(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
頚椎活動を測定する方法であって、
センサーを用いて頚椎活動角度を取得するステップと、
頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算するステップと、
を含み、
センサーを用いて頚椎活動角度を取得するステップは、
頚椎の毎回の活動に対して、この活動に対応する頚椎の平均速度を計算するステップと、
平均速度と頚椎の活動時間長を乗算して頚椎の活動角度を取得するステップと、
を含む、頚椎活動を測定する方法。
【請求項２】
頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算するステップは、
少なくとも一つの頚椎活動角度に基いて、少なくとも一つの頚椎活動角度のうちのそれぞれに対応する活動距離を取得するステップと、
測定時間帯期間において取得される活動距離の和を計算して、頚椎活動量とするステップと、
を含む、請求項１に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項３】
頚椎の毎回の活動は、相反の方向の第一の運動過程と第二の運動過程を含み、
第一の運動過程に対応する第一の平均速度と、第二の運動過程に対応する第二の平均速度とを計算するステップと、
第一の平均速度と第一の運動過程の活動時間長を乗算して、第一の角度を取得するステップと、
第二の平均速度と第二の運動過程の活動時間長を乗算して、第二の角度を取得するステップと、
第一の角度と第二の角度のうち絶対値が大きい方の角度値を、今回の活動の頚椎活動角度として特定するステップと、
をさらに含む、請求項１に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項４】
頚椎活動角度に基いて頚椎有効活動回数を計算するステップをさらに含む、請求項２に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項５】
頚椎活動角度が有効活動閾値以上であれば、頚椎が行った今回の活動を有効頚椎活動として記録するステップと、
測定時間帯期間における有効頚椎活動を計数して、頚椎有効活動回数とするステップと、
をさらに含む、請求項４に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項６】
少なくとも一つの頚椎活動角度は、測定時間帯期間における頚椎の全ての活動角度、または測定時間帯期間における頚椎の有効活動角度である、請求項２に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項７】
センサーは、三軸角速度センサーであり、
頚椎活動角度は、上下活動角度、左右水平回転角度、及び左右翻転角度のうちの少なくとも一つを含み、
頚椎活動量は、上下活動量、左右水平回転量、及び左右翻転量のうちの少なくとも一つを含み、
頚椎有効活動回数は、上下有効活動回数、左右有効活動回数、及び左右翻転有効活動回数のうちの少なくとも一つを含む、請求項４に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項８】
警報条件のうちの少なくとも一つを満足する時に、ユーザに警報するステップをさらに含み、
警報条件は、頚椎活動量のうちの少なくとも一つが対応の活動量閾値より小さいことと、頚椎有効活動回数のうちの少なくとも一つが対応の有効活動回数閾値より小さいことと、を含む、請求項７に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項９】
ホストコンピューターに連接される時に、認証を実行するステップをさらに含む、請求項１に記載の頚椎活動を測定する方法。
【請求項１０】
頚椎活動を測定する設備であって、
センサーを用いて頚椎活動角度を取得するように構成される取得ユニットと、
頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算するように構成される処理ユニットと、
を含み、
取得ユニットは、頚椎の毎回の活動に対して、この活動に対応する頚椎の平均速度を計算し、平均速度と頚椎の活動時間長を乗算して頚椎の活動角度を取得する、頚椎活動を測定する設備。
【請求項１１】
処理ユニットは、少なくとも一つの頚椎活動角度に基いて、少なくとも一つの頚椎活動角度のうちのそれぞれに対応する活動距離を取得し、測定時間帯期間において取得される活動距離の和を計算して、頚椎活動量とする、請求項１０に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１２】
頚椎の毎回の活動は、相反の方向の第一の運動過程と第二の運動過程を含み、
取得ユニットは、第一の運動過程に対応する第一の平均速度と、第二の運動過程に対応する第二の平均速度とを計算し、第一の平均速度と第一の運動過程の活動時間長を乗算して、第一の角度を取得し、第二の平均速度と第二の運動過程の活動時間長を乗算して、第二の角度を取得し、第一の角度と第二の角度のうち絶対値が大きい方の角度値を、今回の活動の頚椎活動角度として特定するようにさらに構成される、請求項１０に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１３】
処理ユニットは、さらに、頚椎活動角度に基いて頚椎有効活動回数を計算する、請求項１１に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１４】
頚椎活動角度が有効活動閾値以上であれば、処理ユニットは、頚椎が行った今回の活動を有効頚椎活動として記録し、測定時間帯期間における有効頚椎活動を計数して、頚椎有効活動回数とする、請求項１３に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１５】
少なくとも一つの頚椎活動角度は、測定時間帯期間における頚椎の全ての活動角度、または測定時間帯期間における頚椎の有効活動角度である、請求項１１に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１６】
センサーは、三軸角速度センサーであり、
頚椎活動角度は、上下活動角度、左右水平回転角度、及び左右翻転角度のうちの少なくとも一つを含み、
頚椎活動量は、上下活動量、左右水平回転量、及び左右翻転量のうちの少なくとも一つを含み、
頚椎有効活動回数は、上下有効活動回数、左右有効活動回数、及び左右翻転有効活動回数のうちの少なくとも一つを含む、請求項１３に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１７】
警報条件のうちの少なくとも一つを満足する時に、ユーザに警報するように構成される通知ユニットをさらに含み、
警報条件は、頚椎活動量のうちの少なくとも一つが対応の活動量閾値より小さいことと、頚椎有効活動回数のうちの少なくとも一つが対応の有効活動回数閾値より小さいことと、を含む、請求項１６に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１８】
ホストコンピューターに連接される時に、認証を実行するように構成される認証ユニットと、
全輻射熱測定法を用いて被測定物の温度を測定するように構成される温度測定ユニットと、
被測定物の歩みを計数するように構成される歩数計数ユニットと、
のうちの少なくとも一つをさらに含む、請求項１０に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項１９】
この設備は、頭に着用するウェアラブルデバイスである、
請求項１０に記載の頚椎活動を測定する設備。
【請求項２０】
頭に着用するウェアラブルデバイスであり、
請求項１０〜１９のいずれか一つに記載の設備を含む、頭に着用するウェアラブルデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、頚椎活動を測定する方法、設備及びウェアラブルデバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、人たちは、健康意識が向上することに伴い、頚椎症の危害をより多く認識することができる。頚椎が長期的に極度前屈の異常安定状態にあれば、頚椎に傷害を与え、さらに、この種類の危害は、コンピュータを見る危害より数十倍高い。しかし、現在、頚椎の活動を定量測定する方法は、何れも存在しない。従って、頚椎活動を測定する方案が必要となる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
このような状況に鑑みて、本発明の実施例は、頚椎活動を測定する方法、設備及びウェアラブルデバイスを提供し、それにより、頚椎の活動を測定することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一つの方面によれば、頚椎活動を測定する方法を提供し、センサーを用いて頚椎活動角度を取得するステップと、頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算するステップと、を含む。
【０００５】
一つの例では、頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算するステップは、少なくとも一つの頚椎活動角度に基いて、少なくとも一つの頚椎活動角度のうちのそれぞれに対応する活動距離を取得するステップと、測定時間帯期間において取得される活動距離の和を計算して、頚椎活動量とするステップと、を含む。
【０００６】
一つの例では、センサーを用いて頚椎活動角度を取得するステップは、頚椎の毎回の活動に対して、この活動に対応する頚椎の平均速度を計算するステップと、平均速度と頚椎の活動時間長を乗算して頚椎の活動角度を取得するステップと、を含む。
【０００７】
一つの例では、頚椎の毎回の活動は、相反の方向の第一の運動過程と第二の運動過程を含み、この方法は、第一の運動過程に対応する第一の平均速度と、第二の運動過程に対応する第二の平均速度とを計算するステップと、第一の平均速度と第一の運動過程の活動時間長を乗算して、第一の角度を取得するステップと、第二の平均速度と第二の運動過程の活動時間長を乗算して、第二の角度を取得するステップと、第一の角度と第二の角度のうち絶対値が大きい方の角度値を、今回の活動の頚椎活動角度として特定するステップと、をさらに含む。
【０００８】
一つの例では、この方法は、頚椎活動角度に基いて頚椎有効活動回数を計算するステップをさらに含む。
【０００９】
一つの例では、この方法は、頚椎活動角度が有効活動閾値以上であれば、頚椎が行った今回の活動を有効頚椎活動として記録するステップと、測定時間帯期間における有効頚椎活動を計数して、頚椎有効活動回数とするステップと、をさらに含む。
【００１０】
一つの例では、少なくとも一つの頚椎活動角度は、測定時間帯期間における頚椎の全ての活動角度、または測定時間帯期間における頚椎の有効活動角度である。
【００１１】
一つの例では、センサーは、三軸角速度センサーであり、頚椎活動角度は、上下活動角度、左右水平回転角度、及び左右翻転角度のうちの少なくとも一つを含み、頚椎活動量は、上下活動量、左右水平回転量、及び左右翻転量のうちの少なくとも一つを含み、頚椎有効活動回数は、上下有効活動回数、左右有効活動回数、及び左右翻転有効活動回数のうちの少なくとも一つを含む。
【００１２】
一つの例では、この方法は、警報条件のうちの少なくとも一つを満足する時に、ユーザに警報するステップをさらに含み、ここで、警報条件は、頚椎活動量のうちの少なくとも一つが対応の活動量閾値より小さいことと、頚椎有効活動回数のうちの少なくとも一つが対応の有効活動回数閾値より小さいことと、を含む。
【００１３】
一つの例では、この方法は、ホストコンピューターに連接される時に、認証を実行するステップをさらに含む。
【００１４】
本方面の実施例のもう一つの方面によれば、頚椎活動を測定する設備を提供し、この設備は、センサーを用いて頚椎活動角度を取得するように構成される取得ユニットと、頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算するように構成される処理ユニットと、を含む。
【００１５】
一つの例では、処理ユニットは、少なくとも一つの頚椎活動角度に基いて、少なくとも一つの頚椎活動角度のうちのそれぞれに対応する活動距離を取得し、測定時間帯期間において取得される活動距離の和を計算して、頚椎活動量とする。
【００１６】
一つの例では、取得ユニットは、頚椎の毎回の活動に対して、この活動に対応する頚椎の平均速度を計算し、且つ、平均速度と頚椎の活動時間長を乗算して頚椎の活動角度を取得する。
【００１７】
一つの例では、頚椎の毎回の活動は、相反の方向の第一の運動過程と第二の運動過程を含み、且つ、取得ユニットは、さらに、第一の運動過程に対応する第一の平均速度と、第二の運動過程に対応する第二の平均速度とを計算し、第一の平均速度と第一の運動過程の活動時間長を乗算して、第一の角度を取得し、第二の平均速度と第二の運動過程の活動時間長を乗算して、第二の角度を取得し、そして、第一の角度と第二の角度のうち絶対値が大きい方の角度値を、今回の活動の頚椎活動角度として特定するように構成される。
【００１８】
一つの例では、処理ユニットは、さらに、頚椎活動角度に基いて頚椎有効活動回数を計算する。
【００１９】
一つの例では、頚椎活動角度が有効活動閾値以上であれば、処理ユニットは、頚椎が行った今回の活動を有効頚椎活動として記録し、測定時間帯期間における有効頚椎活動を計数して、頚椎有効活動回数とする。
【００２０】
一つの例では、少なくとも一つの頚椎活動角度は、測定時間帯期間における頚椎の全ての活動角度、または測定時間帯期間における頚椎の有効活動角度である。
【００２１】
一つの例では、センサーは、三軸角速度センサーであり、頚椎活動角度は、上下活動角度、左右水平回転角度、及び左右翻転角度のうちの少なくとも一つを含み、頚椎活動量は、上下活動量、左右水平回転量、及び左右翻転量のうちの少なくとも一つを含み、頚椎有効活動回数は、上下有効活動回数、左右有効活動回数、及び左右翻転有効回数のうちの少なくとも一つを含む。
【００２２】
一つの例では、この設備は、警報条件のうちの少なくとも一つを満足する時に、ユーザに警報するように構成される通知ユニットをさらに含み、その中に、警報条件は、頚椎活動量のうちの少なくとも一つが対応の活動量閾値より小さいことと、頚椎有効活動回数のうちの少なくとも一つが対応の有効活動回数閾値より小さいことと、を含む。
【００２３】
一つの例では、この設備は、ホストコンピューターに連接される時に、認証を実行するように構成される認証ユニットと、全輻射熱測定法を用いて被測定物の温度を測定するように構成される温度測定ユニットと、被測定物の歩みを計数するように構成される歩数計数ユニットと、のうちの少なくとも一つをさらに含む。
【００２４】
一つの例では、この設備は、頭に着用するウェアラブルデバイスである。
【００２５】
本発明の実施例の更なるもう一つの方面によれば、頭に着用するウェアラブルデバイスを提供し、このデバイスは、上記のいずれか一つの設備を含む。
【００２６】
従って、本発明の実施例によれば、センサーを用いて、頚椎活動の角度の精確データ値を取得することができ、これにより頚椎活動量を計算することで、頚椎活動の定量値を数値形式で精確に取得することができるので、後続処理に便利である。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
本発明をより理解し易くするように、以下の図面を参照しながら詳しく説明し、ここで、同じ記号は、同じ構造のユニットを指す。
【図１】本発明の実施例による頚椎活動を測定する方法を示す模式的なフローチャート図である。
【図２】ウェアラブルデバイスの一つの例を示す。
【図３】本発明の実施例の一つの具体的な実施の形態による方法の例示的なフローチャート図である。
【図４】本発明の実施例による頚椎活動を測定する設備の模式的なブロック図を示す。
【図５】人体が前進する時の模式図を示す。
【図６】三軸センサーによって感知される加速度を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明の実施例中の図面を結合して、本発明の実施例における技術方案を明晰で完全に記述し、もちろん、記述される実施例は、本発明の実施例の一部に過ぎず、実施例の全てではない。本発明における実施例に基いて、当業者が創造的な労働をしない前提で得られる他の実施例の全ては、本発明の保護の範囲に含まれる。
【００２９】
専門家の紹介によると、私たちが頭をさげる時に、前屈限界（顎が胸骨に当たる状態）は、４５°だけである。前屈幅が３０°に達すると、頚椎に影響を与える。頚椎が長期に極度前屈の異常安定状態にあると、頚椎に傷害を与え、さらに、このような危害は、コンピュータを見る危害よりも数十倍高い。
【００３０】
図１は、本発明の実施例による頚椎活動を測定する方法１００を示す模式的なフローチャート図である。
【００３１】
図１に示すように、１００の１０１において、センサーを用いて頚椎活動角度を取得し、この頚椎活動角度は、頚椎が主軸からはずれる角度であり、１０２において、頚椎活動角度に基いて頚椎活動量を計算する。
【００３２】
従って、本発明の実施例によれば、センサーを用いて、頚椎活動の角度の精確データ値を取得することができ、且つ、これにより頚椎活動量を計算することで、頚椎活動の定量値を数値形式で取得することができるので、後続処理に便利である。
【００３３】
頚椎活動角度の単位は、度（°）であってもよい。
【００３４】
本発明の実施例では、頚椎の一回の活動は、頚椎が開始位置から開始位置からはずれる方向に沿って活動を始め、もう一つの位置に到着してからさらに一定方向（通常、開始位置に近づく方向）に沿って、完全に停止するまで運動を続ける過程であってもよい。一回の活動は、頚椎が開始位置から開始位置からはずれる方向を沿って運動を始め、もう一つの位置に到着して完全に停止する過程であってもよく、二つの活動瞬時速度が０となる間の過程であってもよく、以上のいずれも一回の活動と認定されることができることを注意すべきである。頚椎活動の完全性を考量して、本発明は、第一種の状況を採用して、説明する。頚椎活動角度は、頚椎の一回の活動中において頚椎が経過した最大角度であってもよい。ここで、頚椎の一回の活動において、頚椎が完全に停止する位置は、開始位置と同じであってもよく、開始位置と異なってもよい。つまり、頚椎が複数回活動する場合に、毎回の開始位置が同じであってもよく、異なってもよく、且つ、毎回の停止位置も同じであってもよく、異なってもよい。
【００３５】
本発明の実施例によれば、頚椎の毎回の活動に対して、この活動に対応する頚椎の平均速度を計算することができ、且つ、平均速度と頚椎の活動時間長を乗算して頚椎の活動角度を取得することができる。
【００３６】
本発明の実施例によれば、頚椎の一回の活動には、相反の方向の二つの運動過程を含み、それにより、開始位置からもう一つの位置までの第一の角度と、このもう一つの位置から停止位置までの第二の角度との二つの角度を取得する。第一の角度と第二の角度のうちその絶対値が最大である角度の角度値を、今回の頚椎活動の頚椎活動角度とする。
【００３７】
第一の角度と第二の角度は、ベクトル量であってもよく、且つ、頚椎活動角度は、スカラー量であってもよい。例えば、頚椎が左から右へ運動する方向及び頚椎が下から上へ運動する方向を正方向と規定してもよく、つまり、この場合に取得される第一の角度と第二の角度が正値である。また、頚椎が右から左へ運動する方向及び頚椎が上から下へ運動する方向を正方向と規定してもよく、つまり、この場合に取得される第一の角度と第二の角度が負値である。第一の角度と第二の角度を比較する場合に、両方の絶対値だけを比較し、且つ、最大の絶対値を今回の頚椎活動の頚椎活動角度とする。第一の有効活動閾値を用いて、頚椎の一回の活動であるか否かを特定する場合に、第一の角度及び・又は第二の角度の絶対値とこの第一の有効活動閾値だけを比較してもよいと理解すべきである。
【００３８】
第一の角度と第二の角度を特定する場合、開始位置と第一の位置とをそれぞれに参照０度位置として計算する。
【００３９】
具体的に実施する時に、センサーは、角速度センサーであってもよい。もちろん、本発明の実施例は、これに限られない。当業者は、角速度センサーの代わりに、既存や将来に開発される他の適切なセンサーのいずれを用いてもよい、
【００４０】
そして、センサーは、角速度センサーを例として、本発明の実施例を具体的に説明する。
【００４１】
角速度センサーは、瞬時速度、つまり、瞬時角速度（単位：度/秒（°/ｓ））をリアルタイムで測定することができる。設計要求に従って、測定される瞬時速度は、スカラー量であってもよく、ベクトル量であってもよい。瞬時速度がベクトル量である場合、上記のように、類似的に、頚椎が左から右へ運動する場合及び頚椎が下から上へ運動する場合の瞬時速度を正値と規定してもよく、且つ、頚椎が右から左へ運動する場合及び頚椎が上から下へ運動する場合の瞬時速度を負値と規定してもよい。
【００４２】
通常、人たちが意識的に頚椎を活動する場合に、開始位置から第一の位置まで活動する時及び第一の位置から停止位置に戻す時の両方とも、やや停頓する。これに基いて、角速度センサーを用いて、運動方向の相同の二回の瞬時速度が０となる運動期間に頚椎の活動状況を取得し、且つ、頚椎の毎回の活動の活動パラメータをさらに取得する。
【００４３】
頚椎の毎回の活動に対して、方向相反の二回の測定を行う必要があることが明らかである。頚椎の毎回の活動において、頚椎が開始位置から開始位置からはずれる方向に沿って活動を始める時から、角速度センサーがその瞬時速度をリアルタイムで測定し始め、頚椎の瞬時速度が０と等しくなるまでに、つまり、第一の位置に到着する時に、この第一回の測定を終える。そして、頚椎が第一の位置から相反方向に沿って、つまり、開始位置に近づく方向に沿って活動を始める時から、角速度センサーがその瞬時速度を再びリアルタイムで測定し始め、頚椎の瞬時速度が０と等しくなるまでに、つまり、停止位置に到着する時に、この第二回の測定を終える。
【００４４】
第一回の測定と第二回の測定は、方向が異なるだけであり、以下に、第一回の測定を例として、具体的に説明する。
【００４５】
第一回の測定期間において、角速度センサーは、複数の瞬時速度を測定して取得することができる。設計要求と実際要求に従って、予め設定される時間間隔により複数の瞬時速度を取得してもよい。角速度センサー自身は、記憶機能を持って、毎回の測定期間に測定してする複数の瞬時速度を記憶してもよく、または、角速度センサーは、記憶しなくて、測定される瞬時速度をその外部へリアルタイムで転送してもよい。
【００４６】
この第一回の測定に対して、頚椎の平均速度を計算することができる。一つの新たな瞬時速度を取得するたびに、頚椎の平均速度を計算し、この平均速度は、瞬時平均速度、つまり、以前の全ての瞬時速度同士の平均速度であってもよい。一つの例では、現在取得される複数の瞬時速度のうち最大の瞬時速度と最小の瞬時速度を除去して、残る瞬時速度のうちの中間値を第一回の測定の頚椎の平均速度としてもよい。もう一つの例では、現在取得される複数の瞬時速度のうち最大の瞬時速度と最小の瞬時速度を除去した後に、残る瞬時速度の平均値を、今回の活動の頚椎の平均速度として求めてもよい。もちろん、本発明の実施例は、これに限られない。他の適切な方法のいずれかに従って毎回の頚椎活動の平均速度を計算してもよい。瞬時速度がベクトル量である時に、この第一回の測定期間の平均速度は、瞬時速度の記号と相同のベクトルである。
【００４７】
そして、第一回の測定期間の平均速度と第一回の測定期間の頚椎の活動時間長とを乗算することで、頚椎活動の第一の角度を取得する。角速度センサーの内部や外部のタイマーによって活動の時間長を取得することができる。
【００４８】
実際に、角速度センサーによって測定される現在の瞬時速度と以前記録される各時間点の瞬時速度とに基いて、平均速度を取得してさらに現在の角度を取得することは、とても速い過程であるので、各時点の瞬時平均速度を取得して、そして、瞬時平均速度とこの第一回の測定期間における頚椎のこれまでの活動時間長とを乗算して、頚椎の現在の瞬時活動角度を取得することができる。最後、複数の瞬時活動角度のうち絶対値が最大である一つを、第一回の測定期間の頚椎活動の第一の角度とする。
【００４９】
類似的に、相反の方向の第二回の測定期間の頚椎の活動の第二の角度を取得することができる。
【００５０】
そして、第一の角度と第二の角度の絶対値を比較することで、両方のうち絶対値が最大であるその角度の絶対値を、頚椎の今回の運動の頚椎活動角度として特定する。
【００５１】
また、記憶空間を節約するために、第一回の測定期間においては、これまでの瞬時最大の第一の角度だけを記録してリアルタイムで更新することにより、この第一回の測定期間において記録されるのは、常に瞬時最大の第一の角度であり、且つ、第一回の測定が終わる時に、記憶される瞬時最大の第一の角度は、この第一回の測定期間の第一の角度である。類似的に、このようにして、第二回の測定期間の第二の角度も取得することができる。
【００５２】
本発明の実施例によれば、頚椎の活動角度に基いて頚椎活動量を計算することができる。以下、具体的に記述する。
【００５３】
所定の測定時間帯、例えば、１時間期間における頚椎活動の総距離により、頚椎活動量を示してもよい。
【００５４】
弧長により、距離を示してもよい。まず、それぞれの活動角度に基いて、毎回の活動弧長を取得する。以下の数式（１）に従って、弧長を計算することができる。
Li = 2πr×(αi/360)                              ……数式（１）
【００５５】
ここで、iは、この所定の測定時間帯内に測定される頚椎活動角度のインディクスを示すものであり、iは、自然数であり、Ｌiは、第iの頚椎活動角度に対応する弧長（単位：センチ（ｃｍ）またはミリ（ｍｍ））を示すものであり、αiは、第iの頚椎活動角度を示すものであり、スカラー量であってもよく、ｒは、頚椎活動半径であり、予め設定のデフォルト値であり、且つ、異なる人群れ、例えば、大人と子供に対して、異なるデフォルト値を有してもよい。頚部の円周長/２πを用いて、ｒを計算することができる。子供に対して、ｒは、約５ｃｍであり、大人に対して、ｒは、通常１０ｃｍ未満であるので、一般の状況で、ｒのデフォルト値は、５ｃｍ〜１０ｃｍの間にあればよい。
【００５６】
その後に、測定時間帯期間において測定される活動角度のそれぞれに対応する活動弧長の和
【数１】
0006707322.tif 000002
を計算して、頚椎活動量とし、ここで、ｎは、測定時間帯期間の頚椎活動総回数である。
【００５７】
また、活動角度を用いて、頚椎の今回の運動がこの頚椎運動平面にマッピングされる線分の長さ（単位：センチ（ｃｍ）又はミリ（ｍｍ））を計算することができる。以下の数式（２）に従って線分の長さｄを計算することができる。
di = rsinαi                                    ……数式（２）
【００５８】
ここで、ｄiは、この測定時間帯期間の頚椎活動の第iの線分の長さを示すものであり、αiは、第iの頚椎活動角度を示すものであり、ｒは、頚椎活動の半径を示すものである。
【００５９】
その後に、測定時間帯期間に測定される活動角度のそれぞれに対応する線分の長さの和
【数２】
0006707322.tif 000003
を計算して、頚椎活動量とし、ここで、ｎは、測定時間帯期間の頚椎活動総回数である。
【００６０】
本発明の実施例によれば、頚椎活動量は、頚椎活動を測定して得られる定量値であり、頚椎活動量は、ユーザに通知されてもよく、且つ、将来に解析して使用するために、履歴情報として記憶されてもよい。
【００６１】
一つのさらなる実施例によれば、頭部を迅速で小幅に数回振り動かす時に、頚椎活動量が大きいが、頚椎を鍛錬する効果がない。これは、毎回の活動の幅が小さすぎるからである。従って、この状況に対して、本発明の実施例は、頚椎活動角度αiに基いて、頚椎有効活動回数、つまり、頚椎の活動が所定の幅に達する総活動回数を計算することができる。
【００６２】
頚椎の一回の活動に対して、その頚椎活動角度αiが有効活動閾値以上であれば、頚椎が行った今回の活動を有効頚椎活動として記録する。また、距離Ｌi又はdiがそれに対応する有効活動閾値より大きいかに従って、頚椎の毎回の活動が有効頚椎活動であるかどうかを特定する。第一の有効活動閾値と類似に、有効活動閾値は、経験値であってもよく、且つ、各人の自身の状況により異なるものであってもよい。
【００６３】
分かるように、当該有効活動閾値が手動的に設置されてもよい。
【００６４】
有効活動閾値の単位は、角度単位（度（°））であってもよく、長さの単位（単位：センチ（ｃｍ）又はミリ（ｍｍ））であってもよい。例えば、有効活動閾値は、約５°〜１５°の間にあり、例えば、１０°であってもよい。例えば、弧度である場合に、有効活動閾値が０．５ｃｍ〜２ｃｍの間にあってもよく、線分の長さである場合に、有効活動閾値が０．５ｃｍ〜３ｃｍの間にあってもよい。
【００６５】
そして、測定時間帯期間の有効頚椎活動を計数して、頚椎有効活動回数とする。
【００６６】
本発明の実施例によれば、頚椎有効活動回数も、頚椎活動を測定して得られる定量値であり、単独にユーザに通知されたり、頚椎活動量と共にユーザに通知されたりしてもよく、且つ、将来に解析して使用するために、履歴情報として記憶されてもよい。
【００６７】
一つの例では、測定時間帯期間のそれぞれの頚椎活動角度に対して、活動距離を計算して、さらに、頚椎活動量を取得する。
【００６８】
また、もう一つの例では、頚椎活動角度を毎回取得した後に、まず、この頚椎活動角度に基いて、頚椎の今回の活動が有効頚椎活動であるか否かを特定し、そして、頚椎の今回の活動が有効頚椎活動である場合にのみ、活動距離を計算して、さらに、頚椎活動量を取得する。この場合に、頚椎活動量は、実際に、この測定時間帯期間の有効の頚椎活動量である。
【００６９】
換言すれば、測定時間帯期間の少なくとも一つの頚椎活動角度に基いて、この少なくとも一つの頚椎活動角度のうちのそれぞれに対応する活動距離を取得することができる。この少なくとも一つの頚椎活動角度は、測定時間帯期間の頚椎の全ての活動角度、又は測定時間帯期間の頚椎の有効活動角度である。頚椎の活動が有効頚椎活動である場合のみに活動距離を計算することにより、計算量を低減し、且つ、記憶空間を節約することができる。
【００７０】
本発明の実施例によれば、頚椎の活動は、上記説明した頚椎の左右水平回転活動だけではなく、上下活動と左右翻転活動をさらに含んでもよい。上下活動とは、頭を下に下げることと、元に戻すことと、頭を後ろに上げることとのそれらの一連の活動である。左右翻転活動とは、面部が前方に向くことを前提にして、左耳が左肩に近づくことと、元に戻すことと、右耳が右肩に近づくこととの一連の活動である。このため、頚椎の左右水平回転活動、上下活動、左右翻転活動は、任意の二つが互いに垂直となる三つの軸に回って、それぞれに行う活動である。
【００７１】
本発明の実施例によれば、角速度センサーは、三軸角速度センサーであってもよく、以上の三種類の活動中の角度を取得する。
【００７２】
従って、それに対して、頚椎活動角度は、上下活動角度、左右水平回転活動、左右翻転角度のうちの少なくとも一つを含み、頚椎活動量は、上下活動量、左右水平回転量、左右翻転量のうちの少なくとも一つを含み、且つ、頚椎有効活動回数は、上下有効活動回数、左右有効活動回数、左右翻転有効活動回数のうちの少なくとも一つを含む。
【００７３】
分かるように、第一/有効活動閾値は、異なる活動方向に対して、同じ又は異なる値を持つことができる。
【００７４】
また、頚椎活動量と頚椎有効活動回数は、所定時間帯内の頚椎の活動状況を示すことができるので、これにより、本発明の実施例は、頚椎活動が必要されることを提示するようにユーザに警報するかどうかをさらに特定する。
【００７５】
一つの例では、以下の警報条件のうちの少なくとも一つを満足する時に、ユーザに警報する。
・  頚椎活動量のうちの少なくとも一つが対応の活動量閾値より小さい。
・  頚椎有効活動回数のうちの少なくとも一つが対応の有効活動回数閾値より小さい。
【００７６】
頚椎の異なる運動に対して、活動量閾値と有効活動回数閾値は、それぞれに、同じ又は異なる値であってもよい。経験や自身の状況により、活動量閾値、第一/有効活動閾値、有効活動回数閾値を手動的に設置してもよい。
【００７７】
もちろん、要求に従って、活動量及び/又は頚椎有効活動回数が他の一つの閾値を超える時に、頚椎の活動が過量することを指示するためにユーザに警報するように設置されてもよい。
【００７８】
ウェアラブルデバイスにおいて、本発明の実施例による方法１００を実施することができ、且つ、さらに音声及び/又は振動でユーザに警報することができる。そのため、伝統の頚椎の活動を全然測定せずにアラーム時計だけに基く提示方式と比べて、本発明の実施例の警報は、頚椎活動の測定に基くものであるので、より対応性を有し、且つ、音声及び/又は振動の警報方式は、ユーザの注意をより多く引くことができ、より有効な提示を実現する。
【００７９】
ウェアラブルデバイスは、例えば、頭部に着用できるヘッドバンド、髪帯、マスク、フェイスマスク、イヤーマフ、防風スカーフなどであってもよい。図２には、ウェアラブルデバイスの一つの例を示し、ここで、ウェアラブルデバイスは、ヘッドバンドである。
【００８０】
また、Bluetooth（登録商標）デバイスやＲＦＩＤ（無線周波数識別）タグを用いて認識してもよい。
【００８１】
また、上記測定と計算の結果は、記憶されてもよく、外部へ転送されてもよいので、ユーザの個人情報保護のために、頚椎活動角度を測定する前に、ユーザの身分を認証してもよい。当業者は、適切な方法のいずれかを用いて認証過程を実行してもよい。本発明の主題が模糊にされることを避けるために、ここで、重複の説明を省略する。
【００８２】
もちろん、上記本発明の実施例による頚椎活動を測定する方法１００では、ハードウェア及び/又はソフトウェアを用いて、適時に、データに対してフィルタなどの処理を行って、ノイズなどを除去する。本発明の主題が模糊になることを避けるために、ここで、重複の説明を省略する。
【００８３】
図３は、本発明の実施例による一つの具体的な実施の形態３００の例示的なフローチャート図を示す。図３に示すフローチャート図は、模式的なものに過ぎないが、本発明の実施例は、これに限られなく、当業者が設計要求と実際状況によってその中のいずれか一つのステップを添加、変更、削除、置換することができると理解すべきである。
【００８４】
図３に示すように、方法３００の３０１においては、測定時間帯に入る。例えば、この測定時間帯は、１時間であり、つまり、１時間ごとを一つの測定時間帯として、周期的な測定を行ってもよい。
【００８５】
３０２において、頚椎の毎回の活動に対して、第一回の測定を行って、第一の角度α１を取得する。
【００８６】
３０３において、第二回の測定を行って、第二の角度α２を取得する。
【００８７】
そして、３０４において、第一の角度α１の絶対値が第二の角度α２の絶対値以上であるか、を比較する。
【００８８】
第一の角度α１の絶対値が第二の角度α２の絶対値以上であれば、過程を３０５に進む。３０５において、今回の活動の頚椎活動角度が第一の角度α１として特定される。
【００８９】
そうでなければ、第一の角度α１の絶対値が第二の角度α２の絶対値未満であれば、過程を３０６に進む。３０６において、今回の活動の頚椎活動角度が第二の角度α２として特定される。
【００９０】
第一の角度α１のと第二の角度α２を取得する過程は、上記に詳しく記述されており、ここで、重複の説明を省略する。
【００９１】
そして、３０７において、頚椎活動角度に基いて、今回の頚椎の活動値である活動距離Ｌi又はｄiを取得する。もちろん、ここで、今回の頚椎活動が頚椎有効活動であるかをさらに特定してもよい。
【００９２】
そして、３０８において、測定時間帯が期満であるかを判定する。
【００９３】
測定時間が期満出なければ、３０２に戻して、頚椎の次回の活動の測定を続く。そうでなければ、測定時間が期満であると、３０９に進む。
【００９４】
３０９において、この測定時間帯期間の頚椎活動量及び/又は頚椎有効活動回数を取得する。上記のように、この測定時間帯期間の頚椎の活動距離の和を、頚椎活動量として取得しもよい。
【００９５】
次に、３１０において、上記の条件に従って、頚椎活動量及び/又は頚椎有効活動回数が対応の閾値以上であるかを判定する。
【００９６】
頚椎活動量と頚椎有効活動回数のうちの一つだけを取得する場合に、取得されたその値がそれに対応の閾値以上であれば、この測定時間帯内の頚椎の活動が標準に達すると認定する。この頚椎活動量と頚椎有効活動回数の両方を取得する場合に、両方ともそれらに対応の閾値以上であればこそ、この測定時間帯内頚椎の活動が標準に達すると認定する。
【００９７】
この測定時間帯内の頚椎の活動が標準に達しないと判定すれば、３１１において、ユーザに警報する。
【００９８】
そうでなければ、この測定時間帯内の頚椎の活動が標準に達すると判定すれば、３１２において、この過程を終える。
【００９９】
もちろん、ウェアラブルデバイスでは、本発明の実施例による方法３００を実施することができる。
【０１００】
図４は、本発明の実施例による頚椎活動を測定する設備４００を示す模式的なブロック図を示す。
【０１０１】
図４に示すように、設備３００は、取得ユニット４１０と処理ユニット４２０を含んでもよい。
【０１０２】
取得ユニット４１０は、センサーを用いて頚椎活動角度を取得するように構成される。処理ユニット４２０は、頚椎活動角度に基いて、頚椎活動量を計算するように構成される。
【０１０３】
従って、本発明の実施例によれば、センサーを使用することにより、頚椎活動の角度の正解なデータ値を取得することができ、それにより、頚椎活動量を計算することができ、頚椎活動の定量値を数値形式で精確に取得するので、後続処理に便利である。
【０１０４】
センサーは、取得ユニット４１０に内蔵されてもよい。また、当業者が理解できるように、取得ユニット４１０と処理ユニット４２０の分割は、物理的な分割であってもよく、ロジック上の分割だけであってもよいので、実際に実施するときに、設備４００は、センサーとマイクロ制御ユニット（ＭＣＵ）を含んでもよく、ＭＣＵは、頚椎活動の速度の感知を除いて残る全て又は一部の機能を実現することができる。つまり、ＭＣＵを用いて、頚椎の毎回の活動の平均速度の計算、毎回の活動の活動角度の計算、活動距離の計算、頚椎有効活動回数の取得などを実現することができる。高機能のＭＣＵを用いて、設備４００のサイズをさらに減少することで、小型化を実現することができる。
【０１０５】
もちろん、本発明の実施例はこれに限られなく、設備４００は、さらに、本発明で示されない他の任意の必要な部品を含んでもよい。
【０１０６】
具体的に、頚椎の毎回の活動に対して、取得ユニット４１０は、頚椎の平均速度を計算し、平均速度と頚椎の活動時間長を乗算することで、頚椎の活動角度を取得する。
【０１０７】
一つの例では、取得された複数の瞬時速度のうち、最大の瞬時速度と最小の瞬時速度を除去して、残る瞬時速度のうちの中間値を、今回の活動の頚椎の平均速度とする。もう一つの例では、取得された複数の瞬時速度のうち、最大の瞬時速度と最小の瞬時速度を除去して、残る瞬時速度の平均値を、今回の活動の頚椎の平均速度として求める。もちろん、本発明の実施例は、これに限られなく、他の任意の適切な方法に従って、毎回の頚椎活動の平均速度を計算してもよい。
【０１０８】
この後に、処理ユニット４２０は、上記のように頚椎の活動角度を取得し、活動角度のそれぞれに基いて、頚椎活動量を取得する。また、処理ユニット４２０は、活動角度のそれぞれに基いて、頚椎有効活動回数を取得することもできる。
【０１０９】
頚椎活動量と頚椎有効活動回数を計算する過程は、上記に詳しく記述されており、ここで、重複の説明を省略する。
【０１１０】
上記のように、センサーが三軸角速度センサーである場合に、頚椎活動角度は、上下活動角度、左右水平回転角度、及び左右翻転角度のうちの少なくとも一つを含み、頚椎活動量は、上下活動量、左右水平回転量、及び左右翻転量のうちの少なくとも一つを含み、頚椎有効活動回数は、上下有効活動回数、左右有効活動回数、及び左右翻転有効活動回数のうちの少なくとも一つを含む。
【０１１１】
また、頚椎を活動すべきであることをユーザに提示するために、この設備４００は、警報条件のうちの少なくとも一つを満足する時に、ユーザに警報するように構成される通知ユニット（示されない）をさらに含み、つまり、頚椎活動量のうちの少なくとも一つが対応の活動量閾値未満である時、又は頚椎有効活動回数のうちの少なくとも一つが対応の有効活動回数閾値未満である時に、通知ユニットが音声又は振動でユーザに警報することができる。
【０１１２】
このように、頚椎の活動を全然測定せずにアラーム時計だけに基く伝統の提示方式と比べて、本発明の実施例による警報は、頚椎活動の測定に基くので、より対応性を有し、且つ、音声及び/又は振動の警報方式は、ユーザの注意をより多く引くことができることによって、より有効な提示を実現する。
【０１１３】
また、この設備４００は、ホストコンピューターに連接される場合に、認証を実行するように構成される認証ユニット（示されない）を含んでもよい。ここで、Bluetooth（登録商標）デバイスやＲＦＩＤ（無線周波数識別）タグを用いて認証してもよい。
【０１１４】
一つの例では、この設備４００は、被測定物の歩みを計数するように構成される歩数計数ユニット（示されない）をさらに含む。
【０１１５】
通常、伝統の歩数計は、手首に着用可能なものであり、例えば、スポーツ腕時計であるが、その問題点は、歩数計数が精確ではないことにある。人体の腕が振り動かす過程中と身体が前進する過程中では、歩数計数の結果に極大の干渉が存在し、特に手部が不規則的に運動する場合に、干渉が存在するので、歩数計数の効果が不良であり、特にランニング中では、偏差がより大きい。このように、歩数計数を用いて計算される生理パラメタ（例えば、消費カロリー）指標と実際の数値は、偏差が大きい。
本発明の実施例の設備４００によって頭に着用するウェアラブルデバイスを実現できる。通常、運動中に身体に対して人体の頭部が静止しており、たとえ頭部が運動しても、運動の幅が腕の振りより遥かに小さいので、使用者の真実の歩みを真実に反映することができ、それによってより精確な生理パラメタ指標を取得する。
【０１１６】
具体的に、設備４００中の歩数計数ユニットは、三軸センサーを用いて、歩数計数の機能を実現する。以下、三軸センサーを用いて歩数計数する原理については、図５と図６を参照しながら記述する。
【０１１７】
図５は、人体が前進する場合の一つの模式図を示し、図６は、三軸センサーを用いて感知される加速度を示す。
【０１１８】
図５に示すように、水平歩行運動中には、垂直と前進の二つの加速度が周期的に変化することが現れる。具体的に、歩行の足を戻す動作中には、重心が上がって片足で接地するので、垂直方向の加速度は、正方向に増加しがち、その後に前進を続いて、重心が下に移動して両足が接地し、加速度が相反になり、水平加速度は、足を戻す時に減少し、踏み出す時に増加する。
【０１１９】
図６を参照し、歩行運動中に、垂直（ｘ軸）と前進（ｙ軸）に生じる加速度と時間は、略一つの正弦曲線であり、且つ、ある点にピーク値があり、ここで、垂直方向の加速度の変化が最大であり、軌跡のピークに対して、検出計算と、加速度閾値の決定とを行い、つまり、ユーザ運動の歩数をリアルタイムで計算することができ、これにより、さらに、ユーザの歩行距離を推定する。ｚ軸は、左右加速度を示す。
【０１２０】
三軸センサーを用いれば、一つの歩行運動の正弦曲線軌跡を取得することができる。
【０１２１】
そして、ピーク値検出を行う。前回のベクトルの長さと運動方向が記録されており、ベクトルの長さの変化により現在の加速度の方向を判定することができ、且つ、前回に保存された加速度方向と比べて、相反であれば、ピーク値を経過した直後の状態であり、歩数計数ロジックに入って歩数計数を行い、そうでなければ、廃棄する。ピーク値の回数について加算することによって、ユーザの歩行の歩みを取得することができる。
【０１２２】
従って、本発明の実施例によれば、頭部に着用可能な設備に歩数計数ユニットを配置し、通常、運動中に身体に対して人体の頭部が静止しており、たとえ頭部が運動しても、運動の幅が腕の振りより遥かに小さいので、使用者の真実の歩みを真実に反映することができ、そして、より精確な生理パラメタ指標を取得して、得られる歩数計数の結果がより正確になる。
【０１２３】
また、額の温度も生理パラメタの重要指標であり、普通の方法は、額温度銃を用いて頭部エリアルに対してスキャンするが、額温度銃は、体積が大きく、運動状態での測定に適用しない。仕事中または運動中に人体の体温が異常値まで向上する場合を考慮して、設備３００は、全輻射熱測定法を用いて被測定物の温度を測定するように構成される温度測定ユニット（示されない）をさらに含んでもよい。また、測定して取得した人体の体温が安全範囲を超える場合、通知ユニットによって警報することができる。全輻射熱測定法を用いて被測定物の温度を測定することで、この設備３００の体積が小さくなり、且つ、額の温度を精確に計算することができ、使用者が自己の額の温度の状況をより便利に知る。
【０１２４】
温度測定の原理の異なりに従って、赤外線温度測定系の設計には、普通は、次の三種類の方法がある。輻射物体の全波長での熱輻射を測定することで、物体の輻射温度を特定する方法は、全輻射熱測定法と呼ばれる。物体の一定の波長での単色輻射輝度を測定することで、その輝度温度を特定する方法は、輝度温度測定法と呼ばれる。被測定物の二つの波長での単色輻射輝度の比が温度に伴って変化することより、温度を特定する方法は、比色温度測定法と呼ばれる。
【０１２５】
輝度温度測定法は、環境温度を補償する必要がない、発射率の誤差が小さくて温度測定の精度が高いが、短波領域で動作して高温測定たけに適用する。比色温度測定法の光学システムは、局部遮光が可能であり、喫煙や粉塵からの影響が小さく、温度測定の誤差が小さいが、波帯の発射率の差が小さくなるように、適切の波帯を選択する必要がある。
【０１２６】
本発明の実施例では、全輻射熱測定法を用いて被測定物の温度を計算する。全輻射熱測定法は、全ての波長範囲内の総輻射に従って、温度を特定し、得られるのは、物体の輻射温度である。このような方法を選ぶ理由は、中低温物体の波長が大きく、輻射信号が弱く、且つ、構造が簡単であり、コストが低いからである。その後に、全輻射熱測定法の原理を簡単に説明する。
【０１２７】
プランク方程式により、輻射体温度と検出電圧との間の関係式である数式（３）を導出することができる。
V = RaεσT4 = KT4                                  ……数式（３）
【０１２８】
数式（３）では、K = Raεσであり、実験によって特定されるものであり、例えば、εは、１を取るものであり、Ｔは、被測定物の絶対温度を示すものであり、Ｒは、検知器の感度を示すものであり、αは、大気減衰距離に関する定数であり、εは、輻射率を示すものであり、σは、スティーブン−ボルツマン定数を示すものである。
【０１２９】
そのため、電圧の検出により被測定物の温度を特定し、数式（３）は、検知器から出力される信号と目標温度とが非線形関係となり、ＶとＴの4乗冪とが正比例になるので、線形化処理を行う必要がある。線形化処理の後に、物体の外観温度を取得し、真実温度になるように輻射率の補正を行う必要がある。
【０１３０】
その補正式は、次のように示される。
式中に、Ｔｒ――――輻射温度（外観温度）
ε（Ｔ）――――輻射率、０．１〜０．９を取る。
【０１３１】
変調板の輻射信号の影響により、輻射率が補正される後の真実温度は、環境の温度より高く、さらに、環境補償が必要となり、つまり、真実温度と環境温度とによってさえ、被測定物の実際温度を最終に取得することができる。
【０１３２】
全輻射熱測定法を用いることで、設備３００のサイズを最小化にし、精度が０．１〜０．２である温度結果を取得することができ、日常の需要を完全に満足することができる。
【０１３３】
また、温度結果が３７．５度より大きい場合に、通知ユニットにより、音声及び/又は振動でユーザに警報する。
【０１３４】
もう一つの例では、任意の適切の時刻で、得られるデータ（頚椎活動量、歩数計数データ及び温度値）に対して、その中の干渉データを除去するように、ハードウェア及び/又はソフトウェアによるフィルタリングをおこなってもよい。
【０１３５】
例えば、歩数計数の結果については、手持ち設備は、低振幅と迅速の振れ状態（いわゆる、手ぶれ）があり、もしくは、ある悪戯のユーザが設備を短時間で迅速に繰り返して振り動かすことで人の歩行を模擬しようとする可能性があり、それらの干渉データを除去しないと、歩数計数の正確値に影響する。このような干渉については、閾値と歩みの頻度との判定を、検出に加えることで、フィルタリングを行う。通常、人体の最速のランニングの頻度が５ＨＺであり、つまり、相隣の二つの歩みの時間間隔は、少なくとも０．２秒より大きいので、この時間間隔に対して最大閾値を設置することで、歩数計数の過程に、高頻度ノイズをフィルタリングすることができ、つまり、歩みの頻度が速すぎる状況を除去することができる。同時に、前回の加速度の大きさと比べて一定の閾値を設置することにより、運動が有効に属するかを判定し、有効運動だけであればさえ、歩数計数を行う。
【０１３６】
本発明のもう一つの実施例によれば、頭部に着用するウェアラブルデバイスをさらに提供し、このウェアラブルデバイスは、前記設備４００を含む。
【０１３７】
そのため、本発明の実施例によれば、このウェアラブルデバイスは、頚椎の活動を測定する機能、歩数計数の機能、温度測定の機能を同時に有する。センサーの使用で、頚椎活動の角度の正確のデータ値を取得することができ、且つ、これにより頚椎活動量を計算し、そして、頚椎活動の定量値を数値形式で精確に取得することができるので、後続処理に便利である。また、通常、運動中に身体に対して人体の頭部が静止しており、頭部が運動したとしても、運動の幅が腕の振りより遥かに小さいので、使用者の真実の歩みを真実に反映することができ、そして、ウェアラブルデバイスは、より精確な生理パラメタ指標を取得することができる。なお、このウェアラブルデバイスのサイズを最小化にし、且つ、精度が０．１〜０．２である温度結果を取得することができ、日常の需要を完全に満足することができる。
【０１３８】
次のことを注意すべきである。明確と簡潔のために、図面には、本発明の実施例に関する部分のみを示すが、図面に示される設備や部品が他の必要のユニットを含んでもよいことは、当業者にとって明らかである。
【０１３９】
当業者は、次のことを意識することができる。本文に開示される実施例に記述された各例示のユニット及びアルゴリズム手順を結合し、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、又は両方の結合によって実現することができ、ハードウェアとソフトウェアの交換性を明確に説明するために、上記の説明中に各例示の構成と手順を、機能ごとに、一般的に記述した。ハードウェアとソフトウェアとのどちらで、これらの機能を実行するのかは、技術方案の特定応用と設計制限条件により決められる。専門技術者は、特定の応用ごとに、異なる方法を使用して、記述された機能を実現することができる。しかし、このような実現は、本発明の範囲を超えるものではない。
【０１４０】
当業者は、次のことを理解することができる。説明の便利と簡潔のために、上記説明されるシステム、装置、ユニットの具体動作過程は、前記方法の実施例での対応の過程を参照すればよい。ここで、重複の説明を省略する。
【０１４１】
本願に提供される数個の実施例では、披露されるシステム、装置及び方法は、他の方式で実現してもよいことが理解すべきである。例えば、以上に説明される装置の実施例は、ただ模式的なものであり、例えば、前記ユニットの分割りは、ロジック機能の分割りの一つだけであり、実際に実現する時には、他の分割方式を用いてもよく、例えば、複数のユニットと部品は、結合されてもよく、別のシステムに集積されてもよく、もしくは、一部の特徴は、無視されてもよく、実行されないようにしてもよい。一方、表示や討論での相互の間の結合や直接結合や通信接続は、いくつのインターフェース、装置やユニットを経由する間接結合や通信接続であってもよく、電気、機械、又は他の形式のものであってもよい。
【０１４２】
ディスクリートコンポーネントとして説明された前記ユニットは、物理的に分割されてもよく物理的に分割されなくてもよく、ユニットとして表示される部品は、物理ユニットであってもよく、物理ユニットではなくてもよく、一つの場所に位置されてもよく、もしくは、複数のネットワークユニットに分布されてもよい。実際の要求に従って、その中のユニットの一部又は全部を選択して、本実施例方案の目的を実現してもよい。
【０１４３】
なお、本発明の各実施例では、各機能ユニットが一つの処理ユニットに集積されてもよく、各ユニットが単独で物理的に存在してもよく、二つ又は二つ以上のユニットが一つのユニットに集積されてもよい。上記集積されるユニットは、ハードウェアの形式で実現されてもよく、ソフトウェアの機能ユニットの形式で実現されてもよい。
【０１４４】
前記集積されるユニットは、ソフトウェアの機能ユニットの形式で実現されて独立の製品として販売や使用される場合に、一つのコンピュータ読み取り可能な記憶媒体に記憶されてよい。このような理解に基いて、本発明の技術方案は、本質的に、または従来技術に貢献する部分や、この技術方案の全て又は一部を、ソフトウェア製品の形式で反映することができ、このコンピュータソフトウェア製品は、一つの記憶媒体に記憶されており、一つのコンピュータ（パソコンや、サーバや、ネットワーク設備などであってもよい）に本発明の各実施例に記述された方法の全て又は一部の手順を実行するような若干の指令を含む。前記の記憶媒体は、Ｕディスク、リムーバブルハードディスク、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ、Ｒｅａｄ-ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ、Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ディスク、又は光ディスクなど、プログラムコードを記憶可能な各種の媒体を含む。
【０１４５】
以上に記述されたのは、本発明の具体的な実施の形態だけであり、本発明の保護の範囲は、これに限られなく、本発明で披露された技術範囲内において、当業者によって簡単に思い出される変更や置換は、本発明の保護範囲に含まれる。そのため、本発明の保護範囲は、請求の範囲の保護範囲に準じるべきである。
【符号の説明】
【０１４６】
４１０  取得ユニット
４２０  処理ユニット
【図１】
0006707322.tif 000004
【図２】
0006707322.tif 000005
【図３】
0006707322.tif 000006
【図４】
0006707322.tif 000007
【図５】
0006707322.tif 000008
【図６】
0006707322.tif 000009