(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜に適用し、培養することを含む、細胞の調製方法であって、
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜が、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、前記表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であり、
ここで前記表面層Ａに存在する孔の平均孔径は、前記表面層Ｂに存在する孔の平均孔径よりも小さく、
前記マクロボイド層は、前記表面層Ａ及びＢに結合した隔壁と、当該隔壁並びに前記表面層Ａ及びＢに囲まれた複数のマクロボイドとを有し、
前記表面層Ａ及びＢにおける孔が前記マクロボイドに連通している、
方法。
【請求項２】
細胞を前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面に播種する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の乾燥した表面に細胞縣濁液を乗せ、
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を放置するか、あるいは前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を移動して液の流出を促進するか、あるいは表面の一部を刺激して、細胞縣濁液を前記膜に吸い込ませ、そして、
細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる、
工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の片面又は両面を、細胞培養培地又は滅菌された液体で湿潤し、
前記湿潤したポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞縣濁液を装填し、そして、
細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる、
工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
生細胞が前記ポリエーテルスルホン多孔質膜内に留まり、死細胞は水分とともに流出する、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記滅菌された液体が、滅菌水若しくは滅菌された緩衝液である、請求項４又は５に記載の方法。
【請求項７】
細胞培養容器中に、細胞培養培地、細胞及び１又はそれ以上の前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を入れる、ここにおいて、ポリエーテルスルホン多孔質膜は細胞培養培地中に浮遊した状態である、ことを含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
２以上の前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の小片を用いることを特徴とする、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
細胞が、前記ポリエーテルスルホン多孔質膜に自発的に接着する、請求項７又は８に記載の方法。
【請求項１０】
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を
ｉ）折り畳んで、
ｉｉ）ロール状に巻き込んで、
ｉｉｉ）シートもしくは小片を糸状の構造体で連結させて、あるいは、
ｉｖ）縄状に結んで
細胞培養容器中の細胞培養培地中で浮遊もしくは固定させる、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
細胞が、前記ポリエーテルスルホン多孔質膜に自発的に接着する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
２以上のポリエーテルスルホン多孔質膜を、上下又は左右に細胞培養培地中に積層して用いることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
請求項２〜１２のいずれか１項に記載の方法の２種類又はそれより多くの方法を組み合わせて用いる、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
細胞がポリエーテルスルホン多孔質膜の表面及び内部に生育し増殖する、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
細胞が、動物細胞、昆虫細胞、植物細胞、酵母菌及び細菌からなる群から選択される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
動物細胞が、脊椎動物門に属する動物由来の細胞である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
細菌が、乳酸菌、大腸菌、枯草菌及びシアノバクテリアからなる群から選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
細胞が、多能性幹細胞、組織幹細胞、体細胞及び生殖細胞からなる群から選択される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
細胞が、肉腫細胞、株化細胞及び形質転換細胞からなる群から選択される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜に適用し培養することを含む細胞の調製方法に使用するための、ポリエーテルスルホン多孔質膜を含む細胞培養装置であって、
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜が、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、前記表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であり、
ここで前記表面層Ａに存在する孔の平均孔径は、前記表面層Ｂに存在する孔の平均孔径よりも小さく、
前記マクロボイド層は、前記表面層Ａ及びＢに結合した隔壁と、当該隔壁並びに前記表面層Ａ及びＢに囲まれた複数のマクロボイドとを有し、
前記表面層Ａ及びＢにおける孔が前記マクロボイドに連通している、細胞培養装置。
【請求項２１】
２以上のポリエーテルスルホン多孔質膜が、上下又は左右に積層している、請求項２０に記載の細胞培養装置。
【請求項２２】
細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜に適用し培養することを含む細胞の調製方法に使用するための、ポリエーテルスルホン多孔質膜を含むキットであって、
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜が、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、前記表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であり、
ここで前記表面層Ａに存在する孔の平均孔径は、前記表面層Ｂに存在する孔の平均孔径よりも小さく、
前記マクロボイド層は、前記表面層Ａ及びＢに結合した隔壁と、当該隔壁並びに前記表面層Ａ及びＢに囲まれた複数のマクロボイドとを有し、
前記表面層Ａ及びＢにおける孔が前記マクロボイドに連通している、キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、細胞の調製方法、細胞培養装置及びキットに関する。
【背景技術】
【０００２】
細胞をポリイミド多孔質膜に適用して培養することを含む、細胞の培養方法が報告されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１５／０１２４１５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、ポリイミド多孔質膜以外のポリマー多孔質膜を使用して、細胞を簡便に、効率よく、かつ安定して培養を行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは上記課題に鑑み、鋭意検討した結果、ポリエーテルスルホン多孔質膜が細胞培養に使用できることを見出し、本発明に至った。【０００６】
すなわち本発明は、以下の態様を有する。
［１］
細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜に適用し、培養することを含む、細胞の調製方法。
［２］
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜が、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、前記表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であり、
ここで前記表面層Ａに存在する孔の平均孔径は、前記表面層Ｂに存在する孔の平均孔径よりも小さく、
前記マクロボイド層は、前記表面層Ａ及びＢに結合した隔壁と、当該隔壁並びに前記表面層Ａ及びＢに囲まれた複数のマクロボイドとを有し、
前記表面層Ａ及びＢにおける孔が前記マクロボイドに連通している、［１］に記載の方法。
［３］
細胞を前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面に播種する工程を含む、［１］又は［２］に記載の方法。
［４］
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の乾燥した表面に細胞縣濁液を乗せ、
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を放置するか、あるいは前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を移動して液の流出を促進するか、あるいは表面の一部を刺激して、細胞縣濁液を前記膜に吸い込ませ、そして、
細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる、
工程を含む、［１］又は［２］に記載の方法。
［５］
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の片面又は両面を、細胞培養培地又は滅菌された液体で湿潤し、
前記湿潤したポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞縣濁液を装填し、そして、
細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる、
工程を含む、［１］又は［２］に記載の方法。
［６］
生細胞が前記ポリエーテルスルホン多孔質膜内に留まり、死細胞は水分とともに流出する、［５］に記載の方法。
［７］
前記滅菌された液体が、滅菌水若しくは滅菌された緩衝液である、［５］又は［６］に記載の方法。
［８］
細胞培養容器中に、細胞培養培地、細胞及び１又はそれ以上の前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を入れる、ここにおいて、ポリエーテルスルホン多孔質膜は細胞培養培地中に浮遊した状態である、ことを含む、［１］〜［７］のいずれか１つに記載の方法。
［９］
２以上の前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の小片を用いることを特徴とする、［８］に記載の方法。
［１０］
細胞が、前記ポリエーテルスルホン多孔質膜に自発的に接着する、［８］又は［９］に記載の方法。
［１１］
前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を
ｉ）折り畳んで、
ｉｉ）ロール状に巻き込んで、
ｉｉｉ）シートもしくは小片を糸状の構造体で連結させて、あるいは、
ｉｖ）縄状に結んで
細胞培養容器中の細胞培養培地中で浮遊もしくは固定させる、［１］〜［７］のいずれか１つに記載の方法。
［１２］
細胞が、前記ポリエーテルスルホン多孔質膜に自発的に接着する、［１１］に記載の方法。
［１３］
２以上のポリエーテルスルホン多孔質膜を、上下又は左右に細胞培養培地中に積層して用いることを含む、［１］又は［２］に記載の方法。
［１４］
［３］〜［１３］のいずれか１つに記載の方法の２種類又はそれより多くの方法を組み合わせて用いる、［１］又は［２］に記載の方法。
［１５］
細胞がポリエーテルスルホン多孔質膜の表面及び内部に生育し増殖する、［１］〜［１４］のいずれか１つに記載の方法。
［１６］
細胞が、動物細胞、昆虫細胞、植物細胞、酵母菌及び細菌からなる群から選択される、［１］〜［１５］のいずれか１つに記載の方法。
［１７］
動物細胞が、脊椎動物門に属する動物由来の細胞である、［１６］に記載の方法。
［１８］
細菌が、乳酸菌、大腸菌、枯草菌及びシアノバクテリアからなる群から選択される、［１６］に記載の方法。
［１９］
細胞が、多能性幹細胞、組織幹細胞、体細胞及び生殖細胞からなる群から選択される、［１］〜［１５］のいずれか１つに記載の方法。
［２０］
細胞が、肉腫細胞、株化細胞及び形質転換細胞からなる群から選択される、［１］〜［１５］のいずれか１つに記載の方法。
［２１］
ポリエーテルスルホン多孔質膜を含む、［１］〜［２０］のいずれか１つに記載の細胞の調製方法に使用するための細胞培養装置。
［２２］
２以上のポリエーテルスルホン多孔質膜が、上下又は左右に積層している、［２１］に記載の細胞培養装置。
［２３］
ポリエーテルスルホン多孔質膜を含む、［１］〜［２０］のいずれか１つに記載の細胞の調製方法に使用するためのキット。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、細胞を簡便に、効率よく、かつ安定して培養することができる。特に、ポリエーテルスルホン多孔質膜は着色度が低いことから視認性に優れ、細胞の播種や生着挙動などを目視で確認することができる。さらに、ポリエーテルスルホン多孔質膜は着色度が低いことから、意匠性に優れている。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、ポリエーテルスルホン多孔質膜を用いて培養されたヒト皮膚線維芽細胞の細胞数の経時変化を示す。
【図２】図２は、ポリエーテルスルホン多孔質膜を用いて培養されたヒト間葉系幹細胞の細胞数の経時変化を示す。
【図３】図３は、ポリエーテルスルホン多孔質膜上で培養されたヒト間葉系幹細胞を脂肪細胞へ誘導した後の顕微鏡観察結果を示す。
【図４】図４は、ポリエーテルスルホン多孔質膜上で培養されたヒト間葉系幹細胞を骨芽細胞へ誘導し、さらに石灰化誘導した後の光学顕微鏡画像を示す。
【図５】図５は、ヒト間葉系幹細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜で長期培養した後の遺伝子解析結果を示す。
【図６】図６は、ポリエーテルスルホン多孔質膜を用いて培養されたヒト骨芽細胞の細胞数の経時変化を示す。
【図７】図７は、ポリエーテルスルホン多孔質膜上で培養されたヒト骨芽細胞を石灰化誘導した後の光学顕微鏡画像を示す。
【図８】図８は、ポリエーテルスルホン多孔質膜を用いて培養されたＣＨＯ  ＤＰ−１２の細胞数の経時変化を示す。
【図９】図９は、ポリエーテルスルホン多孔質膜上で培養されたＣＨＯ  ＤＰ−１２細胞の顕微鏡観察結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
１．本発明で使用されるポリエーテルスルホン多孔質膜について
本明細書において、「ポリエーテルスルホン多孔質膜」（以下で「ＰＥＳ多孔質膜」とも呼ぶ）とは、その表面に複数の孔を有する膜のことであり、ポリエーテルスルホンを含み、典型的には実質的にポリエーテルスルホンからなる。
【００１０】
本発明の細胞の調製方法で使用されるポリエーテルスルホン多孔質膜としては、好ましくは、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、前記表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であり、ここで前記表面層Ａに存在する孔の平均孔径は、前記表面層Ｂに存在する孔の平均孔径よりも小さく、前記マクロボイド層は、前記表面層Ａ及びＢに結合した隔壁と、当該隔壁並びに前記表面層Ａ及びＢに囲まれた複数のマクロボイドとを有し、前記表面層Ａ及びＢにおける孔が前記マクロボイドに連通している。このような構造を有するポリエーテルスルホン膜を、以下で「発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜」とも呼ぶ。
【００１１】
本発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜中の表面層Ａ（以下で、「Ａ面」又は「メッシュ面」とも呼ぶ）に存在する孔の平均孔径は、特に限定されないが、例えば、０．０１μｍ以上２００μｍ未満、０．０１〜１５０μｍ、０．０１〜１００μｍ、０．０１〜５０μｍ、０．０１μｍ〜４０μｍ、０．０１μｍ〜３０μｍ、０．０１μｍ〜２０μｍ、又は０．０１μｍ〜１５μｍであり、好ましくは、０．０１μｍ〜１５μｍである。
【００１２】
本発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜中の表面層Ｂ（以下で、「Ｂ面」又は「大穴面」とも呼ぶ）に存在する孔の平均孔径は、表面層Ａに存在する孔の平均孔径よりも大きい限り特に限定されないが、例えば、５μｍ超２００μｍ以下、２０μｍ〜１００μｍ、３０μｍ〜１００μｍ、４０μｍ〜１００μｍ、５０μｍ〜１００μｍ、又は６０μｍ〜１００μｍであり、好ましくは、２０μｍ〜１００μｍである。
【００１３】
発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜表面の平均孔径は、多孔質膜表面の走査型電子顕微鏡写真より、２００点以上の開孔部について孔面積を測定し、該孔面積の平均値から下式（１）に従って孔の形状が真円であるとした際の平均直径を計算より求めることができる。
【数１】
0006756368.tif 000002
（式中、Ｓａは孔面積の平均値を意味する。）
【００１４】
表面層Ａ及びＢの厚さは、特に限定されないが、例えば０．０１〜５０μｍであり、好ましくは０．０１〜２０μｍである。
【００１５】
発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜におけるマクロボイド層中のマクロボイドの膜平面方向の平均孔径は、特に限定されないが、例えば１０〜５００μｍであり、好ましくは１０〜１００μｍであり、より好ましくは１０〜８０μｍである。また、当該マクロボイド層中の隔壁の厚さは、特に限定されないが、例えば０．０１〜５０μｍであり、好ましくは、０．０１〜２０μｍである。
【００１６】
発明で使用されるポリエーテルスルホン多孔質膜の総膜厚は、特に限定されないが、５μｍ以上、１０μｍ以上、２０μｍ以上又は２５μｍ以上であってもよく、５００μｍ以下、３００μｍ以下、１００μｍ以下、７５μｍ以下又は５０μｍ以下であってもよい。好ましくは、５〜５００μｍであり、より好ましくは２５〜７５μｍである。
【００１７】
発明で使用されるポリエーテルスルホン多孔質膜の膜厚の測定は、接触式の厚み計で行うことができる。
【００１８】
本発明で使用されるポリエーテルスルホン多孔質膜の空孔率は特に限定されないが、例えば、４０％以上９５％未満である。
【００１９】
本発明において用いられるポリエーテルスルホン多孔質膜の空孔率は、所定の大きさに切り取った多孔質フィルムの膜厚及び質量を測定し、目付質量から下式（２）に従って求めることができる。
【数２】
0006756368.tif 000003
（式中、Ｓは多孔質フィルムの面積、ｄは総膜厚、ｗは測定した質量、Ｄはポリエーテルスルホンの密度をそれぞれ意味する。ポリエーテルスルホンの密度は１．３７ｇ／ｃｍ3とする。）
【００２０】
本発明において用いられるポリエーテルスルホン多孔質膜は、滅菌されていることが好ましい。滅菌処理としては、特に限定されないが、乾熱滅菌、蒸気滅菌、エタノール等消毒剤による滅菌、紫外線やガンマ線等の電磁波滅菌等任意の滅菌処理などが挙げられる。
【００２１】
本発明において用いられるポリエーテルスルホン多孔質膜は、好ましくは、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、前記表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であって、ここで前記表面層Ａに存在する孔の平均孔径は０．０１μｍ以上２００μｍ未満であり、前記表面層Ｂに存在する孔の平均孔径は５μｍ超２００μｍ以下であり、前記マクロボイド層は、前記表面層Ａ及びＢに結合した隔壁と、当該隔壁並びに前記表面層Ａ及びＢに囲まれた複数のマクロボイドとを有し、前記マクロボイド層の隔壁、並びに前記表面層Ａ及びＢの厚さは０．０１〜５０μｍであり、前記表面層Ａ及びＢにおける孔がマクロボイドに連通しており、総膜厚が５〜５００μｍであり、空孔率が４０％以上９５％未満である、ポリエーテルスルホン多孔質膜である。
【００２２】
２．本発明で使用されるポリエーテルスルホン多孔質膜の製造方法について
ポリエーテルスルホン多孔質膜の原料となるポリエーテルスルホンは、当業者に公知の方法で合成されたものであってよく、例えば、二価フェノール、アルカリ金属化合物及びジハロゲノジフェニル化合物を有機極性溶媒中で重縮合反応させる方法、二価フェノールのアルカリ金属二塩を予め合成しジハロゲノジフェニル化合物と有機極性溶媒中で重縮合反応させる方法等によって製造できる。
【００２３】
アルカリ金属化合物としては、アルカリ金属炭酸塩、アルカリ金属水酸化物、アルカリ金属水素化物、アルカリ金属アルコキシド等が挙げられる。特に、炭酸ナトリウム及び炭酸カリウムが好ましい。
【００２４】
二価フェノール化合物としては、ハイドロキノン、カテコール、レゾルシン、４，４’−ビフェノール、ビス（ヒドロキシフェニル）アルカン類（例えば２，２−ビス（ヒドロキシフェニル）プロパン、及び２，２−ビス（ヒドロキシフェニル）メタン）、ジヒドロキシジフェニルスルホン類、ジヒドロキシジフェニルエーテル類、又はそれらのベンゼン環の水素の少なくとも１つが、メチル基、エチル基、プロピル基等の低級アルキル基、又はメトキシ基、エトキシ基等の低級アルコキシ基で置換されたものが挙げられる。二価フェノール化合物としては、上記の化合物を二種類以上混合して用いることができる。
【００２５】
ポリエーテルスルホンは市販品であってもよい。市販品の例としては、スミカエクセル７６００Ｐ、スミカエクセル５９００Ｐ（以上、住友化学(株)製）等が挙げられる。
【００２６】
ポリエーテルスルホンの対数粘度は、ポリエーテルスルホン多孔質膜のマクロボイドを良好に形成する観点で、好ましくは０．５以上、より好ましくは０．５５以上であり、ポリエーテルスルホン多孔質膜の製造容易性の観点から、好ましくは１．０以下、より好ましくは０．９以下、更に好ましくは０．８以下、特に好ましくは０．７５以下である。
【００２７】
また、ポリエーテルスルホン多孔質膜、又はその原料としてのポリエーテルスルホンは、耐熱性、高温下での寸法安定性の観点から、ガラス転移温度が、２００℃以上であるか、又は明確なガラス転移温度が観察されないことが好ましい。
【００２８】
＜本発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜の製造＞
本発明で使用される三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜は、例えば以下の工程：
（１）対数粘度０．５〜１．０のポリエーテルスルホンの０．３質量％〜６０質量％と有機極性溶媒４０質量％〜９９．７質量％とを含むポリエーテルスルホン溶液を、フィルム状に流延し、ポリエーテルスルホンの貧溶媒又は非溶媒を必須成分とする凝固溶媒に浸漬又は接触させて、空孔を有する凝固膜を作製する工程、及び
（２）前記工程で得られた空孔を有する凝固膜を熱処理して前記空孔を粗大化させて、ポリエーテルスルホン多孔質膜を得る工程
を含む、方法で製造され得る。
【００２９】
（流延）
まず、ポリエーテルスルホン溶液をフィルム状に流延する。ポリエーテルスルホン溶液は、好ましくは、ポリエーテルスルホン０．３〜６０質量％及び有機極性溶媒４０〜９９．７質量％、より好ましくは、ポリエーテルスルホン１．０〜３０質量％及び有機極性溶媒７０〜９９質量％、更に好ましくは、ポリエーテルスルホン５〜１５質量％及び有機極性溶媒８５〜９５質量％とを含む。
【００３０】
有機極性溶媒は、ポリエーテルスルホンを溶解させることができる溶媒から選択でき、例えばＮ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、ジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等が挙げられる。マクロボイドの良好な形成の観点で、Ｎ−メチル−２−ピロリドンは好ましい。
【００３１】
流延方法は特に限定されず、例えば、ポリエーテルスルホン溶液をドープ液として使用し、ブレードやＴダイ等を用いてガラス板やステンレス板等の上に、ポリエーテルスルホン溶液をフィルム状に流延することができる。また、連続の可動式のベルト上に、ポリエーテルスルホン溶液をフィルム状に断続的又は連続的に流延して、連続的に個片又は長尺状の流延物を製造することができる。ベルトは、ポリエーテルスルホン溶液及び凝固溶媒に影響を受けないものであればよく、ステンレス等の金属製、ポリテトラフルオロエチレン等の樹脂製を用いることができる。また、Ｔダイからフィルム状に成形したポリエーテルスルホン溶液をそのまま凝固浴に投入することもできる。また、必要に応じて流延物の片面又は両面を、水蒸気等を含むガス（空気、不活性ガス等）と接触させてもよい。
【００３２】
（空孔を有する凝固膜の作製）
次に、流延物を、ポリエーテルスルホンの貧溶媒又は非溶媒を必須成分とする凝固溶媒に浸漬又は接触させて、ポリエーテルスルホンを析出させて多孔質化を行うことで、空孔を有する凝固膜を作製する。得られた空孔を有する凝固膜は、必要に応じて洗浄及び／又は乾燥を行う。
【００３３】
ポリエーテルスルホンの貧溶媒又は非溶媒は、好ましくは水である。凝固溶媒中の水の比率は、好ましくは２０〜１００質量％、より好ましくは２０〜８０質量％、更に好ましくは３０〜７０質量％、特に好ましくは４０〜６０質量％である。マクロボイドを良好に形成する観点から、水と有機極性溶媒とを含む凝固溶媒を用いることが好ましい。有機極性溶媒としては、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、ジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等を例示できる。中でも好ましい有機極性溶媒は、Ｎ−メチル−２−ピロリドンである。凝固溶媒が水と有機極性溶媒との混合液である場合の凝固溶媒１００質量％中の水及び有機極性溶媒の含有量は、好ましくは水２０〜８０質量％及び有機極性溶媒２０〜８０質量％、より好ましくは水３０〜７０質量％及び有機極性溶媒３０〜７０質量％、更に好ましくは水４０〜６０質量％及び有機極性溶媒４０〜６０質量％である。
【００３４】
凝固溶媒の温度は、目的に応じて適宜選択すればよく、例えば−３０℃〜７０℃、好ましくは０℃〜６０℃、さらに好ましくは１０℃〜５０℃の範囲である。
【００３５】
次いで、上記で得られた空孔を有する凝固膜を熱処理して空孔、特に表面層の空孔を粗大化（すなわち、空孔サイズを増大させること）させて、ポリエーテルスルホン多孔質膜を得る。熱処理は、空孔を有する凝固膜を、８０℃以上の温度域で、好ましくは１０℃以上、より好ましくは３０℃／分以上、更に好ましくは４０℃／分以上、一層好ましくは５０℃／分以上、特に好ましくは１００℃以上の昇温速度で昇温させることを含む。上記昇温速度は、空孔を良好に粗大化させる点で有利である。昇温速度は、所望の形状のマクロボイドを安定して形成する観点から、好ましくは３００℃／分以下、より好ましくは２７０℃／分以下であることができる。
【００３６】
空孔を良好に粗大化させる点で、昇温は、好ましくはポリエーテルスルホンのガラス転移温度以上、又は、好ましくは２４０℃以上、若しくは２５０℃以上、若しくは２６０℃以上まで行う。一方、熱処理中のポリエーテルスルホンの分解を防止する観点から、昇温は、好ましくは３５０℃以下、又は３００℃以下まで行う。
【００３７】
ポリエーテルスルホン多孔質膜においては、用いるポリマーの種類、ポリマー溶液のポリマー濃度、粘度及び溶媒種、凝固条件（溶媒置換速度の制御、温度、凝固溶媒種等）等を適切に選択することにより、空孔率、膜厚、平均孔径、最大孔径等を調整することができる。
【００３８】
ポリエーテルスルホン多孔質膜においては、目的に応じて少なくとも片面にコロナ放電処理、低温プラズマ放電又は常圧プラズマ放電等のプラズマ放電処理、化学エッチング等を施すことにより、膜の表面処理を行ってもよい。また、表面層Ａ及び／又はＢを面削りして用いてもよい。これらの処理により膜の物質透過性、表面孔径、濡れ性を制御することができる。
【００３９】
３．本発明の細胞の調製方法について
本発明の細胞の調製方法は、細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜に適用し、培養することを含む。本発明の方法は、ポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞を適用し、ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面又は内部で細胞を培養することを含むことを特徴とするものである。
【００４０】
（１）細胞のポリエーテルスルホン多孔質膜への適用
細胞のポリエーテルスルホン多孔質膜への適用の具体的な工程は特に限定されない。本明細書に記載の工程、あるいは、細胞を膜状の担体に適用するのに適した任意の手法を採用することが可能である。限定されるわけではないが、本発明の方法において、細胞のポリエーテルスルホン多孔質膜への適用は、例えば、以下のような態様を含む。
（Ａ）細胞を前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面に播種する工程を含む、態様；
（Ｂ）前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の乾燥した表面に細胞縣濁液を載せ、
放置するか、あるいは前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を移動して液の流出を促進するか、あるいは表面の一部を刺激して、細胞縣濁液を前記膜に吸い込ませ、そして、
細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる、
工程を含む、態様；並びに、
（Ｃ）前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の片面又は両面を、細胞培養液又は滅菌された液体で湿潤し、
前記湿潤したポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞縣濁液を装填し、そして、
細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる、
工程を含む、態様。
【００４１】
（Ａ）の態様は、ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面に細胞、細胞塊を直接播種することを含む。あるいは、ポリエーテルスルホン多孔質膜を細胞縣濁液中に入れて、膜の表面から細胞培養液を浸潤させる態様も含む。
【００４２】
ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面に播種された細胞は、ポリエーテルスルホン多孔質膜に接着し、多孔の内部に入り込んでいく。好ましくは、特に外部から物理的又は化学的な力を加えなくても、細胞はポリエーテルスルホン多孔質膜に自発的に接着する。ポリエーテルスルホン多孔質膜の表面に播種された細胞は、膜の表面及び／又は内部において安定して生育・増殖することが可能である。細胞は生育・増殖する膜の位置に応じて、種々の異なる形態をとりうる。
【００４３】
（Ｂ）の態様において、ポリエーテルスルホン多孔質膜の乾燥した表面に細胞縣濁液を載せる。ポリエーテルスルホン多孔質膜を放置するか、あるいは前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を移動して液の流出を促進するか、あるいは表面の一部を刺激して、細胞縣濁液を前記膜に吸い込ませることにより、細胞縣濁液が膜中に浸透する。理論に縛られるわけではないが、これはポリエーテルスルホン多孔質膜の各表面形状等に由来する性質によるものであると考えられる。本態様により、膜の細胞縣濁液が装填された箇所に細胞が吸い込まれて播種される。
【００４４】
あるいは、（Ｃ）の態様のように、前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の片面又は両面の部分又は全体を、細胞培養液又は滅菌された液体で湿潤してから、湿潤したポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞縣濁液を装填してもよい。この場合、細胞懸濁液の通過速度は大きく向上する。
【００４５】
例えば、膜の飛散防止を主目的として膜極一部を湿潤させる方法（以後、これを「一点ウェット法」と記載する）を用いることができる。一点ウェット法は、実質上は膜を湿潤させないドライ法（（Ｂ）の態様）にほぼ近いものである。ただし、湿潤させた小部分については、細胞液の膜透過が迅速になると考えられる。また、ポリエーテルスルホン多孔質膜の片面又は両面の全体を十分に湿潤させたもの（以後、これを「ウェット膜」と記載する）に細胞懸濁液を装填する方法も用いることができる（以後、これを「ウェット膜法」と記載する）。この場合、ポリエーテルスルホン多孔質膜の全体において、細胞懸濁液の通過速度が大きく向上する。
【００４６】
（Ｂ）及び（Ｃ）の態様において、細胞縣濁液中の細胞を前記膜内に留め、水分は流出させる。これにより細胞縣濁液中の細胞の濃度を濃縮する、細胞以外の不要な成分を水分とともに流出させる、などの処理も可能になる。
【００４７】
（Ａ）の態様を「自然播種」（Ｂ）及び（Ｃ）の態様を「吸込み播種」と呼称する場合がある。
【００４８】
限定されるわけではないが、好ましくは、ポリエーテルスルホン多孔質膜には生細胞が選択的に留まる。よって、本発明の好ましい態様において、生細胞が前記ポリエーテルスルホン多孔質膜内に留まり、死細胞は優先的に水分とともに流出する。
【００４９】
態様（Ｃ）において用いる滅菌された液体は特に限定されないが、滅菌された緩衝液若しくは滅菌水である。緩衝液は、例えば、（＋）及び（-）Ｄｕｌｂｅｃｃｏ’ｓ  ＰＢＳ、（＋）及び（-）Ｈａｎｋ’ｓ  Ｂａｌａｎｃｅｄ  Ｓａｌｔ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ等である。緩衝液の例を以下の表１に示す。
【００５０】
【表１】
0006756368.tif 000004
【００５１】
さらに、本発明の方法において、細胞のポリエーテルスルホン多孔質膜への適用は、浮遊状態にある接着性細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜と縣濁的に共存させることにより細胞を膜に付着させる態様（絡め取り）も含む。例えば、本発明の細胞の培養方法において、細胞をポリエーテルスルホン多孔質膜に適用するために、細胞培養容器中に、細胞培養培地、細胞及び１又はそれ以上の前記ポリエーテルスルホン多孔質膜を入れてもよい。細胞培養培地が液体の場合ポリエーテルスルホン多孔質膜は細胞培養培地中に浮遊した状態である。ポリエーテルスルホン多孔質膜の性質から、細胞はポリエーテルスルホン多孔質膜に接着しうる。よって、生来浮遊培養に適さない細胞であっても、ポリエーテルスルホン多孔質膜は細胞培養培地中に浮遊した状態で培養することが可能である。好ましくは、細胞は、ポリエーテルスルホン多孔質膜に自発的に接着する。「自発的に接着する」とは、特に外部から物理的又は化学的な力を加えなくても、細胞がポリエーテルスルホン多孔質膜の表面又は内部に留まることを意味する。
【００５２】
細胞培養は、細胞培養における存在形態により培養細胞は接着培養系細胞と浮遊培養系細胞に分類することができる。接着培養系細胞は培養容器に付着し増殖する培養細胞であり、継代には培地交換を行う。浮遊培養系細胞は培地中において浮遊状態で増殖する培養細胞であり、一般的には継代の際には培地交換は行わず、希釈培養を行う。浮遊培養は、浮遊状態、即ち液体中での培養が可能なため、大量培養が可能であり、培養容器表面にのみ生育する付着細胞と比較すると、立体的な培養である為に、単位空間当りの培養可能細胞数は多いという利点がある。
【００５３】
本発明により、概念的には、細胞の種類に限定されずに浮遊培養と類似した形態で細胞を育成する事が可能になったことにより、大量の細胞を簡便に培養する方法が提供された。本発明の細胞培養方法において、ポリエーテルスルホン多孔質膜を細胞培養培地中に浮遊した状態で用いる場合、２以上の前記ポリエーテルスルホン多孔質膜の小片を用いてもよい。ポリエーテルスルホン多孔質膜はフレキシブルな薄膜であるため、例えばその小片を培養液中に浮遊させて用いることにより、一定容量の細胞培養培地中に多くの表面積を有するポリエーテルスルホン多孔質膜を持ち込むことが可能となる。通常培養の場合、容器底面積が細胞培養可能な面積の上限となるが、本発明のポリエーテルスルホン多孔質膜を用いた細胞培養では、先の持ち込まれたポリエーテルスルホン多孔質膜の大表面積の全てが細胞培養可能な面積となる。ポリエーテルスルホン多孔質膜は細胞培養液を通過させるので、例えば折りたたまれた膜内にも栄養や酸素等の供給が可能となる。
【００５４】
ポリエーテルスルホン多孔質膜の小片の大きさ、形状は、特に限定されない。形状は、円、楕円形、四角、三角、多角形、ひも状など任意の形をとりうる。例えば、一辺の長さが約０．１ｍｍ〜約２０ｍｍ、好ましくは約０．２ｍｍ〜約１０ｍｍの、より好ましくは、約１ｍｍ〜約５ｍｍの四角形（正方形、長方形等）、三角形などが含まれる。あるいは、例えば、好ましくは、直径が約０．１ｍｍ〜約２０ｍｍ、より好ましくは約０．５ｍｍ〜約１０ｍｍの円形でもよい。これらの小片を液中に分散させることにより、浮遊培養と近似の形態が形成されることになる。
【００５５】
本発明のポリエーテルスルホン多孔質膜は柔軟性があるため形状を変化させて用いることができる。ポリエーテルスルホン多孔質膜を平面状ではなく、立体状に形状を加工して用いてもよい。例えば、ポリエーテルスルホン多孔質膜を、ｉ）折り畳んで、ｉｉ）ロール状に巻き込んで、ｉｉｉ）シートもしくは小片を糸状の構造体で連結させて、あるいは、ｉｖ）縄状に結んで、細胞培養容器中の細胞培養培地中で浮遊もしくは固定させてもよい。ｉ）-ｉｖ）のように形状を加工することにより、小片を用いる場合と同様に、一定容量の細胞培養培地中に多くのポリエーテルスルホン多孔質膜を入れることができる。さらに、各小片を集合体として取り扱うことができるため、細胞体を集合化して移動させることが可能となり、総合的な応用性が高い。
【００５６】
小片集合体と同様の考え方として、２以上のポリエーテルスルホン多孔質膜を、上下又は左右に細胞培養培地中に積層して用いてもよい。積層とは、ポリエーテルスルホン多孔質膜が一部重なる態様も含む。積層培養により、狭いスペースで高密度に細胞を培養することが可能になる。既に細胞が育成している膜上にさらに膜を積層させて設置して別種細胞との多層系を形成することも可能である。さらに、立体環境下での細胞間相互作用検証や、ストレスのない細胞培養方法など、創薬への利用も可能である。積層するポリエーテルスルホン多孔質膜の数は特に限定されない。
【００５７】
上述した本発明の細胞の培養方法を、２種類又はそれより多くの方法を組み合わせて用いてもよい。例えば、態様（Ａ）〜（Ｃ）のいずれかの方法を用いて先ずポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞を適用し、次いで、細胞が接着したポリエーテルスルホン多孔質膜を浮遊培養してもよい。あるいは、ポリエーテルスルホン多孔質膜に適用する工程として、上記態様（Ａ）〜（Ｃ）のいずれかの方法を２種類又はそれより多くを組み合わせて用いてもよい。
【００５８】
本発明の方法において、好ましくは、細胞はポリエーテルスルホン多孔質膜の表面及び内部に生育し増殖する。細胞が立体構造体の内部に生育して増殖することを示した報告例はない。本発明においてポリエーテルスルホン多孔質膜の利用により、細胞の継続的な三次元培養が可能になった。限定されるわけではないが、本発明の方法により、細胞は２日以上、より好ましくは４日以上、さらに好ましくは６日以上増殖し続ける。
【００５９】
（２）本発明で使用され得る細胞
本発明の方法に利用し得る細胞の種類は特に限定されず、任意の細胞の増殖に利用可能である。
【００６０】
例えば、細胞は、動物細胞、昆虫細胞、植物細胞、酵母菌及び細菌からなる群から選択される。動物細胞は、脊椎動物門に属する動物由来の細胞と無脊椎動物（脊椎動物門に属する動物以外の動物）由来の細胞とに大別される。本明細書における、動物細胞の由来は特に限定されない。好ましくは、脊椎動物門に属する動物由来の細胞を意味する。脊椎動物門は、無顎上綱と顎口上綱を含み、顎口上綱は、哺乳綱、鳥綱、両生綱、爬虫綱などを含む。好ましくは、一般に、哺乳動物と言われる哺乳綱に属する動物由来の細胞である。哺乳動物は、特に限定されないが、好ましくは、マウス、ラット、ヒト、サル、ブタ、イヌ、ヒツジ、ヤギなどを含む。
【００６１】
本明細書における植物細胞の由来は特に限定されない。コケ植物、シダ植物、種子植物を含む植物の細胞が対象となる。
【００６２】
種子植物細胞が由来する植物は、単子葉植物、双子葉植物のいずれも含まれる。限定されるわけではないが、単子葉植物には、ラン科植物、イネ科植物（イネ、トウモロコシ、オオムギ、コムギ、ソルガム等）、カヤツリグサ科植物などが含まれる。双子葉植物には、キク亜綱、モクレン亜綱、バラ亜綱など多くの亜綱に属する植物が含まれる。
【００６３】
藻類も、細胞由来生物として見なす事が出来る。真正細菌であるシアノバクテリア（藍藻）から、真核生物で単細胞生物であるもの（珪藻、黄緑藻、渦鞭毛藻など）及び多細胞生物である海藻類（紅藻、褐藻、緑藻）などの異なるグループを含む。
【００６４】
本明細書における古細菌及び細菌の種類も特に限定されない。古細菌は、メタン菌・高度好塩菌・好熱好酸菌・超好熱菌等からなる群から構成される。細菌は、例えば、乳酸菌、大腸菌、枯草菌及びシアノバクテリアなどからなる群から選択される。
【００６５】
本発明の方法に利用しうる動物細胞又は植物細胞の種類は、限定されるわけではないが、好ましくは、多能性幹細胞、組織幹細胞、体細胞、及び生殖細胞からなる群から選択される。
【００６６】
本発明において「多能性幹細胞」とは、あらゆる組織の細胞へと分化する能力（分化多能性）を有する幹細胞の総称することを意図する。限定されるわけではないが、多能性幹細胞は、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）、胚性生殖幹細胞（ＥＧ細胞）、生殖幹細胞（ＧＳ細胞）等を含む。好ましくは、ＥＳ細胞又はｉＰＳ細胞である。ｉＰＳ細胞は倫理的な問題もない等の理由により特に好ましい。多能性幹細胞としては公知の任意のものを使用可能であるが、例えば、国際公開ＷＯ２００９／１２３３４９（ＰＣＴ／ＪＰ２００９／０５７０４１）に記載の多能性幹細胞を使用可能である。
【００６７】
「組織幹細胞」とは、分化可能な細胞系列が特定の組織に限定されているが、多様な細胞種へ分化可能な能力（分化多能性）を有する幹細胞を意味する。例えば骨髄中の造血幹細胞は血球のもととなり、神経幹細胞は神経細胞へと分化する。このほかにも肝臓をつくる肝幹細胞、皮膚組織になる皮膚幹細胞などさまざまな種類がある。好ましくは、組織幹細胞は、間葉系幹細胞、肝幹細胞、膵幹細胞、神経幹細胞、皮膚幹細胞、又は造血幹細胞から選択される。
【００６８】
「体細胞」とは、多細胞生物を構成する細胞のうち生殖細胞以外の細胞のことを言う。有性生殖においては次世代へは受け継がれない。好ましくは、体細胞は、肝細胞、膵細胞、筋細胞、骨細胞、骨芽細胞、破骨細胞、軟骨細胞、脂肪細胞、皮膚細胞、線維芽細胞、膵細胞、腎細胞、肺細胞、又は、リンパ球、赤血球、白血球、単球、マクロファージ若しくは巨核球の血球細胞から選択される。
【００６９】
「生殖細胞」は、生殖において遺伝情報を次世代へ伝える役割を持つ細胞を意味する。例えば、有性生殖のための配偶子、即ち卵子、卵細胞、精子、精細胞、無性生殖のための胞子などを含む。
【００７０】
細胞は、肉腫細胞、株化細胞及び形質転換細胞からなる群から選択してもよい。「肉腫」とは、骨、軟骨、脂肪、筋肉、血液等の非上皮性細胞由来の結合組織細胞に発生する癌で、軟部肉腫、悪性骨腫瘍などを含む。肉腫細胞は、肉腫に由来する細胞である。「株化細胞」とは、長期間にわたって体外で維持され、一定の安定した性質をもつに至り、半永久的な継代培養が可能になった培養細胞を意味する。ＰＣ１２細胞（ラット副腎髄質由来）、ＣＨＯ細胞（チャイニーズハムスター卵巣由来）、ＨＥＫ２９３細胞（ヒト胎児腎臓由来）、ＨＬ-６０細胞（ヒト白血球細胞由来）、ＨｅＬａ細胞（ヒト子宮頸癌由来）、Ｖｅｒｏ細胞（アフリカミドリザル腎臓上皮細胞由来）、ＭＤＣＫ細胞（イヌ腎臓尿細管上皮細胞由来）、ＨｅｐＧ２細胞（ヒト肝癌由来）などヒトを含む様々な生物種の様々な組織に由来する細胞株が存在する。「形質転換細胞」は、細胞外部から核酸（ＤＮＡ等）を導入し、遺伝的性質を変化させた細胞を意味する。動物細胞、植物細胞、細菌の形質転換については、各々適した方法が公知である。
【００７１】
（３）細胞の培養システム及び細胞培養条件
本発明の方法において、細胞の培養システム及び培養条件は、細胞の種類等に応じて適宜決定することができる。動物細胞、植物細胞、及び細菌の各細胞に適した培養方法が公知であり、当業者は任意の公知の方法を用いてポリエーテルスルホン多孔質膜に細胞を培養することができる。細胞培養培地も細胞の種類に応じて適宜調製することができる。
【００７２】
動物細胞の細胞培養方法、細胞培養培地は、例えば、ロンザ社の細胞培養培地カタログに記載されている。植物細胞の細胞培養方法、細胞培養培地は、例えば、ＷＡＫＯ社の植物組織培地シリーズ等に記載されている。細菌の細胞培養方法、細胞培養培地は、例えば、ＢＤ社の一般細菌用培地カタログに記載されている。本発明の方法に用いることの細胞培養培地は、液体培地、半固形培地、固形培地等のいずれの形態であってもよい。また、液滴状とした液体培地を細胞培養容器中に噴霧することにより、細胞を担持したポリエーテルスルホン多孔質膜に培地が接触するようにしてもよい。
【００７３】
ポリエーテルスルホン多孔質膜を用いる細胞の培養に関して、マイクロキャリアやセルローススポンジ等、他の浮遊型培養担体と共存させることもできる。
【００７４】
本発明の方法において、培養に用いるシステムの形状、規模などは特に限定されず、細胞培養用のシャーレ、フラスコ、プラスチックバッグ、試験管から大型のタンクまで適宜利用可能である。例えば、ＢＤ  Ｆａｌｃｏｎ社製のセルカルチャーディッシュやサーモサイエンティフィック社製のＮｕｎｃ  セルファクトリー等が含まれる。なお、本発明においてポリエーテルスルホン多孔質膜を用いることにより、生来浮遊培養が可能でなかった細胞についても浮遊培養向け装置にて、浮遊培養類似状態での培養を行うことが可能になった。浮遊培養用の装置としては、例えば、コーニング社製のスピナーフラスコや回転培養等が使用可能である。また、同様の機能を実現出来る環境として、ＶＥＲＩＴＡＳ社のＦｉｂｅｒＣｅｌｌ（登録商標）Ｓｙｓｔｅｍの様な中空糸培養も使用することが可能である。
【００７５】
本発明の方法における培養は、ポリエーテルスルホン多孔質膜上に連続的に培地を添加し回収するような連続循環もしくは開放型の装置を用いて、空気中にポリエーテルスルホン多孔質膜シートを露出させるような型式で実行することも可能である。
【００７６】
本発明において、細胞の培養は、細胞培養容器外に設置された細胞培養培地供給手段から連続的又は間歇的に細胞培養培地が細胞培養容器中に供給される系で行ってもよい。その際、細胞培養培地が細胞培養培地供給手段と細胞培養容器との間を循環する系であることができる。
【００７７】
細胞の培養を、細胞培養容器外に設置された細胞培養培地供給手段から連続的又は間歇的に細胞培養培地が細胞培養容器中に供給される系で行う場合、その系は、細胞培養容器である培養ユニットと細胞培養培地供給手段である培地供給ユニットとを含む細胞培養装置であってよく、ここで
培養ユニットは細胞を担持するための１又は複数のポリエーテルスルホン多孔質膜を収容する培養ユニットであって、培地供給口および培地排出口を備えた培養ユニットであり、
培地供給ユニットは培地収納容器と、培地供給ラインと、培地供給ラインを介して連続的又は間歇的に培地を送液する送液ポンプとを備え、ここで培地供給ラインの第一の端部は培地収納容器内の培地に接触し、培地供給ラインの第二の端部は培養ユニットの培地供給口を介して培養ユニット内に連通している、培地供給ユニットである
細胞培養装置であってよい。
【００７８】
また、上記細胞培養装置において、培養ユニットは空気供給口、空気排出口、及び酸素交換膜を備えない培養ユニットであってよく、また、空気供給口及び空気排出口、又は酸素交換膜を備えた培養ユニットであってよい。培養ユニットは空気供給口及び空気排出口、並びに酸素交換膜を備えないものであっても、細胞の培養に必要な酸素等が培地を通じて十分に細胞に供給される。さらに、上記細胞培養装置において、培養ユニットが培地排出ラインをさらに備え、ここで培地排出ラインの第一の端部は培地収納容器に接続し、培地排出ラインの第二の端部は培養ユニットの培地排出口を介して培養ユニット内に連通し、培地が培地供給ユニットと培養ユニットとを循環可能であってよい。
【００７９】
４．本発明の細胞培養装置について
本発明はまた、ポリエーテルスルホン多孔質膜を含む、本発明の調製方法に使用するための細胞培養装置に関する。本発明の細胞培養装置において、ポリエーテルスルホン多孔質膜は固定されて用いられても良く、あるいは細胞培養培地中に浮遊して用いられても良い。細胞培養装置において、２以上のポリエーテルスルホン多孔質膜が、上下又は左右に積層してもよい。
【００８０】
５．本発明のキットについて
本発明はさらに、ポリエーテルスルホン多孔質膜を含む、細胞の調製方法に使用するためのキットに関する。
【００８１】
本発明のキットは、ポリエーテルスルホン多孔質膜の他に、細胞培養に必要な構成要素を適宜含みうる。例えば、ポリエーテルスルホン多孔質膜に適用する細胞、細胞培養培地、細胞培養装置、キットの取り扱い説明書などが含まれる。
【００８２】
限定されるわけではないが、一態様として、透明なパウチ内に滅菌されたポリエーテルスルホン多孔質膜が単独で又は複数枚保存され、そのままで細胞培養に使用可能な形態を含むパッケージや、あるいは、同パウチ内にポリエーテルスルホン多孔質膜と共に滅菌液体が封入されており、効率的吸込み播種が可能になっている膜・液体の一体型形態のキットを含む。
【実施例】
【００８３】
以下に示す実施例を参照して本発明をさらに詳しく説明するが、本発明の範囲は、これらの実施例によって限定されるものでないことは言うまでもない。【００８４】
実施例１
ポリエーテルスルホン多孔質膜を用いて培養されたヒト皮膚線維芽細胞の細胞数の経時変化
（１）ポリエーテルスルホン多孔質膜１及び２の調製
５００ｍｌのセパラブルフラスコに、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）を溶媒として用いて、ポリエーテルスルホン（スミカエクセル７６００Ｐ：住友化学（株）製、対数粘度：０．７０１）をポリマー濃度が１０質量％になる量を測り取って投入した。その後、撹拌羽、窒素導入管、排気管を取り付けたセパラブルカバーで蓋をし、オイルバスを用いて５０℃に保ちながら２４時間撹拌を行い、粘稠で透明な液体であるポリエーテルスルホン溶液を得た。【００８５】
室温下で、卓上の自動コーターを用いて、表面に鏡面研磨を施したステンレス製の２０ｃｍ角の基板上に、上記で調製したポリエーテルスルホン溶液を厚さ約１００〜３００μｍで、均一に流延塗布した。その後、９０秒間、温度２３℃、湿度４０％の大気中に放置し、その後、ＮＭＰ比率４０質量％の水溶液である混合凝固浴中に基板全体を投入した。投入後、１０分間静置し、基板上にポリエーテルスルホン膜を析出させた。その後、基板を浴中から取りだし、基板上に析出したポリエーテルスルホン膜を剥離した後に、純水中に５分間浸漬し、ポリエーテルスルホン膜を得た。このポリエーテルスルホン膜を温度２３℃、湿度４０％の大気中で乾燥させた後、１０ｃｍ角のピンテンターに張りつけて電気炉内にセットした。約１０℃／分の昇温速度で８０℃まで加熱し、その後、１０℃／分の昇温速度で２７０°Ｃまで加熱し、そのまま３分間保持する温度プロファイルで熱処理を行い、厚みの異なるポリエーテルスルホン多孔質膜１（総膜厚２５μｍ）ポリエーテルスルホン多孔質膜２（総膜厚５０μｍ）を調製した。ポリエーテルスルホン多孔質膜１及び２を、それぞれ以下で「ＰＥＳ多孔質膜１」及び「ＰＥＳ多孔質膜２」とも呼ぶ。いずれも、複数の孔を有する表面層Ａ及び表面層Ｂと、当該表面層Ａ及び表面層Ｂの間に挟まれたマクロボイド層とを有する三層構造のポリエーテルスルホン多孔質膜であった。【００８６】
ＰＥＳ多孔質膜１の表面層Ａに存在する孔の平均孔径は１４μｍであり、表面層Ｂに存在する孔の平均孔径は２７μｍであり、空孔率が５８％であった。【００８７】
ＰＥＳ多孔質膜２の表面層Ａに存在する孔の平均孔径は１６μｍであり、表面層Ｂに存在する孔の平均孔径は３１μｍであり、空孔率が６１％であった。【００８８】
（２）ＰＥＳ多孔質膜１及び２を用いた、ヒト皮膚線維芽細胞の培養
２ｃｍ×２ｃｍの滅菌された正方形容器（Thermo Fisher Scientific社、cat.103）に細胞培養培地０．５ｍｌを加え、滅菌した１．４ｃｍ角の正方形のＰＥＳ多孔質膜１及び２を、メッシュ構造のＡ面を上にして容器に据え、１枚のＰＥＳ多孔質膜あたり４×１０4個のヒト皮膚線維芽細胞を播種した。ＣＯ2インキュベータ内で培養を継続し、週２回定期的に培地を交換した。培養開始後、３日、７日、１５日、２２日後にCell Counting Kit-8（同仁化学研究所製、以下で「ＣＣＫ８」と呼ぶ）を用いて細胞数を計測し、細胞生育挙動を観察した。結果を図１に示す。ＰＥＳ多孔質膜上で安定した細胞の生育が観測された。【００８９】
実施例２
ＰＥＳ多孔質膜上でのヒト間葉系幹細胞の長期培養
ヒト間葉系幹細胞をタイプＩコラーゲンコートディッシュ（IWAKI製、口内径６ｃｍ）に播種して培養後、トリプシン処理により剥離し、細胞懸濁液を調製した。２ｃｍ×２ｃｍの滅菌された正方形容器（Thermo Fisher Scientific社、cat.103）に細胞培養培地（GIBCO製、DMEM+FBS10%）０．５ｍｌを加えた。実施例１で調製された、滅菌した１．４ｃｍ角の正方形のＰＥＳ多孔質膜１を、メッシュ構造のＡ面を上にして容器に据え、１枚のＰＥＳ多孔質膜あたり４×１０4個のヒト間葉系幹細胞を膜上部に添加した。ＣＯ2インキュベータ内で培養を継続し、週２回定期的に培地を交換した。培養開始後、定期的にＣＣＫ８を用いて細胞数を計測しつつ１４３日間培養した。結果を図２に示す。ＰＥＳ多孔質膜１上で、安定した間葉系幹細胞の生育が観測された。ＰＥＳ多孔質膜を使用した上記培養を以下で「部材培養」と呼び、得られた細胞サンプルを「部材培養細胞サンプル」と呼ぶ。【００９０】
実施例３
ＰＥＳ多孔質膜上で培養されたヒト間葉系幹細胞の脂肪細胞への誘導
実施例２の培養開始９９日目において、細胞が生着したＰＥＳ多孔質膜を脂肪細胞誘導培地（PromoCell社製、C-28016）に移し、２１日間培養した。２１日間の脂肪細胞への誘導後、細胞が生着したＰＥＳ多孔質膜をホルマリン固定し、ＢＯＤＩＰＹで脂肪滴を蛍光染色した。光学観察、並びに共焦点レーザー顕微鏡による同視野の光学及び蛍光観察の結果を図３に示す。視認性の高いＰＥＳ多孔質膜の特性により、脂肪滴の存在が光学的にも容易に視認することができた。ＰＥＳ多孔質膜上で長期培養した後においても、間葉系幹細胞の持つ誘導特性が維持されていることが分かった。【００９１】
実施例４
ＰＥＳ多孔質膜上で培養されたヒト間葉系幹細胞の骨芽細胞への誘導及び石灰化誘導
実施例２の培養開始９９日目において、細胞が生着したＰＥＳ多孔質膜を骨芽細胞分化誘導培地（PromoCell社製、C-28013）に移し、２１日間培養した。その後、更に２１日間、骨芽細胞石灰化培地（PromoCell社製、C-27020）にて石灰化誘導を行った。石灰化誘導終了後、細胞を低温でメタノール固定し、石灰化染色キット（コスモ・バイオ）にて染色した。光学顕微鏡観察を行い、石灰化部位の観察を行なった。赤変部位が観察され、石灰化の進行が確認された（図４）。脂肪細胞と同様に、骨芽細胞にも誘導可能な、間葉系幹細胞の特性が確認された。ＰＥＳ多孔質膜の高視認性も、観察性向上に寄与している。【００９２】
実施例５
ＰＥＳ多孔質膜上で長期間培養されたヒト間葉系幹細胞の遺伝子解析
１．サンプルの調製
実施例２の培養開始１３９日目における部材培養細胞サンプルを遺伝子解析用サンプルとして使用した。また、ＰＥＳ多孔質膜を使用しないこと以外は実施例２と同様の条件で、タイプＩコラーゲンコートディッシュ（IWAKI製）中でヒト間葉系幹細胞を７日間培養した。培養された細胞を遺伝子解析用サンプルとして使用した。ＰＥＳ多孔質膜を使用しなかった上記培養を以下で「通常培養」と呼び、得られた細胞サンプルを「通常培養細胞サンプル」と呼ぶ。【００９３】
２．遺伝子解析
得られたサンプルに関し、以下の手順で遺伝子解析を行なった。
（１） RNA抽出
RNeasy Plus micro Kit（Qiagen）を用いて付属のプロトコール通りにRNAの抽出を行った。RNAは30μLのNuclease Free Waterで抽出し、その後、TURBO DNA free Kit（Life Technologies）を用いてDNaseによるゲノムDNAの分解処理を行った。分解処理後、RNA 溶液の濃度をNano Drop 2000（Thermo Fishier Scientific）で測定した。
（２） cDNA合成
濃度測定後のRNA 溶液を12.5ng/μLに調製し、100ngをテンプレートとしてcDNA合成を行った。合成にはSuperScript（商標） III First-Strand Synthesis System for RT-PCR（Life Technologies）を使用した。cDNA 溶液の濃度をNano Drop 2000で測定した。
（３）q-PCR 反応
cDNA 溶液を200ng/μLに調製し、200ngをテンプレートとしてとしてリアルタイムPCRによる測定を行った。PCRはCFX connect(Bio-Rad)で行い、試薬はSsoAdvanced（商標） Universal SYBR Green Supermix（Bio-Rad）を使用した。間葉系幹細胞陽性マーカー（CD166、CD44、CD105、CD146、CD90、CD106、CD29、CD71）、間葉系幹細胞陰性マーカー（CD19、CD45、CD31、CD18、CD56、CD34、CD14、CD80、CD40、CD86）について、発現量を測定し、内部標準遺伝子としてはbeta-Actinを使用した。
（４）測定データ解析
測定で求められた各遺伝子のCt値を、内部標準遺伝子として測定したbeta-ActinのCt値で引いた値から、相対発現量を算出して比較した。また、通常培養細胞サンプルと部材培養細胞サンプルで遺伝子発現の経時変化を比較するために、７日間通常培養した細胞サンプルの発現量を１とした場合の変化をそれぞれ算出して比較した。陽性マーカーの発現量に関する結果を図５に示す。なお、陰性マーカーの発現量は全て低値であることを確認した。遺伝子発現量の結果から、ＰＥＳ多孔質膜を用いて長期培養した後であっても、幹細胞特性が維持されることが確認された。【００９４】
実施例６
ＰＥＳ多孔質膜を用いた、ヒト骨芽細胞の培養
２ｃｍ×２ｃｍの滅菌された正方形容器（Thermo Fisher Scientific社、cat.103）に骨芽細胞増殖培地（PromoCell社製、C-27001）１ｍｌを加え、滅菌した１．４cm角の正方形のＰＥＳ多孔質膜１（実施例１で調製されたもの）を培地に浸漬させた。1枚のＰＥＳ多孔質膜あたり４×１０４個のヒト骨芽細胞（PromoCell社製）を播種し、ＣＯ２インキュベータ内で培養を継続的に行った。週２回培地交換（１ｍｌ）を継続し、定期的にＣＣＫ８を用いて細胞数を計測した。結果を図６に示す。長期間培養した場合であっても、安定的にかつ高密度でヒト骨芽細胞の増殖及び生育が観察された。【００９５】
実施例７
ＰＥＳ多孔質膜上で培養されたヒト骨芽細胞の石灰化誘導
実施例６の培養開始２２４日目において、培地を骨芽細胞石灰化培地（PromoCell社製、C-27020）に代えて石灰化誘導を行った。２８日後に、石灰化染色キット（コスモ・バイオ社製）を用いて細胞を染色した。光学顕微鏡観察を行い、石灰化部位の観察を行なった。赤変部位が観察され、石灰化の進行を確認した（図７）。ＰＥＳ多孔質膜上でヒト骨芽細胞を長期間培養した後であっても、骨芽細胞特性が維持されることが確認された。ＰＥＳ多孔質膜の高視認性が、赤変の観察性の向上に寄与している。【００９６】
実施例８
ＰＥＳ多孔質膜を用いた、ＣＨＯ  ＤＰ−１２細胞の培養
抗ヒトＩＬ−８抗体産生ＣＨＯ  ＤＰ−１２細胞（ATCC CRL-12445）をディッシュ（口内径１０ｃｍ）に播種して培養後、トリプシン処理により剥離し、細胞懸濁液を調製した。２ｃｍ×２ｃｍの滅菌された正方形容器（Thermo Fisher Scientific社、cat.103）に細胞培養培地（ＩＭＤＭ，２％ＦＢＳ）０．５ｍｌを加え、滅菌した１．４ｃｍ角の正方形のＰＥＳ多孔質膜１及び２（実施例１で調製されたもの）を、メッシュ構造のＡ面を上にして容器に据え、１枚のＰＥＳ多孔質膜あたり４×１０4個のＣＨＯ  ＤＰ−１２細胞を播種した。ＣＯ2インキュベータ内で培養を継続し、週２回定期的に培地を交換した。培養開始後、定期的にＣＣＫ８を用いて細胞数を計測しつつ、１４３日間培養した。結果を図８に示す。安定したＣＨＯ  ＤＰ−１２の増殖及び生育が観察された。【００９７】
１４３日後に細胞の生育したＰＥＳ多孔質膜２を固定し、Alexa Fluor（登録商標）488ファロイジン、CellMask Orange Plasma Membrane Stain、及びDAPIで染色した。光学観察、並びに共焦点レーザー顕微鏡による同視野の光学及び蛍光観察の結果を図９に示す。視認性の高いＰＥＳ多孔質膜の特性により、細胞の存在を容易に視認することができた。
【産業上の利用可能性】
【００９８】
本発明の方法は、細胞を簡便に、効率よく、かつ安定して培養するために好適に利用することができる。特に、ポリエーテルスルホン多孔質膜は着色度が低いことから視認性に優れ、細胞の播種や生着挙動などを目視で確認することができる点で有用である。また、ポリエーテルスルホン多孔質膜は着色度が低いことから、意匠性に優れている点も有用である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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