(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
デバイス間（Ｄ２Ｄ）同期信号を送信するための方法であって、
第１ホップ数についてフレームの先頭から第１サブフレームオフセットで第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号を受信することと、
第２ホップ数についてフレームの先頭から第２サブフレームオフセットで前記Ｄ２Ｄ同期信号を送信することと、を有し、
前記第１サブフレームオフセットと前記第２サブフレームオフセットとは相異なる、方法。
【請求項２】
前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信のためにリソースを予約することと、前記予約されたリソースで何れの他の信号を送信しないことと、を更に有する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
周期的に、疑似ランダムに又は時折、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信を行わないことと、他の同期信号のスキャンを実行することと、を更に有する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
周期的に、疑似ランダムに又は時折、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信を行わない場合に、他の同期信号の存在のスキャンを実行することを更に有する、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
デバイス間（Ｄ２Ｄ）同期信号を送信するための装置であって、
第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号を受信するように構成された受信部であって、前記Ｄ２Ｄ同期信号は第１ホップ数についてフレームの先頭から第１サブフレームオフセットで受信される、受信部と、
第２ホップ数についてフレームの先頭から第２サブフレームオフセットで前記Ｄ２Ｄ同期信号を送信するように構成された判定部（８３０）であって、前記第１サブフレームオフセットと前記第２サブフレームオフセットとは相異なる、判定部（８３０）と、
を備える装置。
【請求項６】
前記判定部は更に、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信のためにリソースを予約するように構成され、前記予約されたリソースで前記Ｄ２Ｄ同期信号以外の何れの信号を送信しないように構成される、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記判定部は更に、周期的に、疑似ランダムに又は時折、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信を行わないように構成される、請求項５又は６に記載の装置。
【請求項８】
前記判定部は更に、周期的に、疑似ランダムに又は時折、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信を行わない場合に、他の同期信号の存在のスキャンを実行するように構成される、請求項５乃至７の何れか１項に記載の装置。
【請求項９】
請求項５乃至８の何れか１項に記載の装置を備えるネットワークノード。
【請求項１０】
デバイス間（Ｄ２Ｄ）同期信号を送信するための装置（９００）であって、
少なくとも１つのプロセッサ（９１０）と、
コンピュータプログラム命令（９２１）を含む少なくとも１つのメモリ（９２０）と、
を備え、
前記少なくとも１つのメモリ（９２０）及びコンピュータプログラム命令（９２１）は、前記少なくとも１つのプロセッサ（９１０）で、前記装置（９００）に、第１ホップ数についてフレームの先頭から第１サブフレームオフセットで第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号を受信し、
第２ホップ数についてフレームの先頭から第２サブフレームオフセットで前記Ｄ２Ｄ同期信号を送信することを少なくとも行わせるように構成され、前記第１サブフレームオフセットと前記第２サブフレームオフセットとは相異なる、装置（９００）。
【請求項１１】
前記少なくとも１つのメモリ（９２０）及びコンピュータプログラム命令（９２１）は、前記少なくとも１つのプロセッサ（９１０）で、前記装置（９００）に、
前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信のためにリソースを予約し、前記予約されたリソースで前記Ｄ２Ｄ同期信号以外の何れの信号を送信しないことを少なくとも行わせるように更に構成される、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記少なくとも１つのメモリ（９２０）及びコンピュータプログラム命令（９２１）は、前記少なくとも１つのプロセッサ（９１０）で、前記装置（９００）に、
周期的に、疑似ランダムに又は時折、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信を行わないことを少なくとも行わせるように更に構成される、請求項１０に記載の装置。
【請求項１３】
前記少なくとも１つのメモリ（９２０）及びコンピュータプログラム命令（９２１）は、前記少なくとも１つのプロセッサ（９１０）で、前記装置（９００）に、
周期的に、疑似ランダムに又は時折、前記Ｄ２Ｄ同期信号の前記送信を行わない場合に、他の同期信号の存在のスキャンを実行することを少なくとも行わせるように更に構成される、請求項１０に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は総括的に通信技術に関する。より具体的に、本発明の実施形態は、デバイス間（device-to-device：Ｄ２Ｄ）同期信号を送信するための方法及び装置、ネットワークノード及びコンピュータプログラム製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
本明細書で与えられる背景の記載は、本開示の文脈を総括的に提示するためのものである。本願発明者の成果は、この背景セクションに記載される範囲において、明示的にも暗黙的にも本開示の先行技術として認められないし、この記載がなければ出願時に先行技術としての資格を有していないかもしれない記述の側面も、本開示の先行技術として認められない。
【０００３】
Ｄ２Ｄ通信は周知であり、アドホックネットワーク及びセルラーネットワークを含む多くの既存の無線技術で幅広く用いられているコンポーネントである。例として、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）や、ＷｉＦｉＤｉｒｅｃｔ（登録商標）のようなＩＥＥＥ８０２．１１標準スイートのいくつかの変形が含まれる。これらのシステムは免許不要スペクトルで動作する。
【０００４】
近年、通信デバイスが近くにいることを利用すると同時に、制御された干渉環境でデバイスを動作可能にするための手段として、セルラーネットワークの基礎としてのＤ２Ｄ通信が提案されている。典型的に、このようなデバイス間通信は、例えばセルラーアップリンクリソースの一部をデバイス間目的に予約することによって、セルラーシステムと同一のスペクトルを共有することが示唆される。スペクトルは乏しいリソースであるし、デバイス間サービスとセルラーサービスとの間の（動的）共有が、より柔軟であり、高いスペクトル効率を提供するので、デバイス間目的に専用のスペクトルを割り当てることは可能性が低い選択肢である。
【０００５】
ＰｒｏＳｅスタディーアイテムはまた、ＮＷカバレッジ外ユーザ機器（ＵＥ）間と、カバレッジ内ＵＥとカバレッジ外ＵＥとの間とのＤ２Ｄ動作をサポートすることを推奨する。このような場合に、あるＵＥは、定期的に同期信号（例えば、デバイス間同期信号（Ｄ２ＤＳＳ））送信し、これらの隣接ＵＥへ局所同期を提供してもよい。ＰｒｏＳｅスタディーアイテムはまた、同期されていない可能性があるセルに留まるＵＥが互いに同期できるインターセルＤ２Ｄシナリオをサポートすることを推奨する。
【０００６】
ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）のＰｒｏＳｅ  ＳＩでは、３ＧＰＰにおいて、Ｄ２Ｄ対応ＵＥがＵＬスペクトル（周波数分割多重（ＦＤＤ）スペクトルについて）と、ＵＬサブフレーム（時分割多重（ＴＤＤ）スペクトルについて）とにおいてＤ２Ｄを動作させることも合意されている。したがって、Ｄ２Ｄ  ＵＥは、ｅＮＢとは異なり、ＤＬスペクトルにおいて同期信号を送信することを期待されない。
【０００７】
ｅＮＢは、同期信号（例えば、プライマリ同期信号（ＰＳＳ）／セカンダリ同期信号（ＳＳＳ））を周期的に送信することによって同期を提供する。このような信号はまた、セルサーチ動作及び初期同期の取得のために意図される。インターセル干渉を制限し、セル識別エラーを最小化し、信頼できる同期を得るために、良好な相関特性を有する事前に規定されたシーケンスに基づいてＰＳＳ／ＳＳＳが生成される。ＬＴＥでは、ＰＳＳ／ＳＳＳシーケンスの組み合わせが合計で５０４個規定されており、同数のセルＩＤにマッピングされる。よって、同期信号の検出及び識別に成功したＵＥは、対応するセルＩＤも識別できる。図１は、ＦＤＤ及びＴＤＤの場合のＰＳＳ及びＳＳＳの時間位置を説明し、図２及び図３は、ＰＳＳ及びＳＳＳの生成及び構造を説明する。
【０００８】
Ｄ２Ｄは、直接通信をサポートするためにＵＥが互いに直接に同期できることを要求する。３ＧＰＰにおいて、ＵＥによって送信される同期信号（Ｄ２ＤＳＳ）についてレガシーＬＴＥシーケンスが考慮されてもよいことが議論されている。
作業前提
−同期元は少なくともＤ２ＤＳＳを送信する。Ｄ２Ｄ同期信号は、
○  少なくとも時間／周波数を導出するためにＤ２Ｄ  ＵＥによって用いられてもよく、
○  同期元（群）の識別情報及び／又はタイプを伝えてもよく（ＦＦＳ）、
○  少なくともＰＤ２ＤＳＳを有し、
■  ＰＤ２ＤＳＳはＺＣシーケンス
■  長さＦＦＳ
○  ＳＤ２ＤＳＳも有してもよい。
■  ＳＤ２ＤＳＳはＭシーケンス、
■  長さＦＦＳ
【０００９】
様々な分散同期プロトコルが可能であるものの、３ＧＰＰで検討されている１つのオプションは、マルチホップ同期リレーの可能性を有する階層化同期に基づく。要するに、一部のノードは、分散同期アルゴリズムに従って、同期マスター（ＳＨ（Synchronization head、同期ヘッド）又はＣＨ（Cluster Head、クラスタヘッド）と呼ばれることもある。）の役割を採用する。同期マスターがＵＥであるならば、これはＤ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨ（Physical Device to Device Synchronization Channel、物理デバイス間同期チャネル）を送信することによって同期を提供する。同期マスターがｅＮＢであるならば、これはＰＳＳ／ＳＳＳによって同期を提供し、例えばＭＩＢ／ＳＩＢシグナリングによって制御情報を同報する。同期マスターは、独立した同期元として動作する同期元の特別の場合であり、すなわち、これは無線インタフェースを用いて他のノードから同期を引き継がない。
【００１０】
同期元のカバレッジ下にあるＵＥは、事前に規定されたルールに従って、Ｄ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨ自体を、これらの同期元から受信した同期基準（synchronization reference）に従って送信してもよい。これらはまた、Ｄ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨを用いて同期マスターから受信した制御情報の少なくとも一部を送信してもよい。このような動作モードは、本明細書で、同期リレー又は制御プレーン（ＣＰ）リレーと呼ばれる。
【００１１】
誤差伝搬を制限し、単一障害点への依存を制限するために、ＣＰリレーのホップ数を事前に規定された数に制限することが提案されている。ホップ数は同期マスターからカウントされる。
【００１２】
マルチホップ同期に関連する多くの争点が存在する。例えば、ホップ数が分散同期プロトコルに寄与するので（例えば、低いホップ数を有する同期元が同期基準として好ましい）、受信機は、ある同期信号に関連するホップ数にアクセスする必要がある。しかし、Ｄ２ＤＳＳが３ＧＰＰの作業前提に従って生成されるならば、受信機は、関連するホップ数を識別できない。さらに、所与のＣＰリレーＵＥが、サポートされるホップ数の一部のみに関連するＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨだけを認識できるかもしれないことを考慮すると、ＵＥによって検出されない他のＤ２ＤＳＳに向けた干渉が生成されうる。
【００１３】
前述の問題に照らして、Ｄ２Ｄ同期信号を効率的に送信するために、関連するホップ数を識別することが望ましいだろう。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上記の潜在的な問題の少なくとも１つを解決又は軽減するために、本発明の一部の実施形態は、Ｄ２Ｄ同期信号を効率的に送信するために、関連するホップ数を識別することを提案する。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の第１側面によれば、本発明の実施形態は、Ｄ２Ｄ同期信号を送信するための方法を提供する。本方法によれば、第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号が受信される。Ｄ２Ｄ同期信号の無線リソースに基づいてＤ２Ｄ同期信号のホップ数が判定される。ホップ数に基づいて、第２ネットワークノードへＤ２Ｄ同期信号が送信されるかが判定される。
【００１６】
本発明の第２側面によれば、本発明の実施形態は、Ｄ２Ｄ同期信号を送信するための装置を提供する。本装置は、受信部、第１判定部及び第２判定部を備える。受信部は、第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号を受信するように構成される。第１判定部は、Ｄ２Ｄ同期信号の無線リソースに基づいてＤ２Ｄ同期信号のホップ数を判定するように構成される。第２判定部は、ホップ数に基づいて、第２ネットワークノードへＤ２Ｄ同期信号が送信されるかを判定するように構成される。
【００１７】
本発明の第３側面によれば、本発明の実施形態は、本発明の第２側面による実施形態による装置を備える、Ｄ２Ｄ同期信号を送信するためのネットワークノードを提供する。
【００１８】
本発明の第４側面によれば、本発明の実施形態はコンピュータプログラム製品を提供する。コンピュータプログラム製品は、コンピュータ可読プログラムコード部分が格納された少なくとも１つのコンピュータ可読記憶媒体を備え、コンピュータ可読プログラムコード部分は、本発明の実施形態による方法を実行するためのプログラムコード命令を備えてもよい。
【００１９】
本発明の実施形態の他の特徴及び利点も、添付の図面と合わせて読まれた場合の特定の実施形態の以下の説明から明らかだろう。図面は、例示によって、発明の実施形態の原理を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
添付の図面を参照して、例示の意味で提示される本発明の実施形態とその利点とが以下により詳細に説明される。
【００２１】
【図１】図１は、ＦＤＤ及びＴＤＤの場合のＰＳＳ及びＳＳＳの時間位置の概略図を説明する。
【００２２】
【図２】図２は、ＰＳＳの生成及び構造の概略図を説明する。
【００２３】
【図３】図３は、ＳＳＳの生成及び構造の概略図を説明する。
【００２４】
【図４】図４は、２ホップシステムの概略図を説明する。
【００２５】
【図５】図５は、本発明の実施形態に従うＤ２Ｄ同期信号を送信するための方法５００のフローチャートを説明する。
【００２６】
【図６】図６は、本発明の実施形態に従うＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨマッピングの概略図を説明する。
【００２７】
【図７】図７は、本発明の追加の実施形態に従うＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨマッピングの概略図を説明する。
【００２８】
【図８】図８は、本発明の実施形態に従うＤ２Ｄ同期信号を送信するための装置８００のブロック図を説明する。
【００２９】
【図９】図９は、本発明の実施形態に従うＤ２Ｄ同期信号を送信するための装置９００のブロック図を説明する。
【００３０】
図面を通じて、同一又は同様の参照符号は同一又は同様の要素を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
添付の図面を参照しつつ本発明の実施形態が以下に十分に記載される。しかし、本発明は、多くの異なる形式で実施されてもよく、本明細書で説明される実施形態及び特定の詳細に限定されるものとして解釈されるべきではないことが当業者に明らかである。明細書を通じて、同様の番号は同様の要素を指す。
【００３２】
この明細書を通じて記載される本発明の特徴、構造又は特性は、１つ以上の実施形態において任意の適切なやり方で組み合わされてもよい。例えば、「ある実施形態」や「一部の実施形態」というフレーズ又は他の同様の文言の使用は、この明細書を通じて、実施形態に関連して記載される特定の特徴、構造又は特性が本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれてもよいという事実を指す。よって、「ある実施形態において」や「一部の実施形態において」、「他の実施形態において」というフレーズ又は他の同様の文言の出現は、この明細書を通じて、必ずしもすべて同じグループの実施形態を指す必要はなく、記載される特徴、構造又は特性は、１つ以上の実施形態において任意の適切なやり方で組み合わされてもよい。
【００３３】
本発明の実施形態は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）ネットワークを含むがこれに限定されない様々な無線ネットワークに適用されうる。通信における急速な発展を前提として、本発明が実施されうる将来型の無線通信技術及びシステムも当然に存在しうる。本発明の範囲が前述のシステムだけに限定されるとみなされるべきではない。
【００３４】
本開示の文脈において、「ユーザ機器」又は「ＵＥ」という用語は、端末、モバイル端末（ＭＴ）、加入者局（ＳＳ）、ポータブル加入者局（ＰＳＳ）、モバイル局（ＭＳ）又はアクセス端末（ＡＴ）などを指してもよい。ＵＥは、ＵＥ、端末、ＭＴ，ＳＳ、ＰＳＳ、ＭＳ又はＡＴの機能の一部又は全部を含んでもよい。
【００３５】
「ネットワークノード」という用語は、例えば、ＵＥ、Ｄ２Ｄ送信機、Ｄ２Ｄ受信機などを指してもよいが、これらに限定されない。
【００３６】
本発明の実施形態は、Ｄ２Ｄ同期信号を送信するための方法を提供する。本発明の実施形態によれば、Ｄ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨリソースは、インターＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨ干渉を軽減又は抑止するように、異なるホップ数に関連付けられて相互直交方式でサブフレームにマッピングされる。
【００３７】
本発明の更なる実施形態によれば、Ｄ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨは関連するホップ数をシグナリングする。異なるホップ数に関連するＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨリソースの相対マッピングが事前に規定されてもよい。本発明のなおも更なる実施形態によれば、ＵＥは、サポートされたホップ数の何れかについて予約されたリソースを通じて送信することを避けてもよい。本発明のオプションの実施形態によれば、ネットワーク（ＮＷ）は、サポートされるホップの最大数を構成し、不必要に多いリソースが同期送信のために予約されることを避ける可能性を有する。ネットワークは、基地局（ＢＳ）側を指してもよい。「基地局」又は「ＢＳ」という用語は、ノードＢ（ノードＢ）、発展型ノードＢ（ｅノードＢ）、ベース送受信局（ＢＴＳ）、アクセスポイント（ＡＰ）、無線アクセス局（ＲＡＳ）又はモバイルマルチホップリレー（ＭＭＲ）−ＢＳを指してもよく、ＢＳ、ノードＢ、ｅノードＢ、ＢＴＳ、ＡＰ、ＲＡＳ又はＭＭＲ−ＢＳの機能の一部又は全部が含まれてもよい。
【００３８】
ここで、本発明の一部の例示の実施形態が図面を参照して以下に記載される。
【００３９】
まず、２ホップシステムの概略図を説明する図４を参照する。図４に示されるように、左のセルにおいて、ｅＮＢはＵＥ２へ同期信号を送信し、これはホップ１と呼ばれる。その後、ＵＥ２は、ホップ２において、Ｄ２Ｄ同期信号をＵＥ３へ送信する。よって、左のセルには２つのホップがある。同様に右のセルは２つのホップを有する。例えば、ＵＥ５は、ホップ１においてＤ２Ｄ同期信号をＵＥ４へ送信し、ＵＥ４は、ホップ２においてＤ２Ｄ同期信号をＵＥ３へ送信する。
【００４０】
各Ｄ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨ信号は、ある（同期）ホップ数に関連付けられる。我々はまた、「同期基準」を、ある同期信号に関連付けられた時間及び／又は周波数の基準として定義する。例えば、リレーされた同期信号は、最初のホップにおける同期信号と同じ同期基準に関連付けられる。
【００４１】
ここで、本発明の実施形態に従うＤ２Ｄ同期信号を送信するための方法５００のフローチャートを説明する図５を参照する。
【００４２】
ステップＳ５０１で、第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号が受信される。ステップＳ５０２で、Ｄ２Ｄ同期信号の無線リソースに基づいてＤ２Ｄ同期信号のホップ数が判定される。ステップＳ５０３で、ホップ数に基づいて、Ｄ２Ｄ同期信号を第２ネットワークノードへ送信するかが判定される。
【００４３】
本発明の実施形態によれば、Ｄ２Ｄ同期信号のホップ数は、Ｄ２Ｄ同期信号の無線リソースに従ってＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨを取得し、Ｄ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨに基づいてＤ２Ｄ同期信号のホップ数を判定することによって判定されてもよい。
【００４４】
本発明の実施形態によれば、次のネットワークノードへＤ２Ｄ同期信号を送信するかは、事前に規定された最大ホップ数に対してホップ数を比較し、ホップ数が事前に規定された最大ホップ数よりも小さいならば、次のネットワークノードへＤ２Ｄ同期信号を送信するための更なる無線リソースを判定することによって、判定されてもよい。
【００４５】
本発明の実施形態によれば、Ｄ２ＤＳＳ及びＰＤ２ＤＳＣＨという用語はそれぞれ、場合によっては数ある目的のうちデバイスの同期のために利用されうる任意の形式の基準信号及び制御情報を示す。
【００４６】
本発明の実施形態は、任意の適切なやり方で組み合わされてもよい。本明細書でＤ２ＤＳＳとＰＤ２ＤＳＣＨとの両方が同期元ＵＥによって送信されることが想定されているが、本発明の実施形態は、これらの何れかだけが送信される場合にさえも適用されうる。本発明の実施形態は、Ｄ２Ｄ通信に（受信機及び／又は送信機として）参加するＵＥにおいて実施されてもよい。ここで、本発明の一部の例示の実施形態が以下に記載される。
【００４７】
実施形態１
【００４８】
第１例で、複数の可能性のある周期的直交リソースが異なるホップ数に関連付けられたＤ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨに割り当てられ、異なるホップ数の間のインターＤ２ＤＳＳ干渉及び／又はインターＰＤ２ＤＳＣＨ干渉が回避されるように無線リソースが分割される。例えば、異なるホップは、ＴＤＭ方式で分割されてもよい。このような解決策は、ホップ数ｎで送信しているＵＥが他のホップ数で同期信号を追跡することを可能にするだろう。
【００４９】
更なる例で、ホップ数ｎを追跡しているＵＥは、ｎ以下のホップ数に関連付けられたリソースをスキャンし、これは、ｎよりも大きなホップ数を有する同期元を探索することを回避する。これは、大きいホップ数が分散同期プロトコルにおいて優先度を低減し、関心のあるホップ数に集中することによって複雑さ／エネルギーが低減されうるからである。
【００５０】
更なる例で、あるホップ数に関連付けられたＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨを送信するＵＥは、周期的に又は疑似ランダムに又は時折、重畳するリソースで送信される他の同期信号の存在をスキャンできるように、Ｄ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨの送信をやらない。
【００５１】
更なる例で、所与のホップ数に関連付けられたＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨのマッピング及びサブフレーム内の対応するリソースオフセットは、仕様に従って事前に規定されるか、ＮＷによって割り当てられる。
【００５２】
ここで、本発明の実施形態に従うＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨマッピングの概略図を説明する図６を参照する。この例で、同じホップ数のＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨが１つのサブフレーム（ＳＦ）にＴＤＭされる。異なるホップ数のＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨは異なるサブフレームにマッピングされる。サブフレームオフセット（図６のｎ、ｍ）は、事前に構成されるか、ＮＷによって割り当てられうる。
【００５３】
図６に示されるように、サブフレームｎにおいて、ホップ１のＤ２ＤＳＳ及びＰＤ２ＤＳＣＨはそれぞれ、アップリング（ＵＬ）キャリア周波数帯（ＢＷ）で６個の物理リソースブロック（ＰＲＢ）を占める。ＰＤ２ＤＳＣＨに復調基準信号（ＤＭＲＳ）が存在する。６個のＰＲＢのほかに、サブフレームｎ内の他のＰＲＢは、空（から）、例えばＧＰ，ガードバンドなどである。そしてまた、このサブフレームの最後のＯＦＤＭシンボルは空（から）であり、ＧＰのために予約される。図６及び図７で、ＣＰは巡回プレフィックスであり、ｅＣＰは拡張ＣＰである。
【００５４】
更なる例で、あるＤ２ＤＳＳに関連付けられたＰＤ２ＤＳＣＨの相対マッピング及び相対周期性は同じであり、関連付けられた同期ホップ数とは無関係である。一部の実施形態では、異なるホップのＤ２ＤＳＳの周期は同じであってもよく、異なるホップのＰＤ２ＤＳＣＨの周期は同じであってもよく、同じホップのＤ２ＤＳＳの周期とＰＤ２ＤＳＣＨの周期とは異なってもよい。
【００５５】
実施形態２
【００５６】
更なる例で、Ｄ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨは、明示的に又は暗黙的に、同期プロトコルにおける関連付けられたホップ数を伝送する。これは、例えば、ＰＤ２ＤＳＣＨペイロード又はＤ２ＤＳＳシーケンス又はＰＤ２ＤＳＣＨ及び／又はＤ２ＤＳＳリソースマッピングによって行われうる。
【００５７】
よって、対応するホップ数に関連付けられた、ある同期信号を受信するＵＥは、（各ホップ数について、フレームへのＤ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨの事前に規定されたマッピングに基づいて）フレーム同期を検索することができる。
【００５８】
実施形態３
【００５９】
更なる例では、Ｄ２Ｄ対応送信機ＵＥは、Ｄ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨ以外の信号をこのような信号のために予約されたリソースで送信するのを避ける。これらのリソースがＵＥによって受信及び／又は送信される同期基準とは異なる同期ホップ数に関連付けられている場合であってもである。予約されたリソースの量は、サポートされる同期ホップの最大数の関数である。
【００６０】
更なる例で、所与のＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨ送信の送信のために用いられる可能性があるリソースが予約されるだけでなく、時間領域及び／又は周波数領域においてこれらを囲むものも予約される。例えば、ＵＥは、あるホップ数に関連付けられたＤ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨが場合によっては送信されるＯＦＤＭシンボルを使用することを避ける（当然のことながら、ＵＥはなおも自身のホップ数に関連付けられたＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨを送信できてもよい）。更なる例では、所与の同期ホップ数に関連付けられたＤ２ＤＳＳ及び／又はＰＤ２ＤＳＣＨの可能性のある送信に先行する及び／又は後行するＯＦＤＭシンボルのサブセットが予約される。図７は、本発明の実施形態によるＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨマッピングの概略図を説明する。
【００６１】
実施形態４
【００６２】
更なる実施形態で、ＮＷは、同期プロトコルでサポートされるホップの最大数をシグナリングする。このような信号は、ＳＩＢシグナリング（同報制御情報）又はＵＥ固有シグナリングによって生じてもよい。ＵＥの異なるクラス（例えば、パブリックセーフティ又は商用ＵＥ）は、異なる同期ホップ制限に割り当てられてもよい。さらに、ある同期基準が再送されうるホップの最大数は、元の同期元（最初のホップ）のタイプに依存して異なっていてもよい。例えば、ｅＮＢに元々起因する同期基準は、ＵＥに元々起因する同期基準よりも多い回数、リレーされてもよい。ある同期基準が再送されてもよいホップの最大数はまた、同期リレーＵＥのＮＷカバレッジ状態に依存して異なっていてもよい。
【００６３】
本発明の実施形態によれば、ホップの最大数は、同期プロトコルにおいて、又はネットワーク側（ＮＷ）によって、事前に規定されてもよい。
【００６４】
ここで、本発明の実施形態に従うＤ２Ｄ同期信号を送信するための装置８００のブロック図を説明する図８を参照する。示されるように、装置８００は、第１ネットワークノードからＤ２Ｄ同期信号を受信するように構成された受信部８１０と、Ｄ２Ｄ同期信号の無線リソースに基づいてＤ２Ｄ同期信号のホップ数を判定するように構成された第１判定部８２０と、ホップ数に基づいて第２ネットワークノードへＤ２Ｄ同期信号を送信するかを判定するように構成された第２判定部８３０とを備える。本発明の実施形態によれば、装置８００は、ネットワークノード、例えばＵＥ、Ｄ２Ｄ送信機、Ｄ２Ｄ受信機及び何らかの他の適切なデバイスで実施されてもよい。
【００６５】
本発明の実施形態によれば、第１判定部８２０は、Ｄ２Ｄ同期信号の無線リソースに従ってＤ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨを取得するように構成された取得部と、Ｄ２ＤＳＳ／ＰＤ２ＤＳＣＨに基づいてＤ２Ｄ同期信号のホップ数を判定するように構成された第３判定部とを備えてもよい。
【００６６】
本発明の実施形態によれば、第２判定部８３０は、事前に規定された最大ホップ数に対してホップ数を比較するように構成された比較部と、ホップ数が事前に規定された最大ホップ数よりも小さいならば、次のネットワークノードへＤ２Ｄ同期信号を送信するための更なる無線リソースを判定するように構成された第４判定部とを備えてもよい。
【００６７】
ここで、本発明の例示の実施形態を実施するのに適した装置９００のブロック図を説明する図９を参照する。装置９００は、少なくとも１つのプロセッサ９１０と、コンピュータプログラム命令９２１を含む少なくとも１つのメモリ９２０とを備えてもよく、少なくとも１つのメモリ９２０及びコンピュータプログラム命令９２１は、少なくとも１つのプロセッサ９１０で、装置９００に本発明の実施形態に係る方法を少なくとも実行させるように構成されている。
【００６８】
少なくとも１つのプロセッサは、本開示の実施形態とともに使用するのに適しており、例示として、既知の又は将来開発される汎用プロセッサ及び特殊用途プロセッサの両方を含んでもよい。少なくとも１つのメモリは、例えば、半導体メモリデバイス、例えばＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ及びフラッシュメモリデバイスを含んでもよい。少なくとも１つのメモリは、コンピュータ実行可能命令のプログラムを格納するために用いられてもよい。プログラムは、任意の高レベル及び／又は低レベルのコンパイル型又は解釈実行型のプログラミング言語で記述されうる。実施形態によれば、コンピュータ実行可能命令は、少なくとも１つのプロセッサで、装置に少なくとも上述の方法５００を実行させるように構成されてもよい。装置８００又は９００はネットワークノードに含まれてもよいが、装置はネットワークノードの一部である代わりに、ネットワークノードに関連付けられてもよい（例えば、ネットワークノードとやり取りしてもよい）ことに留意されたい。
【００６９】
一般的に、様々な例示の実施形態は、ハードウェア又は特殊用途回路、ソフトウェア、ロジック又はこれらの任意の組み合わせで実施されてもよい。例えば、一部の側面がハードウェアで実施されてもよく、他の側面が、コントローラ、マイクロプロセッサ又は他のコンピューティングデバイスによって実行されてもよいファームウェア又はソフトウェアで実施されてもよいが、本発明はこれに限定されない。この発明の例示の実施系チアの様々な側面が、ブロック図、フローチャートとして、又は何らかの他の図的表現を用いて説明され記載されてもよいが、本明細書に記載されるこれらのブロック、装置、システム、技術又は方法は、非限定的な例として、ハートウェア、ソフトウェア、ファームウェア、特殊用途回路又はロジック、汎用ハードウェア又はコントローラ又は他のコンピューティングデバイス又はこれらの何らかの組みあわせで実施されてもよいことが十分に理解されるだろう。
【００７０】
図５に示される様々なブロックは、方法ステップとして、及び／又はコンピュータプログラムコードの動作の結果である動作として、及び／又は関連付けられた機能（群）を実行するように構築された複数の結合ロジック回路素子として、見なされてもよい。本発明の例示の実施形態の少なくとも一部の側面は、集積回路チップ及びモジュールのような様々なコンポーネントで実施されてもよく、この発明の例示の実施形態は、本発明の例示の実施形態に従って動作するように構成可能な集積回路、ＦＰＧＡ又はＡＳＩＣとして実施される装置において実現されてもよい。
【００７１】
この明細書は多くの特定の実施の詳細を含むが、これらは発明の範囲又は権利主張されうるものへの制限として解釈されるべきではなく、特定の発明の特定の実施形態に固有でありうる特徴の説明として解釈されるべきである。別個の実施形態の文脈でこの明細書に記載される何らかの特徴はまた、単一の実施形態で組み合わせて実施されてもよい。その逆に、単一の実施形態の文脈で記載される様々な特徴はまた、複数の実施形態で個別に又は適切なサブコンビネーションで実施されてもよい。さらに、あるコンビネーションにおいて及びこのようなものとして最初に権利主張されるように動作するものとして上記で特徴が説明されうるが、権利主張されるコンビネーションからの１つ以上の特徴は、一部の場合に、コンビネーションから切り取られてもよいし、権利主張されるコンビネーションはサブコンビネーション又はサブコンビネーションの変形を対象としてもよい。
【００７２】
同様に、図面において動作が特定の順序で記載されるが、これは、所望の結果を実現するために、このような動作が示される特定の順序又は順次の順序で実行されることや、すべての説明された動作が実施されることが要求されることとして理解されるべきではない。ある環境では、マルチタスキング及び並列処理が有利でありうる。さらに、上述の実施形態における様々なシステムコンポーネントの分離は、すべての実施形態においてこのような分離を要求するものとして理解されるべきではなく、記載されるプログラムコンポーネント及びシステムは一般的に単一のソフトウェア製品に統合されてもよいし、複数のソフトウェア製品にパッケージされてもよいことが理解されるべきである。
【００７３】
本発明の前述の例示の実施形態への様々な変形、適合は、前述の記載を添付の図面と合わせて読んだ場合に関連分野の当業者に明らかになるだろう。任意かつすべての変形は、本発明の非限定的な例示の実施形態の範囲になおも含まれる。さらに、本明細書で説明される本発明の他の実施形態は、前述の記載及び関連する図面に提示される技術の利益を有する、本発明のこれらの実施形態に関連する当業者によって思いつくだろう。
【００７４】
したがって、本開示の実施形態は開示された特定の実施形態に限定されるのではなく、変形及び他の実施形態が添付の特許請求の範囲の範囲に含まれることが意図される。特定の用語が本明細書で用いられるが、これらは一般的かつ記述的な意味で用いられており、限定の目的で用いられているのではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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