(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
短縮送信時間間隔にしたがうように、ユーザ装置を動作させるステップであって、前記短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数のＬである、ステップ、
および、
前記短縮送信時間間隔の前記Ｌのシンボルの少なくとも第１のシンボルにおいて復調基準信を送信するステップと、
前記短縮送信時間間隔にしたがって、短縮物理アップリンク共有チャネルの帯域幅を適応させるステップであって、該適応させるステップは、前記ユーザ装置に対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を使用することを含む、ステップと、
のうちの少なくとも１つ、
を含む方法であって、
送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップするアップリンクグラントにおける動的指示を受信するステップと、
前記動的指示に基づいて、前記少なくとも１つの復調基準信号をドロップするステップと
をさらに含む方法。
【請求項２】
少なくとも１つの復調基準信号を、ルールに基づいてドロップするステップをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ルールは、前記ユーザ装置に事前に知られており、
ネットワーク、仕様、または、製造者によってユーザ装置に設定される、
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ルールに関連して、または、前記ルールを補足して、動作するアップリンクグラントにおける動的指示を受信するステップを更に含む、請求項２または請求項３に記載の方法。
【請求項５】
短縮送信時間間隔にしたがうようにアクセスノードを動作させるステップであって、前記短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数のＬである、ステップと、
前記短縮送信時間間隔の前記Ｌのシンボルの少なくとも第１のシンボルで復調基準信号を受信するステップと、
短縮物理アップリンク共有チャネルを受信するステップであって、該受信するステップは、前記短縮送信時間間隔にしたがって、前記短縮物理アップリンク共有チャネルが受信される帯域幅を適応させることを含み、該適応させることは、前記アクセスノードに対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を割り当てることを含むものである、ステップと、のうちの少なくとも１つ、
を含む方法であって、
送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップする、ユーザ装置のためのアップリンクグラントにおける動的指示を送信するステップ
をさらに含む、方法。
【請求項６】
ユーザ装置に対する送信において少なくとも１つの復調基準信号をドロップするルールの構成を送信するステップをさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ドロップするルールに関連して、または、前記ドロップするルールを補足して、動作するアップリンクグラントにおける動的指示を送信するステップをさらに含む、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記動的指示を送信するステップは、基準信号のオーバーヘッドを低減するための、スケジューラによる決定に基づいている、請求項５または７に記載の方法。
【請求項９】
短縮送信時間間隔にしたがうように、ユーザ装置を動作させる手段であって、前記短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数のＬである、手段と、
前記短縮送信時間間隔の前記Ｌのシンボルの少なくとも第１のシンボルにおいて復調基準信号を送信する手段と、
前記短縮送信時間間隔にしたがって、短縮物理アップリンク共有チャネルの帯域幅を適応させる手段であって、該適応させるステップは、前記ユーザ装置に対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を使用することを含む、手段と、
を備える装置であって、
送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップするアップリンクグラントにおける動的指示を受信する手段と、
前記動的指示に基づいて、前記少なくとも１つの復調基準信号をドロップする手段と
をさらに含む装置。
【請求項１０】
少なくとも１つの復調基準信号を、ルールに基づいてドロップする手段をさらに備える請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記ルールは、前記ユーザ装置に事前に知られており、
ネットワーク、仕様、または、製造者によってユーザ装置に設定される、
請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記ルールに関連して、または、前記ルールを補足して、動作するアップリンクグラントにおける動的指示を受信する手段をさらに備える請求項１０または請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
短縮送信時間間隔にしたがうようにアクセスノードを動作させる手段であって、前記短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数のＬである、手段、
および、
前記短縮送信時間間隔の前記Ｌのシンボルの少なくとも第１のシンボルで復調基準信号を受信する手段と、
短縮物理アップリンク共有チャネルを受信する手段であって、該受信するステップは、前記短縮送信時間間隔にしたがって、前記短縮物理アップリンク共有チャネルが受信される帯域幅を適応させることを含み、該適応させることは、前記アクセスノードに対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を割り当てることを含むものである、手段と、
のうちの少なくとも１つ、
を備える装置であって、
送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップする、ユーザ装置のためのアップリンクグラントにおける動的指示を送信する手段をさらに備える装置。
【請求項１４】
ユーザ装置に対する送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップするルールの構成を送信する手段をさらに備える請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記ドロップするルールに関連して、または、前記ドロップするルールに補足的に動作するアップリンクグラントにおける動的指示を送信する手段をさらに備える請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記動的指示を送信する手段は、基準信号のオーバーヘッドを低減するための、スケジューラによる決定に基づいている、請求項１３または１５に記載の装置。
【請求項１７】
装置に、
短縮送信時間間隔にしたがうように、ユーザ装置を動作させるステップであって、前記短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数Ｌである、ステップ、
および、
短縮送信時間間隔のＬ個のシンボルの少なくとも第１のシンボル内に復調基準信号を送信するステップと、
前記短縮送信時間間隔にしたがって、短縮物理アップリンク共有チャネルの帯域幅を適応させるステップであって、該適応させるステップは、前記ユーザ装置に対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を使用することを含む、ステップと、
のうちの少なくとも１つ、
を実行させるプログラム命令を含むコンピュータ・プログラムであって、
送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップするアップリンクグラントにおける動的指示を受信するステップと、
前記動的指示に基づいて、前記少なくとも１つの復調基準信号をドロップするステップと
をさらに実行させるプログラム命令を含むコンピュータ・プログラム。
【請求項１８】
装置に、
短縮送信時間間隔にしたがうようにアクセスノードを動作させるステップであって、前記短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数のＬである、ステップ、
および、
前記短縮送信時間間隔の前記Ｌのシンボルの少なくとも第１のシンボルで復調基準信号を受信するステップと、
短縮物理アップリンク共有チャネルを受信するステップであって、該受信するステップは、前記短縮送信時間間隔にしたがって、前記短縮物理アップリンク共有チャネルが受信される帯域幅を適応させることを含み、該適応させることは、前記アクセスノードに対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を割り当てることを含むものである、ステップと、
のうちの少なくとも１つ、
を実行させるプログラム命令を含むコンピュータ・プログラムであって、
送信から少なくとも１つの復調基準信号をドロップする、ユーザ装置のためのアップリンクグラントにおける動的指示を送信するステップ
をさらに実行させるプログラム命令を含むコンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願への相互参照］
本出願は、２０１５年９月３０日に提出された米国仮出願番号６２／２３５２６６号に関連し、その利益と優先権とを主張し、その全体が、参照によりここに組み込まれる。
【０００２】
様々な通信システムが、効率的な通信から恩恵を受けることができる。例えば、低レイテンシ・ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）システムは、短縮物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）構成から恩恵を受けることができる。
【背景技術】
【０００３】
アップリンクレイテンシ、特にユーザプレーン（Ｕプレーン）レイテンシが、ＬＴＥシステムに組み込まれている。アップリンクレイテンシ構成要素のビルディングブロックは、１ミリ秒の固定送信時間間隔（ＴＴＩ）長、物理ハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）インジケータチャネル（ＰＨＩＣＨ）ＨＡＲＱ確認応答（ＨＡＲＱ−ＡＣＫ）タイミングを含む所定のＰＵＳＣＨスケジューリング・タイミング、所定の数のＨＡＲＱプロセスを用いた同期ＨＡＲＱによるＨＡＲＱ再送信タイミングを含む。ＬＴＥレイテンシ要素は、表１で示される。具体的には、表１は、１０％ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）を有するアップリンク（ＵＬ）における周波数分割複信（ＦＤＤ）および時分割複信（ＴＤＤ）のＵプレーン・レイテンシ分析を示す。
【表１】
0006767477.tif 000002
【０００４】
ＬＴＥリリース８は、ＰＵＳＣＨデータ、基準信号（ＲＳ）および異なるアップリンク制御信号、ＨＡＲＱ−ＡＣＫ（Ａ／Ｎ）、ランク・インジケータ（ＲＩ）およびチャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）間のＰＵＳＣＨ多重化設計を含んでいた。図１は、ＰＵＳＣＨ多重化設計を図示する。図１に図示されるように、その設計は、ＬＴＥにおける、ＰＵＳＣＨデータ（ホワイト・ボックス）、ＣＱＩ、ＲＩおよびＨＡＲＱ−ＡＣＫリソース・マッピングを含むことができる。
【発明の概要】
【０００５】
第１の実施形態によれば、本願方法は、短縮送信時間間隔にしたがうようにユーザ装置を動作させることを含むことができる。短縮送信時間間隔は、整数のシンボル長さＬの長さであり得る。この方法はまた、短縮送信時間間隔のＬシンボルの少なくとも第１のシンボルにおいて復調基準信号を送信することを含むことができる。これに代えて、または加えて、この方法は、短縮送信時間間隔にしたがって、短縮物理アップリンク共有チャネルの帯域幅を適応させることを含むことができる。この適応させることは、ユーザ装置に対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を使用することを含むことができる。
【０００６】
一変形形態では、この方法は、後続の送信において少なくとも１つの復調基準信号をドロップする動的指示を受信することを含むこともできる。この方法はさらに、その指示に基づいて少なくとも１つの復調基準信号をドロップするステップを含むことができる。
【０００７】
一変形形態では、この方法はまた、ルールに基づいて少なくとも復調基準信号をドロップすることを含むことができる。
【０００８】
一変形形態では、前記ルールは、前記ユーザ装置に事前に知られており、ネットワーク、仕様、または、製造者によってユーザ装置に設定される。
【０００９】
一変形形態では、この方法は、前記ルールに関連して、または、前記ルールを補足して、動作させる動的シグナリングを受信することを更に含むことができる。
【００１０】
一変形形態では、短縮送信時間間隔の許容帯域幅は、短縮物理アップリンク共有チャネルデータのいくつかのリソース要素を、レガシー物理アップリンク共有チャネルデータのリソース要素の数と揃えるように構成され得る。
【００１１】
一変形形態では、Ｘ（ｉ）が、ＰＵＳＣＨに対する有効な帯域幅オプションであるとき、Ｙ（ｉ）として表される、Ｓ−ＰＵＳＣＨに対する対応する帯域幅オプションは、
【数１】
0006767477.tif 000003
として得られる。ここで、Ｍは、例えばレガシーＬＴＥのようなレガシーシステムにおけるＰＵＳＣＨのためのＳＣ−ＦＤＭＡデータシンボルの数に等しいこと、（通常のＣＰ長の場合はＭ＝１２、拡張ＣＰ長の場合はＭ＝１０）Ｋは、Ｓ−ＰＵＳＣＨに対するデータシンボルの数に等しいこと、および、ｉ＝ＰＵＳＣＨの有効チャネル帯域幅オプションのインデックスであること、が、真である。
【００１２】
一変形形態では、１サブフレーム当たりのデータシンボルの数は動的に変化することができる。
【００１３】
一変形形態では、その動的変化は、サウンディング基準信号または復調基準信号の少なくとも１つが、所与のサブフレーム内に存在しているかどうかに基づくことができる。
【００１４】
第２の実施形態によれば、本願方法は、短縮送信時間間隔にしたがうようにアクセスノードを動作させることを含むことができる。短縮送信時間間隔は、シンボルの長さが整数Ｌであり得る。この方法はまた、短縮送信時間間隔のＬ個のシンボルの少なくとも第１のシンボル内に復調基準信号を受信することを含むことができる。これに代えて、またはそれに加えて、この方法は、短縮物理アップリンク共有チャネルを受信することを含むことができ、短縮送信時間間隔にしたがって、短縮物理アップリンク共有チャネルが受信される帯域幅を、適応させる。この適応は、アクセスノードに対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を割り当てることを含むことができる。
【００１５】
一変形形態では、この方法は、後続の送信において少なくとも１つの復調基準信号をドロップするユーザ装置のための動的指示を送信するステップを更に含むことができる。
【００１６】
一変形形態では、この方法は、ユーザ装置に対する後続の送信において少なくとも１つの復調基準信号をドロップするルールの構成を送信するステップを更に含むことができる。
【００１７】
変形において、この方法は、ルールに関連して、または、ドロッピング・ルールを補足して動作する動的指示を送信するステップを更に含むことができる。
【００１８】
一変形形態では、その送信は、基準信号オーバヘッドを低減するための、スケジューラによる決定に基づくことができる。
【００１９】
一変形形態では、短縮送信時間間隔の許容帯域幅は、短縮物理アップリンク共有チャネルデータのためのリソース要素の数を、レガシー物理アップリンク共有チャネルデータのためのリソース要素の数と揃えるように構成され得る。
【００２０】
一変形形態では、Ｘ（ｉ）がＰＵＳＣＨに対する有効な帯域幅オプションであるとき、Ｙ（ｉ）として示される、Ｓ−ＰＵＳＣＨに対する対応する帯域幅オプションは、
【数２】
0006767477.tif 000004
として得ることができ、ここで、Ｍは、例えばレガシーＬＴＥのようなレガシーシステムにおけるＰＵＳＣＨのためのＳＣ−ＦＤＭＡデータシンボルの数に等しいこと、（通常のＣＰ長の場合はＭ＝１２、拡張ＣＰ長の場合はＭ＝１０）Ｋは、Ｓ−ＰＵＳＣＨに対するデータシンボルの数に等しいこと、および、ｉ＝ＰＵＳＣＨの有効チャネル帯域幅オプションのインデックスであること、が、真である。
【００２１】
一変形形態では、１サブフレーム当たりのデータシンボルの数は動的に変化することができる。
【００２２】
動的変動は、サウンディング基準信号または復調基準信号の少なくとも１つが、所与のサブフレーム内に存在すべきかどうかに基づくことができる。
【００２３】
第３および第４の実施形態によれば、装置は、それらの変形のいずれかにおいて、それぞれ第１および第２の実施形態による方法を実行するための手段を含むことができる。
【００２４】
第５および第６の実施形態によれば、装置は、少なくとも１つのプロセッサおよび少なくとも１つのメモリおよびコンピュータ・プログラム・コードを含むことができる。少なくとも１つのメモリおよびコンピュータ・プログラム・コードは、少なくとも１つのプロセッサを用いて、その装置に、少なくとも、それらの変形形態のいずれにおいても、第１および第２の実施形態のそれぞれによる方法を実行させるように構成することができる。
【００２５】
第７および第８の実施形態によれば、コンピュータ・プログラム製品は、それらの変形形態のいずれにおいても、それぞれ第１および第２の実施形態による方法を含むプロセスを実行するための命令を符号化することができる。
【００２６】
第９および第１０の実施形態によれば、非一時的なコンピュータ可読媒体は、ハードウェアで実行されたとき、それらの変形形態のいずれにおいても、それぞれ第１および第２の実施形態による方法を含むプロセスを実行する命令を符号化することができる。
【００２７】
第１１および第１２の実施形態によれば、システムは、それらの変形形態のいずれにおいても、それぞれ、第４または第６の実施形態による少なくとも１つの装置と通信状態にある第３または第５の実施形態による少なくとも１つの装置を含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
本発明の適切な理解のために、添付の図面を参照すべきである。
【図１】図１は、ＰＵＳＣＨ多重化設計を示す。
【図２】図２は、特定の実施形態にしたがう、短縮物理アップリンク共有チャネルの構造を示す。
【図３】図３は、特定の実施形態にしたがう、通常のＣＰ長を有するＳ−ＰＵＳＣＨに利用可能なＰＲＢの数を示す。
【図４】図４は、特定の実施形態にしたがう、拡張ＣＰ長を有するＳ−ＰＵＳＣＨのために利用可能なＰＲＢの数を示す。
【図５】図５は、特定の実施形態にしたがう、通常のＣＰ長を有するリソース要素の数を示す。
【図６】図６は、特定の実施形態にしたがう、方法を図示する。
【図７】図７は、特定の実施形態にしたがう、システムを図示する。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
特定の実施形態は、低減されたエアインタフェースレイテンシに関するロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）変更に関する。これは、ＬＴＥリリース（Ｒｅｌ）１３／１４の一部であり得る。例えば、特定の実施形態は、低レイテンシ構成で動作するように構成されたＵＥのための物理アップリンク共有（ＰＵＳＣＨ）の設計に関する。
【００３０】
ＴＴＩの短縮および処理時間の短縮は、基準信号および物理レイヤ制御シグナリングへの影響を考慮して、１つのＯＦＤＭシンボルと０．５ｍｓとの間のＴＴＩ長さを含むことができる。さらに、後方互換性が維持され、したがって同じキャリア上のｐｒｅ−Ｒｅｌ  １３  ＵＥの通常の動作を可能にすることが望ましい場合があり得る。
【００３１】
特定の実施形態は、現在のシグナリングフレームワークが最大限に利用され、シグナリングオーバヘッドおよびスペクトルフラグメンテーションが制御され得るように、短縮ＰＵＳＣＨ（Ｓ−ＰＵＳＣＨ）リソース割り当てのためのフレームワークを定義する。
【００３２】
表１を参照すると、ＬＴＥのレイテンシ性能を向上させるために、いくつかの問題に対処することができる。ＴＴＩ長を短縮することができ、無線リンクの両端でＰＵＳＣＨおよび関連するＨＡＲＱ−ＡＣＫ  ／  ＵＬグラントを処理するときに、ｅＮＢ  ／  ＵＥ処理時間を短縮することができ、ＨＡＲＱ再送信を高速化することができる。
【００３３】
したがって、特定の実施形態は、以下を考慮して、Ｓ−ＰＵＳＣＨリソース割り当てのためのフレームワークをどのように定義するかを扱う。同じキャリア内で動作するレガシーＬＴＥ  ＵＥが存在してもよく、ニューメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）などを含む時間的に無線物理レイヤ全体をダウンスケーリングすることは、下位互換性要件のために可能でないことがあり得る。基準信号設計やＴＴＩ内の制御／データ多重化などの現在のビルディングブロックを最大化することは重要なことである。そして、ＲＳオーバヘッドを許容可能なレベルに保ちながら、既存のセル領域内に十分なカバレッジを確保することは価値があり得る。
【００３４】
したがって、特定の実施形態は、１つのＯＦＤＭシンボルから１スロット（０．５ｍｓ）までの範囲のＴＴＩ長をサポートし、サウンディング基準信号（ＳＲＳ）による多重化をサポートし、ｅＮＢ受信機におけるパイプライン処理の可能性を最大化し、  また、ＭＵ−ＭＩＭＯペアリングをサポートし、送信信号の低いキュービック・メトリック特性を維持することができる。
【００３５】
図２は、特定の実施形態による、短縮物理アップリンク共有チャネルの構造を示す。この構造は、様々な特性を含むことができる。例えば、この構造は、Ｌ個のシンボルに設定された短縮ＴＴＩ（Ｓ−ＴＴＩ）長さを含むことができる。Ｌは、構成パラメータまたは所定のパラメータとすることができる。したがって、ある実施形態では、Ｌは、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）などのノードによって設定されてもよく、またはシステム全体に対して構成されてもよい。
【００３６】
Ｓ−ＴＴＩの第１のシンボルは、復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）用に利用可能にすることができる。この参照信号の利用可能性は、ｅＮＢにおけるパイプライン処理を可能にすることができる。例えば、ｅＮＢは、第１のシングルキャリア周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）シンボルのような第１のデータシンボルを受信した直後にチャネル推定を行うことができる。Ｓ−ＴＴＩの第１の記号は、ＤＭ−ＲＳのような参照信号に利用可能にできる位置の一例である。Ｓ−ＴＴＩの最後のシンボルまたはＳ−ＴＴＩ内の他の固定位置など、他の位置も許可される。
【００３７】
さらに、ｅＮＢは、特定のＳ−ＴＴＩからのＤＭ−ＲＳシンボルをドロップし、それをＵＬデータで置き換えるように、ＵＥに動的に指示することができる。例えば、ｅＮＢが、特定のＵＥについていくつかのＳ−ＴＴＩをスケジューリングし、同じ周波数割当てで、ｅＮＢはこの動的指示を行うことができる。
【００３８】
この置換は、ＲＳオーバヘッドの低減を可能にすることができる。あるいは、カバレッジは、より高いＲＳオーバヘッドおよびより低いスループットを代償として改善され得る。ＲＳオーバヘッド削減は、ｅＮＢスケジューラの決定に基づいて動的に行うことができる。
【００３９】
Ｓ−ＰＵＳＣＨの許容帯域幅オプションは、Ｓ−ＴＴＩにおけるＳ−ＰＵＳＣＨデータのためのリソース要素の数、したがってＵＬトランスポート・ブロック・サイズが、レガシーＬＴＥの１ミリ秒ＴＴＩにおけるＰＵＳＣＨデータのためのリソース要素の数と揃えるように定義することができる。これは、ＬＴＥに共通性を提供するのに役立つ。
【００４０】
このアラインメントにはさまざまな側面がある。例えば、現在のＬＴＥ  ＰＵＳＣＨによってサポートされる帯域幅オプションは、Ｓ−ＰＵＳＣＨのための候補セット（Ｘとして示される）を形成することができる。したがって、割り当てられた物理リソース・ブロック（ＰＲＢ）の数ｘ１２に対応するＳＣ−ＦＤＭＡデータシンボル当たりのリソースエレメント（ＲＥ）の数は、少数の素数２、３および５に因数分解されるように設定され得る効率的なＤＦＴの実装を容易にすることができる。このアプローチはまた、現在のＲＳシーケンスでＳ−ＰＵＳＣＨを実現できることを保証することができる。
【００４１】
Ｘ（ｉ）がＰＵＳＣＨの有効な帯域幅オプションである場合、Ｙ（ｉ）として示されるＳ−ＰＵＳＣＨの対応する帯域幅オプションは、
【数３】
0006767477.tif 000005
として得ることができる。ここで、以下が真である。Ｍは、レガシーＬＴＥ（それぞれ、通常のＣＰ長の場合にはＭ＝１２、拡張ＣＰ長の場合にはＭ＝１０）など、レガシーシステムにおけるＰＵＳＣＨのＳＣ−ＦＤＭＡデータシンボルの数に等しい。ＫはＳ−ＰＵＳＣＨのデータシンボルの数に等しく、また、ｉ＝ＰＵＳＣＨの有効チャネル帯域幅オプションのインデックスである。したがって、Ｓ−ＰＵＳＣＨのための有効な帯域幅オプションの数を、ＰＵＳＣＨの場合と比較して、減らすことができる。Ｓ−ＰＵＳＣＨのためのリソース割り当てシグナリングを定義するとき、この削減を考慮に入れることが可能である。それに応じてリソース割り当てサイズをスケールすることができる。
【００４２】
特定の実施形態では、パラメータＫは、サブフレーム当たりのＳＣ−ＦＤＭＡデータシンボルの数にしたがって動的に変化することができる。例えば、それは、ＳＲＳおよびＤＭ−ＲＳを有さないＳ−ＴＴＩにおけるＬ個のシンボル、ＤＭ−ＲＳもしくはＳＲＳを含むＳ−ＴＴＩ内のＬ−１個のシンボル、または、ＤＭ−ＲＳでおよびＳＲＳを有するＳ−ＴＴＩ内のＬ−２個のシンボルであることができる。
【００４３】
Ｋの動的変化は、ＳＲＳの存在がＳ−ＰＵＳＣＨのトランスポート・ブロック・サイズを減少させないことを保証することができる。Ｓ−ＰＵＳＣＨがＳＲＳシンボルと衝突する場合、対応するシンボルをドロップする必要があり得る。動的変動はまた、ｅＮＢによって制御されるＤＭ−ＲＳドロップが、トランスポート・ブロック・サイズを増加させないことを保証することができる。
【００４４】
変動するリソースサイズは、例えば、ＳＲＳのための、Ｓ−ＰＵＳＣＨ動作の一部であることができる。この変動リソースサイズは、非同期ＨＡＲＱ動作の恩恵を受けることができる。
【００４５】
ＵＥは、パラメータＫを暗黙的に導出し、それに応じてＳ−ＰＵＳＣＨリソース割り当てを解釈することができる。例えば、連続的に割り当てられたリソース・ブロックに関するリソース割当粒度は、パラメータＫに依存することができる。
【００４６】
Ｓ−ＰＵＳＣＨに利用可能なＰＲＢの数は、図３および図４に示されている。具体的には、図３は、特定の実施形態にしたがう、通常のＣＰ長（Ｍ＝１２）を有するＳ−ＰＵＳＣＨに利用可能なＰＲＢの数を示し、一方、図４は、特定の実施形態にしたがう、拡張ＣＰ長（Ｍ＝１０）を有するＳ−ＰＵＳＣＨに対して利用可能なＰＲＢの数を示す。図５は、特定の実施形態による、通常のＣＰ長を有するリソース要素の数を示す。
【００４７】
したがって、図３は、ＴＴＩ当たりの所与の数のデータシンボル、通常のＣＰ長についてのＳ−ＰＵＳＣＨに対する、ＰＲＢの数に関して、サポートされた帯域幅割り当てを示す。図４は、ＴＴＩ当たりの所与の数のデータシンボル、拡張ＣＰ長について、Ｓ−ＰＵＳＣＨのためのサポートされた帯域幅割り当てを、ＰＲＢの数に関して示す。最後に、図５は、通常のＣＰ長（Ｍ＝１２）に対するＰＵＳＣＨおよびＳ−ＰＵＳＣＨのＴＴＩ当たりのリソース要素の数を示す。これらの図に示すように、一部の割り当ては、非整数のデータシンボルになるため、サポートされないことがある。さらに、割り当てのサブセットのみが、Ｓ−ＰＵＳＣＨからＰＵＳＣＨへの下位互換性があり得る。下位互換性は、少なくとも、Ｓ−ＰＵＳＣＨのためのＰＵＳＣＨ基準信号シーケンスの再使用、および、Ｓ−ＰＵＳＣＨのためのＰＵＳＣＨに対して定義されたトランスポート・ブロック・サイズの再使用の特徴の１つと関連する。
【００４８】
Ｓ−ＰＵＳＣＨのための有効な帯域幅オプションは、様々に特徴付けられることができる。例えば、図３および図４に示すように、Ｘ（ｉ）、ＭおよびＫの特定の組み合わせは、Ｙ（ｉ）に対して非整数値をもたらす可能性がある。サポートされていない帯域幅オプションは、通常のＣＰ長ではＫ＝５、また、拡張ＣＰ長ではＫ＝［３，４］で存在する。
【００４９】
これらの帯域幅オプションは、Ｓ−ＰＵＳＣＨで使用可能な有効帯域幅オプションのセットから除外される場合がある。同じことが、名目上のチャネル帯域幅を超える帯域幅オプション、例えば２０ＭＨｚ／１００ＰＲＢにも当てはまる。Ｙ（ｉ）の非整数値を扱うための別の選択肢は、Ｓ−ＰＵＳＣＨのための達成された帯域幅割り当てが候補セット、すなわち、ＰＵＳＣＨで利用可能な現在の帯域幅オプションの一部Ｘに属するような方法で、所定の方法で丸め関数、天井関数または床関数を適用することができる。
【００５０】
上述のように、ＤＭ−ＲＳドロップ動作は、ｅＮＢのようなアクセスノードによって制御することができる。ここでは、少なくとも２つのベースライン動作モードを適用することができる。第１のベースライン動作モードによれば、ＵＬグラント内の指示に基づいてＤＭ−ＲＳの低下を動的に示すことができる。この場合、ｅＮＢは、ＵＬグラントにおいて、ＤＭ−ＲＳがドロップされ、ＤＭ−ＲＳシンボルがＳ−ＰＵＳＣＨデータＲＥのために使用されることをＵＥに通知することができる。
【００５１】
第２のベースライン動作モードによれば、ＤＭ−ＲＳドロッピング・ルールのより高いレイヤ構成が存在することができる。この場合、ＵＬグラントの動的指示の必要はないことがあり得る。代わりに、ルールは、ＤＭ−ＲＳのドロップがいつ発生するかについて、システムのデバイスに通知することができる。これらのルールは、ＵＥに対してより高いレイヤに構成することができる。このルールは、例えば、ＵＥが以前のＳ−ＴＴＩにおいて、以前のリソース割り当てと同じ、または、サブセットでスケジューリングされたことを含むことができる。したがって、以前占有されたＰＲＢ上で同じＤＭ−ＲＳを繰り返すことは必要ではないことがあり得る。追加ルールには、最小周期性が含まれている場合がある。最小周期性は、それにもかかわらず、割り当てに独立なＤＭ−ＲＳが、例えば、レガシー１ｍｓＴＴＩ内の第１のスケジュールされたＳ−ＴＴＩが送信される必要がある時間であり得る。あるいは、ルールは、ＤＭ−ＲＳを再送信する必要なく動作可能なＳ−ＴＴＩの最大数を指定することができる。
【００５２】
リソース割当ては、３ＧＰＰ技術仕様書（ＴＳ）３６．２１３、セクション８１「ＰＤＳＣＨ用リソース割当ＤＣＩフォーマット０」（Ｒｅｌ−８）で、以下のように規定されている。リソース割当情報は、スケジューリングされたＵＥに対して、
【数４】
0006767477.tif 000006
で示される連続的に割り当てられた仮想リソース・ブロック・インデックスのセットを示す。スケジューリング・グラントにおけるリソース割当フィールドは、開始リソース・ブロック
【数５】
0006767477.tif 000007
に対応するリソース指示値（ＲＩＶ）と、連続的に割り当てられたリソース・ブロック
【数６】
0006767477.tif 000008
に関しての長さとからなる。リソース指示値は、下記のように定義される。もし、
【数７】
0006767477.tif 000009
であれば、
【数８】
0006767477.tif 000010
である。そうでなければ、
【数９】
0006767477.tif 000011
である。ＵＥは、一貫性のある制御情報が検出されない場合、ＤＣＩフォーマット０の対応するＰＤＣＣＨ内のＰＵＳＣＨリソース割り当てを破棄する。
【００５３】
特定の実施形態にしたがう、Ｓ−ＰＵＳＣＨのためのリソース割り当てを定義するオプションは、以下を含むことができる。リソース割り当てシグナリングおよび
【数１０】
0006767477.tif 000012
の解釈は、変更されないままであることができる。Ｓ−ＰＵＳＣＨリソース割り当ては、パラメータ
【数１１】
0006767477.tif 000013
を
【数１２】
0006767477.tif 000014
のように解釈することができる。Ｓ−ＰＵＳＣＨスケジューリング・グラント上のリソース・ブロック割当てのために予約されたビット数は、連続的に割当てられたリソース・ブロック
【数１３】
0006767477.tif 000015
が、Ｋ＝Ｌとなる最大値を考慮することによって低減することができる。つまり、
【数１４】
0006767477.tif 000016
を考慮に入れることができる。Ｓ−ＰＵＳＣＨのリソース・ブロック割り当てフィールドのサイズは、サブフレーム間で変化しないことがある。
【００５４】
別の選択肢は、Ｓ−ＰＵＳＣＨリソース割り当てが、現在のリソース割り当てスキームにおけるものとしてパラメータ
【数１５】
0006767477.tif 000017
を解釈できることである。その代わりに、ｅＮＢは、ＵＥにシグナリングされるべき
【数１６】
0006767477.tif 000018
値を決定するときに、
【数１７】
0006767477.tif 000019
で定義された制限を考慮することができる。ＵＥが無効なパラメータ
【数１８】
0006767477.tif 000020
を有するＳ−ＰＵＣＨリソース割り当てを受信した場合、それらの割り当てを無視することができる。
【００５５】
トランスポート・ブロック・サイズは、ほとんど現在のＴＢＳ決定手順にしたがって決定することができる。換言すれば、
【数１９】
0006767477.tif 000021
Ｓ−ＰＵＳＣＨスケジューリング・グラント上でシグナリングされた変調符号化方式インデックスに基づいて決定することができる。また、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１３、セクション７．１．７．２に定義されている現在のトランスポート・ブロック・サイズテーブルを使用することもできる。しかしながら、ＴＢサイズは、現在の
【数２０】
0006767477.tif 000022
エントリではなく、ＴＢサイズテーブルの
【数２１】
0006767477.tif 000023
エントリによって与えられることができる。ここで、
【数２２】
0006767477.tif 000024
は割り当てられたＰＲＢの数である。
【００５６】
ＬＴＥは、ｅＮＢが、セルまたはＣｏＭＰコラボレーションエリア内の同じ周波数リソースを占有するＵＥに直交巡回シフトを動的に割り当てることができるように、アップリンク・マルチユーザＭＩＭＯをサポートする。このプロパティはＳ−ＰＵＳＣＨでも維持できる。ｅＮＢは、関与するＵＥのために同じＴＴＩ上でＤＭ−ＲＳを保証する必要があり得る。
【００５７】
巡回シフト分離は、以前のリリースと同じ原理とシグナリングを用いて、ＵＬ単一ユーザＭＩＭＯの異なるアンテナポートに対して直交基準信号を提供するために適用することもできる。
【００５８】
構成シグナリングは、様々な態様を含むことができる。たとえば、初期アクセスは従来の操作に基づくことができる。Ｓ−ＰＵＳＣＨは、より高いレイヤ構成を介してＵＥに対して構成することができる。構成には、Ｓ−ＴＴＩ長、例えば、Ｌシンボル（これは予め構成されていてもよい）、ＰＵＳＣＨデータシンボルＫ｛１０，１２｝の参照番号、ＤＭ−ＲＳドロッピングのサポートが有効／無効かどうか、および、アップリンク制御情報（ＵＣＩ）送信のためのＳ−ＰＵＳＣＨ固有パラメータのような必要なすべてのパラメータを含むことができる。
【００５９】
上述したように、動的にシグナリングされる代わりに、事前にＵＥが知ることができるルールによってＤＭ−ＲＳドロップを構成することができる。これらのルールは、ネットワーク、仕様、または、製造者によって、または、任意の他の所望の方法によって、ＵＥに構成することができる。
【００６０】
特定の実施形態では、ｅＮＢは、アップリンクスケジューリングを実行するときに、Ｓ−ＰＵＳＣＨとＰＵＳＣＨとの間で動的に選択することができる。トリガは、ＤＣＩ  ０などの同じＵＬグラントを使用して行うことができる。例えば、Ｓ−ＰＵＳＣＨをトリガする１ビットまたは特定のシグナリング状態が存在し得る。
【００６１】
トリガは、異なるＤＬ制御チャネル領域から発生している可能性がある。例えば、ＰＵＳＣＨは、レガシーＴＴＩ（１ｍｓ）（Ｅ）ＰＤＣＣＨのみからトリガされ得るが、一方、Ｓ−ＰＵＳＣＨは、Ｓ−ＴＴＩ  ＤＬ制御領域のみからトリガされ得る。より短いＳ−ＴＴＩ制御領域は、レガシーＴＴＩ長制御チャネル動作の１ｍｓの周期性に関係しない高速Ｓ−ＰＵＳＣＨトリガリングを可能にすることができる。
【００６２】
図６は、特定の実施形態による方法を示す。図６に示すように、この方法は、６１０において、短縮送信時間間隔にしたがうようにユーザ装置を動作させることを含むことができる。短縮送信時間間隔は、シンボル長さ、整数Ｌであり得る。
【００６３】
この方法はまた、６２０において、短縮送信時間間隔のＬシンボルの少なくとも第１のシンボルにおいて復調基準信号を送信することを含むことができる。この方法は、６３０において、送信、例えば、後続の送信において少なくとも１つの復調基準信号をドロップするための動的指示を受信することをさらに含むことができる。この方法はさらに、６４０において、指示に基づいて少なくとも１つの復調基準信号をドロップすることを含むことができる。
【００６４】
あるいは、動的にシグナリングされる代わりに、ＤＭ−ＲＳのドロッピングは、ＵＥによって予め知ることができるルールによって６０５において構成することができる。これらのルールは、ネットワーク、仕様、または製造者によって、または任意の他の所望の方法によって、ＵＥに構成されてもよい。  ６０５において、ＵＥに他のルールを構成することもできる。特定の実施形態では、６３における動的シグナリングは、６０５で構成されたルールと連携して、または補足して動作することができる。
【００６５】
短縮送信時間間隔の許容帯域幅は、短縮物理アップリンク共有チャネルデータのためのリソース要素の数を、レガシー物理アップリンク共有チャネルデータのためのリソース要素の数と揃えるように構成できる。そのように揃えることを確実にする方法は、上で議論され、図３−図５に図示されている。
【００６６】
サブフレーム毎のデータシンボルの数は、動的に変化し得る。この動的変化は、サウンディング基準信号または復調基準信号の少なくとも１つが所与のサブフレーム内に存在すべきかどうかに基づくことができる。
【００６７】
上述の特徴に加えて、またはその代わりに、６２５において、この方法は、Ｓ−ＰＵＳＣＨのための帯域幅を適合させることを含むことができる。この適応は、ユーザ装置に対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を使用することを含むことができる。上記の様々な状況が説明されている。
【００６８】
６１０ー６４０に記載された特徴は、ユーザ装置（ＵＥ）などのデバイスによって実行されることができる。さらなる特徴は、例えばｅＮＢのようなアクセスノードのようなデバイスによって実行されることができる。
【００６９】
例えば、この方法は、６５０において、上述の短縮送信時間間隔にしたがうためにアクセスノードを動作させることを含むことができる。この方法は、また、６６０において、短縮送信時間間隔のＬ個のシンボルの少なくとも第１のシンボル内に復調基準信号を受信することを含むことができる。これは、６２０で送信される同じ復調基準信号であることがあり得る。
【００７０】
本方法は、６７０において、送信、例えば、後続の送信において、少なくとも１つの復調基準信号をドロップするためのユーザ装置の動的指示を送信することをさらに含むことができる。これは、６３０で受信されたのと同じ動的指示であることができる。この送信は、スケジューラによって基準信号のオーバヘッドを低減するために、６７５での決定に基づくことができる。
【００７１】
上述の特徴に加えて、またはその代わりに、６６５において、この方法は、Ｓ−ＰＵＳＣＨの帯域幅を適応させることを含むことができる。この適応は、ｅＮＢなどのアクセスノードに対して、異なる状況下で異なる量の帯域幅を割り当てることを含むことができる。上記の様々な状況が説明されている。
【００７２】
図７は、本発明の特定の実施形態によるシステムを示す。図６のフローチャートの各ブロックは、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、１つまたは複数のプロセッサおよび／または回路などの様々な手段またはそれらの組み合わせによって実装することができることを理解されたい。一実施形態では、システムは、例えば、ネットワーク要素７１０およびユーザ装置（ＵＥ）またはユーザデバイス７２０などのいくつかのデバイスを含むことができる。システムは、複数のＵＥ  ７２０および複数のネットワーク要素７１０を含むことができるが、説明のためにそれぞれのうちの１つのみが示されている。ネットワーク要素は、アクセスポイント、基地局、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、または任意の他のネットワーク要素とすることができる。
【００７３】
これらの装置の各々は、それぞれ７１４および７２４として示される少なくとも１つのプロセッサまたは制御ユニットまたはモジュールを含むことができる。少なくとも１つのメモリが各装置に設けられ、それぞれ７１５および７２５として示される。メモリは、例えば上記の実施形態を実行するためのコンピュータ・プログラム命令またはコンピュータコードを含むことができる。１つまたは複数のトランシーバ７１６および７２６を設けることができ、各デバイスは、７１７および７２７としてそれぞれ図示されたアンテナを含むことができる。それぞれが１つのアンテナのみが示されているが、多くのアンテナおよび複数のアンテナ素子が各デバイスに提供されてもよい。例えば、これらの装置の他の構成が提供されてもよい。例えば、ネットワーク要素７１０およびＵＥ７２０は、無線通信に加えて、有線通信のために追加的に構成することができ、そのような場合、アンテナ７１７および７２７は、単にアンテナに限定されることなく、任意の形態の通信ハードウェアを示すことができる。
【００７４】
トランシーバ７１６および７２６は、それぞれ独立して、送信機、受信機、または送信機および受信機の両方、または、送信および受信の両方のために構成することができるユニットまたはデバイスであることができる。送信機および／または受信機（無線部品に関する限り）は、例えば、装置自体にはなく、マスト内に位置する遠隔無線ヘッドとして実装することもできる。また、「液体」すなわち柔軟な無線コンセプトによれば、動作および機能性は、ノード、ホストまたはサーバなどの異なるエンティティにおいて、柔軟なやり方で実行することができることも理解されたい。言い換えれば、分業は場合によって、多様であることができる。１つの可能な使用方法は、ローカルコンテンツを配信するネットワーク要素を作成することである。１つまたは複数の機能性は、サーバ上で実行可能なソフトウェアとして提供される仮想アプリケーションとして実装されることができる。
【００７５】
ユーザデバイスまたはユーザ装置７２０は、携帯電話またはスマートフォンまたはマルチメディアデバイスなどの移動局（ＭＳ）、無線通信機能を備えたタブレットなどのコンピュータ、無線通信機能を備えたパーソナルデータまたはデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、ポータブルメディアプレイヤ、デジタルカメラ、ポケットビデオカメラ、無線通信機能を備えたナビゲーションユニット、または、それらの任意の組み合わせであることができる。ユーザデバイスまたはユーザ装置７２０は、センサまたはスマートメータ、または、通常単一の位置に対して構成され得る他のデバイスであることができる。
【００７６】
例示的な実施形態では、ノードまたはユーザデバイスなどの装置は、図６に関連して上述した実施形態を実行するための手段を含むことができる。
【００７７】
プロセッサ７１４および７２４は、中央処理装置（ＣＰＵ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理装置（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタル拡張回路、または、同等のデバイス、またはそれらの組み合わせなどの任意の計算またはデータ処理デバイスを含む。プロセッサは、単一のコントローラ、または複数のコントローラまたはプロセッサとして実装することができる。さらに、プロセッサは、ローカル構成、クラウド構成、またはそれらの組み合わせのプロセッサ・プールとして実装することができる。
【００７８】
ファームウェアまたはソフトウェアの場合、実装は、少なくとも１つのチップセットのモジュールまたはユニット（例えば、プロシージャ、関数など）を含むことができる。メモリ７１５および７２５は、独立して、非一時的なコンピュータ可読媒体のような任意の適切な記憶装置であることができる。ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、または他の適切なメモリを使用することができる。メモリは、プロセッサとして単一の集積回路上で組み合わされてもよく、プロセッサから離れていることもできる。さらに、コンピュータ・プログラム命令は、メモリに格納され、プロセッサによって処理されてもよく、コンピュータ・プログラム・コードの任意の適切な形式、例えば、任意の適切なプログラミング言語で書かれたコンパイルまたは解釈されたコンピュータ・プログラムであることができる。メモリまたはデータ記憶エンティティは、典型的には内部であるが、追加のメモリ容量がサービスプロバイダから得られる場合のように、外部であっても、それらの組み合わせであってもよい。メモリは、固定でも取り外し可能でもよい。メモリおよびコンピュータ・プログラム命令は、ネットワーク要素７１０および／またはＵＥ７２０などのハードウェア装置に上記のプロセスのうちの任意のものを実行させるように、特定の装置のプロセッサを用いて構成することができる（例えば、図６参照）。したがって、ある実施形態では、非一時的なコンピュータ可読媒体は、ハードウェアで実行されたときに、本明細書に記載されているプロセスの１つのようなプロセスを実行することができるコンピュータ命令または１つまたは複数のコンピュータ・プログラム（追加または更新されたソフトウェアルーチン、アプレットまたはマクロなど）で符号化できる。コンピュータ・プログラムは、プログラミング言語によってコード化することができる。このプログラミング言語は、オブジェクティブＣ、Ｃ、Ｃ  ＋＋、Ｃ＃、Ｊａｖａ（登録商標）などの高レベルプログラミング言語、または機械語などの低レベルプログラミング言語、またはアセンブラであってもよい。あるいは、本発明の特定の実施形態は、全体的にハードウェアで実行されることもできる。
【００７９】
さらに、図７は、ネットワーク要素７１０およびＵＥ７２０を含むシステムを図示しているが、本発明の実施形態は、本明細書で図示および説明するように、他の構成および追加要素を含む構成に適用可能である。例えば、複数のユーザ装置および複数のネットワーク要素、または、同様の機能を提供する他のノード、例えば、ユーザ装置の機能性と中継ノードなどのアクセスポイントとを組み合わせたノードが存在することができる。
【００８０】
特定の実施形態は、様々な利点および／または優位点を有し得る。例えば、特定の実施形態では、新しいＲＳシーケンスの必要性はない可能性がある。さらに、特定の実施形態では、単一キャリア特性を、伝送信号の低いキュービック・メトリック特性で維持することができる。さらに、特定の実施形態では、スペクトルフラグメンテーションを最小化することができる。
【００８１】
さらに、特定の実施形態では、最小のＰＲＢ割り当てが短いＴＴＩ長に対してサポートされない可能性があるので、相対ＤＣＩオーバヘッドは妥当なレベルにあり得る。さらに、特定の実施形態は、ｅＮＢ受信機におけるパイプライン処理の可能性を最大にすることができる。
【００８２】
特定の実施形態はまた、ＭＵ−ＭＩＭＯペアリングをサポートすることができる。同様に、特定の実施形態は、スケーラブルなＲＳオーバヘッドを提供し、カバレッジとＲＳオーバヘッドとの間のトレードオフを容易にする。
【００８３】
特定の実施形態は、レガシー動作と比較して、同じＵＬトランスポート・ブロック・サイズ（ＴＢＳ）サイズを維持することができる。これは、単一のＵＥについて同じキャリア上の異なるＴＴＩ長での再送信を可能にすることができる。
【００８４】
当業者であれば、上述した本発明は、異なる順序のステップで、および／または、開示されているものとは異なる構成のハードウェア要素を用いて、実施できることを容易に理解する。したがって、本発明をこれらの好ましい実施形態に基づいて説明したが、当業者には、本発明の趣旨およびその範囲内にある限り、特定の修正、変形および代替構成は明らかであることは明白である。したがって、本発明の範囲および範囲を決定するためには、添付の特許請求の範囲を参照しなければならない。略語のリスト３ＧＰＰ：第３世代パートナーシッププログラムＣＡ：キャリア・アグリゲーションＣＣ：コンポーネント・キャリアＣＱＩ：チャネル品質インジケータＣＲＣ：巡回冗長性チェックＣＲＳ：共通基準信号ＣＳＩ−ＲＳ：チャネル状態情報参照信号ＣＳＳ：共通検索スペースＤＣＩ：ダウンリンク制御情報ＤＬ：ダウンリンクＤＭ−ＲＳ：復調基準信号ＤＴＸ：不連続送信ＤｗＰＴＳ：ダウンリンク・パイロット・タイム・スロットｅＩＭＴＡ：拡張干渉軽減およびトラフィック適応（ＴＤ−ＬＴＥのためのフレキシブルＵＬ  ／  ＤＬアダプテーションを目標とする３ＧＰＰ  ＷＩの名称）ｅＮＢ：拡張ノードＢ（ＬＴＥ用語による基地局）  ＥＰＤＣＣＨ：拡張ＰＤＣＣＨＥＴＳＩ：ヨーロッパ電気通信標準化協会ＦＦＰ：固定フレーム期間ＨＡＲＱ：ハイブリッド自動再送要求ＩＳＭ：産業、科学および医療ＬＡＡ：ライセンス・アシスト・アクセスＬ１：レイヤ１、物理レイヤＬＴＥ：ロング・ターム・エボリューションＬＴＥ−Ｕ：ＬＴＥアンライセンスＭＢＭＳ：マルチメディア・ブロードキャスト／マルチキャスト・サービスＰＣｅｌｌ：プライマリ・セルＰＤＣＣＨ：物理ダウンリンク制御チャネルＰＭＣＨ：物理マルチキャスト・チャネルＰＭＩ：プリコード・マトリックス指標ＰＵＣＣＨ：物理アップリンク制御チャネルＰＵＳＣＨ物理アップリンク共有チャネルＲＡＮ：ラジオ・アクセス・ネットワークＲｅｌ：リリースＲＩ：ランク・インジケータＲＳ：基準信号ＳＣｅｌｌ：セカンダリ・セルＳＩ：スタディ：アイテムＴＢＳ：トランスポート・ブロック・サイズＴＤ、ＴＤＤ：時分割デュープレクスＴＴＩ：送信時間間隔ＵＣＩ：アップリンク制御情報ＵＬ：アップリンクＵＳＳ：ユーザ固有検索スペースＷＧ：ワーキング・グループＷＩ：ワーク・アイテムＷｉ−Ｆｉ：Ｗｉ−Ｆｉアライアンスが所有する商標。Ｗｉ−Ｆｉアライアンスは、Ｗｉ−Ｆｉを「電気電子技術者協会（ＩＥＥＥ）８０２．１１規格に基づく無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）製品」と定義しているＷＬＡＮ：無線ローカル・エリア・ネットワークＸ２：Ｘ２は、ｅＮＢ間の通信に使用されるインターフェイスＡＲＩ：Ａｃｋ／Ｎａｃｋリソース・インデックス
【図１】
0006767477.tif 000025
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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