(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
サブ側情報処理装置を含む複数の機器の各々と無線通信を行うメイン側情報処理装置であって、
前記メイン側情報処理装置が発信し前記サブ側情報処理装置にて受信した電波の強度に関する情報と、前記サブ側情報処理装置の機種の情報とを、前記サブ側情報処理装置から受信する強度受信手段と、
前記複数の機器のうち前記サブ側情報処理装置の機種と同一の機種の機器が、前記メイン側情報処理装置から受信する電波の強度に基づいて前記メイン側情報処理装置との通信を行うか否かを判断する際に用いる電波の強度の閾値として、前記メイン側情報処理装置が推奨する推奨閾値であって、前記強度受信手段にて受信した電波の強度に関する情報に基づいて決定された推奨閾値と、前記サブ側情報処理装置の機種の情報とを互いに関連付けて記憶する記憶手段と、
前記記憶手段にて記憶した前記推奨閾値に関する情報および前記サブ側情報処理装置の機種の情報と、前記メイン側情報処理装置を特定する情報とを含む電波を発信する発信手段とを備えた、メイン側情報処理装置。
【請求項２】
前記推奨閾値は、前記複数の機器のうち前記サブ側情報処理装置の機種と同一の機種の機器が、前記メイン側情報処理装置から受信する電波の強度に基づいて前記メイン側情報処理装置との通信を開始するか否かを判断する際に用いる電波の強度の閾値として、前記メイン側情報処理装置が推奨するものである、請求項１に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項３】
前記記憶手段は、前記推奨閾値に関する情報および前記サブ側情報処理装置の機種の情報を互いに関連づけてテーブルに記憶する、請求項１または２に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項４】
前記記憶手段は、前記強度受信手段にて受信した情報が示す機種と同一の機種に関連づけられた前記推奨閾値が前記テーブルに既に存在している場合に、前記強度受信手段にて受信した情報に基づいて決定された前記推奨閾値に基づいて、前記テーブルの前記推奨閾値を更新する、請求項３に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項５】
前記強度受信手段は、前記推奨閾値を前記サブ側情報処理装置から受信し、
情報の入力を受け付ける入力受付手段と、
前記入力受付手段にて受け付けた情報に基づいて、前記強度受信手段にて受信した前記推奨閾値を補正する補正手段とをさらに備え、
前記記憶手段は、前記補正手段にて補正した前記推奨閾値を前記テーブルに記憶する、請求項３または４に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項６】
前記入力受付手段は、前記サブ側情報処理装置の梱包状態に関する情報の入力を受け付ける、請求項５に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項７】
操作部をさらに備え、
前記入力受付手段は、前記操作部を通じて、前記サブ側情報処理装置の梱包状態に関する情報の入力を受け付ける、請求項６に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項８】
前記入力受付手段は、前記サブ側情報処理装置の特定の特徴の情報を受け付け、
前記補正手段は、前記強度受信手段にて受信した特徴が前記特定の特徴の情報と一致する場合に、前記推奨閾値を補正する、請求項５〜７のいずれかに記載のメイン側情報処理装置。
【請求項９】
前記メイン側情報処理装置の通信環境を計測する環境計測手段をさらに備え、
前記入力受付手段は、前記環境計測手段にて計測した前記メイン側情報処理装置の通信環境の情報の入力を受け付ける、請求項５〜８のいずれかに記載のメイン側情報処理装置。
【請求項１０】
前記環境計測手段は、前記メイン側情報処理装置の無線通信の継続時間、前記メイン側情報処理装置の周囲の温度、および前記メイン側情報処理装置の周囲の湿度のうち少なくともいずれかを計測する、請求項９に記載のメイン側情報処理装置。
【請求項１１】
前記推奨閾値の決定方法の設定を受け付ける決定方法受付手段と、
前記決定方法受付手段にて設定を受け付けた決定方法を用いて、前記強度受信手段にて受信した情報に基づいて前記推奨閾値を決定する決定手段とをさらに備えた、請求項１〜４のいずれかに記載のメイン側情報処理装置。
【請求項１２】
前記メイン側情報処理装置が発信した電波の強度を前記サブ側情報処理装置が計測する場合に、電波の強度の計測の開始を通知する通知手段をさらに備えた、請求項１〜１１のいずれかに記載のメイン側情報処理装置。
【請求項１３】
メイン側情報処理装置と無線通信を行うサブ側情報処理装置の制御プログラムであって、
前記メイン側情報処理装置が発信し前記サブ側情報処理装置にて受信した電波の強度を測定する測定ステップと、
前記測定ステップにて測定した電波の強度に関する情報と、前記サブ側情報処理装置の機種の情報とを前記メイン側情報処理装置に送信する送信ステップと、
前記サブ側情報処理装置を含む複数の機器の各々が、前記メイン側情報処理装置から受信する電波の強度に基づいて前記メイン側情報処理装置との通信を行うか否かを判断する際に用いる電波の強度の閾値として、前記メイン側情報処理装置が推奨する複数の推奨閾値の各々に関する情報であって、前記複数の機器のうちいずれかの機器にて前記メイン側情報処理装置から受信した電波の強度に関する情報に基づいて決定された複数の推奨閾値の各々に関する情報と、前記複数の推奨閾値の各々に関連付けられた機種の情報の各々と、前記メイン側情報処理装置を特定する情報とを含む電波を受信する受信ステップと、
前記受信ステップにて受信した情報が示す前記複数の推奨閾値のうち、前記サブ側情報処理装置の機種と同一の機種に関連付けられた推奨閾値に基づいて設定した閾値と、前記メイン側情報処理装置から受信した電波の強度とに基づいて、前記メイン側情報処理装置との通信を行うか否かを判断する判断ステップとをコンピューターに実行させる、サブ側情報処理装置の制御プログラム。
【請求項１４】
前記測定ステップにて測定した電波の強度に基づいて前記推奨閾値を決定する決定ステップをさらにコンピューターに実行させ、
前記送信ステップにおいて、前記決定ステップにて決定した前記推奨閾値を前記メイン側情報処理装置に送信する、請求項１３に記載のサブ側情報処理装置の制御プログラム。
【請求項１５】
前記サブ側情報処理装置に関する情報の入力を受け付ける入力受付ステップと、
前記受信ステップにて受信した推奨閾値を、前記入力受付ステップにて受け付けた情報に基づいて補正することで、前記閾値を設定する閾値設定ステップとをさらにコンピューターに実行させる、請求項１３または１４に記載のサブ側情報処理装置の制御プログラム。
【請求項１６】
前記測定ステップにて電波の強度を測定する場合に、電波の強度の計測の開始を通知する開始通知ステップをさらにコンピューターに実行させる、請求項１３〜１５のいずれかに記載のサブ側情報処理装置の制御プログラム。
【請求項１７】
前記判断ステップにて前記メイン側情報処理装置との通信を行わないと判断した場合、前記サブ側情報処理装置を前記メイン側情報処理装置に接近することを求める通知を行う接近通知ステップをさらにコンピューターに実行させる、請求項１３〜１６のいずれかに記載のサブ側情報処理装置の制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、メイン側情報処理装置およびサブ側情報処理装置の制御プログラムに関する。より特定的には、本発明は、利便性を向上することのできるメイン側情報処理装置およびサブ側情報処理装置の制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真式の画像形成装置には、スキャナー機能、ファクシミリ機能、複写機能、プリンターとしての機能、データ通信機能、およびサーバー機能を備えたＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）、ファクシミリ装置、複写機、プリンターなどがある。
【０００３】
ＰａｇｅＳｃｏｐｅ  Ｍｏｂｉｌｅのような画像形成装置との連携を行うアプリケーションをインストールしたモバイル端末と、画像形成装置との間で、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの無線通信規格を用いて無線通信を行うシステムが提案されている。このシステムによれば、モバイル端末は、ワイヤレス接続により画像形成装置のサービスを利用することができる。
【０００４】
画像形成装置が無線通信によりモバイル端末と無線通信を行う場合、相互の通信を安全に行うために、ワイヤレス接続の対象となるモバイル端末を自機に登録（ペアリング）する必要がある。しかし、無線通信の電波の受信範囲は広く、たとえばＢｌｕｅｔｏｏｔｈでは、仕様上の電波の受信範囲は最大１００ｍである。このため、モバイル端末を所持したユーザーが画像形成装置の近くを通り過ぎただけで、モバイル端末は画像形成装置との無線通信が可能となり、意図しないユーザーのモバイル端末と画像形成装置とのワイヤレス接続が確立されることがある。
【０００５】
意図しないユーザーのモバイル端末とのワイヤレス接続が確立されることを防ぐ方法として、モバイル端末が受信する画像形成装置からの電波の強度が閾値以上である場合に、画像形成装置はそのモバイル端末が近接していると判断し、画像形成装置とモバイル端末とのワイヤレス接続を確立する方法がある。また、この際に閾値を設定する方法として、モバイル端末が、電波調整モードにおいて画像形成装置からの電波の強度を一定時間検出し、検出結果に基づいて自らが使用する閾値を設定する方法がある。
【０００６】
この閾値の設定方法に関連して、下記特許文献１には、他の無線通信装置から送信された無線信号の受信信号強度を測定する測定部と、他の無線通信装置との通信結果に基づいて近接判断のための閾値を設定する閾値設定部と、閾値設定部により設定された閾値と、測定部により測定される受信信号強度との関係から、他の無線通信装置の近接を判断する近接判断部とを備えた無線通信装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１３−１５３２８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、上述の閾値の設定方法では、あるモバイル端末が設定した閾値は、他のモバイル端末との間で共有されることはない。このため、画像形成装置と無線通信を行う個々のモバイル端末が、電波調整モードにおいて閾値を設定する必要がある。これは、モバイル端末のユーザーにとって非常に煩雑な作業である。
【０００９】
本発明は、上記課題を解決するためのものであり、その目的は、利便性を向上することのできるメイン側情報処理装置およびサブ側情報処理装置の制御プログラムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一の局面に従うメイン側情報処理装置は、サブ側情報処理装置を含む複数の機器の各々と無線通信を行うメイン側情報処理装置であって、メイン側情報処理装置が発信しサブ側情報処理装置にて受信した電波の強度に関する情報と、サブ側情報処理装置の機種の情報とを、サブ側情報処理装置から受信する強度受信手段と、複数の機器のうちサブ側情報処理装置の機種と同一の機種の機器が、メイン側情報処理装置から受信する電波の強度に基づいてメイン側情報処理装置との通信を行うか否かを判断する際に用いる電波の強度の閾値として、メイン側情報処理装置が推奨する推奨閾値であって、強度受信手段にて受信した電波の強度に関する情報に基づいて決定された推奨閾値と、サブ側情報処理装置の機種の情報とを互いに関連付けて記憶する記憶手段と、記憶手段にて記憶した推奨閾値に関する情報およびサブ側情報処理装置の機種の情報と、メイン側情報処理装置を特定する情報とを含む電波を発信する発信手段とを備える。
【００１１】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、推奨閾値は、複数の機器のうちサブ側情報処理装置の機種と同一の機種の機器が、メイン側情報処理装置から受信する電波の強度に基づいてメイン側情報処理装置との通信を開始するか否かを判断する際に用いる電波の強度の閾値として、メイン側情報処理装置が推奨するものである。
【００１２】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、記憶手段は、推奨閾値に関する情報およびサブ側情報処理装置の機種の情報を互いに関連づけてテーブルに記憶する。
【００１３】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、記憶手段は、推奨閾値に関する情報およびサブ側情報処理装置の機種の情報を互いに関連づけてテーブルに記憶する。
【００１４】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、強度受信手段は、推奨閾値をサブ側情報処理装置から受信し、情報の入力を受け付ける入力受付手段と、入力受付手段にて受け付けた情報に基づいて、強度受信手段にて受信した推奨閾値を補正する補正手段とをさらに備え、記憶手段は、補正手段にて補正した推奨閾値をテーブルに記憶する。
【００１５】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、入力受付手段は、サブ側情報処理装置の梱包状態に関する情報の入力を受け付ける。
【００１６】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、操作部をさらに備え、入力受付手段は、操作部を通じて、サブ側情報処理装置の梱包状態に関する情報の入力を受け付ける。
【００１７】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、入力受付手段は、サブ側情報処理装置の特定の特徴の情報を受け付け、補正手段は、強度受信手段にて受信した特徴が特定の特徴の情報と一致する場合に、推奨閾値を補正する。
【００１８】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、メイン側情報処理装置の通信環境を計測する環境計測手段をさらに備え、入力受付手段は、環境計測手段にて計測したメイン側情報処理装置の通信環境の情報の入力を受け付ける。
【００１９】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、環境計測手段は、メイン側情報処理装置の無線通信の継続時間、メイン側情報処理装置の周囲の温度、およびメイン側情報処理装置の周囲の湿度のうち少なくともいずれかを計測する。
【００２０】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、推奨閾値の決定方法の設定を受け付ける決定方法受付手段と、決定方法受付手段にて設定を受け付けた決定方法を用いて、強度受信手段にて受信した情報に基づいて推奨閾値を決定する決定手段とをさらに備える。
【００２１】
上記メイン側情報処理装置において好ましくは、メイン側情報処理装置が発信した電波の強度をサブ側情報処理装置が計測する場合に、電波の強度の計測の開始を通知する通知手段をさらに備える。
【００２２】
本発明の他の局面に従うサブ側情報処理装置の制御プログラムは、メイン側情報処理装置と無線通信を行うサブ側情報処理装置の制御プログラムであって、メイン側情報処理装置が発信しサブ側情報処理装置にて受信した電波の強度を測定する測定ステップと、測定ステップにて測定した電波の強度に関する情報と、サブ側情報処理装置の機種の情報とをメイン側情報処理装置に送信する送信ステップと、サブ側情報処理装置を含む複数の機器の各々が、メイン側情報処理装置から受信する電波の強度に基づいてメイン側情報処理装置との通信を行うか否かを判断する際に用いる電波の強度の閾値として、メイン側情報処理装置が推奨する複数の推奨閾値の各々に関する情報であって、複数の機器のうちいずれかの機器にてメイン側情報処理装置から受信した電波の強度に関する情報に基づいて決定された複数の推奨閾値の各々に関する情報と、複数の推奨閾値の各々に関連付けられた機種の情報の各々と、メイン側情報処理装置を特定する情報とを含む電波を受信する受信ステップと、受信ステップにて受信した情報が示す複数の推奨閾値のうち、サブ側情報処理装置の機種と同一の機種に関連付けられた推奨閾値に基づいて設定した閾値と、メイン側情報処理装置から受信した電波の強度とに基づいて、メイン側情報処理装置との通信を行うか否かを判断する判断ステップとをコンピューターに実行させる。
【００２３】
上記サブ側情報処理装置の制御プログラムにおいて好ましくは、測定ステップにて測定した電波の強度に基づいて推奨閾値を決定する決定ステップをさらにコンピューターに実行させ、送信ステップにおいて、決定ステップにて決定した推奨閾値をメイン側情報処理装置に送信する。
【００２４】
上記サブ側情報処理装置の制御プログラムにおいて好ましくは、サブ側情報処理装置に関する情報の入力を受け付ける入力受付ステップと、受信ステップにて受信した推奨閾値を、入力受付ステップにて受け付けた情報に基づいて補正することで、閾値を設定する閾値設定ステップとをさらにコンピューターに実行させる。
【００２５】
上記サブ側情報処理装置の制御プログラムにおいて好ましくは、測定ステップにて電波の強度を測定する場合に、電波の強度の計測の開始を通知する開始通知ステップをさらにコンピューターに実行させる。
【００２６】
上記サブ側情報処理装置の制御プログラムにおいて好ましくは、判断ステップにてメイン側情報処理装置との通信を行わないと判断した場合、サブ側情報処理装置をメイン側情報処理装置に接近することを求める通知を行う接近通知ステップをさらにコンピューターに実行させる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、利便性を向上することのできるメイン側情報処理装置およびサブ側情報処理装置の制御プログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の第１の実施の形態における画像形成システムの概略的な構成を示す図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態における画像形成システムの機能的構成を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態において、ＭＦＰ１００が記憶している推奨電波強度テーブルを模式的に示す図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【図６】本発明の第１の実施の形態の処理ＰＲ１１において、モバイル端末２００が、電波の強度の計測の開始を通知するメッセージを表示した状態を模式的に示す図である。
【図７】本発明の第１の実施の形態の処理ＰＲ１１において、ＭＦＰ１００が、電波の強度の計測の開始を通知するメッセージを表示した状態を模式的に示す図である。
【図８】本発明の第１の実施の形態において、モバイル端末２００が測定するＭＦＰ１００からの電波の強度の時間変化を模式的に示すグラフである。
【図９】本発明の第１の実施の形態において、モバイル端末２００が、推奨電波強度の決定方法の設定を受け付ける画面を表示した状態を模式的に示す図である。
【図１０】本発明の第１の実施の形態における更新後の推奨電波強度テーブルを模式的に示す図である。
【図１１】本発明の第１の実施の形態において、モバイル端末２００が、ＭＦＰ１００との接続を行わないことを通知するメッセージを操作表示部２０６に表示した状態を模式的に示す図である。
【図１２】本発明の第１の実施の形態におけるモバイル端末２００の動作を示すフローチャートである。
【図１３】本発明の第１の実施の形態におけるＭＦＰ１００の動作を示すフローチャートである。
【図１４】本発明の第３の実施の形態において、ＭＦＰ１００が記憶している推奨電波強度テーブルを模式的に示す図である。
【図１５】本発明の第３の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【図１６】本発明の第４の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【図１７】本発明の第５の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【図１８】本発明の第６の実施の形態において、ＭＦＰ１００が記憶している推奨電波強度補正テーブルを模式的に示す図である。
【図１９】本発明の第６の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【図２０】本発明の第７の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【図２１】本発明の第７の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【図２２】本発明の第７の実施の形態において、モバイル端末２００が、電波強度測定処理の要否を問い合わせる画面を表示した状態を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下の実施の形態では、メイン側情報処理装置がＭＦＰであり、サブ側情報処理装置がモバイル端末である場合について説明する。メイン側情報処理装置は、ＭＦＰの他、ファクシミリ装置、複写機、またはプリンターなどのＭＦＰ以外の画像形成装置であってもよい。またメイン側情報処理装置は、サブ側情報処理装置と無線通信を行うものであればよく、ＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）、モバイル端末、または家電機器などであってもよい。サブ側情報処理装置は、メイン側情報処理装置と無線通信を行うものであればよく、モバイル端末の他、画像形成装置、ＰＣ、または家電機器などであってもよい。
【００３０】
［第１の実施の形態］
【００３１】
図１は、本発明の第１の実施の形態における画像形成システムの概略的な構成を示す図である。
【００３２】
図１を参照して、本実施の形態における画像形成システムは、ＭＦＰ１００（メイン側情報処理装置の一例）と、モバイル端末２００（サブ側情報処理装置の一例）を含む複数の機器３００とを備えている。ＭＦＰ１００と複数の機器３００の各々とは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈの無線通信規格を用いて相互に無線通信を行うことが可能である。複数の機器３００の各々には、ＭＦＰ１００との間で無線通信を行うための通信用アプリケーションがインストールされている。複数の機器３００の各々のＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）は、通信用アプリケーションからの要求に応じて、ＭＦＰ１００との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈを用いた無線通信を行う。
【００３３】
なお、画像形成システムは、上述以外の機器を備えていてもよい。
【００３４】
図２は、本発明の第１の実施の形態における画像形成システムの機能的構成を示すブロック図である。
【００３５】
図２を参照して、ＭＦＰ１００は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１０１と、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１０２と、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）１０３と、補助記憶装置１０４と、無線通信部１０５と、操作パネル１０６と、スキャナー１０８と、画像形成部１０９と、通信環境測定部１１０とを含んでいる。ＣＰＵ１０１と、ＲＯＭ１０２、ＲＡＭ１０３、補助記憶装置１０４、無線通信部１０５、操作パネル１０６、スキャナー１０８、画像形成部１０９、および通信環境計測部１１０との各々とは、バスなどで相互に接続されており、通信が可能となっている。
【００３６】
ＣＰＵ１０１は、ＭＦＰ１００全体の動作を制御する。ＣＰＵ１０１は、制御プログラムに基づいて処理を行う。
【００３７】
ＲＯＭ１０２は、ＣＰＵ１０１が実行する制御プログラムや各種テーブルなどを記憶する。
【００３８】
ＲＡＭ１０３はＣＰＵ１０１の作業用のメモリであり、各種情報を一時的に記憶する。
【００３９】
補助記憶装置１０４は、各種テーブルなどの各種情報を記憶する。
【００４０】
無線通信部１０５は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈなどを用いた無線通信を行うことにより、モバイル端末２００などの機器３００との間で各種の情報を送受信する。
【００４１】
操作パネル１０６は、各種情報を表示する表示パネルと、表示パネルへの入力操作を検出する検出部（タッチパネル）とを含んでいる。
【００４２】
スキャナー１０８は、原稿の画像を読み取り、その画像データを作成する。
【００４３】
画像形成部１０９は、印刷を行う。画像形成部１０９は、おおまかに、トナー像形成部、定着装置、および用紙搬送部などで構成される。画像形成部１０９は、たとえば電子写真方式で用紙に画像を形成する。トナー像形成部は、いわゆるタンデム方式で４色の画像を合成し、用紙（記録媒体）にカラー画像を形成する。トナー像形成部は、Ｃ（シアン）、Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）、Ｋ（ブラック）の各色について設けられた感光体と、感光体からトナー像が転写（１次転写）される中間転写ベルトと、中間転写ベルトから用紙に画像を転写（２次転写）する転写部などで構成される。定着装置は、加熱ローラーおよび加圧ローラーを有する。定着装置は、加熱ローラーと加圧ローラーとでトナー像が形成された用紙を挟みながら搬送し、その用紙に加熱および加圧を行なう。これにより、定着装置は、用紙に付着したトナーを溶融させて用紙に定着させ、用紙に画像を形成する。用紙搬送部は、給紙ローラー、搬送ローラー、およびそれらを駆動するモーターなどで構成されている。用紙搬送部は、用紙を給紙カセットから給紙して、ＭＦＰ１００の筐体の内部で搬送する。また、用紙搬送部は、画像が形成された用紙をＭＦＰ１００の筐体から排紙トレイなどに排出する。
【００４４】
通信環境計測部１１０は、ＭＦＰ１００の無線通信の継続時間、ＭＦＰ１００の周囲の温度、またはＭＦＰ１００の周囲の湿度などを計測する。
【００４５】
モバイル端末２００は、ＣＰＵ２０１と、ＲＯＭ２０２と、ＲＡＭ２０３と、補助記憶装置２０４と、無線通信部２０５と、操作表示部２０６と、カメラ２０７とを含んでいる。ＣＰＵ２０１と、ＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３、補助記憶装置２０４、無線通信部２０５、操作表示部２０６、およびカメラ２０７の各々とは、バスなどで相互に接続されており、通信が可能となっている。
【００４６】
ＣＰＵ２０１は、モバイル端末２００全体の動作を制御する。ＣＰＵ２０１は、制御プログラムに基づいて処理を行う。
【００４７】
ＲＯＭ２０２は、ＣＰＵ２０１が実行する制御プログラムなどを記憶する。
【００４８】
ＲＡＭ２０３は、ＣＰＵ２０１の作業用のメモリであり、各種情報を一時的に記憶する。
【００４９】
補助記憶装置２０４は、通信用アプリケーションのプログラムなどの各種情報を記憶する。
【００５０】
無線通信部２０５は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈなどを用いた無線通信を行うことにより、ＭＦＰ１００などとの間で各種の情報を送受信する。
【００５１】
操作表示部２０６は、各種情報を表示し、モバイル端末２００のユーザーから各種操作を受け付ける。
【００５２】
カメラ２０７は、二次元コードなどの画像を読み取る。
【００５３】
なお、モバイル端末２００以外の機器３００の構成は、モバイル端末２００と同様であるので、その説明は繰り返さない。
【００５４】
図３は、本発明の第１の実施の形態において、ＭＦＰ１００が記憶している推奨電波強度テーブルを模式的に示す図である。
【００５５】
図３を参照して、推奨電波強度テーブルは、機器３００の機種と、その機種においてＭＦＰ１００が推奨する電波の強度の閾値（推奨閾値の一例）（以降、推奨電波強度と記すことがある）との関係を記載したテーブルである。推奨電波強度は、複数の機器３００の各々が、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度に基づいてＭＦＰ１００との通信を行うか否かを判断する際に用いられる。ここでは、機種ＰＨ１、ＰＨ２、およびＰＨ３の各々に対して、それぞれ８０ｄＢ、７５ｄＢ、および７０ｄＢという推奨電波強度が設定されている。
【００５６】
機器３００が受信する電波の強度は、機器３００の形状や機器３００に内蔵されている無線通信を行うためのチップなどに依存する。このため、従来においては、個々の機器３００が電波調整モードにおいて閾値を設定する必要がある。しかし、機器３００の形状やチップは、同一機種であれば同じものが使用されており、受信する電波の強度も同じになる傾向がある。そこで、本実施の形態では、最初に登録した機種の推奨電波強度を、同一機種の他の機器３００の閾値としても使用可能にする。
【００５７】
図４は、本発明の第１の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。なお、本実施の形態において、図４および図５における「メイン側情報処理装置」はＭＦＰ１００であり、図４および図５における「サブ側情報処理装置」はモバイル端末２００である。
【００５８】
図４を参照して、ＭＦＰ１００は、アドバタイジングイベントを常時行っている。アドバタイジングイベントとは、アドバタイズデータを発信する動作である。ＭＦＰ１００が発信するアドバタイズデータには、ＭＦＰ１００が記憶する推奨電波強度テーブルに含まれる、互いに関連づけられた機種および推奨電波強度に関する情報と、ＭＦＰ１００を特定する情報とが含まれている。
【００５９】
モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００に近接すると、ＭＦＰ１００が発信するアドバタイズデータを受信する（処理ＰＲ１）。モバイル端末２００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種（使用しているモバイル端末）が含まれているか否かを確認する（処理ＰＲ２）。
【００６０】
モバイル端末２００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれていない場合、図５に示す電波強度測定処理（処理ＰＲ３）を行い、自らの機種についての推奨電波強度を設定する。その後、モバイル端末２００は処理ＰＲ４を行う。一方、モバイル端末２００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれている場合、図５に示す電波強度測定処理（処理ＰＲ３）を行わずに、処理ＰＲ４に進む。
【００６１】
処理ＰＲ４において、モバイル端末２００は、アドバタイズデータに含まれている自らの機種の推奨電波強度、または電波強度測定処理において決定した推奨電波強度に基づいて、閾値を設定する。本実施の形態では、閾値は推奨電波強度と同一の値に設定される。そしてモバイル端末２００は、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度が閾値（推奨電波強度）以上であるか否かを確認する（処理ＰＲ４）。
【００６２】
モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度が閾値以上である場合には、ＭＦＰ１００との間の接続を確立し（ペアリングを行い）、必要なデータの送受信を行い（処理ＰＲ５）、その後ＭＦＰ１００との接続を終了する（処理ＰＲ６）。一方、モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度が閾値未満である場合には、ＭＦＰ１００との接続を行わない。
【００６３】
図５は、本発明の第１の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【００６４】
図５を参照して、電波強度測定処理において、モバイル端末２００は、電波の強度の計測の開始を、モバイル端末２００のユーザーに通知する（処理ＰＲ１１）。モバイル端末２００は、操作表示部２０６に通知のメッセージを表示してもよいし、ＭＦＰ１００に対して要求することにより、ＭＦＰ１００の操作パネル１０６に通知のメッセージを表示させてもよい。
【００６５】
モバイル端末２００は、自らが所定の場所（たとえばＭＦＰ１００の操作パネル１０６上など）に設置されたことを確認した後（あるいは、メッセージを表示してから一定時間経過後）、所定時間の間、ＭＦＰ１００から発信された電波の強度を測定する（処理ＰＲ１２）。モバイル端末２００は、測定した電波の強度に基づいて、自らの機種の推奨電波強度を決定する（処理ＰＲ１３）。モバイル端末２００は、自らの機種の情報と、決定した推奨電波強度とをＭＦＰ１００に送信する（処理ＰＲ１４）。
【００６６】
なお、上述の処理ＰＲ１３およびＰＲ１４の代わりに、ＭＦＰ１００およびモバイル端末２００は次の動作を行ってもよい。モバイル端末２００は、推奨電波強度を決定せずに、自らの機種の情報と、測定した電波の強度とをＭＦＰ１００に送信する。ＭＦＰ１００は、受信した電波の強度に基づいて、モバイル端末２００の機種の推奨電波強度を決定する。
【００６７】
ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から情報を受信すると、推奨電波強度テーブルを更新することにより、モバイル端末２００の機種の情報と推奨電波強度とを関連づけて記憶する（処理ＰＲ１５）。その後ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００の機種の情報と推奨電波強度とを含むようにアドバタイズデータを更新し、アドバタイジングイベントを行う。
【００６８】
図６は、本発明の第１の実施の形態の処理ＰＲ１１において、モバイル端末２００が、電波の強度の計測の開始を通知するメッセージを表示した状態を模式的に示す図である。
【００６９】
図６を参照して、モバイル端末２００は、電波の強度の計測の開始を通知するメッセージと、モバイル端末２００を操作パネル１０６上に設置することを求めるメッセージと、「ＯＫ」キーＫＹ１とを操作表示部２０６に表示している。モバイル端末２００は、キーＫＹ１の押下を受け付けた場合にＭＦＰ１００からの電波の強度の測定を開始する。
【００７０】
図７は、本発明の第１の実施の形態の処理ＰＲ１１において、ＭＦＰ１００が、電波の強度の計測の開始を通知するメッセージを表示した状態を模式的に示す図である。
【００７１】
図７を参照して、図６の通知方法とは別の通知方法として、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００からの要求に応じて、電波の強度の計測の開始を通知するメッセージと、モバイル端末２００で二次元コードを読み取ることを求めるメッセージと、二次元コードＣＤ１とを操作パネル１０６に表示してもよい。モバイル端末２００は、二次元コードＣＤ１の読み取りを検知した場合にＭＦＰ１００からの電波の強度の測定を開始する。この通知方法によれば、モバイル端末２００は、モバイル端末２００がＭＦＰ１００に近接している（操作パネル１０６上に配置されている）ことを確認した上で電波強度の測定を開始することが可能である。
【００７２】
図８は、本発明の第１の実施の形態において、モバイル端末２００が測定するＭＦＰ１００からの電波の強度の時間変化を模式的に示すグラフである。
【００７３】
図８を参照して、モバイル端末２００は、測定した電波の強度に基づいて推奨電波強度ＶＬを決定する。モバイル端末２００は、たとえば一定時間の電波の強度の平均値、一定時間の電波の強度の平均値よりも所定の値だけ低いもしくは高い値、または一定時間の電波の強度の最低値などを推奨電波強度として決定する。またモバイル端末２００は、ユーザーから設定された方法で推奨電波強度を決定してもよい。
【００７４】
また、モバイル端末２００は、図９に示す画面を通じて推奨電波強度の決定方法の設定をユーザーから受け付け、その決定方法を用いて推奨電波強度を決定してもよい。
【００７５】
図９は、本発明の第１の実施の形態において、モバイル端末２００が、推奨電波強度の決定方法の設定を受け付ける画面を表示した状態を模式的に示す図である。
【００７６】
図９を参照して、モバイル端末２００は、推奨電波強度の決定方法の設定を求めるメッセージと、キーＫＹ２、ＫＹ３、およびＫＹ４とを操作表示部２０６に表示する。キーＫＹ２は、一定時間の電波の強度の平均値を推奨電波強度に設定するためのキーである。キーＫＹ３は、一定時間の電波の強度の平均値よりも所定の値だけ低いもしくは高い値を推奨電波強度に設定するためのキーである（なお、キーＫＹ３はボックス内に符号および数字が入力された場合に押下可能となる）。キーＫＹ４は、一定時間の電波の強度の最低値を推奨電波強度に設定するためのキーである。
【００７７】
モバイル端末２００は、電波強度測定処理を開始する場合に図９に示す画面を表示することにより、推奨電波強度の決定方法の設定を受け付けてもよい。またモバイル端末２００は、ＭＦＰ１００からのアドバタイズデータを受信する前の必要なタイミングで図９に示す画面を表示することにより、推奨電波強度の設定を予め受け付けてもよい。
【００７８】
また、図９に示す画面は、モバイル端末２００の操作表示部２０６に表示するものである代わりに、ＭＦＰ１００が操作パネル１０６に表示するものであってもよい。この場合ＭＦＰ１００は、設定された決定方法をモバイル端末２００に送信する。
【００７９】
図１０は、本発明の第１の実施の形態における更新後の推奨電波強度テーブルを模式的に示す図である。
【００８０】
図１０を参照して、更新後の推奨電波強度テーブルには、モバイル端末２００の機種ＰＨ４と推奨電波強度（７４ｄＢ）とが互いに関連づけられて新たに記憶されている。
【００８１】
図１１は、本発明の第１の実施の形態において、モバイル端末２００が、ＭＦＰ１００との接続を行わないことを通知するメッセージを操作表示部２０６に表示した状態を模式的に示す図である。
【００８２】
図１１を参照して、モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度が閾値未満である場合（モバイル端末２００がＭＦＰ１００との通信を行わないと判断した場合）には、ＭＦＰ１００との接続を行わないことを通知するメッセージを操作表示部２０６に表示する。またモバイル端末２００は、ＭＦＰ１００との接続が確立できるように、ＭＦＰ１００に接近することを求めるメッセージを併せて操作表示部２０６に表示することが好ましい。
【００８３】
図１２は、本発明の第１の実施の形態におけるモバイル端末２００の動作を示すフローチャートである。
【００８４】
図１２を参照して、モバイル端末２００のＣＰＵ２０１は、通信用アプリケーションが起動されると、ＭＦＰ１００からアドバタイズデータを受信したか否かを判別する（Ｓ１０１）。ＭＦＰ１００からアドバタイズデータを受信したと判別するまで、ＣＰＵ２０１はステップＳ１０１の処理を繰り返す。
【００８５】
ステップＳ１０１において、ＭＦＰ１００からアドバタイズデータを受信したと判別した場合（Ｓ１０１でＹＥＳ）、ＣＰＵ２０１は、アドバタイズデータに自らの機種の推奨電波強度が含まれているか否かを判別する（Ｓ１０３）。
【００８６】
ステップＳ１０３において、アドバタイズデータに自らの機種の推奨電波強度が含まれていると判別した場合（Ｓ１０３でＹＥＳ）、ＣＰＵ２０１は、自らの機種の推奨電波強度を閾値に設定し（Ｓ１０５）、一定時間の間ＭＦＰ１００からの電波の強度を測定する（Ｓ１０７）。続いてＣＰＵ２０１は、ステップＳ１０９の処理へ進む。
【００８７】
ステップＳ１０３において、アドバタイズデータに自らの機種の推奨電波強度が含まれていないと判別した場合（Ｓ１０３でＮＯ）、ＣＰＵ２０１は、ＭＦＰ１００からの電波の強度の測定を開始する旨をユーザーに通知し（Ｓ１１５）、ＭＦＰ１００からの電波の強度を測定する（Ｓ１１７）。続いてＣＰＵ２０１は、受信した電波の強度に基づいて推奨電波強度を決定し（Ｓ１１９）、決定した推奨電波強度をＭＦＰ１００に送信する（Ｓ１２１）。その後ＣＰＵ２０１は、ステップＳ１０５の処理へ進む。
【００８８】
ステップＳ１０９において、ＣＰＵ２０１は、受信した電波の強度が閾値以上であるか否かを判別する（Ｓ１０９）。
【００８９】
ステップＳ１０９において、受信した電波の強度が閾値以上であると判別した場合（Ｓ１０９でＹＥＳ）、ＣＰＵ２０１は、ＭＦＰ１００との接続を確立する（Ｓ１１１）。その後ＣＰＵ２０１は、必要なデータの送受信を行った後、ＭＦＰ１００との接続を終了し（Ｓ１１３）、処理を終了する。
【００９０】
ステップＳ１０９において、受信した電波の強度が閾値未満であると判別した場合（Ｓ１０９でＮＯ）、ＣＰＵ２０１は、ＭＦＰ１００との接続を行わない（Ｓ１２３）。ＣＰＵ２０１は、接続できない旨をユーザーに通知し（Ｓ１２５）、処理を終了する。
【００９１】
図１３は、本発明の第１の実施の形態におけるＭＦＰ１００の動作を示すフローチャートである。
【００９２】
図１３を参照して、ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、アドバタイズデータを送信し（Ｓ１５１）、モバイル端末２００から機種および推奨電波強度の情報を受信したか否かを判別する（Ｓ１５２）。
【００９３】
ステップＳ１５２において、機種および推奨電波強度の情報を受信したと判別した場合（Ｓ１５２でＹＥＳ）、ＣＰＵ１０１は、推奨電波強度テーブルを更新し（Ｓ１５９）、ステップＳ１５１の処理へ進む。
【００９４】
ステップＳ１５２において、機種および推奨電波強度の情報を受信しないと判別した場合（Ｓ１５２でＮＯ）、ＣＰＵ１０１は、モバイル端末２００からの接続要求を受け付けたか否かを判別する（Ｓ１６１）。
【００９５】
ステップＳ１６１において、モバイル端末２００からの接続要求を受け付けたと判別した場合（Ｓ１６１でＹＥＳ）、ＣＰＵ１０１は、モバイル端末２００との接続を確立する（Ｓ１６３）。その後ＣＰＵ１０１は、必要なデータの送受信を行った後、モバイル端末２００との接続を終了し（Ｓ１６５）、ステップＳ１５１の処理へ進む。
【００９６】
ステップＳ１６１において、モバイル端末２００からの接続要求を受け付けないと判別した場合（Ｓ１６１でＮＯ）、ＣＰＵ１０１は、ステップＳ１５１の処理へ進む。
【００９７】
本実施の形態によれば、ＭＦＰ１００が機器３００の機種毎に推奨電波強度を記憶しており、機種と推奨電波強度との関係を示す情報を含むアドバタイジングデータを発信するので、アドバタイジングデータを受信した機器３００は、自らの機種の推奨電波強度を用いて閾値を設定することができる。これにより、ＭＦＰ１００と無線通信を行う個々の機器３００が、電波調整モードにおいて閾値を設定する必要がなくなる。機器３００のユーザーは、ＭＦＰ１００に接近しただけで直ちにＭＦＰ１００を使用することができるようになる。その結果、利便性が向上する。
【００９８】
［第２の実施の形態］
【００９９】
第１の実施の形態では、ＭＦＰ１００が「メイン側情報処理装置」（アドバタイズデータを含む電波の発信元）であり、モバイル端末２００が「サブ側情報処理装置」（アドバタイズデータを含む電波の受信先）である場合について説明した。しかし、ＭＦＰ１００が「サブ側情報処理装置」（アドバタイズデータを含む電波の受信先）であり、モバイル端末２００が「メイン側情報処理装置」（アドバタイズデータを含む電波の発信元）であってもよい。この場合、画像形成システムの動作は以下のようになる。
【０１００】
図４を参照して、モバイル端末２００は、推奨電波強度テーブルを記憶している。またモバイル端末２００は、常時、アドバタイジングイベントを行っている。モバイル端末２００がＭＦＰ１００に近接すると、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００が発信するアドバタイズデータを受信する（処理ＰＲ１）。ＭＦＰ１００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれているか否かを確認する（処理ＰＲ２）。
【０１０１】
ＭＦＰ１００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれていない場合、図５に示す電波強度測定処理（処理ＰＲ３）を行い、自らの機種についての推奨電波強度を設定する。その後、ＭＦＰ１００は処理ＰＲ４を行う。一方、ＭＦＰ１００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれている場合、図５に示す電波強度測定処理（処理ＰＲ３）を行わずに、処理ＰＲ４に進む。
【０１０２】
処理ＰＲ４において、ＭＦＰ１００は、アドバタイズデータに含まれている自らの機種の推奨電波強度または電波強度測定処理において決定した推奨電波強度を、閾値として設定する。そしてＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から受信する電波の強度が閾値以上であるか否かを確認する（処理ＰＲ４）。
【０１０３】
ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から受信する電波の強度が閾値以上である場合には、モバイル端末２００との間の接続を確立し、必要なデータの送受信を行い（処理ＰＲ５）、その後モバイル端末２００との接続を終了する（処理ＰＲ６）。一方、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から受信する電波の強度が閾値未満である場合には、モバイル端末２００との接続を行わない。
【０１０４】
図５を参照して、電波強度測定処理において、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００を所定の場所に設置するよう、モバイル端末２００のユーザーに通知する（処理ＰＲ１１）。
【０１０５】
ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００が所定の場所に設置されたことを確認した後、所定時間の間、モバイル端末２００からの電波の強度を測定し（処理ＰＲ１２）、測定した電波の強度に基づいて、自らの機種の推奨電波強度を決定する（処理ＰＲ１３）。ＭＦＰ１００は、自らの機種の情報と、決定した推奨電波強度とをモバイル端末２００に送信する（処理ＰＲ１４）。
【０１０６】
モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００から情報を受信すると、推奨電波強度テーブルを更新することにより、ＭＦＰ１００の機種と受信した推奨電波強度とを関連づけて記憶する（処理ＰＲ１５）。その後モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００の機種と受信した推奨電波強度との関係を示す情報を含むようにアドバタイズデータを更新し、アドバタイジングイベントを行う。
【０１０７】
なお、上述以外の画像形成システムの構成および動作は、第１の実施の形態における画像形成システムの構成および動作と同様であるため、その説明は繰り返さない。
【０１０８】
本実施の形態によれば、第１の実施の形態に場合と同様の効果を得ることができる。
【０１０９】
［第３の実施の形態］
【０１１０】
モバイル端末２００が受信する電波の強度は、モバイル端末のカバーの有無などのモバイル端末２００の梱包状態によって変化する場合がある。具体的には、モバイル端末２００がカバー有である場合には、モバイル端末２００がカバー無しである場合に比べて、カバーの影響によりモバイル端末２００受信する電波の強度は弱くなる。そこで、本実施の形態では、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００の梱包状態に応じて異なる推奨電波強度を含むアドバタイズデータを発信する。
【０１１１】
図１４は、本発明の第３の実施の形態において、ＭＦＰ１００が記憶している推奨電波強度テーブルを模式的に示す図である。図１４（ａ）は、カバー有の場合の推奨電波強度テーブルである。図１４（ｂ）は、カバー無の場合の推奨電波強度テーブルである。
【０１１２】
図１４を参照して、ＭＦＰ１００は、カバー有の場合の推奨電波強度テーブルと、カバー無の場合の推奨電波強度テーブルとを含んでいる。それぞれの推奨電波強度テーブルには、機器３００の機種と、その機種およびカバーの有無の機器３００に対してＭＦＰ１００が推奨する電波強度の閾値との関係が記載されている。ＭＦＰ１００が発信するアドバタイズデータには、２つの推奨電波強度テーブルに含まれる全ての機種についての、カバーの有無と機種と推奨電波強度と関係を示す情報が含まれている。なお、これらの推奨電波強度テーブルは、１つに纏められていてもよい。
【０１１３】
図１５は、本発明の第３の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【０１１４】
図１５を参照して、本実施の形態における電波強度測定処理の処理ＰＲ１４において、モバイル端末２００は、自らの機種の情報および決定した推奨電波強度とともに、モバイル端末２００のカバーの有無の情報をＭＦＰ１００に送信する（処理ＰＲ１４）。モバイル端末２００のカバーの有無の情報は、ユーザーによって通信用アプリケーションに予め登録されていてもよい。またモバイル端末２００のカバーの有無の情報は、電波強度測定処理の際に操作パネル１０６を通じてユーザーから入力されてもよい。
【０１１５】
ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から情報を受信すると、推奨電波強度テーブルを更新することにより、モバイル端末２００の機種およびカバーの有無と、推奨電波強度とを関連づけて記憶する（処理ＰＲ１５）。
【０１１６】
なお処理ＰＲ１５において、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から受信した情報がカバー有を示すものである場合には、受信した推奨電波強度を補正することにより同一機種のカバー無の場合の推奨電波強度を計算して、推奨電波強度テーブルに追加する。またＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から受信した情報がカバー無を示すものである場合には、受信した推奨電波強度を補正することにより同一機種のカバー有の場合の推奨電波強度を計算して、推奨電波強度テーブルに追加する。
【０１１７】
この計算は、たとえば、受信した推奨電波強度に適当な係数を乗じることにより行われてもよい。カバー有の場合の推奨電波強度からカバー無の場合の推奨電波強度を計算する場合の係数は１より大きいことが好ましく、カバー無の場合の推奨電波強度からカバー有の場合の推奨電波強度を計算する場合の係数は１より小さいことが好ましい。
【０１１８】
モバイル端末２００は、図４に示す処理ＰＲ４において、アドバタイズデータに含まれている自らの機種およびカバーの有無に対応する推奨電波強度を、閾値として設定する。そしてモバイル端末２００は、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度が閾値（推奨電波強度）以上であるか否かを確認する。
【０１１９】
なお、上述以外の画像形成システムの構成および動作は、第１の実施の形態における画像形成システムの構成および動作と同様であるため、その説明は繰り返さない。
【０１２０】
本実施の形態によれば、ＭＦＰ１００が発信するアドバタイズデータは、機器３００の梱包状態に応じて異なる推奨電波強度を含んでいる。これにより、機器３００は、自らの梱包状態に応じた推奨電波強度を取得し、閾値を適切に設定することができる。
【０１２１】
［第４の実施の形態］
【０１２２】
本実施の形態では、モバイル端末２００が、ＭＦＰ１００から受信したアドバタイズデータに含まれる推奨電波強度を自らの梱包状態に応じて補正することにより、閾値を設定する。
【０１２３】
図１６は、本発明の第４の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【０１２４】
図１６を参照して、モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００に近接すると、第１の実施の形態と同様の方法で、ＭＦＰ１００が発信するアドバタイズデータを受信し（処理ＰＲ１）、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種（使用しているモバイル端末）が含まれているか否かを確認する（処理ＰＲ２）。
【０１２５】
モバイル端末２００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれている場合において、モバイル端末２００がカバー有である場合、受信したアドバタイズデータに含まれる自らの機種の推奨電波強度を補正することにより、閾値を設定する（処理ＰＲ２１）。モバイル端末２００のカバーの有無の情報は、ユーザーによって通信用アプリケーションに予め登録（入力）されているものとする。
【０１２６】
この補正は、たとえば、受信したアドバタイズデータに含まれる推奨電波強度に対して係数を乗じることにより行われる。この係数は１より小さいことが好ましい。
【０１２７】
モバイル端末２００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれている場合において、モバイル端末２００がカバー無である場合、受信したアドバタイズデータに含まれる自らの機種の推奨電波強度を、補正せずにそのまま閾値として設定する。以降、画像形成システムは、第１の実施の形態の場合と同様の動作を行う。
【０１２８】
なお、上述以外の画像形成システムの構成および動作は、第１の実施の形態における画像形成システムの構成および動作と同様であるため、その説明は繰り返さない。
【０１２９】
本実施の形態によれば、第３の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、ＭＦＰ１００は、推奨電波強度テーブルにカバー有の場合の推奨電波強度とカバー無の場合の推奨電波強度との両方を保持する必要がなくなり、ＭＦＰ１００が記憶する必要のあるデータの量を削減することができる。
【０１３０】
［第５の実施の形態］
【０１３１】
会社内において複数の従業員の各々に対して同一機種の複数の機器３００の各々を配布する場合には、同一機種の複数の機器３００の各々は、たとえば同一の種類のカバーが付けられるなど、同一の状態で使用されることが想定される。そこで本実施の形態では、ＭＦＰ１００は、カバー有で使用されることが想定される機種に関する情報を予め受け付ける。ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００の機種が、カバー有で使用されることが想定される機種である場合に、モバイル端末２００から受信した推奨電波強度を補正し、補正後の推奨電波強度を推奨電波強度テーブルに記憶する。
【０１３２】
図１７は、本発明の第５の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【０１３３】
図１７を参照して、ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から機種の情報と推奨電波強度とを受信する前の任意のタイミングで、カバー有で使用されることが想定される機種の入力を受け付け、補助記憶装置１０４に記憶しておく（処理ＰＲ３１）。
【０１３４】
電波強度測定処理において、モバイル端末２００は、第１の実施の形態の場合と同様に、処理ＰＲ１１、ＰＲ１２、ＰＲ１３、およびＰＲ１４を行う。なお、モバイル端末２００は、処理ＰＲ１１において電波の強度の計測の開始を通知する際に、カバーを外すことを求めることが好ましい。
【０１３５】
ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から情報を受信すると、受信したモバイル端末２００の機種がカバー有で使用されることが想定される機種と一致するか否かを確認する。ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００の機種がカバー有で使用されることが想定される機種と一致する場合、カバー有の場合の推奨電波強度となるように、受信した推奨電波強度を補正する（処理ＰＲ３２）。ＭＦＰ１００は、補正後の推奨電波強度を推奨電波強度テーブルに追加する（処理ＰＲ１５）。
【０１３６】
処理ＰＲ３２における補正は、たとえば、受信した推奨電波強度に対して係数を乗じることにより行われる。この係数は１より小さいことが好ましい。
【０１３７】
なお、上述以外の画像形成システムの構成および動作は、第１の実施の形態における画像形成システムの構成および動作と同様であるため、その説明は繰り返さない。
【０１３８】
本実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、同一の状態で使用されることが想定される機種で使用する推奨電波強度がＭＦＰ１００によって自動的に補正されるので、利便性が向上する。
【０１３９】
［第６の実施の形態］
【０１４０】
ＭＦＰ１００から発信される電波の強度は、ＭＦＰ１００の通信環境によって変化する。ＭＦＰ１００の通信環境とは、たとえば、ＭＦＰ１００の周囲の気温もしくは湿度、またはＭＦＰ１００に内蔵されている無線通信を行うためのチップの温度などである。本実施の形態では、ＭＦＰ１００は、通信環境測定部１１０を用いて自機の通信環境を計測し、計測した通信環境の情報に基づいて、モバイル端末２００から受信した推奨電波強度を補正する。
【０１４１】
図１８は、本発明の第６の実施の形態において、ＭＦＰ１００が記憶している推奨電波強度補正テーブルを模式的に示す図である。
【０１４２】
図１８を参照して、推奨電波強度補正テーブルには、通信環境と、その通信環境の場合に、モバイル端末２００から受信した推奨電波強度に乗ずる係数との関係が記載されている。具体的には、ＭＦＰ１００の周囲の温度が所定範囲の上限値よりも高温である場合の係数は０．９８であり、ＭＦＰ１００の周囲の温度が所定範囲の下限値よりも低温である場合の係数は１．０２である。ＭＦＰ１００の周囲の湿度が所定範囲よりも高い（湿っている）場合の係数は０．９７であり、ＭＦＰ１００の周囲の湿度が所定範囲よりも低い（乾燥している）場合の係数は１．０３である。ＭＦＰ１００が継続して行っている無線通信の時間が５分以上３０分未満である場合の係数は１．０５であり、ＭＦＰ１００が継続して行っている無線通信の時間が３０分以上である場合の係数は１．０７である（ここではＭＦＰ１００に内蔵されている無線通信を行うためのチップの温度が、ＭＦＰ１００が継続して行っている無線通信の時間として評価されている）。通常の状態の場合（ＭＦＰ１００の周囲の温度および湿度が所定範囲内であり、かつＭＦＰ１００が継続して行っている無線通信の時間が５分未満である場合）の係数は１である。
【０１４３】
図１９は、本発明の第６の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【０１４４】
図１９を参照して、ＭＦＰ１００は、推奨電波強度テーブルに記載されている推奨電波強度を通信環境に応じて補正し、補正後の推奨電波強度をアドバタイズデータに含める（処理ＰＲ４１）。そしてＭＦＰ１００は、アドバタイジングイベントを開始する。以降、画像形成システムは、第１の実施の形態の場合と同様の動作を行う。
【０１４５】
なお、推奨電波強度はモバイル端末２００（機器３００）側で補正されてもよい。この場合、モバイル端末２００は、図１８に示す推奨電波強度テーブルを記憶している。ＭＦＰ１００は、アドバタイジングイベントにおいて、機種および推奨電波強度の情報と、ＭＦＰ１００の通信環境とを含むアドバタイズデータを発信する。モバイル端末２００は、推奨電波強度テーブルを用いて、受信した自らの機種の推奨電波強度を、受信したＭＦＰ１００の通信環境に応じて補正する（図１６の処理ＰＲ２１）。モバイル端末２００は、補正後の推奨電波強度を用いて閾値を設定する。
【０１４６】
なお、上述以外の画像形成システムの構成および動作は、第１の実施の形態における画像形成システムの構成および動作と同様であるため、その説明は繰り返さない。
【０１４７】
本実施の形態によれば、推奨電波強度がＭＦＰ１００の通信環境に基づいて補正されるので、モバイル端末２００が使用する閾値を適切に設定することができ、利便性が向上する。
【０１４８】
［第７の実施の形態］
【０１４９】
推奨電波強度が何らかの原因で不要に高いや不要に低い値で推奨電波強度テーブルに登録された場合、その推奨電波強度に関する機種のモバイル端末は、ＭＦＰ１００との通信に支障をきたすおそれがある。このような事態を回避すべく、本実施の形態では、ＭＦＰ１００は、推奨電波強度テーブルに記載された推奨電波強度を必要に応じて修正する。
【０１５０】
図２０は、本発明の第７の実施の形態における画像形成システムの動作を示すシーケンス図である。
【０１５１】
図２０を参照して、モバイル端末２００は、第１の実施の形態の場合と同様に、ＭＦＰ１００が発信するアドバタイズデータを受信し（処理ＰＲ１）、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれているか否かを確認する（処理ＰＲ２）。また処理ＰＲ２において、モバイル端末２００は、モバイル端末２００のユーザーに対して、電波強度測定処理の要否を問い合わせる。
【０１５２】
モバイル端末２００は、アドバタイズデータに自らの機種と同一の機種が含まれていない場合、または電波強度測定処理の要求を受け付けた場合に、図２１に示す電波強度測定処理（処理ＰＲ３）を行い、自らの機種についての推奨電波強度を設定する。以降、画像形成システムは、第１の実施の形態の場合と同様の動作を行う。
【０１５３】
なお、モバイル端末２００は、ＭＦＰ１００との接続を確立することができない場合に、モバイル端末２００のユーザーに対して、電波強度測定処理の要否を問い合わせてもよい。
【０１５４】
図２１は、本発明の第７の実施の形態における電波強度測定処理を示すシーケンス図である。
【０１５５】
図２１を参照して、電波強度測定処理において、モバイル端末２００は、第１の実施の形態の場合と同様に、処理ＰＲ１１、ＰＲ１２、ＰＲ１３、およびＰＲ１４を行う。
【０１５６】
ＭＦＰ１００は、モバイル端末２００から情報を受信すると、受信した機種および推奨電波強度が推奨電波強度テーブルに既に登録されているか否かを確認する。ＭＦＰ１００は、受信した機種と同一の機種に関連づけられた推奨電波強度が推奨電波強度テーブルに既に登録（存在）されている場合、受信した推奨電波強度と、推奨電波強度テーブルに登録されている推奨電波強度とに基づいて、推奨電波強度テーブルに記載されている推奨電波強度を修正する（処理ＰＲ５１）。処理ＰＲ５１において、ＭＦＰ１００は、受信した推奨電波強度と、推奨電波強度テーブルに登録されている推奨電波強度とのうち小さい方の値に推奨電波強度を修正してもよい。またＭＦＰ１００は、受信した推奨電波強度と、推奨電波強度テーブルに登録されている推奨電波強度との平均値に推奨電波強度を修正してもよい。さらにＭＦＰ１００は、推奨電波強度テーブルに登録されている推奨電波強度を受信した推奨電波強度に置き換えてもよい。ＭＦＰ１００は、推奨電波強度テーブルに記載の推奨電波強度を、修正後の推奨電波強度に置き換える（処理ＰＲ５２）。
【０１５７】
図２２は、本発明の第７の実施の形態において、モバイル端末２００が、電波強度測定処理の要否を問い合わせる画面を表示した状態を模式的に示す図である。
【０１５８】
図２２を参照して、モバイル端末２００は、電波強度測定処理の要否を問い合わせるメッセージと、「ＯＫ」キーＫＹ５および「ＮＯ」キーＫＹ６とを操作表示部２０６に表示する。モバイル端末２００は、キーＫＹ５が押下された場合に電波強度測定処理を行い、キーＫＹ６が押下された場合に電波強度測定処理を行わない。
【０１５９】
なお、上述以外の画像形成システムの構成および動作は、第１の実施の形態における画像形成システムの構成および動作と同様であるため、その説明は繰り返さない。
【０１６０】
本実施の形態によれば、推奨電波強度が必要に応じて修正されるので、推奨電波強度テーブルに記載された推奨電波強度を、複数の機器３００によって測定された電波の強度に基づいて設定することができる。その結果、閾値を適切な値に設定することができ、利便性が向上する。
【０１６１】
［その他］
【０１６２】
上述の実施の形態では、機器３００の機種と推奨電波強度とが互いに関連づけられる場合について示したが、機種以外の機器３００の特徴と推奨電波強度とが互いに関連づけられてもよい。たとえば、機器３００の製造者、カバーの有無、機器３００のサイズなどと推奨電波強度とが互いに関連づけられてもよい。また図５の処理ＰＲ１４において、モバイル端末２００は自らの機種の情報を送信せずに、決定した推奨電波強度のみをＭＦＰ１００に送信してもよい。この場合、ＭＦＰ１００は、単一の推奨電波強度を推奨電波強度テーブルに記憶し、単一の推奨電波強度を含むアドバタイズデータを発信する。
【０１６３】
上述の実施の形態では、推奨電波強度は、ＭＦＰ１００から受信する電波の強度に基づいてＭＦＰ１００との通信を開始するか否かを判断する際に用いられるものであったが、推奨電波強度は、ＭＦＰ１００との通信開始時の判断の際に限らず、ＭＦＰ１００との通信を行うか否かを判断する際に用いられるものであってもよい。
【０１６４】
上述の実施の形態は、適宜組み合わせることができる。たとえば第２の実施の形態のように、ＭＦＰ１００がサブ側情報処理装置であり、モバイル端末２００がメイン側情報処理装置である構成と、第３〜第７の実施の形態の各々における動作とを組み合わせてもよい。
【０１６５】
上述の実施の形態における処理は、ソフトウェアにより行っても、ハードウェア回路を用いて行ってもよい。また、上述の実施の形態における処理を実行するプログラムを提供することもできるし、そのプログラムをＣＤ−ＲＯＭ、フレキシブルディスク、ハードディスク、ＲＯＭ、ＲＡＭ、メモリカードなどの記録媒体に記録してユーザーに提供することにしてもよい。プログラムは、ＣＰＵなどのコンピューターにより実行される。また、プログラムはインターネットなどの通信回線を介して、装置にダウンロードするようにしてもよい。
【０１６６】
上述の実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【０１６７】
１００  ＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）
１０１，２０１  ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）
１０２，２０２  ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）
１０３，２０３  ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）
１０４，２０４  補助記憶装置
１０５，２０５  無線通信部
１０６  操作パネル
１０８  スキャナー
１０９  画像形成部
１１０  通信環境測定部
２００  モバイル端末
２０６  操作表示部
２０７  カメラ
３００  機器
ＣＤ１  二次元コード
ＫＹ１，ＫＹ２，ＫＹ３，ＫＹ４，ＫＹ５，ＫＹ６  キー
ＶＬ  推奨電波強度
【図１】
0006668734.tif 000002
【図２】
0006668734.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
0006668734.tif 000006
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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