(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している少なくとも１つの第１接続導体と、
前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している少なくとも１つの第２接続導体と、
前記第１および第２主導体の一方に接続されている板状導体と、
前記第１および第２主導体の他方に接続されており、前記板状導体と対向しているとともに前記板状導体に沿って延びている線路導体と、
を備えており、
前記第１対向導体は、前記第１主導体よりも前記第１方向の前記一方側に位置している部分を含み、
前記第２対向導体は、前記第２主導体よりも前記第１方向の前記他方側に位置している部分を含み、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状であり、
前記少なくとも１つの第１接続導体は、前記第１対向導体の前記第１方向における両端から離れているものを含み、
前記少なくとも１つの第２接続導体は、前記第２対向導体の前記第１方向における両端から離れているものを含む、アンテナ。
【請求項２】
前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している複数の前記第１接続導体と、
前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している複数の前記第２接続導体と、
を備えており、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状であり、
前記複数の第１接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なり、
前記複数の第２接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なる、請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している複数の第１接続導体と、
前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している複数の第２接続導体と、
を備えており、
前記第１対向導体は、前記第１主導体よりも前記第１方向の前記一方側に位置している部分を含み、
前記第２対向導体は、前記第２主導体よりも前記第１方向の前記他方側に位置している部分を含み、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状であり、
前記複数の第１接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なり、
前記複数の第２接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なる、アンテナ。
【請求項４】
前記第１主導体および前記第１対向導体よりも前記第１および第２方向に交差する第３方向の一方側に位置している第１拡張導体と、
前記第２主導体および前記第２対向導体よりも前記第３方向の前記一方側に位置している第２拡張導体と、を更に備えている、請求項１〜３のいずれか１項に記載のアンテナ。
【請求項５】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している少なくとも１つの第１接続導体と、
前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している少なくとも１つの第２接続導体と、
前記第１および第２主導体の一方に接続されている板状導体と、
前記第１および第２主導体の他方に接続されており、前記板状導体と対向しているとともに前記板状導体に沿って延びている線路導体と、
を備えており、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状であり、
前記少なくとも１つの第１接続導体は、前記第１対向導体の前記第１方向における両端から離れているものを含み、
前記少なくとも１つの第２接続導体は、前記第２対向導体の前記第１方向における両端から離れているものを含む、アンテナ。
【請求項６】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している複数の第１接続導体と、
前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している複数の第２接続導体と、
を備えており、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状であり、
前記複数の第１接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なり、
前記複数の第２接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なる、アンテナ。
【請求項７】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
前記第１主導体および前記第１対向導体よりも前記第１および第２方向に交差する第３方向の一方側に位置している第１拡張導体と、
前記第２主導体および前記第２対向導体よりも前記第３方向の前記一方側に位置している第２拡張導体と、を備えている、アンテナ。
【請求項８】
前記第２方向は前記第１方向に直交しており、
前記第１および第２主導体は、前記第２方向の位置が互いに異なり、
前記第１主導体および前記第２対向導体は、前記第２方向の位置が互いに同一であり、
前記第２主導体および前記第１対向導体は、前記第２方向の位置が互いに同一である、請求項１〜７のいずれか１項に記載のアンテナ。
【請求項９】
前記第２方向は、前記第１方向に直交しており、
前記第３方向は、前記第１および第２方向に直交しており、
前記第１拡張導体は、前記第３方向に見て、少なくとも一部が、前記第１方向において前記第１端部から前記第２端部までの範囲に位置し、かつ前記第２方向において前記第１主導体から前記第１対向導体までの範囲に位置し、
前記第２拡張導体は、前記第３方向に見て、少なくとも一部が、前記第１方向において前記第３端部から前記第４端部までの範囲に位置し、かつ前記第２方向において前記第２主導体から前記第２対向導体までの範囲に位置している、請求項４または７に記載のアンテナ。
【請求項１０】
前記第２方向は前記第１方向に直交しており、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第２方向に直交する層状導体である、請求項１〜９のいずれか１項に記載のアンテナ。
【請求項１１】
前記第１および第２主導体ならびに第１および第２対向導体が内部または表面に位置している誘電体を更に備えている、請求項１〜１０のいずれか１項に記載のアンテナ。
【請求項１２】
前記第１主導体が前記誘電体の内部に位置しており、
前記第２主導体が前記誘電体の表面に位置しており、
前記第１対向導体が前記誘電体の前記表面に位置しており、
前記第２対向導体が前記誘電体の内部に位置している、請求項１１に記載のアンテナ。
【請求項１３】
前記誘電体の内部または表面に位置している板状導体と、
前記誘電体の内部または表面に位置しており、前記板状導体と前記誘電体を介して対向しているとともに前記板状導体に沿って延びている線路導体と、を更に備えており、
前記第１および第２主導体のうち前記誘電体の前記第２方向における中心に近いものと前記線路導体とが接続され、
前記第１および第２主導体のうち前記誘電体の前記第２方向における中心から遠いものと前記板状導体とが接続されている、請求項１１または１２に記載のアンテナ。
【請求項１４】
前記誘電体の内部または表面に位置している板状導体と、
前記誘電体の内部または表面に位置しており、前記板状導体と前記誘電体を介して対向しているとともに前記板状導体に沿って延びている線路導体と、を更に備えており、
前記第１および第２主導体は、前記板状導体および前記線路導体よりも前記第１方向および第２方向に交差する所定方向の一方側に位置しており、
前記第１および第２主導体から前記誘電体の前記所定方向の前記一方側の端面までの距離が、前記第１または第２主導体の前記第１方向における長さと同じかそれよりも長い、請求項１１〜１３のいずれか１項に記載のアンテナ。
【請求項１５】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
を備えており、
前記第１対向導体は、前記第１主導体よりも前記第１方向の前記一方側に位置している部分を含み、
前記第２対向導体は、前記第２主導体よりも前記第１方向の前記他方側に位置している部分を含み、
前記第２方向は前記第１方向に直交しており、
前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第２方向に直交する層状導体である、アンテナ。
【請求項１６】
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している第２主導体と、
前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している第１対向導体と、
前記第２方向において前記第２主導体と対向している第２対向導体と、
を備えており、
前記第１対向導体は、前記第１主導体よりも前記第１方向の前記一方側に位置している部分を含み、
前記第２対向導体は、前記第２主導体よりも前記第１方向の前記他方側に位置している部分を含み、
前記第１および第２主導体ならびに第１および第２対向導体が内部または表面に位置している誘電体を更に備えている、アンテナ。
【請求項１７】
請求項１１〜１４および１６のいずれか１項に記載のアンテナと、
前記誘電体を含む絶縁基板と、
前記絶縁基板の表面に位置しているランドと、を備えている、モジュール基板。
【請求項１８】
請求項１７に記載のモジュール基板と、
前記ランドに実装されている電子部品と、を備えている、モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、アンテナ、モジュール基板およびモジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
電波を送受信するためのアンテナとして、ダイポールアンテナ又はこれに類するものが知られている（例えば特許文献１及び２）。ダイポールアンテナは、互いに隣接する位置から互いに逆方向に延びる１対のアンテナ導体を有している。【０００３】
特許文献１のアンテナは、互いに隣接する端部から互いに逆方向に延びる第１および第２導電要素と、これに対向する第３および第４導電要素とを有している。第１および第２導電要素と、第３および第４導電要素とは、その外側の端部（互いに最も離れた端部）において互いに接続されている。すなわち、特許文献１では、いわゆるフォールデッドダイポールアンテナに類するアンテナが開示されている。【０００４】
特許文献２のアンテナは、平面方向（直径方向）に並べられた円盤状の１対の導体と、この１対の導体に対向する円盤状の１対の導体とを有している。互いに対向する導体同士は、円周に沿って配列された複数の導体によって互いに接続されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−２２２８３３号公報
【特許文献２】国際公開第２００５／１２２３３２号
【発明の概要】
【０００６】
本開示の一態様に係るアンテナは、第１主導体、第２主導体、第１対向導体および第２対向導体を有している。前記第１主導体は、第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している。前記第２主導体は、前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している。前記第１対向導体は、前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している。前記第２対向導体は、前記第２方向において前記第２主導体と対向している。前記第１対向導体は、前記第１主導体よりも前記第１方向の前記一方側に位置している部分を含んでいる。前記第２対向導体は、前記第２主導体よりも前記第１方向の前記他方側に位置している部分を含んでいる。
【０００７】
本開示の一態様に係るアンテナは、第１主導体、第２主導体、第１対向導体、第２対向導体、少なくとも１つの第１接続導体、少なくとも１つの第２接続導体、板状導体および線路導体を有している。前記第１主導体は、第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している。前記第２主導体は、前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している。前記第１対向導体は、前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している。前記第２対向導体は、前記第２方向において前記第２主導体と対向している。前記少なくとも１つの第１接続導体は、前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している。前記少なくとも１つの第２接続導体は、前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している。前記板状導体は、前記第１および第２主導体の一方に接続されている。前記線路導体は、前記第１および第２主導体の他方に接続されており、前記板状導体と対向しているとともに前記板状導体に沿って延びている。前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状である。前記少なくとも１つの第１接続導体は、前記第１対向導体の前記第１方向における両端から離れているものを含む。前記少なくとも１つの第２接続導体は、前記第２対向導体の前記第１方向における両端から離れているものを含む。
【０００８】
本開示の一態様に係るアンテナは、第１主導体、第２主導体、第１対向導体、第２対向導体、複数の第１接続導体および複数の第２接続導体を有している。前記第１主導体は、第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している。前記第２主導体は、前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している。前記第１対向導体は、前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している。前記第２対向導体は、前記第２方向において前記第２主導体と対向している。前記複数の第１接続導体は、前記第１主導体と前記第１対向導体とを接続している。前記複数の第２接続導体は、前記第２主導体と前記第２対向導体とを接続している。前記第１および第２主導体ならびに前記第１および第２対向導体は、前記第１方向を長手方向とする形状である。前記複数の第１接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なる。前記複数の第２接続導体は、前記第１方向の位置が互いに異なる。
【０００９】
本開示の一態様に係るアンテナは、第１主導体、第２主導体、第１対向導体、第２対向導体、第１拡張導体および第２拡張導体を有している。前記第１主導体は、第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している。前記第２主導体は、前記第１端部に隣接する第３端部、および当該第３端部に対して前記第１方向の他方側に位置している第４端部を有している。前記第１対向導体は、前記第１方向に交差する第２方向において前記第１主導体と対向している。前記第２対向導体は、前記第２方向において前記第２主導体と対向している。前記第１拡張導体は、前記第１主導体および前記第１対向導体よりも前記第１および第２方向に交差する第３方向の一方側に位置している。前記第２拡張導体は、前記第２主導体および前記第２対向導体よりも前記第３方向の前記一方側に位置している。
【００１０】
本開示の一態様に係るモジュール基板は、上記のアンテナと、前記誘電体を含む絶縁基板と、前記絶縁基板の表面に位置しているランドと、を備えている。
【００１１】
本開示の一態様に係るモジュールは、上記のモジュール基板と、前記ランドに実装されている電子部品と、を備えている。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態に係るアンテナの全体構成を示す斜視図である。
【図２】図２（ａ）は図１の一部拡大図、図２（ｂ）は図２（ａ）のIIｂ−IIｂ線における断面図、図２（ｃ）は図２（ａ）のIIｃ−IIｃ線における断面図である。
【図３】図３（ａ）は第２実施形態に係るアンテナの要部構成を示す斜視図、図３（ｂ）は図３（ａ）のIIIｂ−IIIｂ線における断面図である。
【図４】第３実施形態に係るアンテナの要部構成を示す斜視図である。
【図５】第４実施形態に係るアンテナの要部構成を示す斜視図である。
【図６】第５実施形態に係るアンテナの要部構成を示す斜視図である。
【図７】第６実施形態に係るアンテナの要部構成を示す斜視図である。
【図８】第７実施形態に係るアンテナの要部構成を示す斜視図である。
【図９】第８実施形態に係るアンテナの要部構成を示す断面図である。
【図１０】第９実施形態に係るアンテナの要部構成を示す断面図である。
【図１１】図１１（ａ）および図１１（ｂ）はアンテナの利用例としてのアセンブリを示す斜視図であり、図１１（ｃ）はアセンブリに含まれるモジュール基板の、図１１（ａ）のXIｃ−XIｃ線における断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本開示に係る実施形態について、図面を参照して説明する。なお、以下の説明で用いられる図は模式的なものであり、図面上の寸法比率等は現実のものとは必ずしも一致していない。
【００１４】
また、便宜上、図面に直交座標系ｘｙｚを付し、これを参照することがある。アンテナは、いずれの方向が上方または下方とされてもよいが、便宜上、ｚ方向の正側を上方として、上面または下面等の語を用いることがある。
【００１５】
第２実施形態以降の説明においては、先に説明された実施形態の構成と同様または類似する構成について、先に説明された実施形態の構成に付した符号を付し、また、説明を省略することがある。なお、先に説明された実施形態の構成に対応（類似）する構成に対して、先に説明された実施形態の構成に付した符号と異なる符号を付した場合においても、特に言及しない事項については、先に説明された実施形態と同様である。
【００１６】
互いに類似する構成については、「第１主導体１３Ａ」および「第２主導体１３Ｂ」のように、同一名称に対して互いに異なる番号（「第１」、「第２」）、ならびに互いに異なる大文字のアルファベット等からなる付加符号（「Ａ」、「Ｂ」）を付すことがある。また、この場合において、単に「主導体１３」といい、両者を区別しないことがある。
【００１７】
＜第１実施形態＞
（アンテナの全体構成）
図１は、アンテナ１の全体構成を示す斜視図である。この図では、アンテナ１の電位を端的に示すために電源を示す記号（２）を図示している。なお、実際には、アンテナ１には、例えば、ＩＣ（Integrated Circuit）３（図１１（ｂ））が接続される。
【００１８】
アンテナ１は、波長に応じた長さをｘ方向に有するダイポールアンテナに類するものである。従って、アンテナ１は、ｘ方向を電界の振動の方向とする直線偏波の電波の放射および／または受信に供される。ただし、アンテナ１は、円偏波（そのうちの直線的な成分）に対しても対応可能である。アンテナ１が利用される周波数帯は任意である。
【００１９】
アンテナ１の大きさは、アンテナ１が利用される周波数帯の波長等に応じて適宜に設定されてよい。以下の説明では、アンテナ１が比較的高い周波数帯で利用される比較的小さいものである場合を例にとる。例えば、点線で示す矩形（アンテナ基板５）の平面視における１辺の長さは１ｍｍ以上１０ｍｍ以下、点線で示す矩形の厚さは０．１ｍｍ以上１ｍｍ以下である。
【００２０】
アンテナ１は、例えば、誘電体（絶縁体）からなるアンテナ基板５（誘電体の一例）と、アンテナ基板５に設けられた導体からなる、アンテナ導体７、線路導体９（伝送線路）および板状導体１１とを備えている。
【００２１】
板状導体１１には基準電位が付与される。すなわち、板状導体１１は、グラウンド（接地）の役割を有する。電波を放射する場合においては、ＩＣ３は、板状導体１１に付与されている電位に対して電位差を有する信号を線路導体９に送信する（線路導体９に給電する）。アンテナ導体７は、線路導体９からの信号（電流）を電波に変換して放射する。また、電波を受信する場合においては、アンテナ導体７は、電波を電流に変換する。この電流は、板状導体１１に付与されている基準電位と電位差を有する信号として、線路導体９を介してＩＣ３に入力される。
【００２２】
アンテナ基板５は、例えば、概ね板状の部材である。その平面形状は、適宜な形状とされてよい。アンテナ基板５は、単一の材料から構成されていてもよいし、複数の材料から構成されていてもよい。複数の材料から構成される場合、例えば、アンテナ基板５は、異なる材料からなる誘電体層が厚み方向に積層された部分を含んでいてもよいし、かつ／またはガラス布等からなる基材に誘電体を含浸させた部分を含んでいてもよい。アンテナ基板５の誘電体は、例えば、セラミックおよび／または樹脂である。アンテナ基板５は、例えば、アンテナ導体７、線路導体９及び板状導体１１の保持に寄与しているとともに、少なくともアンテナ導体７に接する部分が誘電体からなることによって、電波の波長の短縮に寄与している。
【００２３】
アンテナ導体７、線路導体９および板状導体１１の材料は、例えば、金属である。金属は、ＣｕまたはＡｌなど、適宜なものとされてよい。アンテナ導体７、線路導体９および板状導体１１は、互いに同一の材料から構成されていてもよいし、互いに異なる材料から構成されていてもよい。アンテナ導体７、線路導体９および板状導体１１それぞれは、単一の材料から構成されていてもよいし、複数の材料から構成されていてもよい。複数の材料から構成される場合、例えば、各部は、互いに異なる金属からなる導体層がアンテナ基板５の厚み方向（ｚ方向）に積層されて構成されていてもよい。
【００２４】
アンテナ導体７の一部および線路導体９は、例えば、アンテナ基板５に埋設されている。アンテナ導体７の他の一部および板状導体１１は、例えば、アンテナ基板５の下面に位置している。線路導体９および板状導体１１は、例えば、アンテナ基板５の平面方向（ｙ方向）においてアンテナ導体７から離れている。線路導体９および板状導体１１は、例えば、アンテナ基板５の厚み方向（ｚ方向）において互いに対向している。
【００２５】
線路導体９と板状導体１１とが対向していることによって、いわゆるマイクロストリップ線路が構成されている。線路導体９と板状導体１１との距離は、例えば、一定である。線路導体９の形状は、適宜に設定されてよい。図１の例では、線路導体９は、アンテナ基板５に平行な層状パターンによって構成されており、一定の幅で直線状に延びている。板状導体１１の形状も適宜に設定されてよい。図１の例では、板状導体１１は、アンテナ基板５に平行な層状パターンによって構成されており、アンテナ導体７および線路導体９に比較して広い面積を有する板状である。線路導体９および板状導体１１それぞれの寸法、および両者の距離は、アンテナ１が利用される周波数帯等に応じて適宜に設定されてよい。
【００２６】
なお、上記の説明では、線路導体９および板状導体１１を含んでアンテナ１を定義しているが、アンテナ導体７、およびアンテナ基板５のうちのアンテナ導体７の周囲部分のみによってアンテナ１を定義してもよい。
【００２７】
（アンテナ導体の全体構成）
図２（ａ）は、アンテナ１のうち、アンテナ導体７を含む一部を拡大して示す斜視図である。図２（ｂ）は、図２（ａ）のIIｂ−IIｂ線における断面図である。図２（ｃ）は、図２（ａ）のIIｃ−IIｃ線における断面図である。なお、図２（ａ）では、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【００２８】
アンテナ導体７は、例えば、１対の主導体１３（１３Ａおよび１３Ｂ）と、これに対向する１対の対向導体１５（１５Ａおよび１５Ｂ）と、前者と後者とを接続する複数の接続導体１７（１７Ａ−１、１７Ａ−２、１７Ｂ−１および１７Ｂ−２）とを有している。アンテナ導体７と、線路導体９および板状導体１１との間には、両者を接続するための１対の接続線１９（１９Ａおよび１９Ｂ）が設けられている。
【００２９】
アンテナ導体７は、例えば、概ね、ｙ方向に平行な不図示の対称軸に関して１８０°回転対称の形状とされている。すなわち、第１主導体１３Ａと第２主導体１３Ｂとは、概ね、互いに１８０°回転対称の位置および形状である。第１対向導体１５Ａと第２対向導体１５Ｂとは、概ね、互いに１８０°回転対称の位置および形状である。第１接続導体１７Ａ（１７Ａ−１および１７Ａ−２）と第２接続導体１７Ｂ（１７Ｂ−１および１７Ｂ−２）とは、概ね、互いに１８０°回転対称の位置および形状である。１対の接続線１９も、例えば、概ね、ｙ方向に平行な不図示の対称軸に関して１８０°回転対称の形状である。
【００３０】
１対の主導体１３は、アンテナ導体７がダイポールアンテナのように機能する基本となる構成である。そして、１対の対向導体１５および複数の接続導体１７が設けられていることにより、例えば、アンテナ導体７の円偏波に係る利得が向上する。これらの具体的な構成は、例えば、以下のとおりである。
【００３１】
（主導体）
１対の主導体１３は、互いに隣接する位置からｘ方向において互いに逆側に長さＬ１（図２（ｃ））を有している。換言すれば、図２（ａ）において符号を付すように、第１主導体１３Ａは、端部１３ｄと、この端部１３ｄに対してｘ方向の正側に位置する端部１３ｅとを有しており、第２主導体１３Ｂは、第１主導体１３Ａの端部１３ｄに対して隣接する端部１３ｄと、この第２主導体１３Ｂの端部１３ｄに対してｘ方向の負側に位置する端部１３ｅとを有している。
【００３２】
１対の主導体１３それぞれは、例えば、互いに隣接する側の端部である端部１３ｄにおいて、１対の接続線１９と接続されている。長さＬ１は、送信および／または受信の対象としている電波の波長の概ね１／４とされている。ひいては、１対の主導体１３の全体としてのｘ方向における長さ（Ｌ１＋Ｌ１）は、概ね半波長とされている。このような構成により、１対の主導体１３は、半波長ダイポールアンテナに類する構成となっている。
【００３３】
なお、半波長ダイポールアンテナの１対の導体（ここでは１対の主導体１３）の長さは、原理上は１／４波長であるが、実際には、インピーダンス整合等を考慮して１／４波長よりも短くされてよい。短縮率は、例えば、１／４波長の数％以下である。以下の説明では、特に断りがない限りは、このような実際のアンテナにおける調整量については無視する。
【００３４】
本実施形態では、アンテナ導体７は、基本的にアンテナ基板５に接しており、アンテナ基板５を介して電波の放射および／または受信を行うことが可能である。従って、アンテナ１の長さに関していう波長は、自由空間におけるものではなく、アンテナ基板５内におけるものである。例えば、一般には、アンテナ基板５内における波長λｇは、下記式で表わされる。
λｇ＝１／√εｒ×λ０＝ｃ／（√εｒ×ｆ）
ここで、εｒは、アンテナ基板５（誘電体）の比誘電率、λ０は、自由空間における波長、ｃは自由空間における（真空中の）光速、ｆは、周波数である。
【００３５】
主導体１３は、例えば、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向（ｘ方向）に平行な層状導体によって構成されている。その平面形状は、例えば、ｘ方向を長手方向とする形状であり、より具体的には、例えば、ｘ方向を長手方向とする長方形である。ただし、接続部１９と接続される端部においては、屈曲の外周側となる角部が面取りされている。もちろん、そのような面取りはなされなくてもよい。長辺の長さは、基本的には対象とする波長に応じて設定される。短辺の長さおよび主導体１３の厚さは適宜に設定されてよい。この際、これらの寸法が利得に及ぼす影響が考慮されてもよい。
【００３６】
なお、主導体１３および接続線１９は幅を有しているから、両者の境界は必ずしも明確ではない。主導体１３の長さＬ１を設計したり、実際の製品において長さＬ１を特定したりする必要があるときは、例えば、長さＬ１の接続線１９側の端部は、主導体１３および接続線１９を構成する導体の接続線１９側の縁部とされてもよいし、接続線１９の中心線（不図示）とされてもよい。この際、面取りは無視されてもよい。なお、図２（ｃ）では、接続線１９の中心線を主導体１３の接続線１９側の端部と考えて長さＬ１を示している。
【００３７】
第１主導体１３Ａは、例えば、アンテナ基板５に埋設されている。具体的には、例えば、第１主導体１３Ａは、線路導体９と同一平面内に設けられている。第２主導体１３Ｂは、例えば、アンテナ基板５の下面（表面）に重なっている。ひいては、アンテナ基板５は、板状導体１１と同一平面内に設けられている。別の観点では、第１主導体１３Ａと第２主導体１３Ｂとは、その平面に直交する方向（ｚ方向、アンテナ基板５の厚み方向）の位置が互いに異なっている。
【００３８】
典型的なダイポールアンテナにおいては、２つの導体は同一直線上に位置しているから、２つの導体は、短絡しないように互いに離れている。本実施形態においては、１対の主導体１３は、ｚ方向の位置が互いに異なるから、ｘ方向において（ｚ方向に見て）、互いに離れていてもよいし、隙間無く隣接していてもよいし、互いに重複していてもよい。図示の例では、主導体１３と接続線１９との境界の定義にもよるが、図２（ｃ）で長さＬ１が示されているように、接続線１９の不図示の中心線で境界を考えると、１対の主導体１３はｘ方向において互いに隙間無く隣接している。
【００３９】
第１主導体１３Ａは線路導体９と接続されており、第２主導体１３Ｂは板状導体１１と接続されている。従って、信号に対応する主導体１３（１３Ａ）がアンテナ基板５に埋設されており、基準電位に対応する主導体１３（１３Ｂ）がアンテナ基板５の表面に位置している。別の観点では、信号に対応する主導体１３（１３Ａ）は、基準電位に対応する主導体１３（１３Ｂ）よりもアンテナ基板５の厚み方向の中央に近い。
【００４０】
（対向導体）
第１対向導体１５Ａは、第１主導体１３Ａに（少なくとも一部が）対向している。第２対向導体１５Ｂは、第２主導体１３Ｂに（少なくとも一部が）対向している。対向方向は、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向（ｘ方向）に交差（例えば直交）する方向（ｚ方向）である。また、別の観点では、対向方向は、例えば、層状の主導体１３がなす平面に交差（例えば直交）する方向である。
【００４１】
なお、既述のように、本実施形態においては、アンテナ導体７の形状は１８０°回転対称である。そこで、以下では、第１対向導体１５Ａと第２対向導体１５Ｂとを区別せずに、主導体１３との対比において対向導体１５の説明を行うことがある。例えば、以下において、主導体１３および対向導体１５の相対位置の説明は、基本的には、第１主導体１３Ａおよび第１対向導体１５Ａの相対位置の説明、ならびに第２主導体１３Ｂおよび第２対向導体１５Ｂの相対位置の説明に該当する。
【００４２】
対向導体１５は、例えば、主導体１３に平行な層状導体によって構成されている。その平面形状は、例えば、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向（ｘ方向）を長手方向とする形状であり、より具体的には、例えば、ｘ方向を長手方向とする長方形である。別の観点では、対向導体１５の形状は、例えば、主導体１３の形状と同じ形状、または主導体１３の形状の縦横比を変えた形状である。
【００４３】
対向導体１５の長さ（ｘ方向）、幅（ｙ方向）および厚み（ｚ方向）は適宜に設定されてよい。例えば、対向導体１５の長さは、主導体１３の長さＬ１に対して、短くてもよいし、同等でもよいし（図示の例）、長くてもよい。また、対向導体１５の幅は、主導体１３の幅に対して、狭くてもよいし、同等でもよいし（図示の例）、広くてもよい。また、対向導体１５の厚みは、主導体１３の厚みに対して、薄くてもよいし、同等でもよいし（図示の例）、厚くてもよい。
【００４４】
上記の寸法の説明からも理解されるように、対向導体１５は、主導体１３との対向方向（ｚ方向）に見て、その少なくとも一部が主導体１３の少なくとも一部に重なっている限り、主導体１３内に収まっていてもよいし、主導体１３と一致していてもよいし、主導体１３を包含していてもよい。また、ｚ方向に見て、主導体１３の一部が対向導体１５からはみ出すとともに、対向導体１５の一部が主導体１３からはみ出していてもよい（図示の例）。その主導体１３または対向導体１５がはみ出す方向は、ｘｙ平面に平行ないずれの方向であってもよい。
【００４５】
対向導体１５は、対向方向（ｚ方向）に見て、主導体１３に対して位置がずれているように見えてもよいし（図示の例）、位置が一致しているように見えてもよい。例えば、対向導体１５および主導体１３は、ｚ方向に見て、図形重心が互いにずれていてもよいし（図示の例）、図形重心が互いに一致していてもよい。なお、図形重心は、図形の、そのまわりでの一次モーメントが０であるような点である。ずれの方向は、いずれの方向でもよく、図示の例では、ずれの方向は、１対の主導体１３の外側（第１対向導体１５Ａでは第１主導体１３Ａの＋ｘ側、第２対向導体１５Ｂでは第２主導体１３Ｂの−ｘ側）である。
【００４６】
図示の例では、対向導体１５の平面形状およびｘｙ平面の位置は、以下のとおりである。対向導体１５は、長方形の主導体１３と同等の長さ（ｘ方向）および幅（ｙ方向）を有する長方形である。すなわち、対向導体１５は、寸法も含めて、主導体１３と同様の形状である。そして、１対の対向導体１５は、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有している方向（ｘ方向）において、１対の主導体１３の外側にずれている。別の観点では、１対の対向導体１５は、ｘ方向において１対の主導体１３の外側に位置する部分を有している。具体的には、第１対向導体１５Ａは、第１主導体１３Ａよりもｘ方向の正側に位置する部分を有しており、第２対向導体１５Ｂは、第２主導体１３Ｂよりもｘ方向の負側に位置する部分を有している。なお、ｙ方向の位置は、対向導体１５と主導体１３とで同じである。
【００４７】
第１対向導体１５Ａは、例えば、第２主導体１３Ｂと同一平面内に設けられており、また、アンテナ基板５の下面に位置している。一方、第２対向導体１５Ｂは、例えば、第１主導体１３Ａと同一平面内に設けられており、また、アンテナ基板５に埋設されている。別の観点では、第１対向導体１５Ａと第２対向導体１５Ｂとは、主導体１３との対向方向（ｚ方向）の位置が互いに異なっている。
【００４８】
第１対向導体１５Ａは、同一平面内に位置する第２主導体１３Ｂと短絡しないように、例えば、ｘ方向において第２主導体１３Ｂから離れている。具体的には、両者はｘ方向において３０μｍ〜１２０μｍ程度離れている。同様に、第２対向導体１５Ｂは、ｘ方向において第１主導体１３Ａから離れている。第２対向導体１５Ｂと第１主導体１３Ａも、同様にｘ方向において３０μｍ〜１２０μｍ程度離れている。一方、本実施形態においては、ｘ方向において（ｚ方向に見て）、１対の主導体１３は、隙間無く隣接している、または重複している（離れていない）。従って、ｘ方向において（ｚ方向に見て）、１対の対向導体１５は、互いに離れることになる。
【００４９】
なお、本実施形態では、１対の対向導体１５はｚ方向の位置が互いに異なり、１対の対向導体１５同士の短絡のおそれはない。従って、この観点のみから言えば、ｘ方向において（ｚ方向に見て）、１対の対向導体１５は、互いに離れていてもよいし、隙間無く隣接していてもよいし、互いに重複していてもよい。例えば、１対の主導体１３がｘ方向において互いに離れている態様、または対向導体１５と主導体１３とが同一平面に無い態様においては、１対の対向導体１５を隙間無く隣接させたりしてもよい。
【００５０】
対向導体１５の主導体１３に対する対向方向における距離は、適宜に設定されてよい。例えば、当該距離は、例えば、１／４波長（別の観点では主導体１３の長さＬ１）よりも小さい。
【００５１】
なお、本願発明者は、本実施形態に係るアンテナについて、対向導体１５と主導体１３との距離を互いに異ならせた複数のケースについてシミュレーション計算を行った。具体的には、上記の距離は、１／４λｇ未満（具体的には約６０μｍ）、１／４λｇまたは１／２λｇとした。この計算結果では、１／４λｇ未満のケースの方が、１／４λｇまたは１／２λｇのケースよりも総合利得に係るピークゲインが高くなった。
【００５２】
ここでいう総合利得は、垂直偏波、水平偏波、左円偏波および右円偏波の利得を含む概念である。総合利得に係るピークゲインは、総合利得の最大値である（偏波毎のピークゲインを前記の複数の偏波について合算したものではない。）。なお、利得に係るピークゲインは、各偏波の利得のうち最も大きな値である。
【００５３】
同一平面内に位置している対向導体１５と主導体１３とのｘ方向における距離（別の観点では１対の対向導体１５間のｘ方向における距離）は、適宜に設定されてよい。例えば、当該距離の最小値は、製造誤差または絶縁破壊を考慮したときに短絡が生じない限界の距離とされてよい。また、当該距離の最大値は、対向導体１５の少なくとも一部が主導体１３の少なくとも一部と対向する限り（さらに本実施形態においては両者を接続導体１７によって接続できる限り）、適宜に設定されてよい。
【００５４】
（接続導体）
第１接続導体１７Ａ（１７Ａ−１および１７Ａ−２）は、第１主導体１３Ａと第１対向導体１５Ａとの間に介在してこれらを接続している。第２接続導体１７Ｂ（１７Ｂ−１および１７Ｂ−２）は、第２主導体１３Ｂと第２対向導体１５Ｂとの間に介在してこれらを接続している。
【００５５】
既に言及したように、第１主導体１３Ａ、第１対向導体１５Ａおよび第１接続導体１７Ａと、第２主導体１３Ｂ、第２対向導体１５Ｂおよび第２接続導体１７Ｂとは概ね互いに１８０°回転対称の配置および形状である。そこで、ここでは、第１接続導体１７Ａおよび第２接続導体１７Ｂのうち、第１接続導体１７Ａを例にとって説明する。ただし、以下の第１接続導体１７Ａに係る説明は、「第１」および「Ａ」を「第２」および「Ｂ」に置換して、第２接続導体１７Ｂに適用してよい。
【００５６】
第１接続導体１７Ａの数は適宜に設定されてよい。図示の例では、２つの第１接続導体１７Ａが、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向（ｘ方向）に配列されている。別の観点では、２つの第１接続導体１７Ａは、長手方向を有する形状の第１主導体１３Ａの前記長手方向に沿って配列されている。
【００５７】
第１接続導体１７Ａの位置は適宜に設定されてよい。なお、本実施形態では、第１接続導体１７Ａは、第１主導体１３Ａと第１対向導体１５Ａとの対向方向（ｚ方向）に延びているから、以下の説明では、第１接続導体１７Ａの第１主導体１３Ａまたは第１対向導体１５Ａに対する接続位置を単にこれらの導体（１３Ａまたは１５Ａ）に対する位置として言及することがある。第１接続導体１７Ａは、例えば、第１主導体１３Ａおよび／または第１対向導体１５Ａのｘ方向におけるいずれかの端部に位置してもよいし、第１主導体１３Ａおよび／または第１対向導体１５Ａのｘ方向における中途に位置してもよい。また、ｙ方向の位置も適宜に設定されてよく、図示の例では、第１接続導体１７Ａは、概ね、第１主導体１３Ａおよび第１対向導体１５Ａそれぞれのｙ方向中央に位置している。
【００５８】
図示の例では、第１接続導体１７Ａ−１は、第１主導体１３Ａに対しては、１対の主導体１３の外側の端部に位置し、第１対向導体１５Ａに対しては、ｘ方向の中途に位置している。また、第１接続導体１７Ａ−２は、第１主導体１３Ａに対しては、ｘ方向の中途に位置し、第１対向導体１５Ａに対しては、１対の主導体１３の内側の端部に位置している。このように、本実施形態では、アンテナ導体７は、フォールデッドダイポールアンテナとは異なり、第１主導体１３Ａおよび第１対向導体１５Ａの少なくとも一方の導体の両端から離れている少なくとも１つ（本実施形態では２つ）の第１接続導体１７Ａを有している。
【００５９】
なお、第１接続導体１７Ａが第１主導体１３Ａまたは第１対向導体１５Ａのｘ方向の端部に位置するという場合であっても、第１接続導体１７Ａは第１主導体１３Ａまたは第１対向導体１５Ａのｘ方向の縁（本実施形態では長方形の短辺）に接し、または重なっている必要はない。例えば、第１接続導体１７Ａを第１主導体１３Ａの端部に設ける設計思想であっても、公差によらずに第１接続導体１７Ａと第１主導体１３Ａとの接続面積を確実に確保するために、第１接続導体１７Ａを第１主導体１３Ａのｘ方向の縁から離してもよいからである。
【００６０】
逆に言えば、例えば、第１接続導体１７Ａが第１主導体１３Ａまたは第１対向導体１５Ａのｘ方向の縁から極僅かに離れていたとしても、第１接続導体１７Ａが第１主導体１３Ａまたは第１対向導体１５Ａのｘ方向の中途に位置している（端部から離れている）ことにはならない。従って、例えば、一般的なフォールデッドダイポールアンテナの互いに対向する導体の接続位置に比較して、第１接続導体１７Ａが第１主導体１３Ａに対してそのｘ方向の中央側に位置している場合に第１主導体１３Ａの端部から離れていると判断してよい。
【００６１】
なお、図示の例では、第１接続導体１７Ａが第１主導体１３Ａの端部に位置するといっても、第１接続導体１７Ａ−１は、第１主導体１３Ａのｘ方向の縁（短辺）から、第１接続導体１７Ａ−１のｘ方向の長さ（直径）程度の距離で離れている。その一方で、第１主導体１３Ａの両端から離れている第１接続導体１７Ａ−２は、第１主導体１３Ａのｘ方向の両側の縁から、第１接続導体１７Ａ−２のｘ方向の長さ（直径）の２倍以上は離れている。
【００６２】
接続導体１７の形状は、適宜に設定されてよい。例えば、接続導体１７は、図示のように柱状であってもよいし、図２とは異なり、層状パターンが軸方向に延びる形状であってもよい。また、接続導体１７は、図示のように中実（内部に空洞がない）であってもよいし、図２とは異なり、中空（内部に空洞がある）であってもよい。接続導体１７のｘｙ平面に平行な断面（ｘｙ断面）の形状は、図示のようにｚ方向の全長に亘って同一であってもよいし、図２とは異なり、ｚ方向の位置によって異なっていてもよい。また、ｘｙ断面の形状は、例えば、図示のように円形であってもよいし、図２とは異なり、楕円または多角形であってもよい。ｘｙ断面の面積は適宜に設定されてよい。
【００６３】
（接続線）
第１接続線１９Ａは、例えば、第１主導体１３Ａおよび線路導体９と同一平面内に位置しており、これらを接続している。第２接続線１９Ｂは、例えば、第２主導体１３Ｂおよび板状導体１１と同一平面内に位置しており、これらを接続している。接続線１９は、例えば、一定の幅で直線状に延びる層状パターンによって構成されており、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向（ｘ方向）に対して直交する方向（ｙ方向）に延びている。１対の接続線１９は、例えば、１対の主導体１３と１対の対向導体１５との対向方向（ｚ方向）において互いに対向しており、また、例えば、互いに同一の形状である。
【００６４】
接続線１９の長さ（アンテナ導体７の板状導体１１からの距離）は、適宜に設定されてよい。例えば、アンテナ１を利用する周波数における波長（アンテナ基板５内）をλｇとしたときに、接続線１９の長さは１／４λｇとされてよい。この場合、例えば、接続線１９もアンテナのように機能させることが可能であり、その結果、利得が向上する。また、例えば、アンテナ１を利用する周波数において電圧定在波比（ＶＳＷＲ：Voltage Standing Wave Ratio)を低減させることができる。接続線１９の幅は、適宜に設定されてよい。図示の例では、接続線１９の幅は、線路導体９の幅と同等とされているが、線路導体９の幅と異なっていてもよい。
【００６５】
（アンテナ導体から基板の端面までの距離）
図１に戻って、アンテナ導体７から（主導体１３から）アンテナ基板５のｙ方向負側（線路導体９および板状導体１１に対してアンテナ導体７が位置する側）の端面５ａまでの距離Ｄｔ１は、適宜に設定されてよい。例えば、距離Ｄｔ１は、主導体１３の長さＬ１（別の観点ではλｇ／４）以上とされてよい。もちろん、距離Ｄｔ１は、長さＬ１未満であってもよい。
【００６６】
また、図１において想像線（２点鎖線）で示すように、アンテナ基板５は、ｙ方向負側へ比較的長くされていてもよい。例えば、アンテナ１を利用する周波数における波長（アンテナ基板５内）をλｇとしたときに、距離Ｄｔ１はλｇよりも長くされてよい。別の観点では、距離Ｄｔ１は、１対の主導体１３全体のｘ方向における長さの２倍（２×（Ｌ１＋Ｌ１））とされてもよい。
【００６７】
（アンテナを含む多層基板）
図２（ｂ）および図２（ｃ）に示すように、上述したアンテナ１の構成は、例えば、多層基板と同様の構造によって実現されてよい。具体的には、例えば、アンテナ基板５は、複数の誘電体層２１（２１Ａおよび２１Ｂ。誘電体の一例。）が積層されて構成されている。主導体１３、対向導体１５、線路導体９、板状導体１１および接続線１９は、例えば、最下層の誘電体層２１（第１誘電体層２１Ａ）の下面に位置する第１導体層２３Ａ、または、互いに重なる誘電体層２１（２１Ａおよび２１Ｂ）の間に位置する第２導体層２３Ｂによって構成されている。接続導体１７は、例えば、第１誘電体層２１Ａを貫通する貫通導体によって構成されている。
【００６８】
図示の例では、第２誘電体層２１Ｂは、第１誘電体層２１Ａに比較して厚い。ただし、第２誘電体層２１Ｂは、第１誘電体層２１Ａと同等の厚さを有する複数の誘電体層が積層されて構成されていてもよい。第１誘電体層２１Ａについても、複数の誘電体層が積層されて構成されていてもよい。なお、第２誘電体層２１Ｂの厚さは、第１誘電体層２１Ａの厚さ以下とされてもよい。
【００６９】
複数の誘電体層２１（２１Ａおよび２１Ｂ）は、互いに同一の材料から構成されていてもよいし、互いに異なる材料から構成されていてもよい。互いに同一の材料から構成される場合、互いに重なる誘電体層２１の境界は一体化によって判別不可能となっていてもよい。誘電体層２１の材料は、既に言及したように、例えば、セラミックおよび／または樹脂である。一の誘電体層２１は、単一の材料から構成されていてもよいし、複数の材料から構成されていてもよい。複数の材料から構成される場合、例えば、一の誘電体層２１は、樹脂層と無機絶縁層とを重ねあわせたものであってもよい。また、複数の誘電体層２１は、互いに同一の厚さであってもよいし、互いに異なる厚さであってもよい。
【００７０】
複数の導体層２３（２３Ａおよび２３Ｂ）は、互いに同一の材料から構成されていてもよいし、互いに異なる材料から構成されていてもよい。また、複数の導体層２３は、互いに同一の厚さであってもよいし、互いに異なる厚さであってもよい。一層の導体層２３は、単一の金属材料から構成されていてもよいし、互いに異なる材料からなる金属層が積層されて構成されていてもよい。一層の導体層２３は、例えば、部位に限らず同一の材料および厚さである。ただし、一層の導体層２３は、部位によって異なる材料および／または厚さを有していてもよい。
【００７１】
第１誘電体層２１Ａは、概ねその平面方向の全体に亘って概ね一定の厚さとなっている。従って、第１誘電体層２１Ａを挟んで対向する第１導体層２３Ａと第２導体層２３Ｂとは概ね互いに平行になっている。ひいては、１対の主導体１３および１対の対向導体１５は概ね互いに平行になっている。
【００７２】
貫通導体（接続導体１７）は、単一の金属材料から構成されていてもよいし、外周面と内部とで異なる材料が用いられるなど、複数種の材料から構成されてもよい。貫通導体は、導体層２３と同一の材料から構成されていてもよいし、異なる材料から構成されていてもよい。また、例えば、第１誘電体層２１Ａが複数の誘電体層から構成される場合においては、その複数の誘電体層を貫通する複数の貫通導体が連ねられて接続導体１７が構成されてよい。この場合、連ねられる複数の貫通導体は、その形状（寸法）および／または材料が互いに同一であってもよいし、互いに異なっていてもよい。
【００７３】
多層基板の貫通導体としては、中実のもの、中空のもの（内部に絶縁体が充填されるもの含む）、テーパ状のもの、逆テーパ状のもの、貫通方向において断面積が一定のもの、一層の誘電体層のみを貫通するもの、複数の誘電体層を貫通するものなど、種々のものが挙げられる。接続導体１７は、そのいずれによって構成されてもよい。
【００７４】
なお、特に図示しないが、アンテナ１は、第１導体層２３Ａを覆う不図示の絶縁膜を有していてもよい。当該絶縁膜は、例えば、第１誘電体層２１Ａよりも薄い。また、当該絶縁膜は、例えば、ソルダーレジストからなる。
【００７５】
（アンテナ１の製造方法）
アンテナ１の製造方法は、例えば、具体的な形状等を除いては、多層基板の製造方法と同様とされてよい。また、多層基板の製造方法も種々存在するが、そのいずれが利用されてもよい。
【００７６】
例えば、アンテナ１は、いわゆるビルドアップ法によって作製されてよい。ビルドアップ法では、一の誘電体層２１を形成するとともに当該一の誘電体層２１に対して必要に応じて貫通導体（接続導体１７）および／または導体層２３を形成する工程を繰り返すことによって、複数の誘電体層２１が順に積層されて固定される。
【００７７】
また、例えば、アンテナ１は、誘電体層２１となるセラミックグリーンシートに貫通導体および導体層２３となる導電ペーストを配置したものを積層して焼成する一括積層法によって作製されてよい。
【００７８】
上記の各種の方法において、誘電体層２１の形成、貫通導体（接続導体１７）が配置される孔の形成、貫通導体および導体層２３の形成方法も、公知の種々の方法とされてよい。
【００７９】
例えば、誘電体層２１は、未硬化（液状またはフィルム状）の熱硬化性樹脂を基材または先に形成されている誘電体層２１上に配置し、これを硬化させて形成したり、セラミックグリーンシートを焼成して形成したりしてよい。
【００８０】
また、例えば、貫通導体（接続導体１７）が配置される孔は、フォトリソグラフィー等によって形成したマスクを介してウェットエッチングおよび／またはドライエッチングを行って形成したり、径を絞ったレーザ光によって形成したり、打ち抜き加工によって形成したり、ドリルによって形成したりしてよい。誘電体層２１が感光性樹脂の場合はフォトリソグラフィーによって形成してもよい。
【００８１】
また、例えば、導体層２３は、無電解めっき法および／または電解めっき法によって形成したり、導電ペーストの印刷によって形成したりしてよい。また、導体層２３は、誘電体層２１の全面に形成されてからマスクを介してエッチングされてパターニングされてもよいし、マスクを介して誘電体層２１上に形成され、マスクとともにマスク上の部分が除去されてパターニングされてもよい。
【００８２】
また、例えば、貫通導体（接続導体１７）は、無電解めっき法および／または電解めっき法によって形成したり、導電ペーストの印刷によって形成したりしてよい。なお、めっきを孔内で十分に成長させたり、導電ペーストを孔に充填することによって中実の貫通導体２５が形成され、めっきの成長を適宜に停止したり、導電ペーストを孔の内面のみに印刷することによって中空状の貫通導体が形成される。
【００８３】
以上のとおり、本実施形態に係るアンテナ１は、互いに隣接する位置からｘ方向において互いに逆側に長さを有している１対の主導体１３と、ｘ方向に交差するｙ方向において第１主導体１３Ａと対向している第１対向導体１５Ａと、ｙ方向において第２主導体１３Ｂと対向している第２対向導体１５Ｂと、を備えている。
【００８４】
従って、例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得が向上する。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが向上する。このことは、本願発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。なお、本実施形態における１対の主導体１３の相対的な位置関係、ならびに１対の主導体１３と電位（信号および基準電位）との対応関係等においては、左円偏波に係るピークゲインは右円偏波に係るピークゲインよりも大きい。対向導体１５を設けたことによるピークゲインの向上の理由としては、例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して、アンテナ導体７全体としての質量が大きくなること、および／またはｙ方向に見たアンテナ導体７の投影面積が大きくなることが挙げられる。
【００８５】
また、本実施形態では、１対の対向導体１５は、ｘ方向において１対の主導体１３の外側に位置している部分を有している。すなわち、第１対向導体１５Ａは、第１主導体１３Ａよりもｘ方向の正側に位置する部分を有しており、第２対向導体１５Ｂは、第２主導体１３Ｂよりもｘ方向の負側に位置する部分を有している。
【００８６】
従って、例えば、１対の対向導体１５が１対の主導体１３の外側に位置する部分を有していない態様（図４参照。当該態様も本開示に係る技術に含まれる。）に比較して、左円偏波に係るピークゲインが向上する。このことは、本願発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。また、本願発明者が行ったシミュレーション計算では、１対の対向導体１５の長さを変えずに、１対の対向導体１５の位置を１対の主導体１３に対して外側にずらしていくと、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが向上した。この観点からも、１対の対向導体１５が１対の主導体１３に対して外側にずれた構成は有利である。また、例えば、フォールデッドダイポールアンテナは、対向する導体同士で外側の端部の位置が一致しなければならないが、本実施形態では、そのような制約を緩和することができる。その結果、例えば、同一平面にある第２主導体１３Ｂと第１対向導体１５Ａとが短絡しないようにこれらをｘ方向において離しつつも、第１対向導体１５Ａの長さを第１主導体１３Ａの端部１９ｅの位置に関わらずに長くすることができる。
【００８７】
また、本実施形態では、アンテナ１は、第１主導体１３Ａと第１対向導体１５Ａとを接続している少なくとも１つの第１接続導体１７Ａと、第２主導体１３Ｂと第２対向導体１５Ｂとを接続している少なくとも１つの第２接続導体１７Ｂと、を更に備えている。
【００８８】
従って、例えば、接続導体１７が設けられていない態様（図６参照。当該態様も本開示に係る技術に含まれる。）に比較して、アンテナ導体７の質量および／またはｙ方向に見たアンテナ導体７の投影面積が大きくなる。その結果、例えば、左円偏波に係るピークゲインが向上する。このことは、本願発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。
【００８９】
また、本実施形態では、１対の主導体１３および１対の対向導体１５は、ｘ方向を長手方向とする形状である。前記少なくとも１つの第１接続導体１７Ａは、第１主導体１３Ａおよび第１対向導体１５Ａの少なくとも一方の導体のｘ方向における両端から離れているものを含む。同様に、前記少なくとも１つの第２接続導体１７Ｂは、第２主導体１３Ｂおよび第２対向導体１５Ｂの少なくとも一方の導体のｘ方向における両端から離れているものを含む。
【００９０】
すなわち、アンテナ１は、フォールデッドダイポールアンテナとはその構成および原理が相違し、接続導体１７は、主導体１３および対向導体１５の端部に位置している必要はない。その結果、例えば、上記のように１対の主導体１３と同等の長さを有する１対の対向導体１５を１対の主導体１３に対してｘ方向の外側にずらしつつ、両者を接続することもできる。すなわち、設計の自由度が高い。
【００９１】
また、本実施形態では、１対の主導体１３および１対の対向導体１５は、ｘ方向を長手方向とする形状である。複数の第１接続導体１７Ａは、ｘ方向の位置が互いに異なる。複数の第２接続導体１７Ｂは、ｘ方向の位置が互いに異なる。
【００９２】
すなわち、アンテナ１は、フォールデッドダイポールアンテナとはその構成および原理が相違し、第１接続導体１７Ａおよび第２接続導体１７Ｂそれぞれは、任意の数で設けられてよい。複数の第１接続導体１７Ａが設けられることによって、例えば、第１主導体１３Ａと第１対向導体１５Ａとの接続が確実になされる。
【００９３】
また、本実施形態では、１対の主導体１３は、ｚ方向（主導体１３と対向導体１５との対向方向）の位置が互いに異なる。
【００９４】
従って、例えば、１対の主導体１３同士の短絡のおそれを低減し、１対の主導体１３をｘ方向（１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向）において近づけることができる。その結果、例えば、１対の主導体１３全体として、隙間無く半波長の長さが実現される。
【００９５】
また、本実施形態では、第１主導体１３Ａおよび第２対向導体１５Ｂは、ｚ方向の位置が互いに同一である。第２主導体１３Ｂおよび第１対向導体１５Ａは、ｚ方向の位置が互いに同一である。
【００９６】
従って、上記のように１対の主導体１３のｚ方向の位置を互いにずらす一方で、互いに接続されない主導体１３と対向導体１５とが同一平面内に位置することから、アンテナ導体７全体としての薄型化を図ることができる。
【００９７】
また、本実施形態では、１対の主導体１３および１対の対向導体１５は、ｙ方向に直交する層状導体である。
【００９８】
従って、例えば、回路基板などに対する導体パターンの形成によってアンテナ１を実現することができる。その結果、例えば、小型化および／またはモジュール化が容易化される。
【００９９】
また、本実施形態では、アンテナ１は、１対の主導体１３および１対の対向導体が内部または表面に位置している誘電体（アンテナ基板５）を更に備えている。
【０１００】
従って、アンテナ導体７の周囲の波長が短くなり、アンテナ１を小型化することができる。また、多層基板を用いてアンテナ１を構成することもできる。
【０１０１】
また、本実施形態では、第１主導体１３Ａが誘電体（アンテナ基板５）の内部に位置しており、第２主導体１３Ｂがアンテナ基板５の表面（下面）に位置しており、第１対向導体１５Ａがアンテナ基板５の下面に位置しており、第２対向導体１５Ｂがアンテナ基板５の内部に位置している。
【０１０２】
従って、例えば、上述した１対の主導体１３同士のｚ方向の位置を互いにずらしつつ、互いに接続されない主導体１３と対向導体１５とを同一平面に位置させる構成が実現される。また、例えば、第２主導体１３Ｂ等が誘電体によって覆われていないことから、覆われている態様（図９参照。この態様も本開示に係る技術に含まれる。）に比較して、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが向上する。このことは、１対の主導体１３のみを有する構成についてであるが、本願発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。
【０１０３】
また、本実施形態では、アンテナ１は、板状導体１１および線路導体９を有している。板状導体１１は、誘電体（アンテナ基板５）の内部または表面（本実施形態では表面）に位置している。線路導体９は、アンテナ基板５の内部または表面（本実施形態では内部）に位置しており、板状導体１１とアンテナ基板５を介して対向しているとともに板状導体１１に沿って延びている。
【０１０４】
従って、例えば、アンテナ導体７と板状導体１１との距離を適宜に調整することによって、利得を向上させたり、ＶＳＷＲを低下させたりすることができる。そのような調整をアンテナ１内部の構成の設計変更として行うことができる。
【０１０５】
また、本実施形態では、１対の主導体１３のうちアンテナ基板５のｙ方向中心に近いもの（第１主導体１３Ａ）と線路導体９とが接続され、１対の主導体１３のうちアンテナ基板５のｙ方向中心から遠いもの（第２主導体１３Ｂ）と板状導体１１とが接続されている。
【０１０６】
従って、例えば、本実施形態とは逆に、アンテナ基板５の厚みの中央に近い主導体１３と板状導体１１とを接続し、アンテナ基板５の厚みの中央から遠い主導体１３と線路導体９とを接続した態様（図１０参照。この態様も本開示に係る技術に含まれる。）に比較して、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが向上する。このことは、本願発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。
【０１０７】
また、本実施形態では、１対の主導体１３は、板状導体１１および線路導体９よりもｘ方向（１対の主導体１３が長さを有する方向）およびｚ方向（１対の主導体１３と１対の対向導体１５との対向方向）に交差（直交）するｙ方向の負側に位置している。１対の主導体１３から誘電体（アンテナ基板５）のｙ方向の負側の端面５ａまでの距離Ｄｔ１が主導体１３のｘ方向における長さＬ１と同じかそれよりも長い。
【０１０８】
ここで、発明者が行ったシミュレーション計算では、距離Ｄｔ１が長いほど、ｙ方向負側における利得が向上し、ひいては、総合利得に係るピークゲイン、左円偏波に係るピークゲインおよび右円偏波に係るピークゲインが高くなった。従って、例えば、距離Ｄｔ１を長さＬ１以上とすることによって、所望のピークゲインを得ることが容易化される。距離Ｄｔ１をλｇ以上として、さらに高いピークゲインを得てもよい。
【０１０９】
＜第２実施形態＞
図３（ａ）は、第２実施形態に係るアンテナ５１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ａ）と同様の斜視図である。図３（ｂ）は、図３（ａ）のIIIｂ−IIIｂ線における断面図である。図３（ａ）では、図２（ａ）と同様に、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【０１１０】
アンテナ５１は、アンテナ導体５７において１対の拡張導体３１（３１Ａおよび３１Ｂ）が追加されている点のみが第１実施形態のアンテナ１と相違する。
【０１１１】
第１拡張導体３１Ａは、第１主導体１３Ａおよび第１対向導体１５Ａに対してｙ方向の負側（板状導体１１および線路導体９とは反対側）に位置している。同様に、第２拡張導体３１Ｂは、第２主導体１３Ｂおよび第２対向導体１５Ｂに対してｙ方向の負側に位置している。このような１対の拡張導体３１を設けることによって、１対の主導体１３および１対の対向導体１５から１対の拡張導体３１への方向（ｙ方向の負側）における利得を向上させることができる。
【０１１２】
なお、アンテナ５１のアンテナ導体５７は、例えば、第１実施形態のアンテナ導体７と同様に、ｙ軸に平行な不図示の対称軸に対して１８０°回転対称の形状である。そこで、以下では、第１拡張導体３１Ａと第２拡張導体３１Ｂとを区別せずに、主導体１３および／または対向導体１５との対比において拡張導体３１の説明を行うことがある。例えば、以下において、主導体１３および拡張導体３１の相対位置の説明は、第１主導体１３Ａおよび第１拡張導体３１Ａの相対位置の説明、ならびに第２主導体１３Ｂおよび第２拡張導体３１Ｂの相対位置の説明に該当する。
【０１１３】
拡張導体３１は、例えば、主導体１３に平行な層状導体によって構成されている。その平面形状は、例えば、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有する方向（ｘ方向）を長手方向とする形状であり、より具体的には、例えば、ｘ方向を長手方向とする長方形である。別の観点では、拡張導体３１の形状は、例えば、主導体１３の形状と同じ形状、または主導体１３の形状の縦横比を変えた形状である。
【０１１４】
拡張導体３１の長さ（ｘ方向）、幅（ｙ方向）および厚み（ｚ方向）は適宜に設定されてよい。例えば、拡張導体３１の長さは、主導体１３の長さＬ１に対して、短くてもよいし、同等でもよいし、長くてもよい。また、拡張導体３１の幅は、主導体１３の幅に対して、狭くてもよいし、同等でもよいし（図示の例）、広くてもよい。また、拡張導体３１の厚みは、主導体１３の厚みに対して、薄くてもよいし、同等でもよいし（図示の例）、厚くてもよい。なお、上記の説明において、主導体１３の語は対向導体１５の語に置換されてもよい。
【０１１５】
拡張導体３１は、例えば、その少なくとも一部が、１対の主導体１３が互いに逆側に長さを有している方向（ｘ方向）において（ｙ方向に見て）、主導体１３が存在する範囲（端部１３ｄから端部１３ｅまでの範囲、長さＬ１（図２（ｃ）参照）の範囲）に位置している。なお、拡張導体３１は、ｘ方向において、主導体１３内に収まっていてもよいし、主導体１３と一致していてもよいし、主導体１３を包含していてもよい。また、主導体１３の一部が拡張導体３１に対してｘ方向の一方側へはみ出すとともに、拡張導体３１の一部が主導体１３に対してｘ方向の他方側へはみ出していてもよい。また、拡張導体３１および主導体１３は、ｘ方向において（ｙ方向に見て）、ｘ方向の中心が互いにずれていてもよいし、互いに一致していてもよい。ｘ方向にずれる場合、ずれは、ｘ方向のいずれ側にずれてもよい。なお、上記の説明において、主導体１３の語は対向導体１５の語に置換されてもよい。
【０１１６】
拡張導体３１は、例えば、その少なくとも一部が、主導体１３および対向導体１５の対向方向（ｚ方向）において（ｙ方向に見て）、主導体１３から対向導体１５までの範囲に位置している。ただし、拡張導体３１は、前記範囲からｚ方向へ、ある程度の距離（例えば主導体１３と対向導体１５との距離以下）で離れていてもよい。拡張導体３１は、主導体１３または対向導体１５とｚ方向の位置が一致していてもよいし（図示の例）、主導体１３および対向導体１５のいずれともｚ方向の位置がずれていてもよい。
【０１１７】
１対の拡張導体３１は、ｚ方向の位置が互いに同一でもよいし、互いに異なっていてもよい（図示の例）。１対の拡張導体３１は、ｘ方向において、互いに離れていてもよいし、隙間無く隣接していてもよいし、互いに重複していてもよい（図示の例）。
【０１１８】
図示の例における拡張導体３１の形状および位置等を纏めると、以下のとおりである。拡張導体３１は、主導体１３の長手方向を長手方向とする長方形である。その幅（ｙ方向）は、主導体１３の幅と同等である。拡張導体３１の長さは、主導体１３と接続線１９との境界の定義（主導体１３の長さＬ１の定義）にもよるが、図２（ｃ）のように長さＬ１を定義すると、１対の拡張導体３１のｘ方向における重複分だけ主導体１３の長さＬ１よりも長い。拡張導体３１は、主導体１３に対してｙ方向負側に位置している。拡張導体３１のｘ方向およびｚ方向の位置は、主導体１３のｘ方向およびｚ方向の位置と同一である。
【０１１９】
第１実施形態で述べたように、１対の主導体１３は、ｚ方向の位置が互いに異なる。一方、図示の例では、第１拡張導体３１Ａは、第１主導体１３Ａとｚ方向の位置が同じであり、第２拡張導体３１Ｂは、第２主導体１３Ｂとｚ方向の位置が同じである。従って、図示の例では、第１拡張導体３１Ａと第２拡張導体３１Ｂとは、ｚ方向の位置が互いに異なっている。
【０１２０】
拡張導体３１は、主導体１３または対向導体１５と同様に、例えば、アンテナ基板５に設けられた導体層２３によって構成されている。具体的には、本実施形態では、第１拡張導体３１Ａは、第１主導体１３Ａとともに第２導体層２３Ｂによって構成されており、第２拡張導体３１Ｂは、第２主導体１３Ｂとともに第１導体層２３Ａ（図２（ｃ）参照）によって構成されている。
【０１２１】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ５１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、第１実施形態と同様の効果が奏される。例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。
【０１２２】
また、本実施形態では、アンテナ１は、１対の拡張導体３１を有している。第１拡張導体３１Ａは、第１主導体１３Ａおよび第１対向導体１５Ａよりもｙ方向の負側に位置している。同様に、第２拡張導体３１Ｂは、第２主導体１３Ｂおよび第２対向導体１５Ｂよりもｙ方向の負側に位置している。
【０１２３】
従って、例えば、ｙ方向負側における利得を大きくし、ひいては、総合利得に係るピークゲイン等を向上させることができる。このことは、発明者が行ったシミュレーション計算により確認されている。ここで、対向導体１５を設けずに、拡張導体３１を設けた態様においては、対向導体１５および拡張導体３１のいずれも設けない態様に比較して、総合利得に係るピークゲイン、左円偏波に係るピークゲインおよび右円偏波に係るピークゲインのいずれも低下する。このことは、発明者が行ったシミュレーション計算により確認されている。従って、本実施形態の効果は、拡張導体３１と対向導体１５とが有機的に結びついた結果のものであり、本実施形態は画期的なものであるといえる。
【０１２４】
また、本実施形態では、第１拡張導体３１Ａは、ｙ方向に見て、少なくとも一部が、ｘ方向において第１主導体１３Ａの端部１３ｄと端部１３ｅまでの範囲に位置し、かつｚ方向において第１主導体１３Ａから第１対向導体１５Ａまでの範囲に位置している。同様に、第２拡張導体３１Ｂは、ｙ方向に見て、少なくとも一部が、ｘ方向において第２主導体１３Ｂの端部１３ｄから端部１３ｅまでの範囲に位置し、かつｚ方向において第２主導体１３Ｂから第２対向導体１５Ｂまでの範囲に位置している。
【０１２５】
従って、１対の主導体１３からｙ方向負側への利得をより確実に大きくすることができる。
【０１２６】
＜第３実施形態＞
図４は、第３実施形態に係るアンテナ１０１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ａ）と同様の斜視図である。図４では、図２（ａ）と同様に、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【０１２７】
アンテナ１０１は、アンテナ導体１０７において１対の対向導体１１５（１１５Ａおよび１１５Ｂ）の長さ（ｘ方向）が第１実施形態の１対の対向導体１５の長さ（ｘ方向）よりも短くされている点のみが第１実施形態のアンテナ１と相違する。具体的には、以下のとおりである。
【０１２８】
１対の対向導体１１５は、ｘ方向の外側の縁部の位置が１対の主導体１３のｘ方向の外側の縁部の位置と一致するように設けられている。すなわち、第１対向導体１１５Ａのｘ方向正側の縁部は、ｘ方向の位置が、第１主導体１３Ａのｘ方向正側の縁部（端部１３ｅ）と一致し、第２対向導体１１５Ｂのｘ方向負側の縁部は、ｘ方向の位置が、第２主導体１３Ｂのｘ方向負側の縁部（端部１３ｅ）と一致している。
【０１２９】
１対の対向導体１１５のｘ方向の内側の縁部は、第１実施形態と同様に、同一平面内に位置する主導体１３と短絡しないように主導体１３から離れている。従って、１対の対向導体１１５は、１対の主導体１３とｘ方向の外側の縁部の位置を一致させている結果、その長さは１対の主導体１３よりも短くなっている。
【０１３０】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ５１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、第１実施形態と同様の効果が奏される。例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。
【０１３１】
また、本実施形態では、第１実施形態と異なり、１対の対向導体１１５は、１対の主導体１３のｘ方向の外側に位置する部分を有していない。従って、例えば、ｘ方向における小型化に有利である。
【０１３２】
なお、本実施形態は、第２実施形態に組み合わされても構わない。すなわち、１対の拡張導体３１を有する構成に、１対の主導体１３のｘ方向の外側に位置する部分を有さない１対の対向導体１１５が設けられても構わない。
【０１３３】
＜第４実施形態＞
図５は、第４実施形態に係るアンテナ１５１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ａ）と同様の斜視図である。図５では、図２（ａ）と同様に、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【０１３４】
アンテナ１５１は、アンテナ導体１５７において、第１接続導体１７Ａが１つのみ設けられ、かつ第２接続導体１７Ｂが１つのみ設けられている点のみが、第１実施形態のアンテナ１と相違する。
【０１３５】
具体的には、アンテナ導体１５７では、第１実施形態の第１接続導体１７Ａ−１および１７Ａ−２のうち、第１接続導体１７Ａ−１のみが設けられている。また、第１実施形態の第２接続導体１７Ｂ−１および１７Ｂ−２のうち、第１接続導体１７Ｂ−１のみが設けられている。
【０１３６】
なお、図示とは異なり、第１接続導体１７Ａ−２および第２接続導体１７Ｂ−２のみを設けてもよい。また、第１実施形態の接続導体１７とは異なる位置に、１つのみの第１接続導体１７Ａおよび１つのみの第２接続導体１７Ｂを設けてもよい。
【０１３７】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ１５１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、第１実施形態と同様の効果が奏される。例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。
【０１３８】
また、本実施形態では、第１接続導体１７Ａが１つのみであり、第２接続導体１７Ｂが１つのみであることから、例えば、主導体１３または対向導体１５は、複数の接続導体１７と接続可能な面積を有している必要はない。その結果、例えば、アンテナ１５１のｘ方向の小型化に有利である。
【０１３９】
なお、本実施形態は、第２実施形態、第３実施形態またはこれらの組み合わせの実施形態に組み合わされても構わない。
【０１４０】
＜第５実施形態＞
図６は、第５実施形態に係るアンテナ２０１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ａ）と同様の斜視図である。図６では、図２（ａ）と同様に、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【０１４１】
アンテナ２０１は、アンテナ導体２０７において接続導体１７が全く設けられていない点のみが第１実施形態のアンテナ１と相違する。
【０１４２】
本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ２０１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、第１実施形態と同様の効果が奏される。例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。
【０１４３】
なお、接続導体１７を設けなくても、対向導体１５を設けることによって、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが向上することは、発明者が行ったシミュレーション結果によって確認されている。ただし、その向上の程度は、接続導体１７を設けた場合の方が高い。
【０１４４】
また、本実施形態では、接続導体１７を設けないことから、例えば、アンテナ２０１の構成が簡素化される。その結果、例えば、製造コストが低減される。
【０１４５】
なお、本実施形態は、第２実施形態、第３実施形態またはこれらの組み合わせの実施形態に組み合わされても構わない。
【０１４６】
＜第６実施形態＞
図７は、第６実施形態に係るアンテナ２５１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ａ）と同様の斜視図である。図７では、図２（ａ）と同様に、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【０１４７】
アンテナ２５１は、アンテナ導体２５７において１対の拡張導体３１同士を接続する接続導体３３が設けられている点のみが第２実施形態のアンテナ５１（図３）と相違する。接続導体３３の数、位置および形状は適宜に設定されてよい。図示の例では、１対の拡張導体３１の重複部分において、接続導体１７と同様の構成の接続導体３３が１つ設けられている。
【０１４８】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ２５１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、例えば、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、左円偏波に係るピークゲインおよび右円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。このことは、発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。
【０１４９】
また、本実施形態では、１対の拡張導体３１が接続されている。これにより、本実施形態は、第２実施形態に比較すると、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが低下する一方で、右円偏波に係るピークゲインが向上する。これらのことは、発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。
【０１５０】
なお、本実施形態は、第２実施形態と、第３〜第５実施形態（ただし、第４および第５実施形態は選択的）のうちの１つまたは２つとの組み合わせの実施形態に組み合わされても構わない。
【０１５１】
＜第７実施形態＞
図８は、第７実施形態に係るアンテナ３０１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ａ）と同様の斜視図である。図８では、図２（ａ）と同様に、アンテナ基板５の図示は省略されている。
【０１５２】
アンテナ３０１は、拡張導体３１の位置のみが第２実施形態のアンテナ５１（図３）と相違する。具体的には、第２実施形態では、拡張導体３１は、主導体１３に対してｙ方向負側に位置していたのに対して、本実施形態では、拡張導体３１は、対向導体１５に対してｙ方向負側に位置している。
【０１５３】
具体的には、第１拡張導体３１Ａは、第１対向導体１５Ａとｚ方向の位置およびｘ方向の位置が同一である。第２拡張導体３１Ｂは、第２対向導体１５Ｂとｚ方向の位置およびｘ方向の位置が同一である。なお、図示とは異なり、拡張導体３１と対向導体１５とで、ｘ方向の位置がずれていたり、ｘ方向の長さが異なっていたりしてもよい。
【０１５４】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ３０１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、例えば、第１実施形態と同様に、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。
【０１５５】
また、本実施形態では、１対の拡張導体３１の位置が第２実施形態と異なるが、第２実施形態と同程度の利得が得られることが、発明者が行ったシミュレーション計算によって確認されている。
【０１５６】
なお、本実施形態は、第３〜第６実施形態（ただし、第４および第５実施形態は選択的）のうちの１つ以上と組み合わされても構わない。
【０１５７】
＜第８実施形態＞
図９は、第８実施形態に係るアンテナ３５１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ｂ）と同様の断面図である。図９では、図２（ｂ）とは異なり、図示の断面よりも奥に位置している線路導体９および第１接続線１９Ａも点線で示している。
【０１５８】
アンテナ３５１は、アンテナ基板３５５が第１誘電体層２１Ａおよび第２誘電体層２１Ｂに加えて第３誘電体層２１Ｃを有している点のみが第１実施形態のアンテナ１と相違する。別の観点では、第１実施形態では、アンテナ導体７は、その一部が誘電体（アンテナ基板５）に埋設され、他の一部がアンテナ基板５の表面に位置していたのに対して、本実施形態では、アンテナ導体７は、その全体がアンテナ基板３５５に埋設されている。
【０１５９】
具体的には、第３誘電体層２１Ｃは、第１実施形態では最下層に位置していた第１誘電体層２１Ａの下面に重ねられており、第１導体層２１Ａを覆っている。第１導体層２１Ａは、第１実施形態において説明したように、例えば、板状導体１１、第２接続線１９Ｂ（図２（ａ）参照）、第２主導体１３Ｂ（図２（ａ）参照）および第１対向導体１５Ａを構成している。
【０１６０】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ３５１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。従って、例えば、第１実施形態と同様に、アンテナが１対の主導体１３のみを有している場合に比較して利得を向上させることができる。具体的には、例えば、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインを向上させることができる。
【０１６１】
また、本実施形態では、アンテナ導体７がアンテナ基板３５５に埋設されていることから、アンテナ導体７を必ずしもアンテナ基板３５５の表面に配置する必要がない。その結果、例えば、アンテナ基板３５５の表面に他の用途に利用する面積を確保することが容易化される。例えば、板状導体１１と重なる位置に適宜な電子部品を実装するランドを設けることができる。
【０１６２】
なお、本実施形態は、第２〜第７実施形態（ただし、第２および第７実施形態は選択的、第４および第５実施形態は選択的）のうちの１つ以上と組み合わされても構わない。
【０１６３】
＜第９実施形態＞
図１０は、第９実施形態に係るアンテナ４０１の要部構成を示す、第１実施形態の図２（ｂ）と同様の断面図である。図１０では、図２（ｂ）とは異なり、図示の断面よりも奥に位置している線路導体９および第１接続線１９Ａも実線で示している。
【０１６４】
第１実施形態では、板状導体１１および板状導体１１に接続された第２主導体１３Ｂがアンテナ基板５の下面に位置し、線路導体９および線路導体９に接続された第１主導体１３Ａがアンテナ基板５に埋設された。一方、本実施形態では、第１実施形態とは逆に、板状導体１１および板状導体１１に接続された第２主導体１３Ｂがアンテナ基板５に埋設され、線路導体９および線路導体９に接続された第１主導体１３Ａがアンテナ基板５の下面に位置している。
【０１６５】
別の観点では、１対の主導体１３のうちアンテナ基板５のｙ方向中心から遠いもの（第１主導体１３Ａ）と線路導体９とが接続され、１対の主導体１３のうちアンテナ基板５のｙ方向中心に近いもの（第２主導体１３Ｂ）と板状導体１１とが接続されている。
【０１６６】
なお、第１主導体１３Ａと対向し、第２主導体１３Ｂと同一平面にある第１対向導体１５Ａはアンテナ基板５に埋設されている。第２主導体１３Ｂと対向し、第１主導体１３Ａと同一平面にある第２対向導体１５Ｂはアンテナ基板５の下面に位置している。上記以外は、本実施形態は、基本的に第１実施形態と同様である。
【０１６７】
以上のとおり、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、アンテナ４０１は、１対の主導体１３と、１対の主導体１３と対向する１対の対向導体１５と、を備えている。本実施形態の１対の主導体１３、１対の対向導体１５、線路導体９および板状導体１１の配置では、例えば、左円偏波に係るピークゲインよりも右円偏波に係るピークゲインが高くなる。
【０１６８】
なお、本実施形態は、第２〜第８実施形態（ただし、第２および第７実施形態は選択的、第４および第５実施形態は選択的）のうちの１つ以上と組み合わされても構わない。
【０１６９】
＜アンテナの利用例＞
（アセンブリ）
図１１（ａ）は、アンテナ１を含むアセンブリ５０１を示す斜視図である。図１１（ｂ）は、アセンブリ５０１の側面図である。なお、以下の説明では、第１実施形態のアンテナ１の符号を用いるが、アンテナ１に代えて、他の実施形態に係るアンテナが設けられてもよい。
【０１７０】
アセンブリ５０１は、例えば、携帯端末等の電子機器に含まれるものであり、電波を介した通信を行うものである。アセンブリ５０１は、例えば、メイン基板５０３と、アンテナ１を含み、メイン基板５０３に実装されモジュール５０５と、メイン基板５０３に実装されているその他の電子部品５０７とを含んでいる。
【０１７１】
メイン基板５０３は、例えば、リジッド式のプリント配線基板またはＦＰＣ（Flexible Printed Circuits）であり、特に図示しないが、絶縁基板に配線およびパッド等が設けられて構成されている。電子部品５０７は、例えば、ＩＣ、抵抗素子、キャパシタ、インダクタ、スイッチ、コネクタまたはセンサである。これらの電子部品５０７のいずれかは、メイン基板５０３を介してモジュール５０５と電気的に接続されていてもよい。
【０１７２】
（モジュール）
モジュール５０５は、例えば、アンテナ１を含むモジュール基板５０９と、モジュール基板５０９に実装されたＩＣ３とを含んでいる。なお、モジュール５０５は、ＩＣ３以外に、モジュール基板５０９に実装された電子部品５０７を備えていてもよい。ＩＣ３は、図示とは異なり、モジュール基板５０９以外の基板（例えばメイン基板５０３）に実装されることによりアンテナ１と接続されてもよい。
【０１７３】
モジュール基板５０９は、例えば、その主面（板形状の最も広い面。以下、他の基板についても同様。）をメイン基板５０３の主面に対向させて、バンプ５１１を介してメイン基板５０３に実装されている。なお、モジュール基板５０９は、メイン基板５０３に設けられたコネクタに挿入されるなど、図１１とは異なる方法によってメイン基板５０３と接続されてもよい。
【０１７４】
ＩＣ３は、例えば、モジュール基板５０９のメイン基板５０３に対向する主面にバンプ５１３を介して実装されている。バンプ５１３は、例えば、ＩＣ３の表面に形成された不図示のパッドと、モジュール基板５０９のパッド５１５（広義のランドの一種。図１１（ｃ））との間に介在してこれらを接合する。なお、ＩＣ３は、モジュール基板５０９のメイン基板５０３とは反対側の主面に実装されてもよい。また、ＩＣ３は、その表面に層状に設けられたパッドに代えて、突出するように形成されたリードを有し、リードがモジュール基板５０９に挿入されるスルーホール実装によって実装されたり、リードとパッド５１５とが接合されて実装されたりしてもよい。
【０１７５】
（モジュール基板）
図１１（ｃ）は、モジュール基板５０９を示す断面図であり、図１１（ａ）のXIｃ−XIｃ線に対応している。
【０１７６】
モジュール基板５０９は、例えば、リジッド式のプリント配線基板によって構成されており、絶縁体からなる絶縁基板５１７と、絶縁基板５１７に設けられた各種の導体とを有している。モジュール基板５０９は、例えば、多層基板であり、図１１（ａ）および図１１（ｃ）に示すように、その一部としてアンテナ１を構成する多層基板を含むものである。従って、アンテナ１を構成する多層基板についての既述の説明は、細部を除いてモジュール基板５０９の説明に適用してよい。
【０１７７】
例えば、絶縁基板５１７は、互いに積層された複数の誘電体層２１（図２（ｂ）および図２（ｃ）参照）を有している。その複数の誘電体層２１の一部または全部の層は、その一部の領域がアンテナ１を構成することに利用されている。すなわち、絶縁基板５１７は、アンテナ基板５を含んでいる。また、絶縁基板５１７に設けられる導体は、貫通導体（符号省略）および導体層２３であり、その一部は、アンテナ導体７、線路導体９および板状導体１１等を構成することに利用されている。
【０１７８】
モジュール基板５０９は、例えば、アンテナ１を側面の側に有している。例えば、アンテナ導体７は、平面視において、モジュール基板５０９の図形中心よりもモジュール基板の側面に近い。また、例えば、図１におけるアンテナ基板５の−ｙ側の側面は、絶縁基板５１７の一の側面の一部を構成している。別の観点では、例えば、アンテナ導体７と、絶縁基板５１７の前記一の側面のうち当該一の側面に直交する方向に見てアンテナ導体７と重なる領域との間には他の導体が介在していない、またはアンテナ導体７よりも前記一の側面の側には当該一の側面の全面に亘って他の導体が存在しない。
【０１７９】
また、モジュール基板５０９は、例えば、平面視において矩形状であり、４つの側面のそれぞれについて、上記のように側面の側に位置するアンテナ１を有している。これら４つのアンテナ１は、例えば、互いに同一の周波数の電波に対応するものである。
【０１８０】
なお、アンテナ１は、モジュール基板５０９において中央側に設けられていてもよいし、また、中央側または側面の側に設けられる場合において、図１の−ｙ側が向く方位が上記以外の他の方位とされていてもよい。また、アンテナ１の数も適宜であり、例えば、１つだけ設けられたり、互いに交差する２つの側面についてのみ設けられたり、図示の例よりも多くの数で設けられたりしてよい。互いに異なる周波数に対応する複数のアンテナ１が設けられていてもよい。
【０１８１】
モジュール基板５０９は、アンテナ１の他、例えば、アンテナ５１９と、既述のパッド５１５と、モジュール基板５０９をメイン基板５０３に実装するための不図示のパッドと、これらを適宜に接続するための配線５２１とを有している。配線５２１およびパッド５１５（およびその他のパッド）は、例えば、アンテナ導体７よりも絶縁基板５１７の中央側に位置している。
【０１８２】
アンテナ５１９の構成は、適宜なものとされてよい。図１１（ａ）および図１１（ｃ）では、一のパッチアンテナによってアンテナ５１９が構成されている場合を例示している。この他、アンテナ５１９は、例えば、ヘリカルアンテナ、２つのダイポールアンテナ、または複数のパッチアンテナ等からなるアレイアンテナによって構成されてもよい。
【０１８３】
パッド５１５は、例えば、絶縁基板５１７の主面に位置する導体層２３によって構成されている。なお、パッド５１５として、ＩＣ３以外の電子部品５０７を実装するためのものが設けられていてもよい。また、モジュール基板５０９は、パッド５１５に代えて、または加えて、ＩＣ３または他の電子部品５０７をスルーホール実装するための不図示の狭義のランドを有していてもよい。
【０１８４】
なお、ランドの語は、スルーホール実装のための導体パターンを指す場合（狭義）と、部品の取付け及び接続に用いる導体パターンを指し、表面実装のためのパッドも含む場合（広義）とがあるが、本開示においては、特に断りがない限りは、広義のランドを指すものとする。
【０１８５】
配線５２１は、例えば、貫通導体（符号省略）および／または導体層２３によって構成されている。配線５２１としては、例えば、線路導体９と複数のパッド５１５のいずれかとを接続するもの、および板状導体１１と複数のパッド５１５の他のいずれかとを接続するもの等が設けられている。この他、複数のアンテナ１の線路導体９同士を接続する配線５２１および／または複数のアンテナ１の板状導体１１同士を接続する配線５２１が設けられるなどしてもよい。
【０１８６】
（ＩＣの動作）
モジュール基板５０９におけるＩＣ３の動作は、以下のとおりである。
【０１８７】
ＩＣ３は、例えば、送信すべき情報を含む信号の変調および周波数の引き上げ（搬送波周波数の高周波信号への変換）を行い、当該信号をアンテナ１および／またはアンテナ３１９に出力する。当該動作に代えて、または加えて、ＩＣ３は、例えば、アンテナ１および／またはアンテナ５１９から信号が入力されると、当該信号の周波数ダウンコンバートおよび復調を行う。
【０１８８】
なお、ＩＣ３からアンテナ１へ信号を出力するときの電位、およびアンテナ１からＩＣ３へ信号を入力するときの電位については、図１を参照して既に述べたとおりである。また、特に図示しないが、ＩＣ３の内部、またはＩＣ３とアンテナ１との間において、信号のフィルタリングおよび増幅が適宜に行われてよい。また、特に図示しないが、アンテナ１が送信および受信の双方に利用される場合においては、ＩＣ３の内部、またはＩＣ３とアンテナ１との間において、分波器が設けられる。
【０１８９】
なお、以上の実施形態において、第１主導体１３Ａの端部１３ｄおよび端部１３ｅならびに第２主導体１３Ｂの端部１３ｄおよび端部１３ｅは、順に、第１端部、第２端部、第３端部および第４端部の一例、または第３端部、第４端部、第１端部および第２端部の一例である。ｘ方向は第１方向の一例である。ｚ方向は第２方向の一例である。ｙ方向は第３方向の一例である。
【０１９０】
＜実施例＞
上述した複数の実施形態のアンテナに対して具体的な寸法を設定した複数の実施例について、シミュレーション計算によって利得を調べた。その結果を以下に示す。
【０１９１】
（比較例１および実施例１〜６）
実施例および比較例の構成は、以下のとおりである。
比較例１：主導体のみ
比較例２：主導体＋拡張導体
実施例１：第１実施形態の構成（図２）
実施例２：第２実施形態の構成（図３）
実施例３：第４実施形態の構成（図５）
実施例４：第５実施形態の構成（図６）
実施例５：第６実施形態の構成（図７）
実施例６：第７実施形態の構成（図８）
【０１９２】
比較例１は、第１実施形態の構成から１対の対向導体１５および全ての接続導体１７を無くした構成ということである。比較例２は、第２実施形態の構成から１対の対向導体１５および全ての接続導体１７を無くした構成ということである。比較例１、２および実施例１〜６の各種の寸法は互いに同一である。
【０１９３】
シミュレーション計算で得られたピークゲインは以下のとおりである。単位はｄＢｉである（以下、同様。）。
総合      左円偏波    右円偏波
比較例１    ３．９４    １．４６    ０．７３
比較例２    ３．７２    ０．９８    ０．６６
実施例１    ４．１７    ２．３４    ０．５４
実施例２    ４．３２    ２．２９    １．０４
実施例３    ４．１５    ２．３７    ０．５０
実施例４    ４．２４    ２．２２    ０．５８
実施例５    ３．９４    １．７７    １．２２
実施例６    ４．３５    ２．３４    １．００
【０１９４】
上記のように、実施例１〜６のいずれにおいても、比較例１に比較して、総合利得に係るピークゲインが低下せずに、左円偏波に係るピークゲインが高くなった。すなわち、利得が高くなった。また、実施例１および２によって示されるように、拡張導体３１を設けることにより、総合利得に係るピークゲインおよび右円偏波に係るピークゲインは高くなる。また、比較例１および２によって示されるように、対向導体１５を設けずに拡張導体３１を設けてもピークゲインは高くならない。
【０１９５】
（実施例７〜９）
実施例７〜９の構成は、以下のとおりである。
実施例７：実施形態１（図２）の変形例
実施例８：実施形態２（図３）の変形例
実施例９：実施形態３（図４）の変形例
【０１９６】
実施例７および８は、図２（ａ）において２点鎖線で示したように、実施例１および２に対して距離Ｄｔ１を長くしたものである。具体的には、実施例１および２の距離Ｄｔ１が約０．３λｇであるのに対して、実施例７および８の距離Ｄｔ１は約１．１λｇである。また、実施例９は、第１実施形態に対する第３実施形態と同様に、実施例７において１対の対向導体１５を短くして１対の対向導体１１５としたものである。
【０１９７】
シミュレーション計算で得られたピークゲインは以下のとおりである。
実施例７    ７．６２    ５．２８    ３．９６
実施例８    ８．３４    ５．８１    ４．８４
実施例９    ７．６２    ５．１９    ４．００
【０１９８】
実施例１および７の比較、ならびに実施例１および８の比較から分かるように、距離Ｄｔ１を長くすることによって各種の偏波のピークゲインが高くなる。すなわち、利得が向上する。また、実施例７および９の比較から分かるように、１対の対向導体１５が１対の主導体１３の外側に位置する部分を有していることによって左円偏波に係るピークゲインが向上する。すなわち、利得が向上する。
【０１９９】
（実施例１０および１１）
実施例１０および１１の構成は、実施形態１（図２）と同様である。ただし、実施例１０および１１は、実施例１に対して、１対の対向導体１５をｘ方向の外側に移動させたものである。１対の対向導体１５が１対の主導体１３の外側に位置している量が小さいものから順に、実施例１、実施例１０および１１である。
【０２００】
シミュレーション計算で得られたピークゲインは以下のとおりである。
実施例１０    ４．１９    ２．４３    ０．３４
実施例１１    ４．２３    ２．５２    ０．２２
【０２０１】
実施例１、１０および１１の比較から分かるように、１対の対向導体１５を外側に位置させるほど、総合利得に係るピークゲインおよび左円偏波に係るピークゲインが高くなる。すなわち、利得が向上する。
【０２０２】
本発明は、以上の実施形態に限定されず、種々の態様で実施されてよい。
【０２０３】
例えば、アンテナは、適宜な周波数帯で利用されてよく、具体的には、３０ｋＨｚ〜３００ｋＨｚの周波数帯、３００ｋＨｚ〜３０００ｋＨｚの周波数帯、３ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの周波数帯、３０ＭＨｚ〜３００ＭＨｚの周波数帯、３００ＭＨｚ〜３０００ＭＨｚの周波数帯、３ＧＨｚ〜３０ＧＨｚの周波数帯または３０ＧＨｚ〜３００ＧＨｚの周波数帯で利用されてよい。
【０２０４】
また、上記から理解されるように、アンテナは、比較的小型なものに限定されない。例えば、アンテナは、主導体の長さが数十ｃｍ以上または数ｍ以上で、鉄塔または家屋等の不動産に設けられたり、または船舶等の移動手段に設けられたりしてよい。また、アンテナは、数ｃｍ以上または数＋ｃｍ以上で、電子機器の筐体外部に設けられるものであってもよい。
【０２０５】
実施形態では、アンテナを半波長ダイポールアンテナのように機能させることを想定して、１対の主導体１３それぞれの長さＬ１を原理上λｇ／４であるものとして説明した。ただし、長さＬ１は、ｎを０以上の整数としたときに、λｇ／４＋ｎ×λｇ／２とすることが可能である。
【０２０６】
アンテナは、誘電体（第１基板または第２基板）、板状導体および／または線路導体を有さないものであってもよい。例えば、アンテナは、誘電体に埋設されずに、大気中の波長を基準として長さが設定されてもよい。また、例えば、アンテナは、板状導体が設けられずに、大地、車体または筐体が板状導体の代わりとされてもよい。また、例えば、線路導体は、アンテナの外部に設けてよい。
【０２０７】
また、アンテナ基板は第２誘電体層２１Ｂを備えていなくてもよい。すなわち、線路導体９が露出していてもよい。また、線路導体９等の導体層を、レジスト等の樹脂材料やＳｉＯｘ等の無機材料等からなる絶縁性層で被覆してもよい。
【０２０８】
アンテナ導体の少なくとも一部が誘電体に埋設される場合において、アンテナは、多層基板によって構成されるものに限定されない。例えば、導体が配置された型内に未硬化の誘電体を射出することによってアンテナが構成されてもよい。また、誘電体の形状も基板状に限定されない。
【０２０９】
伝送線路は、マイクロストリップ線路に限定されず、同軸ケーブルであってもよいし、線状の導体の両側に導体層が位置するストリップ線路であってもよい。信号は、基準電位と、基準電位に対して変動する電位とからなるものに限定されず、極性が互いに逆の電位からなるものであってもよい。
【０２１０】
主導体の形状は、第２方向（ｚ方向）に見て、第１方向（ｘ方向）を長手方向とする形状に限定されない。例えば、主導体は、正方形、正多角形または円形であってもよい。また、第１方向を長手方向とする形状は、長方形に限定されない。例えば、第１方向を長手方向とする形状は、楕円形、長円形（長方形の短辺を円弧としたような形状）又は適宜な多角形であってもよい。
【０２１１】
１対の主導体の第２方向（ｚ方向）の位置は、互いに同一であってもよい。また、１対の主導体の第２方向の位置が互いに異なる態様および互いに同一の態様のいずれにおいても、１対の対向導体の第２方向の位置は、互いに異なっていてもよいし、互いに同一であってもよい。また、別の観点では、１対の主導体および１対の対向導体は、三層以上に亘って設けられていてもよい。実施形態および上記のような１対の主導体および１対の対向導体の第２方向の位置に関しての種々の態様において、１対の拡張導体の第２方向の位置は、互いに異なっていてもよいし、互いに同一であってもよい。なお、拡張導体のｚ方向の位置が主導体および対向導体のいずれとも異なってよいことは、既に述べたとおりである。
【０２１２】
アンテナ導体は、１８０°回転対称の形状でなくてもよい。例えば、１対の主導体の第２方向（ｚ方向）の位置を同一とし、１対の対向導体のｚ方向の位置を同一とし、線対称の形状としてもよい。例えば、接続線１９に対して線対称の形状としてもよい。また、利得の微調整のために対称性を崩してもよい。
【０２１３】
第１方向、第２方向および第３方向は、互いに直交していなくてもよい。例えば、これらの方向の交差角度は、利得が向上するように直交から微調整されてよい。
【０２１４】
また、アンテナ導体は複数存在してもよい。具体的にはｘ方向に互いに間隔をあけて複数のアンテナ導体を配置することでアレイ化していてもよい。
【０２１５】
主導体から誘電体の端面までの距離を比較的長くする構成は、対向導体および拡張導体が設けられていない場合においても利得向上に寄与する。従って、例えば、図１において対向導体が省略されてもよい。また、本開示からは、例えば、以下の技術を抽出可能である。
第１端部、および当該第１端部に対して第１方向の一方側に位置している第２端部を有している第１主導体と、
前記第１主導体が内部または表面に位置している誘電体と、
前記誘電体の内部または表面に位置している板状導体と、
前記誘電体の内部または表面に位置しており、前記板状導体と前記誘電体を介して対向しているとともに前記板状導体に沿って延びている線路導体と、を備えており、
前記第１主導体は、前記板状導体および前記線路導体よりも前記第１方向に交差する所定方向の一方側に位置しており、
前記第１主導体から前記誘電体の前記所定方向の前記一方側の端面までの距離が、前記第１主導体の前記第１方向における長さ（あるいは１／４λｇ）と同じかそれよりも長い、アンテナ。
当該アンテナは、ダイポールアンテナに限定されず、例えば、モノポールアンテナであってもよい。
【符号の説明】
【０２１６】
１…アンテナ、１３Ａ…第１主導体、１３Ｂ…第２主導体、１３ｄ…端部、１３ｅ…端部、１５Ａ…第１対向導体、１５Ｂ…第２対向導体。
【図１】
0006761480.tif 000002
【図２】
0006761480.tif 000003
【図３】
0006761480.tif 000004
【図４】
0006761480.tif 000005
【図５】
0006761480.tif 000006
【図６】
0006761480.tif 000007
【図７】
0006761480.tif 000008
【図８】
0006761480.tif 000009
【図９】
0006761480.tif 000010
【図１０】
0006761480.tif 000011
【図１１】
0006761480.tif 000012