(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる周方向溝を少なくとも１本含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記周方向溝は、最大の深さの８０％の深さにおける溝幅L80と前記トレッド部の接地面における溝幅L0との比L80／L0が０．３〜０．７である、
タイヤ。
【請求項２】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝を含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記複数の周方向溝の断面積の合計は、前記トレッド部の断面積の１０％〜３０％である、
タイヤ。
【請求項３】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝を含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記複数の周方向溝の断面積の合計は、前記トレッド部の断面積の１０％〜１５％である、
タイヤ。
【請求項４】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる複数の周方向溝を含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記複数の周方向溝の断面積の合計は、前記トレッド部の断面積の２０％〜３０％である、
タイヤ。
【請求項５】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる少なくとも１本の周方向溝と、タイヤ軸方向に延びる複数の横溝とを含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記複数の横溝の容積の合計は、前記トレッド部の体積の２．０％〜５．０％である、
タイヤ。
【請求項６】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる少なくとも１本の周方向溝と、タイヤ軸方向に延びる複数の横溝とを含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記複数の横溝の容積の合計は、前記トレッド部の体積の２．０％〜３．０％である、
タイヤ。
【請求項７】
エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、
タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる少なくとも１本の周方向溝と、タイヤ軸方向に延びる複数の横溝とを含み、
前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、
前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下であり、
前記複数の横溝の容積の合計は、前記トレッド部の体積の４．０％〜５．０％である、
タイヤ。
【請求項８】
前記位相差δは、４．０×１０−２π(rad)以下である、請求項１ないし７のいずれか1項に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記位相差δは、２．０×１０−２π(rad)以上である、請求項１ないし８のいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１０】
前記周方向溝は、タイヤ赤道上に配されている、請求項１ないし９のいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１１】
前記トレッド部は、複数の前記周方向溝を含み、
前記複数の周方向溝の容積の合計は、前記トレッド部の体積の１０％〜３０％である、請求項１ないし１０のいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１２】
前記トレッド部は、複数のサイプを含み、
前記複数のサイプの合計容積は、前記トレッド部の体積の０．１０％〜１．００％である、請求項１ないし１１のいずれか１項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、トレッドゴムの厚さ等を規定することにより、転がり抵抗性能や溝底での耐クラック性能の向上を期待した空気入りタイヤが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１２６３００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
発明者らは、タイヤ外径、タイヤ断面幅、及び、周方向溝の溝底におけるゴム厚さを種々変更して実験を繰り返したところ、特定の条件を満たすタイヤにおいて、高速走行時のノイズ性能を改善できることを見出した。
【０００５】
一方、さらなる実験により、上記タイヤは、低温でのハンドリング性能について改善の余地があることが判明した。そして、発明者らは、上記特定の条件に加え、ゴムの物性を規定することにより、低温でのハンドリング性能を改善できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００６】
本発明は、以上のような実情に鑑み案出なされたもので、高速走行時のノイズ性能及び低温でのハンドリング性能を総合的に向上させたタイヤを提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、エラストマー組成物からなるトレッド部を備えたタイヤであって、タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たし、前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる周方向溝を少なくとも１本含み、前記周方向溝の溝底におけるゴム厚さは、前記トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍であり、前記エラストマー組成物は、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下である。
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
【０００８】
本発明のタイヤにおいて、前記位相差δは、４．０×１０−２π(rad)以下であるのが望ましい。
【０００９】
本発明のタイヤにおいて、前記位相差δは、２．０×１０−２π(rad)以上であるのが望ましい。
【００１０】
本発明のタイヤにおいて、前記周方向溝は、タイヤ赤道上に配されているのが望ましい。
【００１１】
本発明のタイヤにおいて、前記周方向溝は、最大の深さの８０％の深さにおける溝幅L80と前記トレッド部の接地面における溝幅L0との比L80／L0が０．３〜０．７であるのが望ましい。
【００１２】
本発明のタイヤにおいて、前記トレッド部は、複数の前記周方向溝を含み、前記複数の周方向溝の断面積の合計は、前記トレッド部の断面積の１０％〜３０％であるのが望ましい。
【００１３】
本発明のタイヤにおいて、前記トレッド部は、タイヤ軸方向に延びる複数の横溝を含み、前記複数の横溝の容積の合計は、前記トレッド部の体積の２．０％〜５．０％であるのが望ましい。
【００１４】
本発明のタイヤにおいて、前記横溝の少なくとも１本は、溝幅／溝深さの比が０．５０〜０．８０であるのが望ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明では、タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たすタイヤにおいて、トレッド部に設けられた周方向溝の溝底におけるゴム厚さが、トレッド部の最大厚さの０．０５〜０．２５倍とされる。発明者らは、種々の実験により、このような条件を満たすタイヤが高速走行時のノイズ性能が優れていることを見出した。
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
【００１６】
一方、上述の条件を満たすタイヤは、低温（例えば、路面温度が０〜１０℃程度）での走行時のハンドリング性能が損なわれる場合があることが判明した。そこで、本発明では、トレッド部に、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下のエラストマー組成物を採用している。このようなエラストマー組成物は、前記ノイズ性能をさらに高めるとともに、周方向溝の溝底におけるゴムの発熱を抑制し、低温走行時、前記溝底付近のゴムの局所的な変形を抑制し、低温でのハンドリング性能が向上するものと推察される。
【００１７】
以上の通り、本発明では、高速走行時のノイズ性能及び低温でのハンドリング性能を総合的に向上させたタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態のタイヤの断面図である。
【図２】ＪＡＴＭＡ表示の従来タイヤに対して実施された、タイヤ断面巾Ｗｔとタイヤ外径Ｄｔとの関係をプロットしたグラフである。
【図３】図１の周方向溝の拡大断面図である。
【図４】図１のトレッド部の展開図である。
【図５】図２の第１クラウン陸部及び第２クラウン陸部の拡大図である。
【図６】図２の第１ショルダー陸部の拡大図である。
【図７】図２の第２ショルダー陸部の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。
図１には、本実施形態のタイヤ１の正規状態における回転軸を含む横断面図が示されている。本発明のタイヤ１は、エラストマー組成物２Ａからなるトレッド部２を備えている。本実施形態のタイヤ１は、例えば、乗用車用の空気入りタイヤとして好適に用いられる。但し、本発明のタイヤは、このような態様に限定されるものではなく、例えば、重荷重用の空気入りタイヤとして用いられても良い。なお、エラストマー組成物２Ａは、常温で粘弾性を示す高分子物質であり、本実施形態では、従来のタイヤに使用されるゴム材料である。
【００２０】
「正規状態」とは、タイヤが正規リム（図示省略）にリム組みされ、かつ、正規内圧が充填された無負荷の状態である。以下、特に言及しない場合、タイヤの各部の寸法等は、この正規状態で測定された値である。
【００２１】
「正規リム」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めているリムであり、例えばＪＡＴＭＡであれば "標準リム" 、ＴＲＡであれば "Design Rim" 、ＥＴＲＴＯであれば "Measuring Rim" である。
【００２２】
「正規内圧」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば "最高空気圧" 、ＴＲＡであれば表 "TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES" に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば "INFLATION PRESSURE" である。
【００２３】
本実施形態のタイヤ１は、カーカス６を有している。
【００２４】
カーカス６は、例えば、２枚のカーカスプライ６Ａ、６Ｂで構成されている。カーカスプライ６Ａは、カーカスコードと、カーカスコードを被覆するトッピングゴムとを含む。
【００２５】
カーカスコードは、例えば、タイヤ周方向に対して７５〜９０°の角度で配列されている。カーカスコードには、例えば、ナイロン、ポリエステル又はレーヨン等の有機繊維コード等が好適に採用される。トッピングゴムには、公知の構成が適用される。
【００２６】
カーカスプライ６Ａは、本体部６ａ及び折返し部６ｂを有する。本体部６ａは、トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５に至る。折返し部６ｂは、本体部６ａに連なりかつビードコア５の回りをタイヤ軸方向内側から外側に折り返されてタイヤ半径方向外側に延びる。
【００２７】
本実施形態のトレッド部２には、例えば、トレッド補強層７が設けられている。トレッド補強層７は、例えば、ベルト層８を含む。ベルト層８は、例えば、２枚のベルトプライ８Ａ、８Ｂを含んでいる。各ベルトプライ８Ａ、８Ｂは、例えば、タイヤ周方向に対して傾斜して配されたベルトコードを含んで構成されている。各ベルトコードは、例えば、タイヤ周方向に対して１０〜４５°の角度で傾斜しているのが望ましい。
【００２８】
トレッド補強層７は、ベルト層８に加え、バンドコードがタイヤ周方向に対して５°以下の角度で巻回されたバンド層を含むものでも良い（図示省略）。
【００２９】
ビード部４には、ビードコア５及びビードエーペックスゴム９が設けられている。ビードコア５は、例えば、ビードワイヤがタイヤ周方向に複数回巻かれることにより、略矩形状の断面を有している。ビードエーペックスゴム９は、本体部６ａと折返し部６ｂとの間に配されている。ビードエーペックスゴム９は、硬質のゴムで構成され、ビードコア５からタイヤ半径方向外方に向かってテーパ状に延びている。
【００３０】
図２は、ＪＡＴＭＡ表示の従来タイヤに対して実施された、タイヤ断面巾Ｗｔとタイヤ外径Ｄｔとの関係の調査結果をプロットしたグラフである。図２に示されるように、この調査結果から、ＪＡＴＭ表示の従来タイヤにおけるタイヤ断面巾Ｗｔとタイヤ外径Ｄｔとの平均的な関係は、同図に二点鎖線Ｋａで示されるように、次式（Ａ）で示すことができる。
Ｄｔ＝５９．０７８×Ｗｔ０．４４８…（Ａ）
【００３１】
一方、本発明のタイヤは、タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たしている。本発明のタイヤは、図２で示されるグラフにおいて、実線Ｋｂと実践Ｋｃとの間の領域ａ１（図２では着色されている）内に位置する。
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
【００３２】
図１に示されるように、トレッド部２は、タイヤ周方向に延びる周方向溝１０を少なくとも１本含む。本実施形態のトレッド部２は、複数の周方向溝１０を含み、具体的には、３本の周方向溝１０を含んでいる。
【００３３】
図３には、周方向溝１０の拡大図が示されている。図３に示されるように、本発明では、上述の式（１）を満たす幅狭大径のタイヤにおいて、周方向溝１０の溝底におけるゴム厚さｄ２が、トレッド部２の最大厚さｄ１の０．０５〜０．２５倍とされる。なお、トレッド部２の最大厚さｄ１とは、各周方向溝１０が埋められた状態で測定されるトレッド部２の接地面からタイヤ内腔面までの最大の厚さである。本実施形態では、トレッド部２の最大厚さｄ１は、タイヤ赤道上に構成されている。また、周方向溝１０の溝底におけるゴム厚さｄ２は、周方向溝１０の溝底からトレッド補強層７までのゴムの厚さを意味する。
【００３４】
発明者らは、種々の実験により、このような条件を満たすタイヤが高速走行時のノイズ性能が優れていることを見出した。一方、上述の条件を満たすタイヤは、低温（例えば、路面温度が０〜１０℃程度）での走行時のハンドリング性能が損なわれる場合があることが判明した。
【００３５】
そこで、本発明では、トレッド部に、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下のエラストマー組成物を採用している。このようなエラストマー組成物は、前記ノイズ性能をさらに高めるとともに、周方向溝の溝底におけるゴムの発熱を抑制し、低温走行時、前記溝底付近のゴムの局所的な変形を抑制し、低温でのハンドリング性能が向上するものと推察される。
【００３６】
以上の通り、本発明では、高速走行時のノイズ性能及び低温でのハンドリング性能を総合的に向上させたタイヤを提供することができる。
【００３７】
上記動的粘弾性試験は、ＪＩＳ−Ｋ６３９４の規定に準じて、次に示される条件で、株式会社岩本製作所製の「粘弾性スペクトロメータ」を用いて実施される。
初期歪み：１０％
振幅：±１％
周波数：１０Hz、正弦波
変形モード：引張り
温度：３０℃
【００３８】
前記位相差δは、４．０×１０−２π(rad)以下であるのが望ましい。また、前記位相差δは、例えば、２．０×１０−２π(rad)以上であり、望ましくは２．８×１０−２π(rad)以上である。これにより、高速走行時のノイズ性能と低温でのハンドリング性能がバランス良く向上する。
【００３９】
本実施形態のタイヤ１のさらに詳細な構成が説明される。本実施形態のタイヤ１は、車両への装着の向きが指定されている。車両への装着の向きは、例えば、サイドウォール部３に、文字又は記号で表示される。
【００４０】
図４には、トレッド部２の展開図が示されている。図４に示されるように、トレッド部２は、タイヤ１の車両装着時に車両外側に位置する第１トレッド端Ｔｅ１と、車両装着時に車両内側に位置する第２トレッド端Ｔｅ２とを有する。第１トレッド端Ｔｅ１及び第２トレッド端Ｔｅ２は、空気入りタイヤの場合、前記正規状態のタイヤ１に正規荷重が負荷されキャンバー角０°で平面に接地したときの最もタイヤ軸方向外側の接地位置である。
【００４１】
「正規荷重」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば "最大負荷能力" 、ＴＲＡであれば表 "TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES" に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば "LOAD CAPACITY" である。
【００４２】
本実施形態における周方向溝１０は、第１周方向溝１１、第２周方向溝１２及び第３周方向溝１３を含む。第１周方向溝１１は、第１周方向溝１１は、例えば、タイヤ赤道Ｃと第１トレッド端Ｔｅ１との間に設けられている。第２周方向溝１２は、タイヤ赤道Ｃと第２トレッド端Ｔｅ２との間に設けられている。第３周方向溝１３は、第１周方向溝１１と第２周方向溝１２との間に設けられている。第３周方向溝１３は、タイヤ赤道Ｃ上に設けられているのが望ましい。
【００４３】
各周方向溝１０の溝幅は、例えば、トレッド幅ＴＷの５％〜８％である。トレッド幅ＴＷは、前記正規状態における第１トレッド端Ｔｅ１から第２トレッド端Ｔｅ２までのタイヤ軸方向の距離である。
【００４４】
図３に示されるように、周方向溝１０は、例えば、最大の深さｄ３の８０％の深さｄ４における溝幅L80と前記トレッド部２の接地面における溝幅L0との比L80／L0が０．３〜０．７である。このような周方向溝１０は、優れた排水性を発揮し、かつ、溝壁が適度に傾斜しているため、隣接する陸部のタイヤ軸方向の剛性を維持できる。
【００４５】
周方向溝１０の最大の深さｄ３は、トレッド部２の最大厚さｄ１の０．３０〜０．６０倍である。これにより、操縦安定性とウェット性能とがバランス良く向上する。
【００４６】
同様の観点から、図１に示されるように、トレッド部２に設けられた複数の周方向溝１０の断面積の合計は、トレッド部２の断面積の１０％〜３０％である。同様に、複数の周方向溝１０の容積の合計は、トレッド部２の体積の１０％〜３０％である。なお、本明細書において、トレッド部２は、回転軸を含む横断面において、第１トレッド端Ｔｅ１を通ってタイヤ内腔面と直交する仮想直線と、第２トレッド端Ｔｅ２を通ってタイヤ内腔面と直交する仮想直線との間の領域を意味する。このため、上述のトレッド部２の断面積及び体積は、前記領域の断面積及び体積を意味する。
【００４７】
図４に示されるように、トレッド部２は、タイヤ軸方向に延びる複数の横溝１５が形成されている。前記複数の横溝１５の少なくとも１本は、溝幅／溝深さの比が０．５０〜０．８０であるのが望ましい。本実施形態では、各横溝の溝幅／溝深さの比が上述の範囲とされている。このような横溝１５は、高速走行時のノイズ性能と低温でのハンドリング性能とを両立させるのに役立つ。
【００４８】
操縦安定性及びウェット性能をバランス良く発揮させるために、複数の横溝１５の容積の合計は、トレッド部２の体積の２．０％〜５．０％であるのが望ましい。
【００４９】
また、トレッド部２は、複数のサイプ１６が形成されている。本明細書において、「サイプ」とは、幅が１．５mm以下の切れ込みである。トレッド部２の全体に形成された前記複数のサイプの合計容積は、２つのトレッド端間のトレッド部の体積の０．１０％〜１．００％である。このようなサイプ１６の配置は、ドライグリップ及びウェットグリップを維持しつつ、低温でのハンドリング性能を高めることができる。
【００５０】
トレッド部２は、例えば、上述の３本の周方向溝１０で区分された４つの陸部を含んでいる。本実施形態のトレッド部２は、第１クラウン陸部２１、第２クラウン陸部２２、第１ショルダー陸部２３及び第２ショルダー陸部２４を含んでいる。第１クラウン陸部２１は、第１周方向溝１１と第３周方向溝１３との間に区分されている。第２クラウン陸部２２は、第２周方向溝１２と第３周方向溝１３との間に区分されている。第１ショルダー陸部２３は、４つの陸部のうち最も第１トレッド端Ｔｅ１側に配され、第１トレッド端Ｔｅ１と第１周方向溝１１との間に区分されている。第２ショルダー陸部２４は、４つの陸部のうち最も第２トレッド端Ｔｅ２側に配され、第２トレッド端Ｔｅ２と第１周方向溝１１との間に区分されている。
【００５１】
図５には、第１クラウン陸部２１及び第２クラウン陸部２２の拡大図が示されている。図５に示されるように、第１クラウン陸部２１には、サイプのみが設けられており、溝幅が１．５mmを超える横溝が設けられていない。このような第１クラウン陸部２１は、ドライグリップを高めるのに役立つ。
【００５２】
本実施形態の第１クラウン陸部２１には、第１クラウン陸部２１を完全に横切る複数の第１クラウンサイプ２６と、第３周方向溝１３から延び第１クラウン陸部２１内で途切れる複数の第２クラウンサイプ２７とが設けられている。第１クラウンサイプ２６と第２クラウンサイプ２７とは、例えば、タイヤ周方向に交互に設けられている。このようなサイプの配置は、ドライグリップとウェットグリップとをバランス良く高める。
【００５３】
第２クラウン陸部２２には、クラウン横溝２５、第３クラウンサイプ２８、第４クラウンサイプ２９及び第５クラウンサイプ３０が設けられている。クラウン横溝２５は、第２周方向溝１２から延び第２クラウン陸部２２内で途切れている。第３クラウンサイプ２８は、クラウン横溝２５の途切れ端から第３周方向溝１３まで延びている。第４クラウンサイプ２９は、第２周方向溝１２から延び第２クラウン陸部２２内で途切れている。第５クラウンサイプ３０は、第３周方向溝１３から延び第２クラウン陸部２２内で途切れている。本実施形態では、上述の溝及びサイプの配置により、第２クラウン陸部２２の剛性が第１クラウン陸部２１の剛性よりも小さくなり、低温でのハンドリング性能が向上する。
【００５４】
図６には、第１ショルダー陸部２３の拡大図が示されている。図６に示されるように、第１ショルダー陸部２３には、複数の第１ショルダー横溝３１及び複数の第１ショルダーサイプ３２が設けられている。第１ショルダー横溝３１は、例えば、第１トレッド端Ｔｅ１から延びかつ第１ショルダー陸部２３内で途切れている。第１ショルダーサイプ３２は、第１ショルダー横溝３１を完全に横切っている。
【００５５】
第１ショルダー横溝３１の最大の深さは、タイヤ子午線断面においてトレッド部２のタイヤ半径方向の外端を通ってタイヤ軸方向に延びる基準線から第１トレッド端Ｔｅ１までのタイヤ半径方向の距離ｄ５（図１に示す）の０．７０〜１．００倍であるのが望ましい。これにより、第１トレッド端Ｔｅ１付近の陸部の剛性が適正となる。
【００５６】
図７には、第２ショルダー陸部２４の拡大図が示されている。図７に示されるように、第２ショルダー陸部２４には、複数の第２ショルダー横溝３３及び複数の第２ショルダーサイプ３４が設けられている。第２ショルダー横溝３３は、例えば、第２ショルダー陸部２４を完全に横切っている。第２ショルダーサイプ３４は、両端が第２ショルダー陸部２４内で途切れるクローズドサイプである。
【００５７】
第２ショルダー横溝３３の深さは、タイヤ子午線断面においてトレッド部２のタイヤ半径方向の外端を通ってタイヤ軸方向に延びる基準線から第２トレッド端Ｔｅ２までのタイヤ半径方向の距離ｄ６（図１に示す）の０．７０〜１．００倍であるのが望ましい。これにより、第２トレッド端Ｔｅ２付近の陸部の剛性が適正となり、ひいてはドライグリップ、ウェットグリップ及び低温でのハンドリング性能がバランス良く高められる。
【００５８】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、例えば、ゴム成分とその他の成分とからなる。以下、本発明のエラストマー組成物の具体的な構成が説明される。但し、本発明のエラストマー組成物２Ａは、位相差δが規定されることを特徴としており、この物性を満たすものであれば、以下に説明される具体的な構成に限定されるものではない。
【００５９】
エラストマー組成物２Ａのゴム成分としては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のゴムが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６０】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａがイソプレン系ゴムを含む場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量（合計含有量）は、たとえば、５質量％以上、１００質量％以下である。イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６１】
トレッド部２のエラストマー組成物２ＡがＳＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、たとえば５質量％以上、１００質量％以下である。SBRの重量平均分子量は、たとえば１０万以上２００万以下である。ＳＢＲのスチレン量は、たとえば、５質量％以上５０質量％以下である。ＳＢＲのビニル量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、たとえば５質量％以上７０質量％以下である。なお、ＳＢＲの構造同定（スチレン量、ビニル量の測定）は、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて行う。
【００６２】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。
【００６３】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００６４】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。
【００６５】
また、変性ＳＢＲとして、例えば、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＳＢＲを使用できる。
【化１】
0006769573.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同一又は異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）又はこれらの誘導体を表す。Ｒ４及びＲ５は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ４及びＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。）
【００６６】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲとしては、溶液重合のスチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）の重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＳＢＲ（特開２０１０−１１１７５３号公報に記載の変性ＳＢＲ等）を使用できる。
【００６７】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４及びＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４及びＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００６８】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６９】
また、変性ＳＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲも使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００７０】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。なお、ＳＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７１】
トレッド部２のエラストマー組成物２ＡがＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、たとえば５質量％以上、１００質量％以下である。ＢＲの重量平均分子量は、たとえば、１０万以上２００万以下である。ＢＲのビニル量は、たとえば１質量％以上３０質量％以下である。BRのシス量は、たとえば１質量％以上９８質量％以下である。BRのトランス量は、たとえば１質量％以上６０質量％以下である。
【００７２】
ＢＲとしては特に限定されず、高シス含量のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なお、シス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００７３】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００７４】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、カーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１質量部以上２００質量部以下である。
【００７５】
カーボンブラックとしては特に限定されず、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦ及びＥＣＦのようなファーネスブラック（ファーネスカーボンブラック）；アセチレンブラック（アセチレンカーボンブラック）；ＦＴ及びＭＴのようなサーマルブラック（サーマルカーボンブラック）；ＥＰＣ、ＭＰＣ及びＣＣのようなチャンネルブラック（チャンネルカーボンブラック）；グラファイトなどをあげることができる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７６】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、たとえば３０ｍ２／ｇ以上２５０ｍ２／ｇ以下である。カーボンブラックのジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収量は、たとえば５０ｍｌ／１００ｇ以上２５０ｍｌ／１００ｇ以下ある。なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ４８２０−９３に従って測定され、ＤＢＰ吸収量は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９３に従って測定される。
【００７７】
カーボンブラックとしては特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７８】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、シリカを含むことが好ましい。シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００７９】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１質量部以上２００質量部以下である。
【００８０】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、たとえば、４０ｍ２／ｇ以上３００ｍ２／ｇ以下である。なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００８１】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００８２】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８３】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【００８４】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、たとえば、３質量部以上２５質量部以下である。
【００８５】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、液状ポリマー、固体ポリマー等の、ゴム成分以外のポリマー成分を含んでもよい。
【００８６】
液状ポリマーとは、常温（２５℃）で液体状態の重合体であり、固体ポリマーとは、常温（２５℃）で固体状態の重合体である。液状ポリマー、固体ポリマーとしては、ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、フェノール系樹脂、C５樹脂、C９樹脂、C5C９樹脂、アクリル系樹脂等が挙げられる。
【００８７】
ファルネセン系ポリマーとは、ファルネセンを重合することで得られる重合体であり、ファルネセンに基づく構成単位を有する。ファルネセンには、α−ファルネセン（（３Ｅ，７Ｅ）−３，７，１１−トリメチル−１，３，６，１０−ドデカテトラエン）やβ−ファルネセン（７，１１−ジメチル−３−メチレン−１，６，１０−ドデカトリエン）などの異性体が存在する。
【００８８】
ファルネセン系ポリマーは、ファルネセンの単独重合体（ファルネセン単独重合体）でも、ファルネセンとビニルモノマーとの共重合体（ファルネセン−ビニルモノマー共重合体）でもよい。
【００８９】
ビニルモノマーとしては、スチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、α−メチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、４−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、５−ｔ−ブチル−２−メチルスチレン、ビニルエチルベンゼン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレン、ｔｅｒｔ−ブトキシスチレン、ビニルベンジルジメチルアミン、（４−ビニルベンジル）ジメチルアミノエチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルスチレン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチルスチレン、２−エチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、ビニルキシレン、ビニルナフタレン、ビニルトルエン、ビニルピリジン、ジフェニルエチレン、３級アミノ基含有ジフェニルエチレンなどの芳香族ビニル化合物や、ブタジエン、イソプレンなどの共役ジエン化合物などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００９０】
ファルネセン系ポリマーとして、液状ファルネセン系ポリマーを使用できる。液状ファルネセン系ポリマーとは、常温（２５℃）で液体のファルネセン系ポリマーであり、重量平均分子量（Ｍｗ）が３０００〜３０万のものを使用できる。
【００９１】
ファルネセン系ポリマーのガラス転移温度（Ｔｇ）は、たとえば、−１００℃以上−１０℃以下である。なお、Ｔｇは、ＪＩＳ−Ｋ７１２１：１９８７に従い、ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン社製の示差走査熱量計（Ｑ２００）を用いて、昇温速度１０℃／分の条件で測定した値である。
【００９２】
ファルネセン系ポリマーの溶融粘度は、たとえば、０．１Ｐａ・ｓ以上５００Ｐａ・ｓ以下である。なお、溶融粘度は、ブルックフィールド型粘度計（ＢＲＯＯＫＦＩＥＬＤ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ  ＬＡＢＳ．ＩＮＣ．製）を用いて、３８℃で測定した値である。
【００９３】
ファルネセン−ビニルモノマー共重合体において、ファルネセンとビニルモノマーとの質量基準の共重合比（ファルネセン／ビニルモノマー）は、たとえば、４０／６０〜９０／１０である。
【００９４】
ファルネセン系ポリマーの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１．０質量部以上５０．０質量部以下である。
【００９５】
ファルネセン系ポリマーとしては、例えば、（株）クラレ等の製品を使用できる。
【００９６】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００９７】
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、たとえば、１．０×１０３〜２．０×１０５である。なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００９８】
液状ポリマーの含有量（液状ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１質量部以上１００質量部以下である。
【００９９】
クマロンインデン樹脂は、樹脂の骨格（主鎖）を構成するモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂である。クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【０１００】
クマロンインデン樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１．０質量部以上５０．０質量部以下である。
【０１０１】
クマロンインデン樹脂の水酸基価（ＯＨ価）は、たとえば、１５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。なお、ＯＨ価とは、樹脂１ｇをアセチル化するとき、水酸基と結合した酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムの量をミリグラム数で表したものであり、電位差滴定法（ＪＩＳ  Ｋ  ００７０：１９９２）により測定した値である。
【０１０２】
クマロンインデン樹脂の軟化点は、たとえば、３０℃以上１６０℃以下である。なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【０１０３】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【０１０４】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【０１０５】
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【０１０６】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【０１０７】
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、たとえば、無溶剤型アクリル系樹脂を使用できる。
【０１０８】
無溶剤型アクリル系樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本発明において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【０１０９】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【０１１０】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【０１１１】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【０１１２】
固体ポリマーの含有量（固体クマロンインデン樹脂等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば１．０質量部以上１００．０質量部以下である。
【０１１３】
液状ポリマー、固体ポリマー等のポリマー成分としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１４】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、オイルを含んでもよい。オイルの含有量は、たとえば、１．０質量部以上１００．０質量部以下である。なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【０１１５】
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１６】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【０１１７】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、低温可塑剤を含んでもよい。低温可塑剤としては、例えば、ジオクチルフタレート（ＤＯＰ）、ジブチルフタレート（ＤＢＰ）、トリス（２エチルヘキシル）ホスフェート（ＴＯＰ）、ビス（２エチルヘキシル）セバケート（ＤＯＳ）等の液状成分が挙げられる。低温可塑剤を含有する場合のゴム成分１００質量部に対する含有量は、たとえば、１質量部以上６０質量部以下である。
【０１１８】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、ワックスを含むことが好ましい。ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．５〜２０質量部である。
【０１１９】
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２０】
なお、ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１２１】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、老化防止剤を含むことが好ましい。老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１〜１０質量部以上である。
【０１２２】
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１２３】
なお、老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレキシス社等の製品を使用できる。
【０１２４】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、ステアリン酸を含んでもよい。ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．５〜１０．０質量部である。ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１２５】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、酸化亜鉛を含んでもよい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．５〜１０質量部である。酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２６】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、硫黄等の架橋剤を含むことが好ましい。架橋剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．１〜１０．０質量部である。
【０１２７】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２８】
なお、硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレキシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２９】
硫黄以外の架橋剤としては、例えば、田岡化学工業（株）製のタッキロールＶ２００、フレキシス社製のＤＵＲＡＬＩＮＫ  ＨＴＳ（１，６−ヘキサメチレン−ジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）、ランクセス社製のＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）等の硫黄原子を含む加硫剤や、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物等が挙げられる。
【０１３０】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、加硫促進剤を含むことが好ましい。加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．３〜１０．０質量部である。
【０１３１】
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１３２】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａには、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤、例えば、有機過酸化物；炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等の充填剤；等を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．１〜２００質量部である。
【０１３３】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、一般的な方法、たとえば、ゴム成分とカーボンブラックやシリカ等のフィラーとを混練するベース練り工程と、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とを混練する仕上げ練り工程とを含む製造方法により作製される。混練は、たとえば、バンバリーミキサー、ニーダー、オープンロールなどの公知の（密閉式）混練機を用いて行うことができる。
【０１３４】
ベース練り工程の混練温度は、たとえば、５０〜２００℃であり、混練時間は、たとえば、３０秒〜３０分である。ベース練り工程では、上記成分以外にも、従来ゴム工業で使用される配合剤、例えば、オイル等の軟化剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、老化防止剤、ワックス、加硫促進剤などを必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１３５】
仕上げ練り工程では、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とが混練される。仕上げ練り工程の混練温度は、たとえば、室温〜８０℃であり、混練時間は、たとえば、１〜１５分である。仕上げ練り工程では、上記成分以外にも、加硫促進剤、酸化亜鉛等を必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１３６】
本発明の空気入りタイヤは、前記仕上げ練り工程を経て得られた未加硫ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、未加硫ゴム組成物を、トレッドの各タイヤ部材の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。加硫工程は、公知の加硫手段を適用することで実施できる。加硫温度としては、たとえば、１２０〜２００℃であり、加硫時間は、たとえば、５〜１５分である。
【０１３７】
トレッド部２のエラストマー組成物２Ａは、たとえば、乗用車用タイヤ；トラック・バス用タイヤ；二輪車用タイヤ；高性能タイヤ；スタッドレスタイヤ等の冬用タイヤに使用可能である。これらのタイヤは、サイド補強層を備えるランフラットタイヤ；スポンジ等の吸音部材をタイヤ内腔に備える吸音部材付タイヤ；パンク時に封止可能なシーラントをタイヤ内部又はタイヤ内腔に備える封止部材付タイヤ；センサや無線タグ等の電子部品をタイヤ内部又はタイヤ内腔に備える電子部品付タイヤ等であってもよい。
【０１３８】
以上、本発明の一実施形態のタイヤが詳細に説明されたが、本発明は、上記の具体的な実施形態に限定されることなく、種々の態様に変更して実施され得る。
【実施例】
【０１３９】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１４０】
トレッド部のエラストマー組成物として、下記の配合を含む材料１〜７が製造された。以下に、材料１〜８に含まれる各種薬品について説明する。
ＳＢＲ１： 下記製造例１で合成した変性ＳＢＲ（スチレン量：４０質量％、ビニル量：３０質量％、Ｍｗ：９５万）
ＳＢＲ２： 下記製造例２で合成した変性ＳＢＲ（スチレン量：１０質量％、ビニル量：３０質量％、Ｍｗ：３０万）
ＢＲ： 宇部興産社製ウベポールＢＲ１５０Ｂ
カーボンブラック：  三菱化学社製  Ｎ１３４
シリカ２：エボニックデグッサ社製  ウルトラシルＶＮ３
シリカ２： エボニックデグッサ社製  ９１００ＧＲ
シランカップリング剤１：エボニックデグッサ社製  Ｓｉ２６６
シランカップリング剤２： モメンティブ社製  ＮＸＴ
オイル：  三共油化工業社製  プロセスオイルＡ／Ｏ  ＭＩＸ
低温可塑剤：大八化学工業株式会社  ＴＯＰ
樹脂： 日塗化学（株）製  エスクロンＶ１２０
老化防止剤： 大内新興化学工業（株）製  ノクラック６Ｃ
ステアリン酸：  日油（株）製  ステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：  三井金属鉱業（株）製  亜鉛華１号
ワックス： 大内新興化学工業社製  サンノックＮ
イオウ：  鶴見化学（株）製  粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業（株）製  ノクセラーＮＳ
加硫促進剤２：大内新興化学工業（株）製  ノクセラーＤ
【０１４１】
＜製造例１＞
窒素置換されたオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン、テトラヒドロフラン、スチレン、及び１，３−ブタジエンを仕込んだ。反応器の内容物の温度を２０℃に調整した後、ｎ−ブチルリチウムを添加して重合を開始した。断熱条件で重合し、最高温度は８５℃に達した。重合転化率が９９％に達した時点で１，３−ブタジエンを追加し、更に５分重合させた後、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシランを変性剤として加えて反応を行った。重合反応終了後、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを添加した。次いで、スチームストリッピングにより脱溶媒を行い、１１０℃に調温された熱ロールにより乾燥してＳＢＲ１を得た。
【０１４２】
＜製造例２＞
各薬品の使用量を変更した点以外は製造例１と同様の方法により、ＳＢＲ２を得た。
【０１４３】
＜共重合体の構造同定＞      
共重合体の構造同定は、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて行った。測定結果から、共重合体中のスチレンの含有量、ビニル含量を算出した。
【０１４４】
＜重量平均分子量Ｍｗの測定＞
共重合体の重量平均分子量Ｍｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ ＳＵＰＥＲＭＡＬＴＰＯＲＥ ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めた。        
【０１４５】
＜薬品＞        
テトラヒドロフラン：関東化学（株）製          
ｎ−ヘキサン：関東化学（株）製          
スチレン：関東化学（株）製        
１，３−ブタジエン：東京化成工業（株）製            
３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン：アヅマックス社製
ｎ−ブチルリチウム：関東化学（株）製の１．６Ｍ  ｎ−ブチルリチウムヘキサン溶液
エチレングリコールジエチルエーテル：東京化成工業（株）製        
【０１４６】
ポリマーＡの特性
Ｓｔｙｒｅｎｅ：２５
Ｖｉｎｙｌ：６０
Ｍｗ（×１０５）：１．６
【０１４７】
材料１〜７の各種薬品の配合及び位相差δ（rad）が表１に示される。
【０１４８】
【表１】
0006769573.tif 000003
【０１４９】
表１に示されるように、材料１〜５は、位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下である。材料６及び材料７は、位相差δが５．０×１０−２π(rad)よりも大きい。すなわち、トレッド部のエラストマー組成物に材料６又は材料７が適用されたタイヤは、比較例となる。
【０１５０】
図１及び図２の基本構造を有し、かつ、トレッド部のエラストマー組成物として前記材料１〜７のいずれかが適用されたサイズ２３５／８０Ｒ１６の乗用車用の空気入りタイヤが、表２〜５の仕様に基づき試作された。各テストタイヤについて、高速走行時のノイズ性能及び低温でのハンドリング性能がテストされた。各テストタイヤの共通仕様やテスト方法は、以下の通りである。
装着リム：１６×６．５Ｊ
タイヤ内圧：前輪２５０kPa、後輪２５０kPa
テスト車両：排気量４２００cc、四輪駆動車
タイヤ装着位置：全輪
【０１５１】
なお、上記サイズの各テストタイヤは、Ｄｔ＝７７６mmであり、（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ＝２０１１．５２である。即ち、各テストタイヤは、下記式（１）を満たす幅狭大径のタイヤである。
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
【０１５２】
＜高速走行時のノイズ性能＞
上記テスト車両で１３０km/hで周回路を走行したときのノイズ性能が、運転者の官能により評価された。結果は、比較例１を１００とする評点であり、数値が大きい程、高速走行時のノイズ性能が優れていることを示す。
【０１５３】
＜低温でのハンドリング性能＞
上記テスト車両で路面温度０〜１０℃の一般路を走行したときのハンドリング性能が、運転者の官能により評価された。結果は、比較例１を１００とする評点であり、数値が大きい程、低温走行時のハンドリング性能が優れていることを示す。
テストの結果が表２〜５に示される。
【０１５４】
【表２】
0006769573.tif 000004
【表３】
0006769573.tif 000005
【表４】
0006769573.tif 000006
【表５】
0006769573.tif 000007
【０１５５】
上記の表に示されるように、比較例１は、周方向溝の溝底のゴム厚さｄ２が本発明の発明特定事項の下限よりも小さい。また、比較例１〜３は、トレッド部のエラストマー材料に材料６又は７が採用されており、位相差δが５．０×１０−２π（rad）よりも大きい。比較例４は、前記ゴム厚さが本発明の発明特定事項の上限よりも大きい。このような比較例１〜４に対し、各実施例は、低温でのハンドリング性能を損ねることなく高速走行時のノイズ性能を向上させていることが確認できた。
【０１５６】
なお、表２〜５において、「高速走行時のノイズ性能」及び「低温でのハンドリング性能」を併せた総合性能は、これらの評点の合計によって評価することが可能である。表２〜５に示されるように、各実施例は、上記総合性能が顕著に向上していることが確認できた。
【符号の説明】
【０１５７】
２  トレッド部
２Ａ  エラストマー組成物
１０  周方向溝
Ｄｔ  タイヤ外径
Ｗｔ  タイヤ断面幅
【要約】
【課題】低温でのハンドリング性能を損ねることなく高速走行時のノイズ性能を向上させることができる幅狭大径タイヤを提供する。
【解決手段】エラストマー組成物２Ａからなるトレッド部２を備えたタイヤである。タイヤ外径Ｄｔとタイヤ断面幅Ｗｔとの関係が下記式（１）を満たす。トレッド部  は、タイヤ周方向に延びる周方向溝１０を少なくとも１本含む。周方向溝１０の溝底におけるゴム厚さは、トレッド部２の最大厚さの０．０５〜０．２５倍である。エラストマー組成物２Ａは、動的粘弾性試験において温度３０℃かつ周波数１０Hzの条件で繰り返し変形させたときの歪の最大値と応力の最大値の位相差δが５．０×１０−２π(rad)以下である。
１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４…（１）
【選択図】図１【図１】
0006769573.tif 000008
【図２】
0006769573.tif 000009
【図３】
0006769573.tif 000010
【図４】
0006769573.tif 000011
【図５】
0006769573.tif 000012
【図６】
0006769573.tif 000013
【図７】
0006769573.tif 000014