(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
バーナ本体と、当該バーナ本体に上方から着脱自在に載置されたバーナヘッドとを有し、前記バーナヘッドの平面視での環状周部から環径方向で外側へ向けて放射状に主火炎を形成する主火炎用噴孔と、主火炎を保炎する袖火を形成する袖火用噴孔とを有する環状バーナを備えたコンロ用バーナであって、
前記環状バーナは、燃料ガス及び燃焼用空気の混合気を前記主火炎用噴孔及び前記袖火用噴孔へ導く平面視で環状の環状混合気流路を有し、
前記環状混合気流路と前記主火炎用噴孔とを連通接続する主火炎用流路と、前記環状混合気流路と前記袖火用噴孔とを連通接続する袖火用流路とが、独立して前記環状混合気流路に接続して設けられ、
前記袖火用流路の前記環状混合気流路の側の端部から前記袖火用噴孔までの流路長である前記袖火用流路の流路長が、前記主火炎用流路の前記環状混合気流路の側の端部から前記主火炎用噴孔までの流路長である前記主火炎用流路の流路長よりも長く構成されているコンロ用バーナ。
【請求項２】
前記バーナヘッドは、平面視で円盤形状のキャップ部と、平面視で環形状を有すると共にその上方側面において環中央から外側へ放射状に延びる直線に沿う複数の切欠溝を有する環状切欠部材とから構成され、
前記バーナ本体に対して上方から前記環状切欠部材を載置すると共に、前記環状切欠部材に対して前記キャップ部を載置する載置状態において、前記キャップ部の下方側面と前記環状切欠部材の上方側面の前記切欠溝とで外囲される領域にて前記主火炎用流路が形成されると共に、前記バーナ本体の上方側面と前記環状切欠部材の下方側面とで外囲される隙間にて前記袖火用流路が形成される請求項１に記載のコンロ用バーナ。
【請求項３】
前記環状バーナに形成されている前記主火炎用噴孔と前記袖火用噴孔とが、互いに分離した状態で独立して設けられている請求項１又は２に記載のコンロ用バーナ。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか一項に記載のコンロ用バーナを備えたコンロ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バーナ本体と、当該バーナ本体に上方から着脱自在に載置されたバーナヘッドとを有し、前記バーナヘッドの平面視での環状周部から環径方向で外側へ向けて放射状に主火炎を形成する主火炎用噴孔と、主火炎を保炎する袖火を形成する袖火用噴孔とを有する環状バーナを備えたコンロ用バーナ、及びそれを備えたコンロに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、コンロ用バーナでは、火力を大きくした際に一次空気量が多くなり、火炎のリフトが発生することを防止するべく、特許文献１、２に開示の技術のように、バーナ本体と、当該バーナ本体に上方から着脱自在に載置されたバーナヘッドとを有し、バーナヘッドの平面視での環状周部から環径方向で外側へ向けて放射状に主火炎を形成する主火炎用噴孔と、主火炎を保炎する袖火を形成する袖火用噴孔とを有する環状バーナを備えたものが知られている。
当該特許文献１、２に開示の技術にあっては、主火炎用噴孔にて形成される主火炎が、袖火により保炎されるため、主火炎のリフトが抑制されることとなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３９９６７２２号公報
【特許文献２】特許第２５７６８６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１、２に開示の技術にあっては、主火炎用噴孔に連通接続される主火炎用流路と、袖火用噴孔に連通接続する袖火用流路とが、両者を通流する混合気が一方側の流路から他方側の流路へ移動可能な状態で設けられていた。このため、火力を大きくして一次空気量が多くなると、主火炎用噴孔にて形成される主火炎の燃焼状態の変化によって、袖火用噴孔から噴出される混合気の流量が影響を受けてしまい、袖火用噴孔にて安定した袖火を形成できず、十分な保炎が行えない可能性がある。
【０００５】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、高い保炎性能を発揮し得るコンロ用バーナ、及びそれを備えたコンロを提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するためのコンロ用バーナは、
バーナ本体と、当該バーナ本体に上方から着脱自在に載置されたバーナヘッドとを有し、前記バーナヘッドの平面視での環状周部から環径方向で外側へ向けて放射状に主火炎を形成する主火炎用噴孔と、主火炎を保炎する袖火を形成する袖火用噴孔とを有する環状バーナを備えたコンロ用バーナであって、その特徴構成は、
前記環状バーナは、燃料ガス及び燃焼用空気の混合気を前記主火炎用噴孔及び前記袖火用噴孔へ導く平面視で環状の環状混合気流路を有し、
前記環状混合気流路と前記主火炎用噴孔とを連通接続する主火炎用流路と、前記環状混合気流路と前記袖火用噴孔とを連通接続する袖火用流路とが、独立して前記環状混合気流路に接続して設けられ、
前記袖火用流路の前記環状混合気流路の側の端部から前記袖火用噴孔までの流路長である前記袖火用流路の流路長が、前記主火炎用流路の前記環状混合気流路の側の端部から前記主火炎用噴孔までの流路長である前記主火炎用流路の流路長よりも長く構成されている点にある。 
【０００７】
上記特徴構成によれば、燃料ガス及び燃焼用空気の混合気を放射状噴孔へ導く平面視で環状の環状混合気流路に対し、主火炎用噴孔に連通する主火炎用流路と、袖火用噴孔に連通する袖火用流路とを、独立して接続するから、袖火用流路を通流する混合気の流れを、主火炎用流路を通流する混合気の流れと独立させることができる。これにより、火力を大きくした際に一次空気量が多くなった場合でも、袖火用噴孔にて形成される袖火が、主火炎用噴孔にて形成される主火炎の燃焼状態の変化の影響を受けることを抑制でき、安定した火炎の燃焼を確保することができる。
【００１２】
コンロ用バーナの更なる特徴構成は、
前記バーナヘッドは、平面視で円盤形状のキャップ部と、平面視で環形状を有すると共にその上部において環中央から外側へ放射状に延びる直線に沿う複数の第１切欠溝を有する環状切欠部材とから構成され、
前記バーナ本体に対して上方から前記環状切欠部材を載置すると共に、前記環状切欠部材に対して前記キャップ部を載置する載置状態において、前記キャップ部の下方側面と前記環状切欠部材の前記第１切欠溝とで外囲される領域にて前記主火炎用流路が形成されると共に、前記バーナ本体の上方側面と前記環状切欠部材の下方側面とで外囲される隙間にて前記袖火用流路が形成される点にある。
【００１３】
当該構成により、袖火用流路を通流する混合気流量の変動を比較的小さく保つことができ、袖火の燃焼状態を、比較的簡易な構成にて安定させることができる。
【００１４】
尚、コンロ用バーナとしては、
前記環状切欠部材は、下部において環中央から外側へ放射状に延びる直線に沿う複数の第２切欠溝を有し、
前記環状切欠部材の前記下方側面は、少なくとも前記第２切欠溝の切欠面から構成されていることが好ましい。
【００１５】
コンロ用バーナの更なる特徴構成は、
前記環状バーナに形成されている前記主火炎用噴孔と前記袖火用噴孔とが、互いに分離した状態で独立して設けられている点にある。
【００１６】
上述した特許文献１、２に開示の技術にあっては、環状バーナに形成されている主火炎用噴孔と袖火用噴孔とが連続して形成されているため、主火炎用噴孔での主火炎の燃焼状態の影響を、袖火用噴孔での袖火が受け易くなっていた。
上記特徴構成によれば、環状バーナに形成されている主火炎用噴孔と袖火用噴孔とが、互いに分離した状態で独立して設けられているから、主火炎用噴孔での主火炎の燃焼状態の影響を、袖火用噴孔での袖火が受け難くでき、袖火用噴孔にて形成される袖火の燃焼状態を、より一層安定させることができる。
【００１７】
これまで説明してきたコンロ用バーナを備えたコンロは、これまで説明してきた作用効果を好適に奏するコンロとして、良好に機能する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】コンロ用バーナの全体斜視図
【図２】コンロ用バーナの分解斜視図
【図３】コンロ用バーナの分解断面図
【図４】コンロ用バーナの組付断面図
【図５】コンロ用バーナの平面図
【図６】斜め前方下側からの斜視でのコンロ用バーナの図
【図７】コンロに備えられたコンロ用バーナを示す図
【図８】コンロ用バーナを備えたコンロの斜視図
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の実施形態に係るコンロ用バーナ、及び当該コンロ用バーナを備えたコンロ２００について、図面に基づいて説明する。尚、当該実施形態においては、矢印Ｚの矢示方向を上方側とし、矢印Ｚの矢示方向と逆方向を下方側とする。
図７、８に示すコンロ２００は、平面状の上面を有すると共に加熱口を有する天板５０と、加熱口の上方に離間させた状態で被加熱物Ｈを載置可能な五徳５１と、燃料ガスＧと一次燃焼用空気Ａとの混合気Ｍを燃焼させ加熱口から上方へ混合気Ｍを噴出して被加熱物Ｈを加熱するコンロ用バーナとを備えている。
尚、被加熱物Ｈとしては、ガラス、鉄、アルマイト、及びステンレス等の一般的な材質の鍋等が好適に用いられる。
【００２０】
コンロ用バーナは、図１〜７に示すように、ブンゼン燃焼式の外炎式バーナであり、バーナ本体７０と、当該バーナ本体７０に上方から着脱自在に載置されたバーナヘッド８０とを有し、当該バーナヘッド８０の平面視での環状周部８０ａから環径方向で外側へ向けて放射状に主火炎Ｋ１を形成する主火炎用噴孔８１（放射状噴孔の一例）と、主火炎Ｋ１を保炎する袖火Ｋ２を形成する袖火用噴孔８２（放射状噴孔の一例）とを有する環状バーナ１００を備えて構成されている。
当該環状バーナ１００のバーナ本体７０は、図２、３、４に示すように、内部に燃料ガスＧと一次燃焼用空気Ａとを混合する混合管６５を形成するように構成されている。当該混合管６５には、燃料ガスＧを噴出させるガスノズル６４が設けられており、ガスノズル６４から噴出する燃料ガスＧと共に一次燃焼用空気Ａが流入して、混合管６５の内部にて混合気Ｍが形成される。
【００２１】
コンロ用バーナは、図７に示すように、被加熱物Ｈの底面から放射され、環状バーナ１００の内部を通過した赤外線の強度を検出する赤外線強度検出手段６０を備えると共に、当該赤外線強度検出手段６０にて検出された赤外線の強度に基づいて、被加熱物Ｈの温度を導出する温度導出手段６１とを備えている。制御装置６２は、温度導出手段６１にて導出された温度に基づいて、ガスノズル６４に接続されるガス流路に設けられる燃料ガスＧの流量調整弁６３の開度を調整し、被加熱物Ｈの自動温度制御や、過昇温時の緊急停止制御等を実行する。因みに、赤外線強度検出手段６０は、図７に示すように、天板５０、及び環状バーナ１００の鉛直方向で下方に設けられる。尚、環状バーナ１００の下方とは、平面視で、環状バーナ１００に重畳しない領域も含むものである。
尚、赤外線強度検出手段６０は、被加熱物Ｈの底面から放射される赤外線の、互いに異なる２つの波長域における夫々の赤外線強度を各別に検出するものであり、さらに、温度導出手段６１は、赤外線強度検出手段６０により検出された２つの波長域における赤外線強度の比に基づいて、被加熱物Ｈの温度を導出するものである。このように構成することで、被加熱物Ｈの輻射率に依存することなく、正確に被加熱物Ｈの底面の温度を検出することができる。尚、赤外線強度検出手段６０の具体的構成については、公知であるので、ここではその詳細な説明は割愛する。
【００２２】
このように、環状バーナ１００は、その内部を、被加熱物Ｈの底面から放射された赤外線を通過するように構成しているのであるが、その具体的構成につき、以下に説明する。
環状バーナ１００は、図２、３、４に示すように、バーナ本体７０を構成するバーナ本体基部４０と、バーナ本体７０を構成するバーナ本体上部３０と、バーナヘッド８０を構成する環状切欠部材２０と、バーナヘッド８０を構成するキャップ部１０とを、記載の順に下方から積載する形態で、設けられている。
バーナ本体基部４０は、混合管６５の管軸心Ｐ１（図２で水平方向Ｘに沿う軸）に沿う状態で、混合管６５の下方側を成す第１樋形状部位４４を備えると共に、混合管６５の管軸心Ｐ１に直交する直線Ｐ２（図２で鉛直方向Ｚに沿う直線）に沿う軸心を有すると共に内部に中央空洞Ｓ１を有する円筒部位４１を備えている。
当該円筒部位４１の筒側面には、平面視で混合管６５の管軸心Ｐ１に沿う方向で第１樋形状部位４４とは逆方向に向かって延びると共に側面視（図３、４に示す方向視）で斜め下方に向けて延びる庇部位４２が設けられている。更に、円筒部位４１の筒側面には、当該庇部位４２の下方空間と円筒部位４１の中央空洞Ｓ１とを連通する開孔４２ａが設けられている。
因みに、円筒部位４１の中央空洞Ｓ１側の内面には、中央空洞Ｓ１側へ突出する突起部４３ａが設けられており、詳細については後述するが、当該突起部４３ａにより、バーナヘッド８０がバーナ本体７０に対して環周方向において位置決めされる。
尚、バーナ本体基部４０の円筒部位４１の近傍で中央空洞Ｓ１の外側には、図２に示すように、バーナ本体基部４０を上下方向に貫通する開口部４５が設けられており、当該開口部４５を挿通する形態で点火プラグ（図示せず）が配設されている。
【００２３】
バーナ本体上部３０は、混合管６５の管軸心Ｐ１に沿う状態で、混合管６５の上方側を成す第２樋形状部位３４を備えると共に、バーナ本体７０へのバーナヘッド８０の載置状態（図４に示す状態）において、バーナ本体基部４０の円筒部位４１の筒外周を所定の間隔を隔てて外囲すると共にバーナ本体基部４０の庇部位４２の上面に当接する当接部３５を有する環状外囲部位３１を備えている。
更に、バーナ本体上部３０には、バーナ本体上部３０とバーナ本体基部４０との締結状態（図４に示す状態）で、環状外囲部位３１の上部の環内側を削り取って形成された空間である受入部位３２が設けられている。
説明を追加すると、当該受入部位３２は、図２に示すように、環状外囲部位３１の上方内側を環状に切り欠いて形成されており、環状の底部を有する環状受入部位３２ｂと、当該環状受入部位３２ｂの上方に連続する形状で且つ上方へ向けて擂鉢形状に広がる擂鉢状受入部位３２ｃとから成る。尚、環状受入部位３２ｂには、環周方向の一部に環径方向の外方へ切り欠く切欠部位３２ａが形成されている。
そして、当該受入部位３２にバーナヘッド８０が受け入れられて、バーナ本体７０に対してバーナヘッド８０が載置されることになる。
また、バーナ本体上部３０に形成される開口部３３には、熱電対（図示せず）が挿通されて設けられており、制御装置６２は、当該熱電対の検出結果に基づいて、環状バーナ１００での失火の有無を判定する。
【００２４】
バーナヘッド８０は、図１〜５に示すように、平面視で円盤形状のキャップ部１０と、平面視で環形状を有すると共にその上部において環中央から外側へ放射状に延びる直線に沿う複数の第１切欠溝２１を有する環状切欠部材２０とから構成されている。
説明を追加すると、キャップ部１０は、平面視で円盤中心Ｏ（バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心に相当）が上方へ膨出する膨出形状の膨出頂部を有すると共に当該膨出頂部から偏心した位置に赤外線通過孔１２を有する天面部１４と、当該天面部１４から下方へ延びる円筒形状の円筒脚部１３を備えている。説明を追加すると、天面部１４は、側面視で、その上面が円弧形状に構成されている。
キャップ部１０は、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、円筒脚部１３の筒外面がバーナ本体基部４０の円筒部位４１の筒内面に摺動案内される形態で、円筒部位４１の軸心Ｐ２と円盤中心Ｏが一致するように位置決めされる。
更に、キャップ部１０の円筒脚部１３は、バーナ本体７０側の端部から天面部１４側へ向けて、円筒壁の一部を切り欠く切欠部位１３ｂを備えている。当該切欠部位１３ｂは、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、円筒部位４１の内面に設けられる突起部４３ａと係合する形態で、キャップ部１０をバーナ本体基部４０に対して軸心Ｐ２回りで位置決めする。
また、キャップ部１０の円筒脚部１３は、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、バーナ本体基部４０の円筒部位４１に形成される開孔４２ａに対向する部位に、開孔１３ａを有している。
【００２５】
環状切欠部材２０は、上述したように、平面視で環形状を有すると共にその上部において環中央から外側へ放射状に延びる直線に沿う複数の第１切欠溝２１を有しており、当該複数の第１切欠溝２１は、環周方向で略等間隔に形成されている。ただし、環状バーナ１００がコンロ２００に設置されている設置状態（図７、８に示す状態）において、五徳５１と対向する部位においては、隣接する第１切欠溝２１の間隔を広くとるように構成している。
環状切欠部材２０の下部には、バーナ本体基部４０の受入部位３２の環状受入部位３２ｂの環状の底部に当接支持される底面を有すると共に、当該底面において平面視で環中央から外側へ放射状に延びる直線に沿う複数の第２切欠溝２２を有している。当該複数の第２切欠溝２２は、環周方向で略等間隔に形成されている。当該実施形態においては、第１切欠溝２１に対し、環周方向で略同一位置に設けられている。
尚、環状切欠部材２０は、下方側面に側方へ突出する突起２４を有しており、当該突起２４が、バーナ本体上部３０の環状受入部位３２ｂに形成される切欠部位３２ａに嵌入する形態で、バーナ本体上部３０に対する環周方向での位置決めされる。
更に、当該環状切欠部材２０は、受入部位３２への受入状態（図４に示す状態）において、その下方側面と、受入部位３２の環状受入部位３２ｂ及び擂鉢状受入部位３２ｃとの間に、間隙を有する状態となる。
当該構成により、図４に示すように、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、キャップ部１０の下方側面と環状切欠部材２０の上方側面の第１切欠溝２１とで外囲される領域にて主火炎用流路Ｒ２が形成されると共に、バーナ本体７０の上方側面（受入部位３２の環状受入部位３２ｂ及び擂鉢状受入部位３２ｃにて形成される面）と環状切欠部材２０の下方側面（底面以外で第２切欠溝２２にて形成される面、及び受入部位３２の環状受入部位３２ｂと擂鉢状受入部位３２ｃとに対向する面）とに外囲される隙間にて袖火用流路Ｒ３が形成される。
袖火用流路Ｒ３に関し、説明を追加すると、図４に示す断面図において、まずもって、環状受入部位３２ｂは、水平方向に沿う底面部位３２ｂｂと、当該底面部位３２ｂｂから略垂直に立ち上がる側面部位３２ｂｓを有すると共に、擂鉢状受入部位３２ｃは、傾斜面を構成する傾斜面部位３２ｃｓを有する。そして、袖火用流路Ｒ３は、当該其処面部位３２ｂｂと側面部位３２ｂｓと傾斜面部位３２ｃｓと、それらに対向する環状切欠部材２０の下方側面との間に形成される。
【００２６】
以上の構成を採用することにより、図４に示すように、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、バーナ本体基部４０の円筒部位４１の外周面と、バーナ本体基部４０の庇部位４２の上方側面と、バーナ本体上部３０の環状外囲部位３１と、環状切欠部材２０とで外囲される空間に形成される平面視で環状の環状混合気流路Ｒ１が形成される。尚、図４の断面図では示されていないが、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、バーナ本体上部３０の環状外囲部位３１は、バーナ本体基部４０の外囲壁４６（図２に図示）と気密に連結されており、当該外囲壁４６も、環状混合気流路Ｒ１を形成する部位となる。また、当該構成において、円筒脚部１３は、バーナヘッド８０がバーナ本体７０に載置された載置状態（図４に示す状態）で、環状混合気流路Ｒ１とバーナ本体基部４０の円筒部位４１の内側に形成される中央空洞Ｓ１とを隔離する隔離壁として働く。
更に、以上の構成を採用することにより、図４に示すように、当該環状混合気流路Ｒ１と主火炎用噴孔８１とを連通接続する主火炎用流路Ｒ２と、環状混合気流路Ｒ１と袖火用噴孔８２とを連通接続する袖火用流路Ｒ３とが、独立して環状混合気流路Ｒ１に接続して設けられる。
また、袖火用流路Ｒ３は、環状切欠部材２０とバーナ本体上部３０との受入部位３２との間に形成される間隙にて構成しているから、その流路長を十分に長くできる。結果、袖火用流路Ｒ３の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ３ａから袖火用噴孔８２までの流路長である袖火用流路Ｒ３の流路長が、主火炎用流路Ｒ２の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ２ａから主火炎用噴孔８１までの流路長である主火炎用流路Ｒ２の流路長よりも長く構成されている。
更に、環状混合気流路Ｒ１の管周方向の特定位置での、袖火用流路Ｒ３の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ３ａと、主火炎用流路Ｒ２の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ２ａとの位置関係に関し、袖火用流路Ｒ３の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ３ａは、主火炎用流路Ｒ２の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ２ａよりも、環状混合気流路Ｒ１の上流側に設けられている。
主火炎用流路Ｒ２に関し、説明を追加すると、図４に示す断面図において、まずもって、環状切欠部材２０は、その環内周側において上下方向（矢印Ｚに沿う方向）に延びる環内周垂直壁部２０ａと、その環内周側において環内周垂直壁部２０ａに連続して設けられると共に環径方向で外側で斜め上方に延びる環内周傾斜壁２０ｂが備えられている。そして、主火炎用流路Ｒ２は、当該環内周壁部２０ａ及び環内周傾斜壁２０ｂと、バーナヘッド８０の下方側面と、バーナ本体７０の円筒部位４１の外面とに外囲される隙間にて主火炎用流路Ｒ２が形成される。
以上の構成により、火力を大きくして一次空気量が多くなった場合でも、袖火用噴孔８２にて形成される袖火Ｋ２が、主火炎用噴孔８１にて形成される主火炎Ｋ１の燃焼状態の変化の影響を受けることをより一層抑制できる。
尚、当該実施形態にあっては、環状バーナ１００の環状周部８０ａに形成される主火炎用噴孔８１と袖火用噴孔８２とは、図４に示すように、環状切欠部材２０の上方側の環状端部壁８３にて互いに分離した状態で設けられている。図４の断面図において、当該環状端部壁８３の上端部は、キャップ部１０の天面部１４の下端部と、バーナ本体上部３０の擂鉢状受入部位３２ｃの上端部とを結ぶ直線の近傍まで延設されている。
これにより、主火炎用噴孔８１と袖火用噴孔８２とを通流する混合気Ｍの流れは、より一層互いに独立した状態を維持でき、袖火Ｋ２が、主火炎用噴孔８１にて形成される主火炎Ｋ１の燃焼状態の変化の影響を受けることを抑制できる。 
【００２７】
次に、赤外線の通過領域Ｒについて説明を加える。
以上の構成を採用することにより、バーナヘッド８０がバーナ本体７０へ載置された載置状態（図４に示す状態）において、図４に示すように、環状混合気流路Ｒ１にその一部を凹欠する被凹欠流路部位（流路断面積が小さくなる部位で、図４で符号Ｒ１ａで示される部位）が、環状混合気流路Ｒ１の環周方向で一部に設けられる。当該構成により、赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０（図５、図７に図示）へ向けて放射される赤外線の通過領域Ｒが、被凹欠流路部位Ｒ１ａが凹欠されることにより形成される空間Ｓ２（庇部位４２の下方側の領域：環状混合気流路Ｒ１が凹欠されることにより流路の外部に広がった空間）に形成されることとなる。
即ち、被加熱物Ｈの底面から放射された赤外線のうち、キャップ部１０の天面部１４に設けられる赤外線通過孔１２を通過した赤外線は、図４に示すように、中央空洞Ｓ１を通過し、キャップ部１０の円筒脚部１３の開孔１３ａを通過し、バーナ本体基部４０の円筒部位４１の開孔４２ａを通過し、庇部位４２の下方側の領域である空間Ｓ２を通過した後、赤外線強度検出手段６０へ到達する。
換言すると、赤外線通過孔１２を通過した赤外線が、図４に示すように、中央空洞Ｓ１を通過し、キャップ部１０の円筒脚部１３の開孔１３ａを通過し、バーナ本体基部４０の円筒部位４１の開孔４２ａを通過し、庇部位４２の下方側の領域である空間Ｓ２を通過した後、赤外線強度検出手段６０へ到達するように、赤外線通過孔１２及び赤外線強度検出手段６０が設けられる。因みに、赤外線強度検出手段６０から赤外線通過孔１２を臨む場合、図６に示されるように、環状バーナ１００は、その下方部位が大きくえぐれた形状となる。
当該構成を採用することにより、図７に示すように、被加熱物Ｈから放射され赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ到達する赤外線と、被加熱物Ｈの底面との成す角度αを、例えば、３５°以下に設定することができ、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２との距離を十分に大きくした場合であっても、コンロ２００の鉛直方向（矢印Ｚに沿う方向）での高さを十分に小さくしてコンパクト化を図ることができる。これにより、コンロ２００の高さ方向でのコンパクト化を図りつつ、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２との距離を十分に大きくして、赤外線通過孔１２から環状バーナ１００の内部に進入する虞のある吹きこぼれが、赤外線強度検出手段６０まで伝わることを良好に防止できる。
【００２８】
尚、上述の如く、環状混合気流路Ｒ１に被凹欠流路部位Ｒ１ａを設ける場合、当該被凹欠流路部位Ｒ１ａの流路断面積は小さくなり、当該流路断面積は小さいほど、被凹欠流路部位Ｒ１ａの近傍に設けられる主火炎用噴孔８１及び袖火用噴孔８２へ導かれる混合気Ｍの流量が、被凹欠流路部位Ｒ１ａから離れて設けられる主火炎用噴孔８１及び袖火用噴孔８２へ導かれる混合気Ｍの流量と異なることとなる。主火炎用噴孔８１及び袖火用噴孔８２にて形成される火炎が、環状バーナ１００の環周方向で、略均等な燃焼状態を維持する観点からは、被凹欠流路部位Ｒ１ａの流路断面積は、被凹欠流路部位Ｒ１ａ以外の環状混合気流路Ｒ１の流路断面積と大きく異ならないことが好ましい。このため、当該実施形態では、赤外線通過孔１２は、図５に示すように、平面視において、バーナヘッド８０の環状周部８０ａと環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）との間で環状周部８０ａに近い領域に設けられている。
これにより、平面視で赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とを同一距離に設ける条件で、且つ被加熱物Ｈから放射され赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ到達する赤外線と被加熱物Ｈの底面との成す角度を同一角度に設定する条件において、赤外線通過孔１２を平面視においてバーナヘッド８０の環状周部８０ａと環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）との間で環中心に近い領域に設ける場合に比べ、赤外線通過孔１２から環状混合気流路Ｒ１までの距離を大きくすることができるから、環状混合気流路Ｒ１の被凹欠流路部位Ｒ１ａの凹欠量を小さくでき、当該被凹欠流路部位Ｒ１ａでの混合気Ｍの流れの乱れを抑制できる。
【００２９】
赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２との位置関係について、説明を追加すると、図５に示すように、平面視において、バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を通る直線Ｌで分けた一方側の領域である一方側領域Ｓ３に、赤外線強度検出手段６０が備えられると共に、他方側の領域である他方側領域Ｓ４に、被加熱物Ｈから放射された赤外線を赤外線強度検出手段６０へ向けて通過させる赤外線通過孔１２が備えられる。
当該実施形態に係るキャップ部１０は、その天面部１４の円盤中心Ｏが上方へ膨出する膨出形状を有し、天面部１４の内面は外面と略同形状に構成されているため、上述の配置を採用することで、赤外線通過孔１２から進入する吹きこぼれは、膨出形状を有する天面部１４の内面に沿って伝わるから、赤外線強度検出手段６０の側へ伝わることを良好に抑制できる。
更に、赤外線通過孔１２から進入する吹きこぼれが赤外線強度検出手段６０へ伝わることを更に抑制する観点から、図４に示すように、平面視において、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とが、バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を挟んで対向する状態で設けられている。
【００３０】
更に、上述した環状混合気流路Ｒ１の被凹欠流路部位Ｒ１ａは、赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ向けて放射される赤外線の通過領域Ｒのうち、赤外線強度検出手段６０とバーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）との間の領域と環状混合気流路Ｒ１とが重なる部位に形成されている。これにより、平面視で赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とを同一距離に設ける条件で、且つ被加熱物Ｈから放射され赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ到達する赤外線と、被加熱物Ｈの底面との成す角度を同一角度に設定する条件において、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とが、バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を挟まずに設けられる場合に比べ、赤外線通過孔１２から環状混合気流路Ｒ１までの距離を大きくすることができるから、環状混合気流路Ｒ１の被凹欠流路部位Ｒ１ａの凹欠量を小さくでき、当該被凹欠流路部位Ｒ１ａでの混合気Ｍの流れの乱れを抑制できる。
【００３１】
通常、ブンゼンバーナとしての環状バーナ１００にあっては、混合管６５が設けられている領域にあっては、他の構成部品を設置するスペースを十分に確保できないため、当該領域に他の構成部品を設置する設計の自由度が下がるという問題がある。
そこで、当該実施形態にあっては、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とが、平面視において、赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ向けて放射される赤外線の通過領域が混合管６５の管軸心Ｐ１に重なる状態で、且つ赤外線強度検出手段６０と混合管６５とがバーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を挟んで対向する状態で備えられている。これにより、例えば、赤外線強度検出手段６０の受光部位の設置方向等に関する設計の自由度を上げることができる。
【００３２】
〔別実施形態〕
（１）上記実施形態にあっては、平面視において、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とが、バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を挟んで対向する状態で設けられている構成例を示した。
しかしながら、平面視において、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とが、必ずしも、バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を挟んで対向する状態で設けられていなくても構わない。
【００３３】
（２）上記実施形態にあっては、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とが、平面視において、赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ向けて放射される赤外線の通過領域が混合管６５の管軸心Ｐ１に重なる状態で、且つ赤外線強度検出手段６０と混合管６５とがバーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心（キャップ部１０の円盤中心Ｏ）を挟んで対向する状態で備えられている構成例を示した。
しかしながら、本発明は当該実施形態に限定されるものではなく、平面視において、赤外線強度検出手段６０と赤外線通過孔１２とを結ぶ直線が、混合管６５の管軸心Ｐ１と所定の角度を有する構成であっても良い。
【００３４】
（３）上記実施形態にあっては、バーナヘッド８０は、清掃性向上の観点から、別体のキャップ部１０と環状切欠部材２０とから構成する例を示したが、キャップ部１０と環状切欠部材２０とを一体に構成しても構わない。
【００３５】
（４）上記実施形態にあっては、被加熱物Ｈから放射され赤外線通過孔１２を通過して赤外線強度検出手段６０へ到達する赤外線と、被加熱物Ｈの底面との成す角度αを、３５°以下とする構成例を示したが、３５°を超える角度であっても構わない。
【００３６】
（５）上記実施形態において、キャップ部１０の天面部１４は、平面視で円盤中心Ｏ（バーナヘッド８０の環状周部８０ａの環中心に相当）が上方へ膨出する膨出形状の膨出頂部を有すると共に当該膨出頂部から偏心した位置に赤外線通過孔１２を有する構成例を示した。しかしながら、キャップ部１０の天面部１４は、上方へ膨出していなくても良く、上面が平面の平板形状であっても良い。
【００３７】
（６）上記実施形態にあっては、袖火用流路Ｒ３の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ３ａから袖火用噴孔８２までの流路長である袖火用流路Ｒ３の流路長が、主火炎用流路Ｒ２の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ２ａから主火炎用噴孔８１までの流路長である主火炎用流路Ｒ２の流路長よりも長く構成されている例を示した。
しかしながら、本発明は、当該構成に限定されるものではなく、袖火用流路Ｒ３の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ３ａから袖火用噴孔８２までの流路長である袖火用流路Ｒ３の流路長が、主火炎用流路Ｒ２の環状混合気流路Ｒ１の側の端部Ｒ２ａから主火炎用噴孔８１までの流路長である主火炎用流路Ｒ２の流路長よりも短い構成や、同一の長さの構成であっても良い。
【００３９】
（７）上記実施形態では、外線強度検出手段６０にて検出された赤外線の強度に基づいて、被加熱物Ｈの温度を導出する温度導出手段６１を備える構成例を示したが、本願に係る発明にあっては、当該構成に限定されず、接触式温度センサにて被加熱物Ｈの温度を検出する構成であっても構わない。
【００４０】
尚、上記実施形態（別実施形態を含む、以下同じ）で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することが可能であり、また、本明細書において開示された実施形態は例示であって、本発明の実施形態はこれに限定されず、本発明の目的を逸脱しない範囲内で適宜改変することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明のコンロ用バーナ、及びそれを備えたコンロは、高い保炎性能を発揮し得るコンロ用バーナ、及びそれを備えたコンロとして、有効に利用可能である。
【符号の説明】
【００４２】
１０      ：キャップ部
１３      ：円筒壁部
１４      ：天面部
２０      ：環状切欠部材
２１      ：第１切欠溝
４６      ：外囲壁
７０      ：バーナ本体
８０      ：バーナヘッド
８０ａ    ：環状周部
８１      ：主火炎用噴孔
８２      ：袖火用噴孔
１００    ：環状バーナ
２００    ：コンロ
Ａ        ：一次燃焼用空気
Ｇ        ：燃料ガス
Ｈ        ：被加熱物
Ｋ１      ：主火炎
Ｋ２      ：袖火
Ｍ        ：混合気
Ｒ１      ：環状混合気流路
Ｒ２      ：主火炎用流路
Ｒ３      ：袖火用流路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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