(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物に開設された昇降路において、非常止め装置が付設された昇降体を上下方向に案内するガイドレールを昇降路壁に支持する、エレベータのガイドレール支持構造であって、
前記ガイドレールの全長に亘り、前記昇降路壁に上下方向に間隔を空けて列設状態で固定された複数のレールブラケットと、
前記複数のレールブラケット毎に設けられ、当該複数のレールブラケット各々との間で、ガイドレールの一部を挟んだ状態で固定されて、当該ガイドレールをレールブラケット各々とで把持する複数のスライドクリップと、
前記ガイドレールの上下方向における一箇所のみを、前記昇降路壁に固定する固定手段と、
を有し、
前記複数のスライドクリップの各々は、前記建築物に働く荷重による当該建築物の経年圧縮に伴って前記複数のレールブラケット相互の間隔が縮小する際に、各レールブラケットと前記ガイドレールとの間の滑りを許容する程度の把持力で、当該ガイドレールを把持し、
前記固定手段は、前記非常止め装置が作動して、前記昇降体の下降が停止される際に前記ガイドレールに掛かる荷重によって、当該ガイドレールが下方へ変位しないよう、前記ガイドレールを前記昇降路壁に固定し、
前記一箇所は、前記ガイドレールの上下方向における中程に位置することを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。
【請求項２】
前記固定手段は、
前記昇降路壁に固定された固定ブラケットと、
前記ガイドレールの一部を前記固定ブラケットとの間で、てこの原理により把持するリジッドクリップと、
を含むことを特徴とする請求項１に記載されたエレベータのガイドレール支持構造。
【請求項３】
前記固定手段は、
前記昇降路壁に固定された固定ブラケットと、
前記固定ブラケットと前記ガイドレールとを締結するボルト・ナットと、
を含むことを特徴とする請求項１に記載されたエレベータのガイドレール支持構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エレベータのガイドレール支持構造に関し、特に、昇降路壁に設置されるガイドレールの支持構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
エレベータにおいて、ガイドレールは、文字通り、主ロープによって釣合いおもりとつるべ式に連結されたかごを、昇降路内において、上下方向に案内する。また、ガイドレールは、万一、かごが規定速度を超えて下降した場合に作動する、かごに付設された非常止め装置に把持されて、当該かごから受ける荷重を受け止め、かごの降下を食い止める役割も果たす。
【０００３】
このようなガイドレールは、一般的に、昇降路壁に上下方向に間隔を空けて列設状態で固定された複数のブラケット各々に、当該ブラケット毎に設けられたレールクリップによって取り付けられて、当該昇降路に設置されている。レールクリップは、対応するブラケットとの間でガイドレールの一部を挟んだ状態で、当該ブラケットに固定されることで、ガイドレールをブラケットと把持する器具である。
【０００４】
また、通常、ガイドレールは、その下端を昇降路底部に突き当てた状態で、全てのレールクリップと対応するブラケット各々との間で強固に把持された状態で固定されている。これにより、非常止め装置が作動した場合に、ガイドレールは、ブラケットに対しずれることなく、下降するかごによる荷重を受け止めることができる。
【０００５】
ところで、近年出現した超高層建築物においては、建築物自体の自重や建築物内の家具その他の調度、人間などの重量による荷重が非常に大きいため、当該建築物全体が鉛直方向に徐々に圧縮される。以下、この建築物に働く荷重による当該建築物の経年圧縮を「ビルディングコンプレッション」と称する。ビルディングコンプレッションに伴い、このような建築物に設置されるエレベータの昇降路壁に固定された複数のブラケットが全体的に下方へ変位する（以下、この事象を「ブラケットの下方変位」と言う。）と共に、建築物はその下端に近いほど大きく圧縮されるため、ブラケット間の上下方向における間隔が徐々に縮小される（以下、この事象を「ブラケット間隔の縮小」と言う。）。
【０００６】
この場合に、上述したように、ガイドレールをブラケットとレールクリップとで強固に把持された状態で固定していると、当該ガイドレールは、ブラケット間、および各ブラケットと昇降路底部との間において圧縮荷重を受けることとなり、ガイドレールに曲がりや座屈が生じるといった事態が発生する。
【０００７】
このため、超高層建築物に設置されるエレベータにおいては、従来、ブラケットの下方変位に対処するため、ガイドレールは、ブラケットに、ガイドレールの下端と昇降路底部との間に隙間を空けた状態で取り付けられている。また、ブラケット間隔の縮小に対しては、ガイドレールに対し、ブラケットおよびレールクリップが相対的に滑る程度の把持力を発揮するレールクリップをブラケットに固定している。一方で、この把持力は、非常止め装置が作動し、下降するかごの荷重がガイドレールにかかったときには、ガイドレールがブラケットおよびレールクリップに対し相対的に滑らない程度の大きさに設定される。
【０００８】
しかしながら、ブラケットおよびレールクリップとガイドレールとが相対的に、ブラケット間隔の縮小に対しては滑り、非常止め装置が作動したときには滑らないといった程度に加減された把持力を発揮するようなレールクリップの設計は、非常に面倒なものである。
【０００９】
これに対し、特許文献１には、レールクリップの設計を容易ならしめ得るガイドレールの支持構造が開示されている。
【００１０】
特許文献１では、レールクリップを、非常止め装置が作動したときでも、ブラケットおよびレールクリップとガイドレールとが相対的に滑る程度の把持力のものとしている。また、ガイドレールの下端直下の昇降路底部には、非常止め装置が作動した場合に、下降するかごの荷重によって下方へ滑り落ちる（変位する）ガイドレールの下端を受け止める阻止子(9)（特許文献１の第３図、第４図）を設けた構成としている。阻止子(9)は、具体的には、昇降路底部に置かれた板状の台(3)にねじ込まれたボルト（特許文献１の第３図）や前記台(3)上に積載された複数枚の薄い板体（特許文献１の第４図）とされている。
【００１１】
特許文献１によれば、レールクリップは、上述した面倒な加減を要することなく、ガイドレールの自重を支持等できるだけの必要最小限の把持力とすることを考慮するだけで足りるので、レールクリップの設計が容易になる。
【００１２】
そして、特許文献１には、非常止め装置が作動して、ガイドレールの下端が阻止子(9)に突当った場合、その事後処理として（１）前記ボルトをねじ込んだり、（２）前記複数枚の薄い板体から一部を抜き取ったりすることで、ガイドレールの下端下方に再び隙間が空けられる旨、記載されている。また、前記ボルトのねじ込み代がなくなったときには、ガイドレールの下端部を溶断することによって、再び隙間を形成するとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】実開昭５９−１２７０８０号公報
【特許文献２】特開２０１３−１１２４４３号公報
【特許文献３】特開２００５−１３２５９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
しかしながら、狭い昇降路内のしかも底部において、ガイドレールに押圧され、その下端に隠れたボルトをねじ込む作業は非常に煩わしい。また、ガイドレールの下端部を溶断したり、ガイドレールに押圧された薄板の積載体から一部を抜き取ったりするのは、非常に困難であり、現実的ではない。
【００１５】
なお、上記した課題は、昇降体であるかごを案内するガイドレールに関してだけでなく、他の昇降体である、非常止め装置が付設された釣合いおもりを案内するガイドレールに関しても共通する。
【００１６】
本発明は、上記した課題に鑑み、非常止め装置が作動した場合でもガイドレールが下方へ変位することが無く、かつ、クリップの設計が容易な、ガイドレールの支持構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記の目的を達成するため、本発明に係る、エレベータのガイドレール支持構造は、建築物に開設された昇降路において、非常止め装置が付設された昇降体を上下方向に案内するガイドレールを昇降路壁に支持する、エレベータのガイドレール支持構造であって、前記昇降路壁に上下方向に間隔を空けて列設状態で固定された複数のレールブラケットと、前記複数のレールブラケット毎に設けられ、当該複数のレールブラケット各々との間で、ガイドレールの一部を挟んだ状態で固定されて、当該ガイドレールをレールブラケット各々とで把持する複数のスライドクリップと、前記ガイドレールの上下方向における一箇所のみを、前記昇降路壁に固定する固定手段と、を有し、前記複数のスライドクリップの各々は、前記建築物に働く荷重による当該建築物の経年圧縮に伴って前記複数のレールブラケット相互の間隔が縮小する際に、各レールブラケットと前記ガイドレールとの間の滑りを許容する程度の把持力で、当該ガイドレールを把持し、前記固定手段は、前記非常止め装置が作動して、前記昇降体の下降が停止される際に前記ガイドレールに掛かる荷重によって、当該ガイドレールが下方へ変位しないよう、前記ガイドレールを前記昇降路壁に固定することを特徴とする。
【００１８】
また、前記一箇所は、前記ガイドレールの上下方向における中程に位置することを特徴とする。
【００１９】
さらに、前記固定手段は、前記昇降路壁に固定された固定ブラケットと、前記ガイドレールの一部を前記固定ブラケットとの間で、てこの原理により把持するリジッドクリップと、を含むことを特徴とする。
【００２０】
あるいは、前記固定手段は、前記昇降路壁に固定された固定ブラケットと、前記固定ブラケットと前記ガイドレールとを締結するボルト・ナットと、を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
上記の構成からなる本発明に係る、エレベータのガイドレール支持構造によれば、ガイドレールは、昇降路壁に上下方向に間隔を空けて列設状態で固定された前記複数のレールブラケット各々と当該複数のレールブラケット毎に設けられた前記スライドクリップとで把持されると共に、前記非常止め装置が作動して、前記昇降体の下降が停止される際に前記ガイドレールに掛かる荷重によって、当該ガイドレールが下方へ変位しないよう、前記固定手段により固定される。よって、前記非常止め装置が作動した場合でも前記ガイドレールが下方へ変位することが無い。
【００２２】
また、前記固定手段による前記ガイドレールの固定は、当該ガイドレールの上下方向における一箇所でなされ、これ以外の箇所は、前記複数のレールブラケットと当該複数のレールブラケット毎に設けられた前記スライドクリップとで把持される。よって、前記建築物に働く荷重による当該建築物の経年圧縮に伴って前記複数のレールブラケット相互の間隔が縮小しても、前記固定手段によって固定された前記ガイドレールの前記一箇所に対して、スライドクリップの各々が相対的に滑るため、当該固定手段とスライドクリップとの間、およびスライドクリップ間で生じる前記ガイドレールの湾曲や座屈を可能な限り回避することができる。
【００２３】
しかも、スライドクリップの設計に際しては、上記「各レールブラケットと前記ガイドレールとの間の滑りを許容する程度の把持力」を発揮できることを考慮すれば良く、非常止め装置が作動したときにガイドレールが下方へ滑らない把持力まで考慮する必要がないため、当該設計が容易になる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】実施形態１に係る支持構造によって支持されたかご用ガイドレールおよび釣合おもり用ガイドレールを有するエレベータの概略構成を示す図である。
【図２】（ａ）は、上記支持構造の一部の概略構成を示す図であり、（ｂ）は、当該支持構造の基本概念を説明するための図である。
【図３】（ａ）は、図２（ａ）におけるＥ部拡大図であり、（ｂ）は、（ａ）の左側面図である。
【図４】図２（ａ）におけるＦ部拡大図である。
【図５】（ａ）は、図４の左側面図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＡ・Ａ線断面図である。
【図６】図２（ａ）におけるＧ部拡大図である。
【図７】（ａ）は、図６の左側面図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＢ・Ｂ線断面図である。
【図８】（ａ）は、実施形態２における固定手段を示す図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＣ・Ｃ線断面図である。
【図９】（ａ）は、実施形態３における固定手段を示す図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＤ・Ｄ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明に係る、エレベータのガイドレール支持構造の実施形態について、図面を参照しながら説明する。
【００２６】
＜実施形態１＞
〔エレベータ全体〕
図１に示すように、エレベータ１０において、建築物に開設された昇降路１２最上部よりも上の建築物部分に機械室１４が設けられており、機械室１４には、巻上機１６が設置されている。
【００２７】
巻上機１６を構成する主シーブ１８には、主ロープ２０が巻き掛けられており、主ロープ２０の一端部には一方の昇降体であるかご２２が、他端部には他方の昇降体である釣合おもり２４がそれぞれ連結されている。
【００２８】
昇降路１２には、かご２２を上下方向に案内する一対のかご用ガイドレール２６と、釣合おもり２４を上下方向に案内する一対の釣合おもり用ガイドレール２８とが、それぞれ上下方向に敷設されている。なお、図には、一対のかご用ガイドレール２６の一方と一対の釣合おもり用ガイドレール２８の一方のみが現れている。
【００２９】
かご２２の上下端部には、一対のかご用ガイドレール２６に対応させてガイドローラユニット３０，３２がそれぞれ一対、取り付けられており、これらのガイドローラユニット３０，３２によって、かご２２が上下方向に案内される。同じく、釣合おもり２４の上下端部には、一対の釣合おもり用ガイドレール２８に対応させて、ガイドローラユニット３４，３６がそれぞれ一対、取り付けられており、これらのガイドローラユニット３４，３６によって、釣合おもり２４が上下方向に案内される。
【００３０】
また、かご２２には、その下部に、一対のかご用ガイドレール２６に対応させて、非常止め装置４０が一対、付設されており、釣合おもり２４には、その下部に、一対の釣合おもり用ガイドレール２８に対応させて、非常止め装置４２が一対、付設されている。非常止め装置４０，４２は、例えば、かご用ガイドレール２６、釣合おもり用ガイドレール２８の一部を一対のくさび部材（不図示）で強固に挟持することによって、降下するかご２２または釣合おもり２４を制動する公知の装置である。
【００３１】
主ロープ２０と平行してガバナロープ４４が、かご用調速機４６のガバナシーブ４８とテンションシーブ５０とで張架されている。ガバナロープ４４の中間部には、かご２２に付設された非常止め装置４０を作動させるための非常止めレバー５２が固定されている。かご用調速機４６は、また、ガバナシーブ４８とテンションシーブ５０との間で走行するガバナロープ４４の一部を把持して、その走行を停止させる把持機構５４を有する。
【００３２】
釣合おもり２４側にも、これらと同様の装置が設けられている。すなわち、主ロープ２０と平行して、釣合おもり用調速機５６のガバナシーブ５８とテンションシーブ６０との間にガバナロープ６２が張架されており、ガバナロープ６２の中間部には、釣合おもり２４に付設された非常止め装置４２を作動させるための非常止めレバー６４が固定されている。また、釣合おもり用調速機５６は、ガバナシーブ５８とテンションシーブ６０との間で走行するガバナロープ６２の一部を把持して、その走行を停止させる把持機構６６を有する。
【００３３】
上記の構成を有するエレベータ１０において、不図示の電動機からの回転動力が不図示の動力伝達機構を介して、主シーブ１８に伝達され、主シーブ１８が回転駆動されると、主ロープ２０に連結されているかご２２と釣合おもり２４が、かご用ガイドレール２６、釣合おもり用ガイドレール２８にそれぞれ案内されて、昇降路１２内を昇降する。これに伴い、非常止めレバー５２，６４がそれぞれ固定されているガバナロープ４４，６２の各々が走行し、ガバナシーブ４８はかご２２の昇降速度と同じ速度（周速）で、ガバナシーブ５８は釣合おもり２４の昇降速度と同じ速度（周速）で回転される。
【００３４】
かご用調速機４６は、かご２２の昇降速度と同期するガバナシーブ４８の回転速度を検知し、かご２２が定格速度を超えて降下すると、降下速度が定格速度の１.４倍を超えない内に、把持機構５４によりガバナロープ４４を把持し、ガバナロープ４４の走行を停止させる。かご２２が降下し続けているにもかかわらず、ガバナロープ４４の走行が停止されると、ガバナロープ４４に固定された非常止めレバー５２が、かご２２に対して相対的に引き上げられる。非常止めレバー５２と非常止め装置４０との間には、非常止めレバー５２の引き上げ動作に連動する公知の機構（不図示）が設けられており、非常止めレバー５２が引き上げられると、前記機構を介して、非常止め装置４０が作動される。釣合おもり２４に付設された非常止め装置４２が作動される仕組みも、かご２２に付設された非常止め装置４０が作動される場合について上記した仕組みと同様なので、その説明については省略する。
【００３５】
続いて、上述したように、非常止め装置４０が付設されたかご２２を上下方向に案内すると共に、非常止め装置４０が作動した場合に、一次的にかご２２からの荷重を受け止めるかご用ガイドレール２６、および、非常止め装置４２が付設された釣合おもり２４を上下方向に案内すると共に、非常止め装置４２が作動した場合に、一次的に釣合おもり２４からの荷重を受け止める釣合おもり用ガイドレール２８の構成と昇降路１２における支持構造について、図２〜図７を適宜参照しながら説明する。なお、かご用ガイドレール２６と釣合おもり用ガイドレール２８は、その構成および昇降路１２における支持構造は、基本的に同じであるため、かご用ガイドレール２６を代表に説明し、釣合おもり用ガイドレール２８の説明については、省略することとする。
【００３６】
かご用ガイドレール２６（以下、単に「ガイドレール２６」と言う。）は、断面が「Ｔ」字形をした形鋼材が複数本、連結されてなるものである。図２（ａ）に示すように、隣接する形鋼材６８、７０同士は、目板７２を介して連結されている。
【００３７】
図３（ｂ）に示すように、形鋼材７０の上端部には凸部７０Ａが形成されており、形鋼材６８の下端部には凹部６８Ａが形成されていて、凹部６８Ａに凸部７０Ａを嵌め込んで突合せ、目板７２をあてがった状態で、形鋼材６８，７０と目板７２とを、複数組（本例では、８組）のボルト・ナット８０で締結することによって、形鋼材６８と形鋼材７０とが連結されている（図３（ａ）、図３（ｂ））。例えば、全長５０ｍのガイドレール２６の場合、長さ５ｍの形鋼材が１０本、隣接する形鋼材同士が上記したように連結されて構成される。
【００３８】
図２（ａ）に戻り、上記のように構成されたガイドレール２６は、昇降路壁８２に支持されている。ガイドレール２６は、昇降路壁８２に固定された複数のレールブラケット８４と一の固定ブラケット１０６に、それぞれスライドクリップ９２（図４、図５）とリジッドクリップ１０８（図６、図７）といった２種のレールクリップによって取り付けられている。
【００３９】
〔レールブラケットの昇降路壁への固定態様〕
先ず、レールブラケット８４の昇降路壁８２への固定態様およびレールブラケット８４へのスライドクリップ９２によるガイドレール２６の取付態様について説明する。
【００４０】
Ｈ形鋼からなり、建築物を構成する梁Ｂ４，Ｂ５，Ｂ６の一部が、昇降路壁面から昇降路１２内に露出している。梁Ｂ４，Ｂ５，Ｂ６は、図２（ａ）において、昇降路壁８２Ｂ面と平行に施工されており、紙面に垂直な方向、奥側の昇降路壁８２Ａ面と手前側の昇降路壁面（図には現れていない）間で露出している。
【００４１】
梁Ｂ４，Ｂ６の各々にレールブラケット８４が固定されているのであるが、その固定態様は、いずれも同じなので、梁Ｂ６に対する固定態様について図４を参照しながら説明する。
【００４２】
図４に示すように、レールブラケット８４は、梁Ｂ６に、等辺アングル材８８とチャンネル鋼材９０を介して固定されている。したがって、昇降路壁８２に対し、レールブラケット８４は、梁Ｂ６、等辺アングル材８８、およびチャンネル鋼材９０を介して固定されていることとなる。
【００４３】
梁Ｂ６と等辺アングル材８８、等辺アングル材８８とチャンネル鋼材９０、およびチャンネル鋼材９０とレールブラケット８４は、それぞれ隅肉溶接によって接合されている。なお、溶接によるビードの図示は省略している。
【００４４】
レールブラケット８４は、不等辺アングル材からなる。当該不等辺アングル材の長辺部分がチャンネル鋼材９０と溶接されている（溶接によるビードの図示は省略している。）。ガイドレール２６は、その一部が、前記不等辺アングル材の短辺部分と一対のスライドクリップ９２とで把持されている。
【００４５】
〔スライドクリップ〕
図５に示すように、スライドクリップ９２の各々は、クランク状に屈曲した短冊状の金属片からなる。スライドクリップ９２は、例えば、ばね鋼で形成されている。スライドクリップ９２は、一組のボルト９４とナット９６によってレールブラケット８４に固定される被固定部９２Ａとガイドレール２６の一部を押圧する押圧部９２Ｂとを有する。
【００４６】
スライドクリップ９２は、被固定部９２Ａがレールブラケット８４にボルト９４とナット９６によって強固に固定された状態で、押圧部９２Ｂが弾性的に撓み、その復元力でガイドレール２６の一部を押圧する。これにより、ガイドレール２６の一部が、レールブラケット８４とスライドクリップ９２で把持される。この把持によって、レールブラケット８４およびスライドクリップ９２とガイドレール２６との間に生じる摩擦力により、ガイドレール２６が保持される。レールブラケット８４とスライドクリップ９２とによる把持力は、主として、スライドクリップ９２の剛性の程度と被固定部９２Ａがレールブラケット８４に固定されたときの押圧部９２Ｂの撓み量とで決まるが、当該把持力は、弾性力学によって求められ、また、実験により確認し得るものである。前記摩擦力はこの把持力に比例するが、当該摩擦力は力学的に求められ、実験により確認し得る。
【００４７】
〔スライドクリップの把持力〕
レールブラケット８４とスライドクリップ９２とによる把持力の大きさの程度について、図２（ｂ）を参照しながら説明する。図２（ｂ）は、ガイドレール２６が、その全長に亘って、昇降路壁８２に支持されている様子を模式的に表した図である。ガイドレール２６は、複数の（本例では、９本の）梁Ｂ１〜Ｂ９を介して、昇降路壁８２に支持されている。９本の梁Ｂ１〜Ｂ９は、上下方向に階高に等しい間隔を空けて設けられている。なお、言うまでもなく、ガイドレールを支持する梁の本数は、建築物の高さによって増減する。
【００４８】
本例において、この９本の梁Ｂ１〜Ｂ９の内、最下位から上側に４本目までの梁Ｂ１〜Ｂ４および最上位から下側に４本目までの梁Ｂ６〜Ｂ９に対しては（すなわち、真中の梁Ｂ５以外に対しては）、レールブラケット８４が設けられている。すなわち、複数のレールブラケット８４が、昇降路壁８２に上下方向に間隔を空けて列設状態で固定されている。そして、レールブラケット８４毎に設けたスライドクリップ９２（図５）でガイドレール２６の一部を把持して、ガイドレール２６を支持している。なお、図２（ｂ）において、スライドクリップ９２、および、これとレールブラケット８４とを締結するボルト９４、ナット９６の図示は省略しているが、その代わりに、スライドクリップ９２を用いた箇所は、「○」で示している。真中の梁Ｂ５に対するガイドレール２６の支持の態様については後述する。また、梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９毎に、対応するレールブラケット８４を区別する場合は、図２（ｂ）に記すように、符号「８４」に「B1」〜「B4」、「B5」〜「B9」の符号を添えることとする。例えば、梁Ｂ６に固定されているレールブラケット８４は、レールブラケット８４(B6)とする。
【００４９】
８個のレールブラケット８４(B1)〜８４(B4)，８４(B6)〜８４(B9)毎に設けられた一対のスライドクリップ９２の把持力は、八対のスライドクリップ９２全体で、少なくともガイドレール２６の自重を支持できる程度の把持力に設定される。また、スライドクリップ９２各々は、「ブラケット間隔の縮小」に対して、各レールブラケット８４(B1)〜８４(B4)，８４(B6)〜８４(B9)とガイドレール２６との間の滑りを許容する程度の大きさに設定される。換言すれば、スライドクリップ９２各々は、全体で（八対のスライドクリップ９２で）ガイドレール２６の自重を支持するための必要最小限の把持力に設定することができる。
【００５０】
このため、把持力を設定するに際し、非常止め装置４０（図１）が作動した際にガイドレール２６に掛かる荷重を支持するに足りる把持力を考慮する必要がないため、スライドクリップ９２の設計が容易になる。
【００５１】
〔リジッドクリップ等によるガイドレールの昇降路壁への固定〕
上述したスライドクリップ９２のみの支持では、非常止め装置４０（図１）が作動し、降下するかご２２の荷重がガイドレール２６に掛かった場合、ガイドレール２６は、下方へ変位して、その下端が昇降路１２の底部１２Ａに突当ってしまうおそれがある。
【００５２】
そこで、実施形態１では、ガイドレール２６の上下方向における中程（本例では真中）の一箇所を、固定手段１００によって、昇降路壁８２に固定している。
【００５３】
本例では、梁Ｂ５が固定手段１００の一部を構成している。固定手段１００について、図６および図７を参照しながら説明する。
【００５４】
図６に示すように、梁Ｂ５に等辺アングル材１０２が接合されており、等辺アングル材１０２にはチャンネル鋼材１０４が接合されている。チャンネル鋼材１０４には、固定ブラケット１０６が接合されている。固定ブラケット１０６は、本例では、等辺アングル材からなる。これらの接合は、例えば、溶接によってなされている。なお、溶接によるビードの図示は省略している。
【００５５】
以上のように、固定ブラケット１０６は、梁Ｂ５、等辺アングル材１０２、およびチャンネル鋼材１０４を介して、昇降路壁８２に固定されている。
【００５６】
昇降路壁８２に固定された固定ブラケット１０６とリジッドクリップ１０８とで、ガイドレール２６は、その一部が把持されている。
【００５７】
図７（ａ）に示すように、リジッドクリップ１０８は、ガイドレール２６を挟んで対向する一対が上下に二対設けられている。リジッドクリップ１０８は、鉄鋼材料からなる鍛造品または鋳造品である。
【００５８】
リジッドクリップ１０８の各々と固定ブラケット１０６とは、図７（ｂ）に示すように、ボルト１１０とナット１１２によって締結されている。リジッドクリップ１０８の各々には、ボルト１１０が挿通される挿通孔（不図示）が開設されており、固定ブラケット１０６には、リジッドクリップ１０８各々の取付位置に対応させて、同じくボルト１１０が挿通される挿通孔（不図示）が開設されている。
【００５９】
そして、ボルト１１０をリジッドクリップ１０８側から前記両挿通孔に挿通させた後、ボルト１１０にナット１１２を螺合させて、締め付けることにより、ガイドレール２６の一部が、リジッドクリップ１０８によって、固定ブラケット１０６との間で把持される。この場合、リジッドクリップ１０８は、図７（ｂ）に示すように、固定ブラケット１０６との接触部位が支点１０８Ａ、ボルト１１０頭部によって押圧される座面が力点１０８Ｂ（図７（ａ））、力点１０８Ｂを挟んで支点１０８Ａと反対側の先端部がガイドレール２６を固定ブラケット１０６に向けて押圧する作用点１０８Ｃをなす第３種てことして機能する。すなわち、リジッドクリップ１０８は、ガイドレール２６の一部を固定ブラケット１０６との間で、てこの原理により把持する。
【００６０】
リジッドクリップ１０８各々の把持力は、以下のように設定される。すなわち、非常止め装置４０(図１)が作動して、かご２２の下降が停止される際には、上述したように、ガイドレール２６には、かご２２からの荷重が掛かるが、当該荷重が掛かったときに、少なくとも、ガイドレール２６がリジッドクリップ１０８と固定ブラケット１０６とに対して下方へ滑らない程度の把持力に設定される。当該把持力は、力学的に求められ、実験により確認できる。
【００６１】
このように、リジッドクリップ１０８の把持力は、かご２２からの荷重に対して、ガイドレール２６が滑らないことを考慮すれば足り、ビルディングコンプレッションに対しては滑るようにすることを考慮する必要が無いため、その設計は容易なものとなる。
【００６２】
梁Ｂ５から固定ブラケット１０６までの部材（梁Ｂ５、等辺アングル材１０２、チャンネル鋼材１０４、固定ブラケット１０６）は、かご２２からの上記した荷重に耐え得る強度に設計される。
【００６３】
上記のようにして、建築物の梁Ｂ１〜Ｂ９等を介して昇降路壁８２に支持されたガイドレール２６の下端は、図２（ｂ）に示すように、当該下端下方に存する障害物（図示例の場合は、昇降路１２の底部１２Ａ）と所定の間隔Ｓだけ離間されている。この間隔Ｓは、少なくとも、梁Ｂ５を含む固定手段１００の、ビルディングコンプレッションに伴う、下方への変位量を見込んだ大きさである。なお、ガイドレール２６の下端下方の昇降路１２の底部１２Ａに何らかの物が置かれている場合は、その物が前記障害物であり、前記間隔Ｓは、当該障害物との上下方向における間隔である。
【００６４】
なお、図２（ｂ）において、リジッドクリップ１０８、および、これと固定ブラケット１０６とを締結するボルト１１０、ナット１１２の図示は省略しているが、その代わりに、リジッドクリップ１０８を用いた箇所は、「◎」で示している。
【００６５】
〔ガイドレールの支持構造における挙動〕
（ａ）上記のようにしてガイドレール２６を昇降路壁８２に支持する支持構造では、ビルディングコンプレッションに伴い、梁Ｂ１〜Ｂ９は徐々に下方へ変位する。これにより、梁Ｂ１〜Ｂ９を介して支持されているガイドレール２６も下方へ変位する。
【００６６】
この場合に、仮に、ガイドレール２６の下端を昇降路１２の底部１２Ａに突き当てた状態としていると、ビルディングコンプレッションが進行することによって、ガイドレール２６が圧縮されて、湾曲したり座屈を起こしたりするおそれがある。
これに対し、本実施形態では、ガイドレール２６の下端と昇降路１２の底部１２Ａとの間には、十分な間隔Ｓが空けられているため、ガイドレール２６の下端が底部１２Ａに突当ることがないので、ビルディングコンプレッションが進行することによって、ガイドレール２６が圧縮されて、湾曲したり座屈を起こしたりするといった事態を招来することがない。
【００６７】
（ｂ）また、ビルディングコンプレッションに伴う、梁Ｂ１〜Ｂ９の下方への変位量は、下位の梁ほど大きいため、梁相互間の間隔が徐々に狭くなる。よって、仮に、全ての梁Ｂ１〜Ｂ９に対して、ガイドレール２６を強固に固定した場合には、ガイドレール２６は、梁相互の間で圧縮荷重を受けて、湾曲したり座屈を起こしたりするおそれがある。
【００６８】
しかし、本実施形態では、ガイドレール２６は、真中の梁Ｂ５に対しては強固に固定しているものの、残余の梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９に対してはスライドクリップ９２を介して固定している。このため、梁Ｂ５に対するこれ以外の梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９の間隔が変動したとしても、ガイドレール２６に対して梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９に対応するスライドクリップ９２が相対的に滑るので、梁相互間で受ける圧縮荷重を大幅に低減することができる。これにより、上記のような湾曲や座屈を可能な限り回避することができる。
【００６９】
（ｃ）さらに、非常止め装置４０（図１）が作動して、上述したように、かご２２からの荷重がガイドレール２６に掛かった場合でも、ガイドレール２６は、固定手段１００によって昇降路壁８２に固定されているため、下方へ変位することは無い。したがって、下端がその下方に存する障害物に突当るまでガイドレールが変位した後、当該下端下方に隙間を再創出するといった特許文献１に記載されたような煩雑な作業が生じることもない。
【００７０】
なお、上下方向において、固定手段１００を設ける位置は、梁Ｂ５を含む位置に限らず、他の梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９の内のいずれか一つを含む位置でも構わない。例えば、両端の梁Ｂ１，Ｂ９のいずれかを固定手段としても構わない。ただ、例えば、梁Ｂ９を固定手段に選択した場合、梁Ｂ５を固定手段に選択した上記の例と比較して、ビルディングコンプレッションに伴って生じる、梁Ｂ１に対応するスライドクリップ９２におけるガイドレール２６の相対的な滑り量が多くなる。このため、当該スライドクリップ９２に磨耗が生じやすくなる。
【００７１】
一方、上記の例のように、真中の梁Ｂ５を固定手段に選択した場合、梁Ｂ１に対応するスライドクリップ９２におけるガイドレール２６の相対的な滑り量（梁Ｂ９に対応するスライドクリップ９２におけるガイドレール２６の相対的な滑り量も同様）は、梁Ｂ９を固定手段に選択した場合よりも低減される。よって、固定手段による昇降路壁への固定位置は、ガイドレール２６の長さ方向（上下方向）における中程が好ましい。
【００７２】
以上、説明したように、本実施形態に係るガイドレール２６の昇降路壁８２への支持構造によれば、（i）ビルディングコンプレッションに起因するガイドレール２６の湾曲や座屈を可能な限り抑制することができる。
また、（ii）非常止め装置４０が作動した場合でも、ガイドレール２６が下方へ変位することがない。
【００７３】
さらに、スライドクリップ９２の設計に際し、ガイドレール２６の自重を支持するに足りる必要最小限の把持力を発揮できることを考慮すれば良く、非常止め装置４０が作動したときにガイドレール２６が下方へ滑らない把持力まで考慮する必要がないため、当該設計が容易になる。また、リジッドクリップ１０８に関しても、ガイドレール２６の自重はスライドクリップ９２で支持されているとの前提の下、非常止め装置４０が作動したときにガイドレール２６に掛かるかご２２からの荷重だけを考慮すれば足りるため、その把持力を発揮するための設計は容易である。
【００７４】
〔変形例〕
上記の実施形態では、先ず、ガイドレール２６（の自重）は、スライドクリップ９２の把持力で支持するとの前提の下で、非常止め装置４０が作動した場合のかご２２からの荷重は、リジッドクリップ１０８の把持力で支持することとしたが、これに限らず、例えば、以下のようにしても構わない。
【００７５】
先ず、リジッドクリップ１０８の把持力を、少なくとも、ガイドレール２６の自重を支持すると共に、非常止め装置４０が作動した場合のかご２２からの荷重を支持し得るものとする。そして、この前提の下で、スライドクリップ９２は、少なくとも、ガイドレール２６の直立姿勢を維持できる程度の把持力とする。
【００７６】
この場合でも、リジッドクリップ１０８の把持力は、ガイドレール２６の自重とかご２２からの前記荷重を合計した負荷に耐え得ることを考慮すれば足り、これ以上の大きな荷重（ビルディングコンプレッションに起因する荷重）がガイドレール２６に掛かったときに、ガイドレール２６をリジッドクリップ１０８に対して滑らすといったことを考慮する必要がないため、その設計は容易である。
【００７７】
また、スライドクリップ９２は、上記実施形態の場合よりも小さい把持力を満足できれば良いため、スライドクリップ９２に許容される把持力の幅が広くなるので、その設計が一層容易になる。なお、この把持力がビルディングコンプレッションに伴って、梁Ｂ５に対するこれ以外の梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９の間隔が変動したときに、ガイドレール２６に対して梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９に対応するスライドクリップ９２が相対的に滑る程度のものであることは言うまでもない。
【００７８】
当該変形例に係るガイドレールの支持構造によれば、上記実施形態と同様、ビルディングコンプレッションに伴って梁Ｂ５に対するこれ以外の梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９の間隔が変動したとしても、ガイドレール２６に対して梁Ｂ１〜Ｂ４、Ｂ６〜Ｂ９に対応するスライドクリップ９２が相対的に滑り、リジッドクリップを含む固定手段によってガイドレール２６が支持されているため、前記（i）（ii）の効果が得られる。
【００７９】
＜実施形態２＞
上記実施形態１およびその変形例では、ガイドレール２６を固定ブラケット１０６に対しリジッドクリップ１０８で固定したが（図２(ａ)、図６、図７）、実施形態２では、図８に示すように、ボルト１２２とナット１２４によって固定している。実施形態２は、固定ブラケットに対するガイドレールの固定手段が異なる以外は、基本的に実施形態１と同様である。よって、共通する部分の説明は省略するか簡単に言及するに留め、以下異なる部分を中心に説明する。
【００８０】
実施形態２において固定手段１２０を構成する固定ブラケット１２６には、実施形態１と同じ等辺アングル材が用いられる。なお、固定ブラケット１２６が、梁Ｂ５に等辺アングル材１０２、チャンネル鋼材１０４を介して固定されているのは、図６に示した実施形態１と同様なので、その図示については省略する。
【００８１】
図８に示すように、ガイドレール２６には、２箇所に、座ぐり１２８が施されたボルト挿通孔（不図示）が開設されており、当該二つのボルト挿通孔に対応させて、固定ブラケット１２６にもボルト挿通孔（不図示）が開設されている。
【００８２】
ガイドレール２６と固定ブラケット１２６との対応するボルト挿通孔に挿通されたボルト１２２とこれに螺合したナット１２４によって、ガイドレール２６と固定ブラケット１２６とが締結されている。
【００８３】
ボルト１２２には、非常止め装置４０が作動し、かご２２からの荷重がガイドレール２６に掛かった場合でも、ガイドレール２６が下方へ変位しない、すなわち、ボルト１２２が破断しない強度のものが選定される。
【００８４】
なお、図８に示した例では、１組のボルト１２２・ナット１２４を一対用いたが、二対以上を用いてガイドレール２６と固定ブラケット１２６とを締結しても構わない。
【００８５】
＜実施形態３＞
実施形態２では、ボルト１２２・ナット１２４で固定ブラケット１２６にガイドレール２６を固定したが、実施形態３では、溶接によって固定している。この固定手段が異なる以外、実施形態３は、実施形態１およびその変形例、並びに実施形態２と同様である。よって、共通する部分の説明は省略するか簡単に言及するに留め、以下異なる部分を中心に説明する。
【００８６】
実施形態３でも、固定手段１３０を構成する固定ブラケット１３２には、実施形態１と同じ等辺アングル材が用いられる。なお、固定ブラケット１３２が、梁Ｂ５に等辺アングル材１０２、チャンネル鋼材１０４を介して固定されているのは、図６に示した実施形態１と同様なので、その図示については省略する。
【００８７】
図９に、溶接ビード１３４，１３６を示すように、ガイドレール２６は固定ブラケット１３２に溶接によって接合されて固定されている。
【００８８】
これにより、ガイドレール２６の一部と固定ブラケット１３２とが一体となり、非常止め装置４０が作動し、かご２２からの荷重がガイドレール２６に掛かった場合でも、ガイドレール２６が下方へ変位しない。
【００８９】
以上、本発明に係るエレベータのガイドレール支持構造を実施形態に基づいて説明してきたが、本発明は上記した形態に限らないことは勿論であり、例えば、以下の形態としても構わない。
（１）上記実施形態では、１個のレールブラケット８４に付き、一対のスライドクリップ９２でガイドレール２６を把持したが、１個のレールブラケット８４に設ける個数は、これに限らず、二対以上としても構わない。
【００９０】
（２）上記実施形態１では、固定ブラケット１０６に対し二対のリジッドクリップ１０８でガイドレール２６の一部を把持したが、これに限らず、要求される把持力等に応じて、一対としても良いし、あるいは三対以上としても構わない。
【００９１】
（３）上記実施形態では、昇降路１２に建築物の梁Ｂ１〜Ｂ９が露出しているため、梁Ｂ１〜Ｂ９を利用して、ガイドレール２６を昇降路壁８２に支持した。すなわち、等辺アングル材８８（図４）、等辺アングル材１０２(図６)を梁Ｂ１〜Ｂ９に溶接によって固定したが、建築物によっては、昇降路に梁が露出していない場合もある。その場合は、例えば、等辺アングル材８８（図４）、等辺アングル材１０２（図６）を昇降路壁８２に、アンカーボルト（不図示）などを用いて固定しても構わない。
【産業上の利用可能性】
【００９２】
本発明に係る、エレベータのガイドレール支持構造は、例えば、高層ビルに設置されるエレベータの昇降路におけるガイドレールの支持構造として好適に利用可能である。
【符号の説明】
【００９３】
２６    かご用ガイドレール
２８    釣合おもり用ガイドレール
８４    レールブラケット
９２    スライドクリップ
１００，１２０，１３０    固定手段
【図１】
0006662572.tif 000002
【図２】
0006662572.tif 000003
【図３】
0006662572.tif 000004
【図４】
0006662572.tif 000005
【図５】
0006662572.tif 000006
【図６】
0006662572.tif 000007
【図７】
0006662572.tif 000008
【図８】
0006662572.tif 000009
【図９】
0006662572.tif 000010