左側から見た側面図である。図１２（Ｃ）は、図１２（Ａ）を右側から見た側面図である。図１２（Ｄ）は、図１２（Ａ）を上側から見た上面図である。図１２（Ｅ）は、図１２（Ａ）のＰ−Ｐ線断面図である。図１３は、図１２の後方型と取っ手部材とが回動可能となるような位置に取っ手部材が回転移動した状態を示す図であり、それぞれ図１２（Ａ）〜（Ｅ）に対応する。図１３（Ａ）は、後方型と取っ手部材のみを抜き出して示した図である。図１３（Ｂ）は、図１３（Ａ）を左側から見た側面図である。図１３（Ｃ）は、図１３（Ａ）を右側から見た側面図である。図１３（Ｄ）は、図１３（Ａ）を上側から見た上面図である。図１３（Ｅ）は、図１３（Ａ）のＱ−Ｑ線断面図である。図１４は、後方型と取っ手部材とが回転移動した状態の一例を示す図であり、図１４（Ａ）は、直線状にあった後方型と取っ手部材とがくの字型に回転移動した状態を示し、図１４（Ｂ）は、後方型と取っ手部材とが回転移動によって最終的に立脚（起立）した状態を示す。
【００８１】
図１２及び図１３に示すように、取っ手部材１２０は、下方の開放した円筒状部材１２１から構成される。取っ手部材１２０の円筒状部材１２１の下方の外周側面には、連結ピン１２３の挿通される長尺状の案内枠１２２が設けられている。後方型４９の先端部には、取っ手部材１２０の円筒状部材１２１の内周面に沿った円周部４９１を有する。後方型４９の先端部の円周部４９１が取っ手部材１２０の円筒状部材１２１内に挿入されている。取っ手部材１２０の下方の外周側面には、後方型４９の先端部の円周部４９１が通過可能な略長方形状をした切欠き部１２４が設けられている。
【００８２】
切欠き部１２４は、図１３（Ｃ）に示すように、上端部が長方形状であり、下端部が末広がり状をしており、角丸状に形成されている。この角丸状は、連結ピン１２３を中心とし、連結ピン１２３から下方の後方型４９の段差部４９ａまでの距離を半径とするような円形で形成されている。切欠き部１２４の下端部が角丸状になっていることによって、直線状にあった後方型４９と取っ手部材１２０とは、くの字型に回転移動することができるようになる。
【００８３】
後方型４９は、図１〜図４の後方型４０の先細り形状の先端部から半円形凹型が省略された形状をしている。後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１の両端の側面には、切欠き部１２４を通過可能とするための平坦部４９２が形成されている。この平坦部４９２には、取っ手部材１２０の側面に形成された案内枠１２２に挿通係合される連結ピン１２３を挿通（貫通）させる挿通穴が設けられている。取っ手部材１２０の側面に形成された案内枠１２２は、連結ピン１２３を外周（円周）方向に沿って直線状に移動可能に案内する直線状の枠で形成されている。連結ピン１２３は、いずれか一端が円盤状の平頭をしたリベットで構成されている。なお、連結ピン１２３の形状は、丸頭、皿頭でもよい。なお、連結ピン１２３は、ボルトとナットで構成してもよい。
【００８４】
後方型４９と取っ手部材１２０との組み立て工程の一例を説明する。まず、後方型４９の先端部を取っ手部材１２０の円筒状部材１２１の下方開口部から挿入する。次に、連結ピン１２３をいずれか一方の案内枠１２２から後方型４９の先端部の挿通穴を介して他方の案内枠１２２へ挿通（貫通）させ、連結ピン１２３を挿入し、挿入後の端部を潰して、図１２及び図１３のような円盤状の平頭を形成することによって、後方型４９に対して、取っ手部材１２０の円筒の中心を回転軸として回転可能に連結する。また、取っ手部材１２０は、連結ピン１２３を回動軸として回動可能に後方型４９に連結される。
【００８５】
図１２の状態は、取っ手部材１２０がその円筒状部材１２１の中心を回転軸として、図１２（Ｄ）において反時計方向に回転し、連結ピン１２３が案内枠１２２の左端に位置した状態にある。この状態では、取っ手部材１２０の円筒状部材１２１の内周面の一部と、後方型４９の円周部４９１の一部が接触することによって、取っ手部材１２０は、連結ピン１２３を回転軸として回動不可となる。すなわち、図１２（Ｃ）に示すように、取っ手部材１２０の切欠き部１２４と、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１の両端の側面とがずれた位置にあるために、取っ手部材１２０は後方型４９に対して回動不可となる。このように取っ手部材１２０と後方型４９とが回動不可な一体的な構造体、すなわち一本の棒のようになっていることによって、図１２の状態を維持しながら前方型２０（図示せず）及び後方型４９を靴内部に容易に挿入装着することができるようになる。
【００８６】
前方型２０及び後方型４９を靴内部に挿入装着することができたら、次に、図１３に示すように、操作者が取っ手部材１２０を図１３（Ｄ）において時計方向に回転し、連結ピン１２３を案内枠１２２の右端に位置させる。この回転に伴って図１３（Ｃ）に示すように、取っ手部材１２０の切欠き部１２４と、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１の両端の側面とが一致するようになる。この状態から、操作者が取っ手部材１２０を人為的操作によって右方向に回動させると、この操作によって、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１が取っ手部材１２０の切欠き部１２４の下部側を脱出移動し、図１４（Ａ）に示すように、直線状にあった後方型４９と取っ手部材１２０とがくの字型に回転移動した状態となる。
【００８７】
この状態で、操作者がさらに取っ手部材１２０を下方側に人為的操作によって押し付けることによって、靴型保持装置は、図２及び図１４（Ｂ）に示すような状態、すなわち結合部材３３の平坦部が後方型４９の凹状の溝内に完全に収納された状態となる。この状態は、前方型２０と長さ調節部材３０と後方型４９とからなる靴型保持装置が靴内に収納されたことを意味するので、靴型保持装置が靴の型を保持することができるようになる。
【００８８】
この状態で取っ手部材１２０から手を離しても、切欠き部１２４の上端部が後方型４９の上端面に接触し、回転移動する取っ手部材１２０の回転移動を規制するストッパとして機能しているので、取っ手部材１２０は、靴から右斜めに若干傾斜して立脚（起立）した状態を保持するようになり、靴型保持装置は靴と一体的となる。なお、図１４（Ｂ）に示すように、切欠き部１２４の左右端部が後方型４９の段差部４９ａに接触するような形状とすることによって、この段差部４９ａを回転移動する取っ手部材１２０の回転移動を規制するストッパとして機能させてもよい。
【００８９】
靴型保持装置が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材１２０を上方に持ち上げるだけで、靴型保持装置を靴から容易に取り外すことが可能となる。靴から靴型保持装置を取り出した後は、取っ手部材１２０の切欠き部１２４内に、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１を収納し、取っ手部材１２０を、図１３（Ｄ）において反時計方向に回転し、連結ピン１２３が案内枠１２２の左端に位置するような状態に復帰させることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置の靴への着脱を立ち姿勢にて容易に使用することができるようになる。なお、図１２の取っ手部材１２０を図５の市販の靴型保持装置に、その補助具として取り付ける場合には、図５の後方型４５を加工して、図１２の後方型を構成することで対応可能となる。
【００９０】
図１５は、本発明の靴型保持装置の第７の変形例を示す図であり、図１２の取っ手部材の一部に変形を加えたものである。図１５（Ａ）は、後方型と取っ手部材のみを抜き出して示した図である。図１５（Ｂ）は、図１５（Ａ）を左側から見た側面図である。図１５（Ｃ）は、図１５（Ａ）を右側から見た側面図である。図１５（Ｄ）は、図１５（Ａ）を上側から見た上面図である。図１５（Ｅ）は、図１５（Ａ）のＲ−Ｒ線断面図である。図１６は、図１５の後方型と取っ手部材とが回動可能となるような位置に取っ手部材が回転移動した状態を示す図であり、それぞれ図１５（Ａ）〜（Ｅ）に対応する。図１６（Ａ）は、後方型と取っ手部材のみを抜き出して示した図である。図１６（Ｂ）は、図１６（Ａ）を左側から見た側面図である。図１６（Ｃ）は、図１６（Ａ）を右側から見た側面図である。図１６（Ｄ）は、図１６（Ａ）を上側から見た上面図である。図１６（Ｅ）は、図１６（Ａ）のＳ−Ｓ線断面図である。図１７は、後方型と取っ手部材とが回転移動した状態の一例を示す図であり、図１７（Ａ）は、直線状にあった後方型と取っ手部材とがくの字型に回転移動した状態を示し、図１７（Ｂ）は、後方型と取っ手部材とが回転移動によって最終的に立脚（起立）した状態を示す。
【００９１】
この実施の形態が、図１２〜図１４のものと異なる点は、切欠き部１３４と案内枠１３２の形状である。図１５及び図１６に示すように、取っ手部材１３０は、下方の開放した円筒状部材１３１から構成される。取っ手部材１３０の円筒状部材１３１の下方の外周側面には、連結ピン１３３の挿通されるＺ型状の案内枠１３２が設けられている。後方型４９の構成は図１２〜図１４のものと同じである。後方型４９の先端部の円周部４９１が取っ手部材１３０の円筒状部材１３１内に挿入されている。取っ手部材１３０の下方の外周側面には、後方型４９の先端部の円周部４９１が通過可能な略長方形状をした切欠き部１３４が設けられている。
【００９２】
切欠き部１３４は、図１５（Ｃ）及び図１６（Ｃ）に示すように、全体的に長方形状をしている。すなわち、図１２及び図１３の取っ手部材１２０の切欠き部１２４は、上端部が長方形状をしており、下端部が末広がり状をしており、角丸状に形成されている。このように切欠き部１２４の下端部が角丸状になっていることによって、直線状にあった後方型４９と取っ手部材１２０とは、くの字型に回転移動することができるようになっている。しかしながら、切欠き部１３４のように、全体的に長方形状をしていると、切欠き部１３４のか端部が後方型４９の段差部４９ａに接触し、後方型４９と取っ手部材１２０とが回転移動しなくなる。そこで、この実施の形態では、案内枠１３２の形状をＺ型状とし、切欠き部１２４の下端部を角丸状としなくても、後方型４９と取っ手部材１２０とを回転移動可能とした。
【００９３】
取っ手部材１３０の側面に形成された案内枠１３２は、連結ピン１３３を外周（円周）方向に沿ってＺ型状に移動可能に案内する段差状の枠（Ｚ型状の段差枠）で形成されている。連結ピン１３３は、いずれか一端が円盤状の平頭をしたリベットで構成されている。なお、連結ピン１３３の形状は、丸頭、皿頭でもよい。なお、連結ピン１３３は、ボルトとナットで構成してもよい。
【００９４】
図１５の状態は、取っ手部材１３０がその円筒状部材１３１の中心を回転軸として、図１５（Ｄ）において反時計方向に回転し、連結ピン１３３が案内枠１３２の上側左端に位置した状態にある。この状態では、取っ手部材１３０の円筒状部材１３１の内周面の一部と、後方型４９の円周部４９１の一部が接触すると共に取っ手部材１３０の円筒状部材１３１の下端部と後方型４９の段差部４９ａとが接触していることによって、取っ手部材１３０は、連結ピン１３３を回転軸として回動不可となる。このように取っ手部材１３０と後方型４９とが回動不可な一体的な構造体、すなわち一本の棒のようになっていることによって、図１５の状態を維持しながら前方型２０（図示せず）及び後方型４９を靴内部に容易に挿入装着することができるようになる。
【００９５】
前方型２０及び後方型４９を靴内部に挿入装着することができたら、次に、図１６に示すように、操作者が取っ手部材１３０を図１６（Ｄ）において時計方向に回転し、連結ピン１３３を案内枠１３２の下段右端に位置させる。この回転移動に伴って図１６（Ｃ）に示すように、取っ手部材１３０の切欠き部１３４と、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１の両端の側面とが一致するようになると共に取っ手部材１３０の円筒状部材１３１の下端部と後方型４９の段差部４９ａとが離間することによって、取っ手部材１３０は、連結ピン１３３を回転軸として回動可能となる。従って、操作者が取っ手部材１３０を人為的操作によって右方向に回動させると、この操作によって、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１が取っ手部材１３０の切欠き部１３４の下部側を脱出移動し、図１７（Ａ）に示すように、直線状にあった後方型４９と取っ手部材１３０とがくの字型に回転移動した状態となる。
【００９６】
この状態で、操作者がさらに取っ手部材１３０を下方側に人為的操作によって押し付けることによって、靴型保持装置は、図２及び図１４（Ｂ）に示すような状態、すなわち結合部材３３の平坦部が後方型４９の凹状の溝内に完全に収納された状態となる。この状態は、前方型２０と長さ調節部材３０と後方型４９とからなる靴型保持装置が靴内に収納されたことを意味するので、靴型保持装置が靴の型を保持することができるようになる。
【００９７】
この状態で取っ手部材１３０から手を離しても、切欠き部１３４の上端部が後方型４９の上端面に接触し、回動する取っ手部材１３０の回転移動を規制するストッパとして機能しているので、取っ手部材１３０は、靴から右斜めに若干傾斜して立脚（起立）した状態を保持するようになり、靴型保持装置は靴と一体的となる。なお、図１７（Ｂ）に示すように、切欠き部１３４の左右端部が後方型４９の段差部４９ａに接触するような形状とすることによって、この段差部４９ａを回転移動する取っ手部材１３０の回転移動を規制するストッパとして機能させてもよい。
【００９８】
靴型保持装置が靴から立脚（起立）した状態で、取っ手部材１３０を上方に持ち上げるだけで、靴型保持装置を靴から容易に取り外すことが可能となる。靴から靴型保持装置を取り出した後は、取っ手部材１３０の切欠き部１３４内に、後方型４９の先細り形状の先端部の円周部４９１を収納し、取っ手部材１３０を、図１６（Ｄ）において反時計方向に回転し、連結ピン１３３が案内枠１３２の上段左端に位置するような状態に復帰させることによって、次回以降も同様にして靴型保持装置の靴への着脱を立ち姿勢にて容易に使用することができるようになる。なお、図１６の取っ手部材１３０を図５の市販の靴型保持装置に、その補助具として取り付ける場合には、図５の後方型４５を加工して、図１６の後方型を構成することで対応可能となる。
【００９９】
上述の実施の形態において、各構成部品は、金属、強化プラスチック、木、プラスチック，ポリプロピレンなど、その用途にあった材質のものを適宜使用することが好ましい。
上述の実施の形態では、可動ピン制御部や可動板制御部にバネ部材５５，７５を用いて、可動ピン５２、可動板６３，７３に弾性加圧力を印加する場合について説明したが、バネ部材５５，７５を省略してもよい。バネ部材５５，７５を省略した場合、可動ピン５２、可動板６３，７３への押圧力は、操作者が押圧解除スイッチ５４，７４を操作して人為的に行うようにすればよい。
図５の実施の形態では、先端の尖った針状ピン部材６８，６９を用いて回動可能に結合する場合について説明したが、針状ピン部材６８，６９の代わりに、強力な磁石を連結板６１，６２の対向面にそれぞれ埋め込み、この磁石に吸引接触するような金属片又は磁石を後方型４５の側面にも埋め込むことによって、取っ手部材６０を回動可能に結合するようにしてもよい。この場合も、磁石又は金属片の形状を取っ手部材の長尺方向に沿って細長い形状（例えば楕円形、菱形、長方形、十字形）とすることが好ましい。
【０１００】
図５の実施の形態では、長尺状本体部の凸型を両側から挟み込むように長方形状板からなる連結板６１，６２を取り付けネジ６４〜６７によって取り付ける場合について説明したが、長尺状本体部と連結板６１，６２とを図１〜図４の長尺状本体部のように下端部が凹状の溝を有するような一体構成とし、連結板６１，６２に対応する個所を押し広げて、そこに後方型４５を挿入し、針状ピン部材６８，６９を後方型４５の側面内に挿入するようにしてもよい。
【０１０１】
図６の実施の形態では、バネ付きボタンで構成される係合部材７８，７９を後方型４６の半円状の凸部の空洞部内に嵌合（挿入）させることによって、回動可能に結合する場合について説明したが、空洞部の大きさと同程度の直径をしたパイプ部材、棒状部材、円筒部材等を連結板７１，７２の対向面間に設けて、取り付けネジ７４〜７７で取り付けることによって、取っ手部材７０を回動可能に結合するようにしてもよいし、長尺状本体部と連結板７１，７２とを図１〜図４の長尺状本体部のように下端部が凹状の溝を有するような一体構成とし、連結板７１，７２に対応する個所を押し広げて、そこに後方型４６を挿入し、パイプ部材、棒状部材、円筒部材等を後方型４６の空洞部内に挿入するようにしてもよい。
【０１０２】
取っ手部材はその長さを調節できるようにするとよい。例えば、取っ手部材を２つの部材で構成し、取っ手部材を捩じると緩くなり、長さを調整することができ、逆に捩じると締まり、固定されるような機構を採用してもよい。このような機構は、庭園の植物の枝切はさみの棒の長さ調節機能を応用することによって可能である。
図１〜図４の実施の形態において、前方型２０を薄いプラスチック板で構成した場合、前方型２０の側面全面に直径５〜１０［ｍｍ］程度の小さな開口部を設けることが好ましい。このような開口部を備えた前方型２０からなる靴型保持装置を、靴内に収納後、ドライヤなどで靴内に乾燥空気を送風することによって、水分を含んだ、又は濡れた靴革を早期に乾燥することができる。
また、この開口部の最適な個所に直径１〜１．５［ｃｍ］程度の外反母趾矯正用の半円部材をネジなどで固定することによって、靴型保持装置を外反母趾用矯正具として使うことができる。
図９〜図１７の各実施の形態に示した後方型と取っ手部材との回動可能な構成は、それを逆にしてもよい。例えば、図９〜図１２の先端部材１０３を後方型４８に設け、取っ手部材８２に後方型４８の先端部の構成である連結ピン１０６及び案内ピン１０７を設けてもよい。また、図１２〜図１７の切欠き部１２４を備えた円筒状部材１２１の一部を後方型４９に設け、取っ手部材１２１に後方型４９の先端部の構成である連結ピン１２３及び円周部４９１などを設けてもよい。
また、図１〜図１７の各実施の形態に示した各構成要素を適宜組み合わせて、実施例として示さなかった靴型保持装置を構成してもよい。
【符号の説明】
【０１０３】
１０…靴型保持装置
２０…前方型
３０…調節部材
３１…ネジ部材
３２…ナット部材
３３…結合部材
４０，４５，４６，４７，４８…後方型
４１…連結ピン
５０，６０，７０，８０…取っ手部材
５１…連結ピン
５２…可動ピン
５３…可動枠
５４，７Ａ…押圧解除スイッチ
５５，７Ｂ…バネ部材
５６，７６…加圧棒
５７…空洞部
６１，６２，７１，７２，８４，８５…連結板
６３，７３…可動板
６４〜６７，７４〜７７，８６，８７…取り付けネジ
６８，６９…針状ピン部材
７８，７９…係合部材
８１，８２…円柱状部材
８３…先端部材
８８〜９１…円板状磁石
１００…取っ手部材
１０３…先端部材
１０４…突起部
１０５…案内溝
１０６…連結ピン
１０７…案内ピン
１０８，１０９…挿通穴
１１０…案内枠
１２０…取っ手部材
１２１…円筒状部材
１２２…案内枠
１２３…連結ピン
１２４…切欠き部
１３０…取っ手部材
１３１…円筒状部材
１３２…案内枠
１３３…連結ピン
１３４…切欠き部
４８…半円形突出部
４８ａ，４９ａ…段差部
４９ｂ…４分の１円形状
４９１…円周部
４９２…平坦部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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