(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
脱毛抑制剤であって、
頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤を含む
ことを特徴とし、前記頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤は、キュービック液晶を含み、前記キュービック液晶は、ポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテルと、グリセリンと、スクアランおよび／またはスクアレンとを含む、
脱毛抑制剤。
【請求項２】
請求項１に記載の脱毛抑制剤であって、
アンドロゲン性脱毛症（ＡＧＡ）、若年性脱毛症、老人性脱毛症、円形脱毛症、抗がん剤投与に起因する脱毛症から選択される脱毛症に起因する脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【請求項３】
請求項２に記載の脱毛抑制剤であって、
アンドロゲン性脱毛症（ＡＧＡ）に起因する脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【請求項４】
請求項１に記載の脱毛抑制剤であって、
ＸＶＩＩ型コラーゲンの欠損を原因としない脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【請求項５】
脱毛抑制剤であって、
頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤を含んでおり、前記頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤は、キュービック液晶を含み、前記キュービック液晶は、ポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテル、グリセリンおよびスクアランおよび／またはスクアレンを含み、
アンドロゲン性脱毛症（ＡＧＡ）に起因する脱毛であって、ＸＶＩＩ型コラーゲンの欠損を原因としない脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【請求項６】
請求項５に記載の脱毛抑制剤であって、
頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分を含む
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【請求項７】
前記脱毛抑制剤は、化粧料または医薬部外品として調製されたものである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の脱毛抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、脱毛抑制剤、より具体的には、頭皮の真皮層に存在する繊維状コラーゲンを増強する成分、または前記コラーゲンの分解を抑制する成分を含む脱毛抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
アンドロゲン性脱毛症（Ａｎｄｒｏｇｅｎｅｔｉｃ  ａｌｏｐｅｃｉａ：ＡＧＡ）は、男女問わず、加齢により顕著になる現象で、先天性遺伝子欠損に起因する脱毛症とは、根本的に発症メカニズムが異なると考えられている。一般的に、このような加齢による脱毛は、男性ホルモンであるテストステロンが、前立腺、陰茎、そして毛穴に存在する５αリダクターゼにより生じるＤＨＴ（ジヒドロテストステロン）により、毛母細胞のアポトーシスを誘導し、脱毛現象に至ると考えられている（非特許文献１）。そのため、治療薬として、５αリダクターゼ阻害薬であるフィナステリド（商品名：米メルク社  プロペシア）が抗アンドロゲン薬として使用されている。しかしながら、５αリダクターゼ阻害薬を用いたアプローチは、現在までに、脱毛の改善という点で十分な成果が挙げられているとは言い難く、さらには、消化器系の副作用や男性機能低下のリスクが存在する。
【０００３】
また、脱毛と白髪は、毛包幹細胞もしくは色素幹細胞のＣｏｌ１７ａ１（別名ＢＰ１８０）の欠乏に原因があるという報告がある。本報告において、１７型コラーゲンであるＣｏｌ１７ａ１が欠損すると、毛包内の２種類の異なる幹細胞間での相互作用による幹細胞維持機構が破綻するため、白髪や脱毛を発症することが明らかにされている。そのメカニズムとしては、毛包幹細胞がＴＧＦ−βシグナルを介して色素幹細胞の未分化性や休眠状態を促進制御していることによるもので、１７型コラーゲンを欠損するマウスでは、毛包幹細胞におけるＴＧＦ−βの発現が早期から失われ、隣接して存在する色素幹細胞におけるＴＧＦ−βシグナルが入らなくなるために色素幹細胞を維持できなくなり若白髪になること、毛包幹細胞を含む基底細胞でのみ１７型コラーゲンを発現させると一連の異常がすべて回復することが判明している（非特許文献２、３）
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｓｋｉｎ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｐｈｙｓｉｏｌ  ２００６；１９：３１１−３２１  ＤＯＩ：１０．１１５９／００００９５２５１
【非特許文献２】Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈａｉｒ  ｆｏｌｌｉｃｌｅ  ａｇｉｎｇ  ｉｓ  ｄｒｉｖｅｎ  ｂｙ  ｔｒａｎｓｅｐｉｄｅｒｍａｌ  ｅｌｉｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｓｔｅｍ  ｃｅｌｌｓ  ｖｉａ  ＣＯＬ１７Ａ１  ｐｒｏｔｅｏｌｙｓｉｓ．Ｓｃｉｅｎｃｅ，３５１（６２７３）：２０１６．
【非特許文献３】Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈａｉｒ  ｆｏｌｌｉｃｌｅ  ｓｔｅｍ  ｃｅｌｌｓ  ｐｒｏｖｉｄｅ  ａ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｎｉｃｈｅ  ｆｏｒ  ｍｅｌａｎｏｃｙｔｅ  ｓｔｅｍ  ｃｅｌｌｓ．Ｃｅｌｌ  Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌ，８（２）：１７７−１８７，２０１１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、従来のアプローチとは異なる、新規な脱毛抑制剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、毛乳頭細胞が、繊維芽細胞と同様に、加齢によって細胞数および活性が減少し、毛母細胞や色素細胞の増殖能、およびメラニン色素産生能が減弱し、その結果、薄毛や白髪を生じると考えた。また、毛乳頭細胞の活性や増殖能において、毛乳頭細胞周囲のコラーゲンが関与しており、毛乳頭細胞周囲のコラーゲンの減少が、毛乳頭細胞活性の低下と毛母細胞や色素細胞の増殖能の低下を引き起こすのではないかと考えた。
【０００７】
そこで本願発明者らは、有毛マウスの背部の真皮層にコラーゲン分解酵素を投与したところ、脱毛の兆候が認められることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００８】
本発明は以下の特徴を包含する。
［１］  脱毛抑制剤であって、
頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤、および／または、頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分を含む
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【０００９】
［２］  ［１］に記載の脱毛抑制剤であって、
前記「頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤」は、リオトロピック液晶を含み、
前記リオトロピック液晶は、キュービック液晶構造を有し、非イオン性界面活性剤としてポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテルを含む
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１０】
［３］  ［２］に記載の脱毛抑制剤であって、
前記リオトロピック液晶は、グリセリンをさらに含む、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１１】
［４］  ［２］または［３］に記載の脱毛抑制剤であって、
前記リオトロピック液晶は、スクアランをさらに含む、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１２】
［５］  ［１］に記載の脱毛抑制剤であって、
前記「頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分」は、マトリックスメタロプロテイナーゼ（ＭＭＰ）阻害剤である
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１３】
［６］  ［１］〜［５］のいずれかに記載の脱毛抑制剤であって、
アンドロゲン性脱毛症（ＡＧＡ）、若年性脱毛症、老人性脱毛症、円形脱毛症、抗がん剤投与に起因する脱毛症から選択される脱毛症に起因する脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１４】
［７］  ［６］に記載の脱毛抑制剤であって、
アンドロゲン性脱毛症（ＡＧＡ）に起因する脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１５】
［８］  ［１］〜［５］のいずれかに記載の脱毛抑制剤であって、
ＸＶＩＩ型コラーゲンの欠損を原因としない脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１６】
［９］  脱毛抑制剤であって、
頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤、および／または、頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分を含んでおり、
アンドロゲン性脱毛症（ＡＧＡ）に起因する脱毛であって、ＸＶＩＩ型コラーゲンの欠損を原因としない脱毛を抑制するためのものである、
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１７】
［１０］  ［９］に記載の脱毛抑制剤であって、
頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤、および、頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分を含む
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１８】
［１１］  ［１０］に記載の脱毛抑制剤であって、
前記「頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤」は、リオトロピック液晶を含み、
前記リオトロピック液晶は、キュービック液晶構造を有し、非イオン性界面活性剤としてポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテルを含む
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００１９】
［１２］  ［１１］に記載の脱毛抑制剤であって、
前記「頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分」は、マトリックスメタロプロテイナーゼ（ＭＭＰ）阻害剤である
ことを特徴とする、
脱毛抑制剤。
【００２０】
［１３］  ［１］〜［１２］のいずれかに記載の脱毛抑制剤を含む化粧料または医薬部外品。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、従来のアプローチとは異なる、新規な脱毛抑制剤が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、コラゲナーゼ投与開始後１７日目のマウス背部の写真図を示す。
【図２】図２は、無処置、コラゲナーゼ投与群（０．１ｍｇ／ｍＬ）、および生理食塩水投与群における、実験開始９５日後のマウス背部の写真図を示す。
【図３】図３は、コラゲナーゼ投与開始後１７日目のマウス背部皮膚より採取した組織片における、ピクロシリウスレッド染色の比較を示す。
【図４】図４は、無処置、コラゲナーゼ投与群（０．１ｍｇ／ｍＬ）、および生理食塩水投与群における、投与開始後１７日目および９５日目に測定したコラーゲン線維の定量結果の比較を示す。
【図５】図５は、無処置、コラゲナーゼ投与群（０．１ｍｇ／ｍＬ）、および生理食塩水投与群における、投与開始後１７日目および９５日目に測定した１７型コラーゲン（Ｃｏｌｌａｇｅｎ  ＸＶＩＩ）の発現量の比較を示す。
【図６】図６は、額の生え際皮膚のコラーゲン密度ついて、健常男性および男性型脱毛症の男性を比較した写真図を示す。
【図７】図７は、額の生え際皮膚のコラーゲン密度ついて、健常男性および男性型脱毛症の男性を比較した定量結果を示す。
【図８】図８は、真皮コラーゲン量に対するリオトロピック液晶の効果を示す写真図である。ａ）は無処置、ｂ）はリオトロピック液晶を塗布した結果を示している。
【図９】図９は、リオトロピック液晶の濃度依存的に真皮コラーゲン量が増加することを示す写真図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明は、脱毛抑制剤に関する。
本発明において、「脱毛」とは、特に頭皮から毛髪が脱落する現象を意味するが、毛髪がまばらにもしくは細くなる状態を含んでもよく、「脱毛抑制」とは、このような脱毛現象を予防し、または改善することをいう。
【００２４】
頭皮は、外側から表皮および真皮で構成されており、真皮は、表皮に比べて、細胞密度が低く、細胞（繊維芽細胞）がまばらに存在する。その一方で、真皮においては、その主要成分であるコラーゲン（膠原線維）が、コラーゲンを支えるエラスチン（弾性繊維）などと共に網目状構造を形成している。本発明において、用語「繊維状コラーゲン」は、主要成分であるコラーゲンが、エラスチンなどと共に形成する網目状の構造体を指す。本明細書中、用語「繊維状コラーゲン」は、「コラーゲン線維」、「真皮コラーゲン」および「真皮コラーゲン線維」と相互に交換可能に使用される。
【００２５】
（毛髪抑制剤）
本発明の脱毛抑制剤は、頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤、頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分、またはその組合せを含むことを特徴とする。
【００２６】
本発明において、「頭皮真皮層の繊維状コラーゲンの増強」は、特に、頭皮真皮層に存在するコラーゲンの量または産生を増加すること、および頭皮真皮層における繊維状コラーゲンの構造を修復、強化または維持することができる任意の成分の量または産生を増加することを含んでいる。
【００２７】
（コラーゲン増強剤）
したがって、「頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤」には、頭皮真皮層に存在するコラーゲンの量または産生を増加することが可能な任意の成分、頭皮真皮層における繊維状コラーゲン構造の修復、強化または維持に関与する任意の成分、およびこれらの任意成分の産生または増強に関与するその他の成分を含むものであり得る。
【００２８】
本発明の一実施形態において、前記コラーゲン増強剤において使用できる成分として、コラーゲンまたはその誘導体を使用することができる。頭皮真皮に存在するコラーゲンは、１型コラーゲンが全体の８０％を占めており、そのほかに、３型、４型、７型、１１型および１２型コラーゲンが構成要素であることが知られている。したがって、これらのコラーゲンタンパク質そのものまたはその誘導体は、頭皮真皮のコラーゲンを増強する成分として、毛髪抑制において有効であり得る。
【００２９】
本発明において、コラーゲンの誘導体には、コラーゲン分子の両端に存在するテロペプチドが除去されたアテロコラーゲン、コラーゲン加水分解物（平均分子量：１００〜９０００）、コラーゲン熱変性物（ゼラチンを含む）、ペプチドなどを含む。
【００３０】
本発明の別の実施形態において、前記コラーゲン増強剤において使用できる成分として、コラーゲン構成性アミノ酸を使用することができる。コラーゲンのアミノ酸組成は、グリシンがおよそ３分の１を占め、そのほか、プロリン、アラニン、およびヒドロキシプロリンが主要な構成性アミノ酸として存在することが知られている。したがって、これらのコラーゲンを構成する主要アミノ酸は、頭皮真皮のコラーゲンを増強する成分として、毛髪抑制において有効であり得る。
【００３１】
本発明の有効成分として使用し得るコラーゲン構成性アミノ酸として、グリシン、プロリン、アラニン、およびヒドロキシプロリンのほか、これに限定されるものではないが、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、スレオニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、メチオニン、リジン、オキシリジン、アルギニン、ヒスチジン、フェニルアラニン、およびチロシンを挙げることができる。
【００３２】
本発明のさらに別の実施形態において、前記コラーゲン増強剤において使用できる成分として、エラスチンおよび／またはヒアルロン酸を使用することができる。ヒアルロン酸は、細胞外マトリクスの主要成分として生体内に存在する天然の糖であり、コラーゲンおよびエラスチンとともに繊維状コラーゲンを形成する。したがって、ヒアルロン酸およびエラスチンは、繊維状コラーゲンの構造または機能を修復、強化または維持する成分として、毛髪抑制において有用であり得る。
【００３３】
本発明のさらに別の実施形態において、前記コラーゲン増強剤において使用できる成分として、生体内においてコラーゲンの産生を増強することが知られる任意の成分を挙げることができる。例えばビタミンＣ（アスコルビン酸）、レチノイン酸（Ｒ．Ｍａｒｋｓら，Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｙ，１２２，９１−９８，１９９０）、カンゾウ、ソウハクヒ、アロエ、スギナ、キンギンカ、オウバク、ガイヨウ、ゲンチアナなどの植物エキス（特開２００１−２０６８３５号公報）などは、コラーゲン産生促進物質として公知である。
【００３４】
また、線維芽細胞は、コラーゲンおよびエラスチン等の線維タンパク質や、ヒアルロン酸等の多糖類を作り出す細胞であることから、「頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤」の有効成分として、繊維芽細胞に対する増殖因子などを用いることもできる。
【００３５】
繊維芽細胞に対する増殖因子としては、例えば繊維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）、インスリン様成長因子１（ＩＧＦ−１）、トランスフォーミング増殖因子β1（ＴＧＦ−β１）、リポポリサッカライド（ＬＰＳ）（日本歯周病学会会誌３６（１），１０２−１１３，１９９４−０３−２８）などを挙げることができる。
【００３６】
本発明者らは、また、下記実施例で示すように、リオトロピック液晶またはリオトロピック液晶を含む水溶液を皮膚に塗布することで、他の有効成分を配合することなく、真皮の繊維状コラーゲンの密度が増加し、繊維状構造が形成されることを見出している。したがって、本発明のさらに別の実施形態において、「頭皮真皮層の繊維状コラーゲンを増強するためのコラーゲン増強剤」は、リオトロピック液晶を含む。
【００３７】
「リオトロピック液晶」は、水、両親媒性分子（界面活性剤など）および任意の油分を、これらの成分の混合比率を調整することによって形成されるゲル状の組成物であり、結晶のような構造的規則性と液体のような流動性とを兼ね備えた特性を有する。リオトロピック液晶は、非連続キュービック相（Ｉ１）、ヘキサゴナル液晶相（Ｈ１）、連続キュービック相（Ｖ１）、逆連続キュービック相（Ｖ２）、ヘキサゴナル液晶相（Ｈ２）、逆非連続キュービック相（Ｉ２）など、分子レベルでは流動体であるが、著しい長距離秩序（ｌｏｎｇ−ｒａｎｇｅ  ｏｒｄｅｒ）を示す液晶相や、非ラメラであるが、液晶相の長距離秩序を欠く、多重に相互接続した二分子膜シートのバイコンティニュアス（両連続）ネットワークを含むＬ３相など、様々な規則的構造をとることが知られている。
【００３８】
本発明において、前記コラーゲン増強剤として使用されるリオトロピック液晶は、非連続キュービック相（Ｉ１）、連続キュービック相（Ｖ１）、逆連続キュービック相（Ｖ２）、および逆非連続キュービック相（Ｉ２）からなる群から選択されるキュービック液晶であることを特徴とする。リオトロピック液晶がキュービック液晶であるか否かは、例えば、偏光顕微鏡で光学組織像が観察されないこと、および小角Ｘ線回折法（ＳＡＸＳ）により詳細な長周期構造を解析することなど、当業者に公知の手法を用いることによって確認することができる。本発明の一実施形態において、リオトロピック液晶は逆非連続キュービック相（Ｉ２）であるキュービック液晶である。
【００３９】
本発明において、リオトロピック液晶を製造するために使用される界面活性剤は、水、および必要に応じて油分、多価アルコール、補助界面活性剤と組み合わせることでキュービック液晶を形成できるものであれば特に制限されず、非イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤のいずれを用いてもよい。
【００４０】
本発明で使用することができる非イオン界面活性剤は、エステル型、エーテル型、エステル・エーテル型、およびアミノ酸系の非イオン界面活性剤のいずれであってもよい。例えば、本発明で使用することができる非イオン界面活性剤として、これに限定されるものではないが、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル類、プロピレングリコール脂肪酸エステル、モノグリセリン脂肪酸エステル、ジグリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルなどが挙げられる。
【００４１】
本発明で使用することができるポリオキシエチレン硬化ヒマシ油は、酸化エチレンの平均重合度が任意のものであることができる。好ましくは、酸化エチレンの平均重合度の下限は、約１０以上であり、酸化エチレンの平均重合度の上限は、約２００以下である。好ましいポリオキシエチレン硬化ヒマシ油の例としては、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油４０、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０およびポリオキシエチレン硬化ヒマシ油８０が挙げられる。なお、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油に付される数字は、酸化エチレンの重合度を表し、例えば、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油４０は、酸化エチレンの平均重合度が４０であることを示す。
【００４２】
本発明で使用することができるポリオキシエチレンアルキルエーテルは、酸化エチレンの平均重合度が任意のものであることができる。好ましくは、酸化エチレンの平均重合度の下限は、約１０以上であり、酸化エチレンの平均重合度の上限は、約２０以下である。好ましいポリオキシエチレンアルキルエーテルの例としては、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル（ＰＯＥステアリルエーテルとも称する）、ポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテル（ＰＯＥオクチルドデシルエーテルとも称する）およびポリオキシエチレンイソステアリルエーテル（ＰＯＥイソステアリルエーテルとも称する）が挙げられる。本発明の特定の実施形態において、本発明に使用されるポリオキシエチレンアルキルエーテルは、平均重合度２０のポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテルである。
【００４３】
本発明で使用することができるポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルは、酸化エチレンの平均重合度が任意のものであることができる。酸化エチレンの平均重合度の下限は約１０以上であり、酸化エチレンの平均重合度の上限は約２０以下である。好ましいポリオキシエチレンソルビタン酸エステルの例としては、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート（ＰＯＥソルビタンモノオレエートとも称する）、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート（ＰＯＥソルビタンモノラウレートとも称する）、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアレート（ＰＯＥソルビタンモノステアレートとも称する）、ポリオキシエチレンソルビタンモノパルミテート（ＰＯＥソルビタンモノパルミテートとも称する）およびポリオキシエチレンソルビタントリオレート（ＰＯＥソルビタントリオレートとも称する）が挙げられる。
【００４４】
本発明で使用することができるポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテルは、酸化エチレンの平均重合度が任意のものであることができる。好ましくは、ポリオキシエチレン部分の平均重合度の下限は約１０以上であり、ポリオキシエチレン部分の平均重合度の上限は約２０以下である。好ましくは、ポリオキシプロピレン部分の平均重合度の下限は約４以上であり、ポリオキシプロピレン部分の平均重合度の上限は約８以下である。好ましいポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテルの例としては、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンデシルテトラデシルエーテルおよびポリオキシエチレンイソステアリルエーテルが挙げられる。
【００４５】
本発明で使用することができるポリグリセリン脂肪酸エステルとしては、例えば、デカグリセリンモノラウレート、デカグリセリンモノミリステート、デカグリセリンモノオレートおよびデカグリセリンモノステアレートが挙げられる。
【００４６】
本発明で使用することができるショ糖脂肪酸エステル類としては、例えば、ショ糖ステアリン酸エステル、ショ糖パルミチン酸エステル、ショ糖ミリスチン酸エステルおよびショ糖ラウリン酸エステルが挙げられる。
【００４７】
本発明で使用することができるアミノ酸系界面活性剤は、これに限定されるものではないが、例えばラウロイルグルタミン酸ジオクチルドデセス−２、ラウロイルグルタミン酸ジオクチルドデセス−５、ラウロイルグルタミン酸ジステアレス−２、ラウロイルグルタミン酸ジステアレス−５、ＰＣＡイソステアリン酸ＰＥＧ−３０水添ヒマシ油、ＰＣＡイソステアリン酸ＰＥＧ−４０水添ヒマシ油、ＰＣＡイソステアリン酸ＰＥＧ−６０水添ヒマシ油、ＰＣＡイソステアリン酸グリセレス−２５よりなる群から選択することができる。
【００４８】
本発明で使用することができる非イオン界面活性剤は、好ましくは、約１０以上のＨＬＢ値を有するものである。非イオン界面活性剤のＨＬＢ値が約１０を下回る場合には、適切にキュービック液晶を調製できない虞がある。なお、本明細書で用いられる用語「ＨＬＢ値」とは、親水性疎水性バランス（Ｈｙｄｒｏｐｈｉｌｅ  Ｌｉｐｏｐｈｉｌｅ  Ｂａｌａｎｃｅ）をいい、一般に、２０×ＭＨ／Ｍ（式中、ＭＨ＝親水基部分の分子量であり、Ｍ＝分子全体の分子量である）により算出される。ＨＬＢ値は、分子中の親水基の量が０％のとき０であり、１００％のとき２０である。ＨＬＢ値は、界面活性剤では界面活性剤分子を形成する親水性および疎水性の基の大きさと強さを表し、疎水性の高い界面活性剤はＨＬＢ値が小さく、親水性の高い界面活性剤はＨＬＢ値が大きい。
【００４９】
非イオン界面活性剤は１種を単独で用いてもよいし、複数種を組み合わせて用いてもよい。本発明の組成物において、好ましい非イオン界面活性剤として、例えばポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテルなどが挙げられる。
【００５０】
本発明で使用することができる陽イオン界面活性剤としては、アミン塩型、アルキル４級アンモニウム塩型、環式四級アンモニウム塩型の陽イオン界面活性剤を挙げることができる。具体的に、本発明で使用することができる陽イオン界面活性剤として、これに限定されるものではないが、ステアリン酸ジエチルアミノエチルアミド、塩化ラウリルトリメチルアンモニウム、臭化ラウリルトリメチルアンモニウム、塩化ジアルキルジメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウムなどを挙げることができる。
【００５１】
本発明に使用することができる陰イオン界面活性剤としては、脂肪酸塩型、アルキルエーテルカルボン酸塩型、アシル乳酸塩型、Ｎ−アシルサルコシン酸塩型、Ｎ−アシルグルタミン酸塩型、Ｎ−アシルメチルアラニン塩型、Ｎ−アシルメチルタウリン塩型、アルカンスルホン酸塩型、α−オレフィンスルホン酸塩型、アルキルスルホコハク酸塩型、アシルイセチオン酸塩型、アルキル硫酸エステル塩型、アルキルエーテル硫酸エステル塩型、脂肪酸アルカノールアミド硫酸エステル塩型、モノアシルグリセリン硫酸エステル塩型、およびポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル塩型の陰イオン界面活性剤を挙げることができる。具体的に、本発明に使用することができる陰イオン界面活性剤として、これに限定されるものではないが、ヤシ油脂肪酸カリウム、パルミチン酸ナトリウム、ポリオキシエチレンラウリルエーテル酢酸、ポリオキシエチレンラウリルエーテル酢酸カリウム、ステアロイル乳酸ナトリウム、ラウロイルサルコシントリエタノールアミン、ミリストイルグルタミン酸カリウム、ヤシ油脂肪酸メチルアラニン、ラウロイルメチルアラニントリエタノールアミン、ココイルメチルアミノエチルスルホン酸ナトリウム、テトラデセンスルホン酸ナトリウム、スルホコハク酸ラウリル二ナトリウム、ヤシ油脂肪酸エチルエステルスルホン酸ナトリウム、アルキル硫酸トリエタノールアミン、アルキルエーテル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸トリエタノールアミン、硬化ヤシ油脂肪酸グリセリル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸トリエタノールアミンなどを挙げることができる。
【００５２】
本発明で使用される水は、当業者に公知の任意の水であることができる。例えば、これに限定されるものではないが、水道水、蒸留水、イオン交換水、殺菌水などを使用することができる。
【００５３】
本発明のリオトロピック液晶において、界面活性剤と水の配合量は、適切にキュービック液晶が形成される量であり、当業者は適宜適切な量を選択することができる。そのような配合量は、使用する界面活性剤の種類に応じて変化する場合があるが、例えば、界面活性剤は５〜８０重量％、好ましくは１０〜４０重量％の範囲である。
【００５４】
本発明において、リオトロピック液晶に配合することができる油分としては、小麦胚芽油やトウモロコシ油やヒマワリ油やダイズ油などの植物油、シリコーン油、イソプリピルミリステートやグリセリルトリオクタノエートやジエチレングリコールモノプロピレンペンタエリスリトールエーテルやペンタエリスリチルテトラオクタノエートなどのエステル油、スクアラン、スクアレン、流動パラフィン、ポリブテンなどが挙げられる。油分は、１種を単独で用いてもよいし、複数種を組み合わせて用いてもよい。本発明において、リオトロピック液晶に配合することができる油分の量は、使用する界面活性剤の種類に応じて変化する場合があるが、リオトロピック液晶の総重量の０．１〜４０重量％、好ましくは５〜３０重量％の範囲である。
【００５５】
本発明において、キュービック液晶の形成の容易化（相領域の拡大など）や安定化を図るために、リオトロピック液晶に多価アルコールをさらに配合することができる。本発明において、リオトロピック液晶に配合することができる多価アルコールとしては、これに限定されるものではないが、ポリメチレングリコール、ポリエチレングリコールなどのポリアルキレングリコール、グリセリン、プロピレングリコール、１，３−プロパンジオール、２−ブテン−１，４−ジオール、ペンタン−１，５−ジオール、２，２−ジメチルプロパン−１，３−ジオール、３−メチルペンタン−１，５−ジオール、ペンタン−１，２−ジオール、２，２，４−トリメチルペンタン−１，３−ジオール、２−メチルプロパン−１，３−ジオール、ヘキシレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコールなどが挙げられる。多価アルコールは１種を単独で用いてもよいし、複数種を組み合わせて用いてもよい。本発明において、リオトロピック液晶に配合される多価アルコールの量は、水および多価アルコールの合計量が、リオトロピック液晶の総重量の８０％を超えない量となるように調整することが好ましい。水および多価アルコールの合計量がリオトロピック液晶の総重量の８０％を超えると、キュービック液晶が適切に形成されない虞があるからである。
【００５６】
リオトロピック液晶は、その構成成分となる界面活性剤および水、ならびに任意の油分等を、所定の温度において所定の比率で混合することにより調製することができる。なお、必要に応じて構成成分を混合する前後に一時的に加温するといった操作を行ってもよい。
【００５７】
（頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分）
本発明の一実施形態において、「頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分」は、抗酸化剤である。抗酸化剤により、酸化の原因となる活性酸素種（ＲＯＳ）（スーパーオキシド（Ｏ２−）、ヒドロキシルラジカル（ＨＯ・）、過酸化水素（Ｈ２Ｏ２）および一重項酸素（１Ｏ２））をスカベンジすることで、酸化によるコラーゲン構造の破壊を防止し、正常な構造および機能を維持することが企図される。本発明において、上記目的に使用することができる抗酸化剤は、人体に有害作用を生じない限り、天然由来であっても合成由来であってもよい。
【００５８】
スーパーオキサイドアニオンをスカベンジすることができる物質としては、これに限定されるものではないが、例えば、スーパーオキシドジスムターゼ（ＳＯＤ）、ビリルビン、アスコルビン酸またはその誘導体（６−ステアリン酸アスコルビル、６−パルミチン酸アスコルビル、２，６−ジパルミチン酸アスコルビル、２，３，５，６−テトラヘキシルデカン酸アスコルビル、（アスコルビル／トコフェリル）リン酸カリウム、アスコルビン酸−２−硫酸２ナトリウム、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸−２−リン酸マグネシウム、アスコルビン酸−２−リン酸ナトリウム、アスコルビル−２−グルコシドなど）が知られており、本発明において、これらの抗酸化剤を使用することができる。
【００５９】
過酸化水素をスカベンジすることができる物質としては、これに限定されるものではないが、例えば、グルタチオンペルオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、カタラーゼ、アスコルビン酸またはその誘導体（６−ステアリン酸アスコルビル、６−パルミチン酸アスコルビル、２，６−ジパルミチン酸アスコルビル、２，３，５，６−テトラヘキシルデカン酸アスコルビル、（アスコルビル／トコフェリル）リン酸カリウム、アスコルビン酸−２−硫酸２ナトリウム、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸−２−リン酸マグネシウム、アスコルビン酸−２−リン酸ナトリウム、アスコルビル−２−グルコシドなど）、ビタミンＥコハク酸エステルが知られており、本発明において、これらの抗酸化剤を使用することができる。
【００６０】
ヒドロキシラジカルをスカベンジすることができる物質としては、これに限定されるものではないが、例えば、システイン、グルタチオン、リノール酸、トコフェロールまたはその誘導体（α−トコフェロール、酢酸トコフェロール、ビタミンＥコハク酸エステルなど）、α−カロテン、β−カロテン、フラボノイド、尿酸、チオレドキシンが知られており、本発明において、これらの抗酸化剤を使用することができる。
【００６１】
一重項酸素をスカベンジすることができる物質として、これに限定されるものではないが、例えば、アスコルビン酸およびその誘導体（６−ステアリン酸アスコルビル、６−パルミチン酸アスコルビル、２，６−ジパルミチン酸アスコルビル、２，３，５，６−テトラヘキシルデカン酸アスコルビル、（アスコルビル／トコフェリル）リン酸カリウム、アスコルビン酸−２−硫酸２ナトリウム、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸−２−リン酸マグネシウム、アスコルビン酸−２−リン酸ナトリウム、アスコルビル−２−グルコシドなど）、トコフェロールおよびその誘導体（α−トコフェロール、酢酸トコフェロールなど）、β−カロテン、リボフラビン、尿酸、チオレドキシンなどが知られており、本発明において、これらの抗酸化剤を使用することができる。
【００６２】
上記の他、高い抗酸化作用が知られている他の物質を使用することもでき、そのような物質として、例えばα−リポ酸、コエンザイムＱ１０、キサントフィル類（アスタキサンチン、ルテイン、ゼアキサンチン、カンタキサンチン、フコキサンチン、アンテラキサンチン、ビオラキサンチンなど）、カロテノイド（αカロテン、βカロテン、リコペンなど）、ポリフェノール（クロロゲン酸、エラグ酸、リグナン、セサミン、クルクミン、クマリン、オレオカンタール、オレウロペイン、レスベラトロールなど）、ブチルヒドロキシアニソール、ブチルヒドロキシトルエン、エリソルビン酸ナトリウム、没食子酸プロピル、フェルラ酸、カフェ酸、５−（ジエチルホスホノ）−５−メチル−１−ピロリンＮ−オキシド、フラボノイド（フラバノン、フラボン、カルコン、カテキン、没食子酸エピガロカテキン、フラバノノール、オーロン、フラバン−３４−ジオール（ロイコアントシアン）、イソフラボン、アントシアニン、タンニン、ルチンなど）、植物抽出物（ビワ葉エキス、籐茶エキス、エイジツエキス、ローズマリーエキスなど）、マンガンＮ，Ｎ’−ビス（サリチリジエン）エチレンジアミンクロライド、（ａｃｅｔａｔｏ−κＯ）［［２，２−［１，２’−ｅｔｈａｎｅｄｉｙｌｂｉｓ［（ｎｉｔｒｉｌｏ−κＮ）ｍｅｔｈｙｌｉｄｙｎｅ］］ｂｉｓ［３，５−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｐｈｅｎｏｌａｔｏ−κＯ］］（２−）］−ｍａｎｇａｎｅｓｅ、２，６−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−［［（１−エチル）アミノ］メチル］フェノール塩酸塩、３−メチル−１−フェニル−５−ピラゾロン、ＳＯＤミメティック化合物（マンガン（ＩＩＩ）テトラキス（４−安息香酸）ポルフィリンクロライド、マンガン（ＩＩＩ）テトラキス（１−メチル−２−ピリジル）ポルフィリン、マンガン（ＩＩＩ）メソ−テトラキス（Ｎ−メチル−２−ピリジル）ポルフィリンペンタクロライドなど）、７−ヒドロキシフラボン−マンガン複合体、ノルジヒドログアヤレチン酸、２１−（４−（２，６  Ｄｉ−１−ｐｙｒｒｏｌｉｄｉｎｙｌ−４−ｐｙｒｉｍｉｄｉｎｙｌ）−１−ｐｉｐｅｒａｚｉｎｙｌ）−ｐｒｅｇｎａ−１，４，９（１１）−ｔｒｉｅｎｅ−３，２０−ｄｉｏｎｅ，（Ｚ）−２−Ｂｕｔｅｎｅｄｉｏｎａｔｅ、（−）−２−（（４−（２，６−Ｄｉ−１−ｐｙｒｒｏｌｉｄｉｎｙｌ−４−ｐｙｒｉｍｉｄｉｎｙｌ）−１−ｐｉｐｅｒａｚｉｎｙｌ）ｍｅｔｈｙｌ）−３，４−ｄｉｈｙｄｒｏ−２，３，７，８−ｔｅｔｒａｍｅｔｈｙｌ−２Ｈ−１−ｂｅｎｚｏｐｙｒａｎ−６−ｏｌ，２ＨＣｌ、フィトケミカル（アントシアニン、イソフラボン、セサミノール、クルクミン、スルフォラハン、メチルシステインスルホキシド、アリシン、ルテイン、リコペン、リモネン、フィトステロール、βグルカン、サポニン、カプサイシン、ジンゲロールなど）などを挙げることができる。
【００６３】
本発明の別の実施形態において、「頭皮真皮の繊維状コラーゲンの分解を抑制する成分」は、マトリックスメタロプロテイナーゼ（ＭＭＰ）阻害活性を有する成分である。コラーゲン分解酵素であるマトリックスメタロプロテイナーゼの活性を阻害することで、繊維状コラーゲンの分解を抑制することを企図するものである。
【００６４】
ＭＭＰ阻害活性を有する成分としては、天然および合成の化合物を含め、非常に多くの成分が知られており、本発明において、いずれの成分を用いてもよい。例示的に、合成のＭＭＰ阻害剤として、日本国特許第３７５３７３７号または第３０５３２２２号に記載されるアリールスルホニルヒドロキサム酸誘導体などを挙げることができる。また、例示的に、天然由来のＭＭＰ阻害剤として、アセンヤク、柿、ワレモコウ、ペパーミント由来のエキス（特開２０００−１５９６３１号公報）、マツ科ヒマラヤスギ属由来のエキス（特開２０００−１５４１３２号公報）、ボスウェリアセラタ（Ｂｏｓｗｅｌｌｉａ  Ｓｅｒｒａｔａ）由来のエキス（特開２０００−１５４１３１号公報）などを挙げることができる。
【００６５】
本発明に使用することができる他のＭＭＰ阻害剤としては、バチマスタット、マリマスタット、ネオバスタット、ＢＭＳ−２７５２９１、プリノマスタット、メタスタット、レビマスタット、Ｄ−１９２７、Ｓ−３３０４、ＡＢＴ−５１８、および抗菌剤として使用されるドキシサイクリンなどを挙げることができる。
【００６６】
（吸収促進剤について）
本発明の毛髪抑制剤は、外用剤として製剤化される場合、上記の有効成分に加えて、これらの有効成分を真皮まで送達するための経皮吸収促進剤をさらに含んでもよい。例えば、そのような経皮吸収促進剤として、ジメチルスルホキシド（DMSO）、１−ドデシルアザシクロヘプタン−２−オン等のアザシクロアルカン−２−オン誘導体、イソプロピルミリステート、イソプロピルパルミテート、ジイソプロピルアジペート等のアルコールとカルボン酸のエステル、あるいはクロトニル−Ｏ−トルイジンなどを使用することができる。
【００６７】
（化粧料および医薬部外品）
本発明の脱毛抑制剤は、化粧料または医薬部外品として調製されてもよいし、これらの化粧料または医薬部外品の原料として配合されてもよい。本発明の化粧料または医薬部外品に含まれる有効成分の配合量は、配合される有効成分の種類、期待する効果の程度等に応じて、当業者は適宜適切な濃度を選択することができる。
【００６８】
本発明の化粧料または医薬部外品は、上記成分のほかに、本発明による脱毛抑制効果を損なわない程度に、化粧料原料や化粧料に一般的に使用されている水性または油性の付加成分を含んでもよい。
【００６９】
そのような付加成分として、これに限定されるものではないが、例えば保湿剤や防腐剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、美容成分、ビタミン類、香料、保香剤、増粘剤、着色顔料、光輝性顔料、有機粉体、金属酸化物、タール色素などが挙げられる。
【００７０】
なお、本明細書において用いられる用語は、特定の実施形態を説明するために用いられるのであり、発明を限定する意図ではない。
【００７１】
また、本明細書において用いられる「含む」との用語は、文脈上明らかに異なる理解をすべき場合を除き、記述された事項（部材、ステップ、要素、数字など）が存在することを意図するものであり、それ以外の事項（部材、ステップ、要素、数字など）が存在することを排除しない。
【００７２】
異なる定義が無い限り、ここに用いられるすべての用語（技術用語および科学用語を含む。）は、本発明が属する技術の当業者によって広く理解されるのと同じ意味を有する。ここに用いられる用語は、異なる定義が明示されていない限り、本明細書および関連技術分野における意味と整合的な意味を有するものとして解釈されるべきであり、理想化され、または、過度に形式的な意味において解釈されるべきではない。
【００７３】
第一の、第二のなどの用語が種々の要素を表現するために用いられる場合があるが、これらの要素はそれらの用語によって限定されるべきではないことが理解される。これらの用語は一つの要素を他の要素と区別するためのみに用いられているのであり、例えば、第一の要素を第二の要素と記し、同様に、第二の要素は第一の要素と記すことは、本発明の範囲を逸脱することなく可能である。
【００７４】
以下、実施例により本発明をより具体的に説明するが、しかしながら、本発明はいろいろな形態により具現化することができ、ここに記載される実施例に限定されるものとして解釈されてはならない。
【実施例】
【００７５】
［実施例１］  コラーゲンの線維構造破壊による脱毛モデルの作出
実験方法：
動物試験
コラゲナーゼ（０．１ｍｇ／ｍＬ、ＳＩＧＭＡ  Ａｌｄｒｉｃｈ）あるいは生理食塩水５０μＬをＣ５７／ＢＬマウス（雄、７週齢、Ｎ＝５〜６）の背部皮内に週３回、１７日間（合計８回）投与し、投与終了後は９５日目まで発毛の状態を経時的に観察した。投与開始１７日後と９５日後にそれぞれ安楽殺したマウスより背部皮膚を採取し、ホルマリン固定後、パラフィン切片を作製した。
【００７６】
皮膚コラーゲン線維構造の評価
マウス皮膚のパラフィン切片を、ピクロシリウスレッド染色液にて染色し、偏光顕微鏡下にてコラーゲンの線維構造を観察した。また、偏光顕微鏡下で得られた画像より画像解析ソフトＩｍａｇｅＪを用いてコラーゲン線維の規則構造を定量化した。
【００７７】
免疫染色
マウス皮膚のパラフィン切片の免疫染色は、抗Ｃｏｌｌａｇｅｎ  ＸＶＩＩ抗体（Ａｂｃａｍ）およびＡｌｅｘａ４８８標識抗ウサギＩｇＧ抗体（Ａｂｃａｍ）をそれぞれ一次抗体、二次抗体に用いて行い、蛍光顕微鏡下で観察した。毛包のバルジ領域付近のＣｏｌｌａｇｅｎＸＶＩＩ発現量は、得られた画像からＩｍａｇｅＪを用いて数値化した。
【００７８】
結果：
頻回注射による脱毛モデルの作出
コラゲナーゼ投与群では、実験開始８日後より注射部位付近に脱毛徴候が見られ、実験期間を通して脱毛を起こした個体数は５／６匹であった（図１）。実験開始９５日後における各群のマウス背部の写真を図２に示す。投与後に脱毛が確認されたコラゲナーゼ投与群は、投与を終了すると９５日後には再び発毛が観察された。
【００７９】
皮膚コラーゲン線維構造の解析
実験開始１７日後と９５日後におけるマウス背部皮膚のコラーゲン線維構造をピクロシリウスレッド染色により比較した。本染色法では、偏光顕微鏡下でコラーゲン線維の規則的な線維構造を確認することが出来る。コラーゲン線維の定量は、実験群ごとにマウス２匹分の皮膚組織切片をそれぞれ染色し、一つの組織切片から５枚ずつの顕微鏡写真を撮影して画像解析を行った。偏光顕微鏡下での染色像を図３に、定量結果を図４に示す。
実験開始１７日後において、脱毛が見られたコラゲナーゼ投与群では、脱毛していない無処置群および生理食塩水投与群に比べ、ピクロシリウスレッド染色での染色性が低下しており、真皮コラーゲン線維の線維構造の減少が認められた。これに対し、実験開始後９５日では各実験群における真皮コラーゲンの線維構造に有意な差は認められなかった。これは、コラゲナーゼ投与を終了した１７日目から９５日までの間に、真皮コラーゲンの線維構造が回復したためと考えられる。真皮コラーゲンの線維構造が減少すると脱毛が観察され、真皮コラーゲンの線維構造が回復すると再び発毛が確認されたことから、脱毛と繊維状コラーゲンの線維構造の崩壊に相関があることが示唆された。
【００８０】
コラーゲン１７の発現解析
毛包部バルジ領域におけるコラーゲン１７の発現の低下が、コラーゲン１７の遺伝子変異によって発症する脱毛や老化に伴う脱毛の発症に関連しているとの報告がある。そこで、本試験で得られた脱毛モデルのバルジ領域におけるコラーゲン１７のタンパク質発現量を比較した。実験群ごとにマウス２匹分の皮膚組織切片をそれぞれ染色して蛍光顕微鏡で写真撮影を行い、一つの組織切片から４〜７個の毛包組織に注目して画像解析を行った。その結果を図５に示す。その結果、実験開始１７日後と９５日後のいずれにおいても、脱毛が見られた実験群と、脱毛が起こらなかった実験群との間でバルジ領域でのコラーゲン１７の発現量に有意な差は認められなかった。皮膚内のコラーゲンの線維構造が破壊されているにも関わらず、コラーゲン１７の発現が影響を受けていない理由として、今回の実験で使用したコラゲナーゼがピクロシリウスレッドで染まる線維性コラーゲンを標的としており、コラーゲン１７のような非線維性コラーゲンは破壊しない可能性などが考えられる。これらの結果から、本実験で得られた脱毛モデルは、既に報告されている脱毛モデルとは異なる機序で脱毛を引き起こしていることが示唆された。
【００８１】
［実施例２］  男性型脱毛症の真皮コラーゲン測定
実験方法：
脱毛が見られない健常男性３人と男性型脱毛症の男性３人を対象に、ＤｅｒｍａＬａｂ（Ｃｏｒｔｅｘ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社）を使用して、額の生え際の皮膚のコラーゲン密度を測定した。皮膚表面からの深さ１ｍｍから２ｍｍまでの領域におけるコラーゲン密度を、ＤｅｒｍａＬａｂに内蔵された解析ソフトにより平均輝度で算出した。測定は一人につき額の生え際４か所で行い比較した。
【００８２】
結果：
皮膚のコラーゲン密度をＤｅｒｍａＬａｂを用いて、額の生え際で測定を行った（図６）。脱毛の見られない健常男性では、真皮中のコラーゲンの密度が高い様子が観察された。男性型脱毛症の男性の生え際皮膚では、健常者と比較すると真皮中のコラーゲンの密度が低いことが確認された。さらに、１人あたり４か所の測定を行い、各群計１２か所の平均輝度の解析を行った（図７）。表皮から１ｍｍ以下の深さから２ｍｍまでの深さの領域の真皮中のコラーゲン密度を、ＤｅｒｍａＬａｂで測定した平均輝度（ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ）で比較したところ、健常者の群では平均値が２０．５±３．３、男性型脱毛症群では１６．７±３．４であった。この数値が低いとコラーゲンの密度が低いことを示している。健常者と比較すると、男性型脱毛症の被験者ではコラーゲン密度が約２０％低下しており、真皮の深い場所においてコラーゲン密度が低い傾向であることが分かった。
【００８３】
毛髪は毛周期を繰り返している（休止期→成長期→退行期）。このサイクルにおいて、皮膚内の可変部と呼ばれる毛髪を含む毛包部が伸長と退縮を繰り返す。休止期で退縮している可変部が成長期に真皮の深い方向へ伸長していくが、このとき、この可変部の伸長に、真皮のコラーゲンが足場として重要な働きをしていると考えられる。男性型脱毛症の被験者では、真皮の1mm以下の深い領域のコラーゲン密度が低下しており、毛包可変部が深い方向へ伸長する際にコラーゲン線維の構造体が減少することで、ガイドとしての足場を失うことで十分な長さまで伸長することが出来なくなり、成長期において毛髪が十分に成長しないまま退行期・休止期を迎えて毛髪が抜け落ちる。これを繰り返すうちに毛髪のミニチュア化（軟毛化）が起こり、次第に脱毛現象が顕在化してくる。
【００８４】
このように、真皮中のコラーゲン線維の減少および密度低下が、成長期の毛包を十分に伸ばすことが出来ずに、毛髪の成長が妨げられることで男性型脱毛症を発症していると考えられる。
【００８５】
［実施例３］  リオトロピック液晶による真皮コラーゲン増強
リオトロピック液晶の調製
１７ｍＬの蒸留水が入ったビーカーに３１ｍＬのグリセリンを添加してこれを均一に溶解させた。次いで、２８ｍＬのポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテル（エマルゲン２０２０Ｇ−ＨＡ：花王株式会社）を添加してこれを均一に分散させた。各原料の均一分散は、液の粘性が上昇する現象を目安とした。続いて、２０ｍＬのスクアランを添加してこれを均一に混合した後、さらに１０ｍＬのスクアランを添加して、約５分間攪拌し続けた。さらに５ｍＬのスクアランを添加して攪拌を続けると、液の粘性が徐々に上昇し、瞬間的にゲル化した。この現象を液晶形成の目安とした。その後も数分間攪拌を続け、ポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテル２８．０重量％、水１６．０重量％、スクアラン２５．０重量％、グリセリン３１．０重量％からなるリオトロピック液晶を得た。なお、ポリオキシエチレンオクチルドデシルエーテルは約６０℃で融解させてから用いた。
【００８６】
上記のようにして得たリオトロピック液晶は、偏光顕微鏡法観察および小角Ｘ線回折法によって、キュービック構造を有する液晶であることが確認された。
【００８７】
リオトロピック液晶による真皮コラーゲンの増強の検証
上記にしたがって調製したリオトロピック液晶を、毛刈りしたマウス（ｄｄＹマウス雄５週齢）背部皮膚に１日１回、計４回塗布し、５日目に皮膚を採取し、切片をホルマリンで固定した後、パラフィン包埋し、ヘマトキシリン・エオジン（Ｈ＆Ｅ）染色を行った。図８は、上記手順にしたがって得られた皮膚の断面写真である。ａ）は未処置サンプル、ｂ）は処置サンプルを示している。図８ｂ）は、図８ａ）に比較して、染色された繊維状構造（コラーゲン）の量が多く、ひも状構造が構築されていることが観察された。これは、リオトロピック液晶により、真皮コラーゲンが機能的に増強されたことを示している。
【００８８】
次いで、リオトロピック液晶をそれぞれ１０重量％、２０重量％または３０重量％の濃度で含むように蒸留水で希釈した溶液を、毛刈りしたマウス（ｄｄＹマウス雄５週齢）背部皮膚に１日１回、計４回塗布し、５日目に皮膚を採取した。本試験においては、皮膚切片の染色には、コロイド鉄染色を用いた。図９は、上記手順にしたがって得られた皮膚の断面写真である。図９から明らかなとおり、リオトロピック液晶の濃度の増加に伴って、真皮層のコラーゲン束が顕在化する様子が観察された。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
脱毛症の予防または改善に有用な組成物が提供される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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