(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
パーソナル・オーディオ機器の少なくとも一部を実装するための集積回路であって、
リスナーへの再生のためのソース・オーディオ信号と、トランスデューサの音響出力における周囲のオーディオ音の影響を打ち消すためのアンチノイズ信号との両方を含む出力信号を前記トランスデューサへ提供するための出力部と、
前記トランスデューサの前記音響出力と、前記トランスデューサにおける前記周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号を受信するためのエラー・マイクロホン入力部と、
処理回路であって、
前記エラー・マイクロホン信号に基づいて前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するアンチノイズ生成フィルタと、
前記ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するように構成された、前記ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成する応答を有する二次経路推定フィルタであって、
前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答及び当該二次経路推定フィルタの当該応答の少なくとも１つが適応係数制御ブロックによって成形された適応応答であり、
前記適応係数制御ブロックが、
前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答を適応させることによって前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答を成形するフィルタ係数制御ブロックと、
再生補正エラーを最小化するように、前記二次経路推定フィルタの前記応答を適応させることによって前記ソース・オーディオ信号と前記再生補正エラーとに合わせて前記二次経路推定フィルタの前記応答を成形する二次経路推定係数制御ブロックであって、前記再生補正エラーが前記エラー・マイクロホン信号と前記二次経路推定との差に基づく、二次経路推定係数制御ブロックと、
のうちの少なくとも１つを備える適応係数制御ブロックである、
二次経路推定フィルタと、
コントローラであって、
前記適応応答の収束の度合いを決定し、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、前記適応応答の適応を有効にし、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、第１の期間では前記適応応答の適応を無効にし、前記適応応答の前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回るまで第２の期間では前記適応応答の適応を有効にすることを繰り返す
ように構成されたコントローラと、
を実装する処理回路と、
を備える集積回路。
【請求項２】
前記コントローラが、
第３の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第３の期間の終わりに前記適応係数制御ブロックの係数を決定し、
第４の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第４の期間の終わりに前記適応係数制御ブロックの係数を決定し、
前記第３の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数を前記第４の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数と比較する、
ことによって前記適応応答の前記収束の度合いを決定するようにさらに構成されている、請求項１に記載の集積回路。
【請求項３】
前記コントローラが、
前記第４の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数が前記第３の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数のしきい値誤差内にある場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定し、
前記第４の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数が前記しきい値誤差内にない場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定する、
ようにさらに構成されている、請求項２に記載の集積回路。
【請求項４】
前記コントローラが、
第１の時刻に、前記再生補正エラーで除した合成されたリファレンス・マイクロホン信号として規定される適応ノイズ消去利得であって、前記合成されたリファレンス・マイクロホン信号が前記再生補正エラーと前記出力信号との差に基づく、適応ノイズ消去利得を決定し、
第２の時刻に前記適応ノイズ消去利得を決定し、
前記第１の時刻の前記適応ノイズ消去利得を前記第２の時刻の前記適応ノイズ消去利得と比較する、
ことによって前記適応応答の前記収束の度合いを決定するようにさらに構成されている、請求項１に記載の集積回路。
【請求項５】
前記コントローラが、
前記第２の時刻の前記適応ノイズ消去利得が前記第１の時刻の前記適応ノイズ消去利得のしきい値誤差内にある場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定し、
前記第２の時刻の終わりの前記適応ノイズ消去利得が前記しきい値誤差内にない場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定する、
ようにさらに構成されている、請求項４に記載の集積回路。
【請求項６】
前記適応応答が前記二次経路推定フィルタの前記応答を備え、前記コントローラが、
第３の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第３の期間の終わりに、前記エラー・マイクロホン信号で除した前記再生補正エラーとして規定される二次経路推定フィルタ消去利得を決定し、
第４の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第４の期間の終わりに前記二次経路推定フィルタ消去利得を決定し、
前記第３の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得を前記第４の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得と比較する、
ことによって前記適応応答の前記収束の度合いを決定するようにさらに構成されている、請求項１に記載の集積回路。
【請求項７】
前記コントローラが、
前記第４の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得が前記第３の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得のしきい値誤差内にある場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定し、
前記第４の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得が前記しきい値誤差内にない場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定する、
ようにさらに構成されている、請求項６に記載の集積回路。
【請求項８】
前記アンチノイズ生成フィルタが、前記エラー・マイクロホン信号と前記アンチノイズ信号との差に基づく合成されたリファレンス・フィードバック信号から前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するフィードバック・フィルタを備える、請求項１に記載の集積回路。
【請求項９】
前記フィルタ係数制御ブロックが、前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記フィードバック・フィルタの前記応答を適応させることによって、前記エラー・マイクロホン信号と前記合成されたリファレンス・フィードバック信号とに合わせて前記フィードバック・フィルタの前記応答を成形するフィードバック係数制御ブロックを備える、請求項８に記載の集積回路。
【請求項１０】
前記周囲のオーディオ音を示すリファレンス・マイクロホン信号を受信するためのリファレンス・マイクロホン入力部をさらに備え、前記アンチノイズ生成フィルタが前記リファレンス・マイクロホン信号から前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するフィードフォワード・フィルタを備える、請求項１に記載の集積回路。
【請求項１１】
前記フィルタ係数制御ブロックが、前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記フィードフォワード・フィルタの前記応答を適応させることによって、前記エラー・マイクロホン信号と前記リファレンス・マイクロホン信号とに合わせて前記フィードフォワード・フィルタの前記応答を成形するフィードフォワード係数制御ブロックを備える、請求項１０に記載の集積回路。
【請求項１２】
前記コントローラが、前記リファレンス・マイクロホン信号と前記再生補正エラーとの相互相関を決定することによって、前記適応応答の前記収束の度合いを決定するようにさらに構成されている、請求項１０に記載の集積回路。
【請求項１３】
前記コントローラが、
前記相互相関がしきい値相互相関よりも小さい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定し、
前記相互相関がしきい値相互相関よりも大きい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定する、
ようにさらに構成されている、請求項１２に記載の集積回路。
【請求項１４】
前記コントローラが、前記ソース・オーディオ信号と前記再生補正エラーとの相互相関を決定することによって、前記適応応答の前記収束の度合いを決定するようにさらに構成されている、請求項１に記載の集積回路。
【請求項１５】
前記コントローラが、
前記相互相関がしきい値相互相関よりも小さい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定し、
前記相互相関がしきい値相互相関よりも大きい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定する、
ようにさらに構成されている、請求項１４に記載の集積回路。
【請求項１６】
前記コントローラが、前記適応係数制御ブロックを無効にすることによって、前記適応応答の適応を無効にするようにさらに構成されている、請求項１に記載の集積回路。
【請求項１７】
前記二次経路推定フィルタの１つ又は複数のコピーを備え、
前記コントローラが前記二次経路推定フィルタの前記１つ又は複数のコピーを無効にすることによって、前記適応応答の適応を無効にするようにさらに構成されている、
請求項１に記載の集積回路。
【請求項１８】
パーソナル・オーディオ機器のトランスデューサの近傍の周囲のオーディオ音を消去するための方法であって、
前記トランスデューサの音響出力と、前記トランスデューサにおける前記周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号を受信するステップと、
前記トランスデューサの前記音響出力での前記周囲のオーディオ音を最小化するように、適応ノイズ消去システムの適応応答を適応させることによって、前記周囲のオーディオ音の存在を低減させるアンチノイズ信号を適応的に生成するステップであって、
アンチノイズ生成フィルタによって、少なくとも前記エラー・マイクロホン信号に基づいて前記アンチノイズ信号を生成するステップと、
ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するための二次経路推定フィルタによって、前記ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成するステップと、
前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記アンチノイズ生成フィルタの応答を適応させることによって、前記アンチノイズ信号を適応的に生成するステップであって、前記適応応答が前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答を備える、ステップか、
再生補正エラーを最小化するように、前記二次経路推定フィルタの前記応答を適応させることによって、前記ソース・オーディオ信号と再生補正エラーとに合わせて前記二次経路推定フィルタの応答を成形することによって前記二次経路推定を適応的に生成するステップであって、前記再生補正エラーが前記エラー・マイクロホン信号と前記二次経路推定との差に基づき、前記適応応答が前記二次経路推定フィルタの前記応答を備える、ステップ、のうちの少なくとも１つ、
を含む、
アンチノイズ信号を適応的に生成するステップと、
前記トランスデューサに提供される出力信号を生成するために前記アンチノイズ信号をソース・オーディオ信号と組み合せるステップと、
前記適応応答の収束の度合いを決定するステップと、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、前記適応応答の適応を有効にするステップと、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、第１の期間では前記適応応答の適応を無効にし、前記適応応答の前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回るまで第２の期間では前記適応応答の適応を有効にすることを繰り返すステップと、
を含む方法。
【請求項１９】
前記適応応答の前記収束の度合いを決定するステップが、
第３の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第３の期間の終わりに前記適応応答を制御するための適応係数制御ブロックの係数を決定するステップと、
第４の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第４の期間の終わりに前記適応係数制御ブロックの係数を決定するステップと、
前記第３の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数を前記第４の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数と比較するステップと、
を含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第４の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数が前記第３の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数のしきい値誤差内にある場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定するステップと、
前記第４の期間の前記終わりの前記適応係数制御ブロックの前記係数が前記しきい値誤差内にない場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定するステップと、
をさらに含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記適応応答の前記収束の度合いを決定するステップが、
第１の時刻に、前記再生補正エラーで除した合成されたリファレンス・マイクロホン信号として規定される適応ノイズ消去利得であって、前記合成されたリファレンス・マイクロホン信号が前記再生補正エラーと前記出力信号との差に基づく、適応ノイズ消去利得を決定するステップと、
第２の時刻に前記適応ノイズ消去利得を決定するステップと、
前記第１の時刻の前記適応ノイズ消去利得を前記第２の時刻の前記適応ノイズ消去利得と比較するステップと、
を含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記第２の時刻の前記適応ノイズ消去利得が前記第１の時刻の前記適応ノイズ消去利得のしきい値誤差内にある場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定するステップと、
前記第２の時刻の前記終わりの前記適応ノイズ消去利得が前記しきい値誤差内にない場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定するステップと、
をさらに含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記適応応答が前記二次経路推定フィルタの前記応答を備え、前記応答の前記収束の度合いを決定するステップが、
第３の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第３の期間の前記終わりに、前記エラー・マイクロホン信号で除した前記再生補正エラーとして規定される二次経路推定フィルタ消去利得を決定するステップと、
第４の期間の間、前記適応応答を適応させ、前記第４の期間の前記終わりに前記二次経路推定フィルタ消去利得を決定するステップと、
前記第３の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得を前記第４の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得と比較するステップと、
を含む、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記第４の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得が前記第３の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得のしきい値誤差内にある場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定するステップと、
前記第４の期間の前記終わりの前記二次経路推定フィルタ消去利得が前記しきい値誤差内にない場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定するステップと、
をさらに含む、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記アンチノイズ生成フィルタが、前記エラー・マイクロホン信号と前記アンチノイズ信号との差に基づく合成されたリファレンス・フィードバック信号から前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するフィードバック・フィルタを備える、請求項１８に記載の方法。
【請求項２６】
前記アンチノイズ信号を適応的に生成するステップは、前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記フィードバック・フィルタの前記応答を適応させることによって、前記エラー・マイクロホン信号と前記合成されたリファレンス・フィードバック信号とに合わせて前記フィードバック・フィルタの前記応答を成形するステップを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記周囲のオーディオ音を示すリファレンス・マイクロホン信号を受信するステップをさらに含み、前記アンチノイズ生成フィルタが前記リファレンス・マイクロホン信号から前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するフィードフォワード・フィルタを備える、請求項１８に記載の方法。
【請求項２８】
前記アンチノイズ信号を適応的に生成するステップは、前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記フィードフォワード・フィルタの前記応答を適応させることによって、前記エラー・マイクロホン信号と前記リファレンス・マイクロホン信号とに合わせて前記フィードフォワード・フィルタの前記応答を成形するステップを含む、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記リファレンス・マイクロホン信号と前記再生補正エラーとの相互相関を決定することによって、前記適応応答の前記収束の度合いを決定するステップをさらに含む、請求項２７に記載の方法。
【請求項３０】
前記相互相関がしきい値相互相関よりも小さい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定するステップと、
前記相互相関がしきい値相互相関よりも大きい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定するステップと、
をさらに含む、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記ソース・オーディオ信号と前記再生補正エラーとの相互相関を決定することによって、前記適応応答の前記収束の度合いを決定するステップをさらに含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３２】
前記相互相関がしきい値相互相関よりも小さい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を上回っていると判定するステップと、
前記相互相関がしきい値相互相関よりも大きい場合は、前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回っていると判定するステップと、
をさらに含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記適応応答を制御するための適応係数制御ブロックを無効にすることによって、前記適応応答の適応を無効にするステップをさらに含む、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記二次経路推定フィルタの１つ又は複数のコピーを無効にすることによって、前記適応応答の適応を無効にするステップをさらに含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３５】
リスナーへの再生のためのソース・オーディオ信号と、トランスデューサの音響出力における周囲のオーディオ音の影響を打ち消すためのアンチノイズ信号との両方を含む出力信号を再現するためのトランスデューサと、
前記トランスデューサの前記音響出力と前記トランスデューサにおける前記周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号を生成するためのエラー・マイクロホンと、
処理回路であって、
前記エラー・マイクロホン信号に基づいて前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するアンチノイズ生成フィルタと、
前記ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するように構成された、前記ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成する応答を有する二次経路推定フィルタであって、
前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答及び当該二次経路推定フィルタの当該応答の少なくとも１つが適応係数制御ブロックによって成形された適応応答であり、
前記適応係数制御ブロックが、
前記エラー・マイクロホン信号中の前記周囲のオーディオ音を最小化するように、前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答を適応させることによって前記アンチノイズ生成フィルタの前記応答を成形するフィルタ係数制御ブロックと、
再生補正エラーを最小化するように、前記二次経路推定フィルタの前記応答を適応させることによって前記ソース・オーディオ信号と前記再生補正エラーとに合わせて前記二次経路推定フィルタの前記応答を成形する二次経路推定係数制御ブロックであって、前記再生補正エラーが前記エラー・マイクロホン信号と前記二次経路推定との差に基づく、二次経路推定係数制御ブロックと、
のうちの少なくとも１つを備える適応係数制御ブロックである、
二次経路推定フィルタと、
コントローラであって、
前記適応応答の収束の度合いを決定し、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、前記適応応答の適応を有効にし、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、第１の期間では前記適応応答の適応を無効にし、前記適応応答の前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回るまで第２の期間では前記適応応答の適応を有効にすることを繰り返す、
ように構成されたコントローラと、
を実装する処理回路と、
を備えるパーソナル・オーディオ機器。
【請求項３６】
パーソナル・オーディオ機器の少なくとも一部を実装するための集積回路であって、
適応ノイズ消去システムにおける適応フィルタの適応応答の収束の度合いを決定し、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、前記適応応答の適応を有効にし、
前記適応応答の前記収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、第１の期間では前記適応応答の適応を無効にし、前記適応応答の前記収束の度合いが前記特定のしきい値を下回るまで第２の期間では前記適応応答の適応を有効にすることを繰り返す、
ように構成されたコントローラを備える集積回路。
【請求項３７】
前記適応フィルタが、ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するように構成された、前記ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成する応答を有する二次経路推定フィルタを備える、請求項３６に記載の集積回路。
【請求項３８】
前記適応フィルタが、トランスデューサの出力と、前記トランスデューサにおける周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号に基づいてアンチノイズ信号を生成する応答を有するアンチノイズ生成フィルタを備える、請求項３６に記載の集積回路。
【請求項３９】
前記アンチノイズ生成フィルタが、前記エラー・マイクロホン信号と前記アンチノイズ信号との差に基づく合成されたリファレンス・フィードバック信号から前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するフィードバック・フィルタを備える、請求項３８に記載の集積回路。
【請求項４０】
前記アンチノイズ生成フィルタが、前記周囲のオーディオ音を示すリファレンス・マイクロホン信号から前記アンチノイズ信号を生成する応答を有するフィードフォワード・フィルタを備える、請求項３８に記載の集積回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に、音響トランスデューサに関連する適応雑音消去、より詳細には、オーディオ・ヘッドセット用のマルチモード適応消去に関する。
【背景技術】
【０００２】
モバイル／携帯電話などの無線電話、コードレス電話、ｍｐ３プレーヤーなどの他の民生用オーディオ機器が、幅広く使用されている。明瞭度に関してのそのような機器の性能は、周囲の音響事象を計測するためにマイクロホンを使用し、次いで、周囲の音響事象を打ち消すように機器の出力にアンチノイズ信号を挿入するよう信号処理を使用して雑音消去を行うことによって改善される場合がある。
【０００３】
適応ノイズ消去システムでは、常に最大のノイズ消去効果がユーザに提供されるように、システムが完全に適応性を有することが多くの場合望ましい。しかしながら、適応ノイズ消去システムが適応しているとき、それは、適応していないときよりも多くの電力を消費する。したがって、電力消費を低減させるために、適応がいつ必要かを決定し、そのような時のみ適応することができるシステムを有することが望ましいことがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示の教示によると、適応ノイズ消去システムの消費電力に関連付けられたある特定の欠点及び問題を低減し又はなくすことができる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の実施例によると、パーソナル・オーディオ機器の少なくとも一部を実装するための集積回路は、出力部と、エラー・マイクロホン入力部と、処理回路とを含むことができる。出力部は、リスナーへの再生のためのソース・オーディオ信号と、トランスデューサの音響出力における周囲のオーディオ音の影響を打ち消すためのアンチノイズ信号との両方を含む出力信号をトランスデューサに提供するように構成されてもよい。エラー・マイクロホン入力部は、トランスデューサの出力とトランスデューサにおける周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号を受信するように構成されてもよい。処理回路は、アンチノイズ生成フィルタと、二次経路推定フィルタと、コントローラとを実装することができる。アンチノイズ生成フィルタは、少なくともリファレンス・マイクロホン信号に基づいてアンチノイズ信号を生成する応答を有することができる。二次経路推定フィルタは、ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するように構成され、ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成する応答を有することができ、ここで、アンチノイズ生成フィルタの応答及び二次経路推定フィルタの応答の少なくとも１つが適応係数制御ブロックによって成形された適応応答である。適応係数制御ブロックは、エラー・マイクロホン信号中の周囲のオーディオ音を最小化するように、アンチノイズ生成フィルタの応答を適応させることによってアンチノイズ生成フィルタの応答を成形するフィルタ係数制御ブロックと、再生補正エラーを最小化するように、二次経路推定フィルタの応答を適応させることによってソース・オーディオ信号と再生補正エラーとに合わせて二次経路推定フィルタの応答を成形する二次経路推定係数制御ブロックであって、再生補正エラーがエラー・マイクロホン信号と二次経路推定との差に基づく、二次経路推定係数制御ブロックと、のうちの少なくとも１つを含むことができる。コントローラは、適応応答の収束の度合いを決定し、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、適応係数制御ブロックの適応を有効にし、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、適応係数制御ブロックの適応を無効にするように構成されてもよい。
【０００６】
本開示のこれら及び他の実施例によると、パーソナル・オーディオ機器のトランスデューサの近傍の周囲のオーディオ音を消去するための方法は、トランスデューサの音響出力と、トランスデューサにおける周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号を受信するステップを含むことができる。本方法は、トランスデューサの音響出力での周囲のオーディオ音を最小化するように、適応ノイズ消去システムの適応応答を適応させることによって、リスナーに聞こえる周囲のオーディオ音の存在を低減させるアンチノイズ信号を適応的に生成するステップであって、アンチノイズ生成フィルタによって、少なくともエラー・マイクロホン信号に基づいてアンチノイズ信号を生成するステップと、ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するための二次経路推定フィルタによって、ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成するステップと、（ｉ）エラー・マイクロホン信号中の周囲のオーディオ音を最小化するように、アンチノイズ生成フィルタの応答を適応させることによって、アンチノイズ生成フィルタの応答を成形することによってアンチノイズ信号を適応的に生成するステップであって、適応応答がアンチノイズ生成フィルタの応答を備える、ステップか、（ｉｉ）再生補正エラーを最小化するように、二次経路推定フィルタの応答を適応させることによって、ソース・オーディオ信号と再生補正エラーとに合わせて二次経路推定フィルタの応答を成形することによって二次経路推定を適応的に生成するステップであって、再生補正エラーがエラー・マイクロホン信号と二次経路推定との差に基づき、適応応答が二次経路推定フィルタの応答を備える、ステップ、のうちの少なくとも１つ、を含む、アンチノイズ信号を適応的に生成するステップをさらに含むことができる。本方法は、トランスデューサに提供される出力信号を生成するためにアンチノイズ信号をソース・オーディオ信号と組み合せるステップをさらに含むことができる。本方法は、適応応答の収束の度合いを決定するステップと、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、適応応答の適応を有効にするステップと、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、適応応答の適応を無効にするステップとをさらに含むことができる。
【０００７】
本開示のこれら及び他の実施例によると、パーソナル・オーディオ機器は、トランスデューサとエラー・マイクロホンとを含むことができる。トランスデューサは、リスナーへの再生のためのソース・オーディオ信号と、トランスデューサの音響出力における周囲のオーディオ音の影響を打ち消すためのアンチノイズ信号との両方を含む出力信号を再現するように構成されてもよい。エラー・マイクロホンは、トランスデューサの出力とトランスデューサにおける周囲のオーディオ音とを示すエラー・マイクロホン信号を生成するように構成されてもよい。処理回路は、アンチノイズ生成フィルタと、二次経路推定フィルタと、コントローラとを実装することができる。アンチノイズ生成フィルタは、少なくともリファレンス・マイクロホン信号に基づいてアンチノイズ信号を生成する応答を有することができる。二次経路推定フィルタは、ソース・オーディオ信号の電気的及び音響的経路をモデル化するように構成され、ソース・オーディオ信号から二次経路推定を生成する応答を有してもよく、アンチノイズ生成フィルタの応答及び二次経路推定フィルタの応答の少なくとも１つが適応係数制御ブロックによって成形された適応応答である。適応係数制御ブロックは、エラー・マイクロホン信号中の周囲のオーディオ音を最小化するように、アンチノイズ生成フィルタの応答を適応させることによってアンチノイズ生成フィルタの応答を成形するフィルタ係数制御ブロックと、再生補正エラーを最小化するように、二次経路推定フィルタの応答を適応させることによってソース・オーディオ信号と再生補正エラーとに合わせて二次経路推定フィルタの応答を成形する二次経路推定係数制御ブロックであって、再生補正エラーがエラー・マイクロホン信号と二次経路推定との差に基づく、二次経路推定係数制御ブロックと、のうちの少なくとも１つを含むことができる。コントローラは、適応応答の収束の度合いを決定し、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、適応係数制御ブロックの適応を有効にし、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、適応係数制御ブロックの適応を無効にするように構成されてもよい。
【０００８】
本開示のこれら及び他の実施例によると、パーソナル・オーディオ機器の少なくとも一部を実装するための集積回路は、適応ノイズ消去システムにおける適応フィルタの適応応答の収束の度合いを決定し、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、適応応答の適応を有効にし、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、適応応答の適応を無効にするように構成されたコントローラを含むことができる。
【０００９】
本開示の技術的な利点は、本明細書に含まれる図、説明、及び特許請求の範囲から当業者には容易に明らかになる可能性がある。実施例の目的及び利点は、特許請求の範囲において特に指摘される要素、特徴、及び組合せによって少なくとも実現され、達成されるであろう。
【００１０】
前述の一般的な説明及び以下の詳細な説明は両方とも、実例であって説明のためのものであり、本開示で述べられた特許請求の範囲を限定しないことを理解されたい。
【００１１】
本実施例及びその利点についてのより完全な理解は、同様の参照番号が同様の特徴を指す添付図面と併せて以下の説明を参照することによって得られる可能性がある。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１Ａ】本開示の実施例による、例示的な無線携帯型電話の図である。
【図１Ｂ】本開示の実施例による、ヘッドホン・アセンブリが結合された例示的な無線携帯型電話の図である。
【図２】本開示の実施例による、図１に描かれた無線携帯型電話の内部の選択された回路のブロック図である。
【図３】本開示の実施例による、フィードフォワード・フィルタリングを使用してアンチノイズ信号を生成する図２のコーダ・デコーダ（コーデック）集積回路の例示的な適応雑音消去（ＡＮＣ:adaptive noise canceling）回路の内部の選択された信号処理回路及び機能ブロックを描くブロック図である。
【図４】本開示の実施例による、フィードフォワード・フィルタＷ（ｚ）の適応応答をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法の流れ図である。
【図５】本開示の実施例による、二次経路推定フィルタの適応応答をモニタリングすることに基づいて適応ＡＮＣ回路の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法の流れ図である。
【図６】本開示の実施例による、フィードフォワード・フィルタ及び二次経路推定フィルタの適応応答をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法の流れ図である。
【図７】本開示の実施例による、ＡＮＣ回路の適応ノイズ消去利得をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法の流れ図である。
【図８】本開示の実施例による、ＡＮＣ回路の二次経路推定フィルタ消去利得をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法の流れ図である。
【図９】本開示の実施例による、フィードバック・フィルタリングを使用してアンチノイズ信号を生成する図２のコーダ・デコーダ（コーデック）集積回路の例示的な適応雑音消去（ＡＮＣ）回路の内部の選択された信号処理回路及び機能ブロックを描くブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本開示は、無線電話などのパーソナル・オーディオ機器において実装することができる雑音消去技法及び回路を包含する。パーソナル・オーディオ機器は、周囲の音響環境を計測し、周囲の音響事象を消去するためにスピーカ（又は他のトランスデューサ）出力部において注入される信号を生成することができるＡＮＣ回路を含む。周囲の音響環境を計測するためにリファレンス・マイクロホンが設けられてもよく、並びに、周囲のオーディオ音を消去するアンチノイズ信号の適応を制御するために、及び処理回路の出力部からトランスデューサまでの電気的及び音響的経路を補正するためにエラー・マイクロホンが含まれてもよい。
【００１４】
ここで図１Ａを参照すると、本開示の実施例により示されるような無線電話１０が人間の耳５に近接して示されている。無線電話１０は、本開示の実施例による技法が用いられてもよい機器の実例であるが、図示された無線電話１０において又は後の図に描かれる回路において具現化される要素若しくは構成のすべてが、特許請求の範囲に規定された本発明を実施するために必要なわけではないことを理解されたい。無線電話１０は、無線電話１０によって受信された遠方の音声を再現するスピーカＳＰＫＲなどのトランスデューサを、例えば、リングトーン、保存されたオーディオ・プログラム素材、バランスのとれた会話理解を行うための近端音声（すなわち、無線電話１０のユーザの音声）の注入、並びに無線電話１０による再現を必要とする他のオーディオなどの他のローカルなオーディオ事象、例えば、無線電話１０によって受信されたウェブ・ページ又は他のネットワーク通信からのソース、並びにバッテリ低下の指示や他のシステム事象の通知などのオーディオ指示などと共に、含むことができる。無線電話１０から他の会話参加者（複数可）に送信される近端音声を捕らえるために近接音声マイクロホンＮＳが設けられてもよい。
【００１５】
無線電話１０は、スピーカＳＰＫＲによって再現される遠方の音声及び他のオーディオの明瞭度を改善するために、スピーカＳＰＫＲにアンチノイズ信号を注入するＡＮＣ回路及び機能を含むことができる。リファレンス・マイクロホンＲは、周囲の音響環境を計測するために設けられてもよく、近端音声がリファレンス・マイクロホンＲによって生成される信号において最小化され得るように、ユーザの口の典型的な位置から離れて置かれてもよい。別のマイクロホンであるエラー・マイクロホンＥは、無線電話１０が耳５のすぐそばにあるときに、耳５に近いスピーカＳＰＫＲによって再現されるオーディオと組み合わされる周囲オーディオの尺度を提供することによって、ＡＮＣの動作をさらに改善するために設けられることがある。他の実施例では、追加のリファレンス及び／又はエラー・マイクロホンが用いられてもよい。無線電話１０内部の回路１４は、リファレンス・マイクロホンＲ、近接音声マイクロホンＮＳ、及びエラー・マイクロホンＥからの信号を受信し、無線電話トランシーバを有する無線周波数（ＲＦ）集積回路１２などの他の集積回路とインターフェースするオーディオコーデック集積回路（ＩＣ）２０を含むことができる。本開示の一部の実施例では、本明細書に開示される回路及び技法は、例えばチップ上ＭＰ３プレーヤー集積回路のような、パーソナル・オーディオ機器全体を実施するための制御回路及び他の機能性を含む単一の集積回路に組み込まれてもよい。これら及び他の実施例では、本明細書に開示される回路及び技法は、コンピュータ可読媒体において具現化され、コントローラ又は他の処理機器によって実行可能なソフトウェア及び／又はファームウェアにおいて部分的に又は完全に実施されてもよい。
【００１６】
一般に、本開示のＡＮＣ技法は、リファレンス・マイクロホンＲに飛び込んでくる（スピーカＳＰＫＲの出力及び／又は近端音声とは対照的に）周囲の音響事象を計測し、また、エラー・マイクロホンＥに飛び込んでくる同じ周囲の音響事象を計測することによって、無線電話１０のＡＮＣ処理回路が、エラー・マイクロホンＥでの周囲の音響事象の大きさを最小化する特性を有するようにリファレンス・マイクロホンＲの出力から生成されるアンチノイズ信号を適応させる。音響経路Ｐ（ｚ）がリファレンス・マイクロホンＲからエラー・マイクロホンＥまで延在しているため、ＡＮＣ回路は、コーデックＩＣ２０の音声出力回路の応答と、特定の音響環境におけるスピーカＳＰＫＲとエラー・マイクロホンＥとの間の結合を含むスピーカＳＰＫＲの音響／電気伝達関数とを表わす電気的及び音響的経路Ｓ（ｚ）の影響を除去しながら、音響経路Ｐ（ｚ）を効果的に推定しており、この特定の音響環境は、無線電話１０が耳５にしっかりと押し当てられていないときには、耳５及び他の物理的物体の近さ及び構造、並びに無線電話１０に近接しているかもしれない人間の頭の構造によって影響を受け得る。図示する無線電話１０は、第３の近接音声マイクロホンＮＳを有する２マイクロホンＡＮＣシステムを含んでいるが、本発明の一部の態様は、別個のエラー及びリファレンス・マイクロホンを含まないシステム、又はリファレンス・マイクロホンＲの機能を行うために近接音声マイクロホンＮＳを使用する無線電話において実施されてもよい。また、オーディオ再生のためにのみ設計されたパーソナル・オーディオ機器では、近接音声マイクロホンＮＳは一般に含まれず、以下でさらに詳細に説明する回路の近接音声信号経路は、マイクロホンへの入力のために与えられる選択肢を限定する以外は、本開示の範囲を変更することなく省略されてもよい。
【００１７】
ここで図１Ｂを参照すると、オーディオ・ポート１５を介してヘッドホン・アセンブリ１３が結合された無線電話１０が描かれている。オーディオ・ポート１５は、ＲＦ集積回路１２及び／又はコーデックＩＣ２０に通信可能に結合されてもよく、したがってヘッドホン・アセンブリ１３の構成要素と、ＲＦ集積回路１２及び／又はコーデックＩＣ２０の１つ又は複数との間の通信を可能にしている。図１Ｂに示すように、ヘッドホン・アセンブリ１３は、コンボックス（combox）１６、左のヘッドホン１８Ａ、及び右のヘッドホン１８Ｂを含むことができる。本開示において使用されるように、用語「ヘッドホン」は、あらゆるスピーカ、及びリスナーの外耳道に近接して適所に機械的に保持されることが意図された、スピーカに関連付けられた構造を幅広く含み、限定することなく、イヤホン、小型イヤホン、及び他の同様の機器を含む。より具体的な実例として、「ヘッドホン」は、イントラコンカ型（intra-concha）イヤホン、スープラコンカ型（supra-concha）イヤホン、及び耳載せ型（supra-aural）イヤホンを指すことがある。
【００１８】
コンボックス１６、又はヘッドホン・アセンブリ１３の別の部分は、無線電話１０の近接音声マイクロホンＮＳに加えて若しくはその代わりに、近端音声を捕らえるための近接音声マイクロホンＮＳを有してもよい。加えて、各ヘッドホン１８Ａ、１８Ｂは、他のローカルなオーディオ事象、例えば、リングトーン、保存されたオーディオ・プログラム素材、バランスのとれた会話理解を行うための近端音声（すなわち、無線電話１０のユーザの音声）の注入、並びに無線電話１０による再現を必要とする他のオーディオ、例えば、無線電話１０によって受信されたウェブ・ページ又は他のネットワーク通信からのソース、並びにバッテリ低下指示及び他のシステム事象通知などのオーディオ指示などと共に、無線電話１０によって受信された遠方の音声を再現するスピーカＳＰＫＲなどのトランスデューサを含んでもよい。各ヘッドホン１８Ａ、１８Ｂは、そのようなヘッドホン１８Ａ、１８Ｂがリスナーの耳にかけられたときに、周囲の音響環境を計測するためのリファレンス・マイクロホンＲ、及びリスナーの耳近くのスピーカＳＰＫＲによって再現されるオーディオと組み合わされる周囲オーディオを計測するためのエラー・マイクロホンＥを含んでもよい。一部の実施例では、コーデックＩＣ２０は、各ヘッドホンのリファレンス・マイクロホンＲ、近接音声マイクロホンＮＳ、及びエラー・マイクロホンＥからの信号を受信し、本明細書に記載されるような各ヘッドホンに対する適応雑音消去を行うことができる。他の実施例では、コーデックＩＣ又は別の回路は、ヘッドホン・アセンブリ１３内部に存在し、リファレンス・マイクロホンＲ、近接音声マイクロホンＮＳ、及びエラー・マイクロホンＥに通信可能に結合され、本明細書に記載されるような適応雑音消去を行うように構成されてもよい。
【００１９】
ここで図２を参照すると、無線電話１０の内部の選択された回路がブロック図で示されており、これらの回路は、他の実施例では、１つ又は複数のヘッドホン又は小型イヤホンなどの他の場所に全体又は一部が配置されてもよい。コーデックＩＣ２０は、マイクロホンＲからリファレンス・マイクロホン信号を受信し、リファレンス・マイクロホン信号のデジタル表現ｒｅｆを生成するためのアナログ・デジタル変換器（ＡＤＣ）２１Ａと、エラー・マイクロホンＥからエラー・マイクロホン信号を受信し、エラー・マイクロホン信号のデジタル表現ｅｒｒを生成するためのＡＤＣ２１Ｂと、近接音声マイクロホンＮＳから近接音声マイクロホン信号を受信し、近接音声マイクロホン信号のデジタル表現ｎｓを生成するためのＡＤＣ２１Ｃとを含むことができる。コーデックＩＣ２０は、増幅器Ａ１からスピーカＳＰＫＲを駆動するための出力を生成することができ、この増幅器Ａ１が結合器２６の出力を受信するデジタル・アナログコンバータ（ＤＡＣ）２３の出力を増幅することができる。結合器２６は、内部オーディオ・ソース２４からのオーディオ信号ｉａと、慣例によりリファレンス・マイクロホン信号ｒｅｆの雑音と同一極性を有し、したがって結合器２６によって減算される、ＡＮＣ回路３０によって生成されたアンチノイズ信号と、近接音声マイクロホン信号ｎｓの一部とを組み合わせることができ、それによって、無線電話１０のユーザは、無線周波数（ＲＦ）集積回路２２から受信され得て、やはり結合器２６によって組み合わされてもよいダウンリンク音声ｄｓとの適切な関係において彼又は彼女自身の声を聞くことができる。また、近接音声マイクロホン信号ｎｓは、ＲＦ集積回路２２に提供されてもよく、アンテナＡＮＴを介してサービス・プロバイダーにアップリンク音声として送信されてもよい。
【００２０】
ここで図３を参照すると、本開示の実施例によるＡＮＣ回路３０の詳細が示されている。適応フィルタ３２は、リファレンス・マイクロホン信号ｒｅｆを受信することができ、理想的な状況下では、その伝達関数Ｗ（ｚ）をＰ（ｚ）／Ｓ（ｚ）となるように適応させてアンチノイズ信号を生成することができ、これを、図２の結合器２６によって例示されるように、アンチノイズ信号をトランスデューサによって再現されるオーディオと組み合わせる出力結合器に提供することができる。適応フィルタ３２の係数は、信号の相関関係を用いて適応フィルタ３２の応答を決定するＷ係数制御ブロック３１によって制御されてもよく、この適応フィルタ３２が、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒ中に存在するリファレンス・マイクロホン信号ｒｅｆのそれらの成分間の、最小２乗平均の意味での誤差を全体的に最小化する。Ｗ係数制御ブロック３１によって比較される信号は、フィルタ３４Ｂによって提供される経路Ｓ（ｚ）の応答の推定のコピーによって成形されるようなリファレンス・マイクロホン信号ｒｅｆと、少なくとも一部がエラー・マイクロホン信号ｅｒｒに基づく、図３で「ＰＢＣＥ」として示される再生補正エラーとであってもよい。再生補正エラーは、以下でより詳細に記載されるように生成されてもよい。
【００２１】
経路Ｓ（ｚ）の応答の推定のコピーであるフィルタ３４Ｂの応答ＳＥＣＯＰＹ（Ｚ）によってリファレンス・マイクロホン信号ｒｅｆを変換し、結果として生じる信号とエラー・マイクロホン信号ｅｒｒとの差を最小化することによって、適応フィルタ３２は、Ｐ（ｚ）／Ｓ（ｚ）の所望の応答に適応することができる。エラー・マイクロホン信号ｅｒｒに加えて、Ｗ係数制御ブロック３１によってフィルタ３４Ｂの出力と比較される再生補正エラー信号には、応答ＳＥＣＯＰＹ（Ｚ）がコピーであるフィルタ応答ＳＥ（ｚ）によって処理されたソース・オーディオ信号（例えば、ダウンリンク・オーディオ信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａ）の反転量が含まれてもよい。ソース・オーディオ信号の反転量を注入することによって、適応フィルタ３２が、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒ中に存在する比較的大きな量のソース・オーディオ信号に適応するのを防止することができる。しかしながら、ソース・オーディオ信号のこの反転コピー（inverted copy）を経路Ｓ（ｚ）の応答の推定で変換することによって、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒから除去されたソース・オーディオは、Ｓ（ｚ）の電気的及び音響的経路が、ソース・オーディオ信号がエラー・マイクロホンＥに到達するために辿る経路であるため、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒで再現されるソース・オーディオ信号の予期されるバージョンと一致するはずである。フィルタ３４Ｂは、それ自体適応フィルタでなくてもよいが、フィルタ３４Ｂの応答が適応フィルタ３４Ａの適応に追従するように、適応フィルタ３４Ａの応答と一致するように調整される調節可能な応答を有することができる。
【００２２】
上記を実現するために、適応フィルタ３４Ａは、ＳＥ係数制御ブロック３３によって制御された係数を有することができ、これがソース・オーディオ信号と再生補正エラーとを比較することができる。再生補正エラーは、結合器３６によって、（エラー・マイクロホンＥに送出される予期された再生オーディオを表すように適応フィルタ３４Ａによってフィルタされるような）等化されたソース・オーディオ信号を除去した後のエラー・マイクロホン信号ｅｒｒと等しいかもしれない。ＳＥ係数制御ブロック３３は、実際の等化されたソース・オーディオ信号をエラー・マイクロホン信号ｅｒｒ中に存在する等化されたソース・オーディオ信号の成分と関連付けることができる。それによって、再生補正エラーを生成するためにエラー・マイクロホン信号ｅｒｒから減算されると、等化されたソース・オーディオ信号に起因しないエラー・マイクロホン信号ｅｒｒのコンテンツを含む、二次推定信号を等化されたソース・オーディオ信号から生成するように、適応フィルタ３４Ａを適応させることができる。
【００２３】
また、図３に示されるように、ＡＮＣ回路３０は、コントローラ４２を含むことができる。以下でより詳細に記載されるように、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０の適応応答（例えば、応答Ｗ（ｚ）及び／又は応答ＳＥ（ｚ））の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。そのような決定は、限定することなく、オーディオ出力信号、リファレンス・マイクロホン信号ｒｅｆ、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒ、再生補正エラー、Ｗ係数制御ブロック３１によって生成される係数、及びＳＥ係数制御ブロック３３によって生成される係数を含む、ＡＮＣ回路３０に関連付けられた１つ又は複数の信号に基づいてなされてもよい。本開示の目的では、適応応答の「収束」は、一般に、そのような適応応答がある期間にわたって実質的に変化しない状態を意味し得る。例えば、パーソナル・オーディオ機器（例えば、無線電話機）のまわりの周囲の環境がほとんど変わらない場合、ＡＮＣ回路３０の適応応答の適応は、そのような応答がある期間にわたってあまり変化しないかもしれないという意味で、最小であってもよい。このように、「収束の度合い」は、適応応答がある期間にわたって適応する範囲の尺度であってもよい。
【００２４】
適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を下回っている（例えば、適応応答が適応のしきい値レベルを超えて、ある期間にわたって適応している）場合は、コントローラ４２は、適応応答の適応を有効にすることができる。一方、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を上回っている（例えば、適応応答が適応のしきい値レベル未満で、ある期間にわたって適応している）場合は、コントローラ４２は、適応応答の適応を無効にすることができる。収束の度合いを決定するための例示的な手法、及びそのような手法に適切な特定のしきい値については、図４〜図８を参照して以下でより詳細に記載されるであろう。
【００２５】
一部の実施例では、コントローラ４２は、適応応答に関連付けられた係数制御ブロック（例えば、Ｗ係数制御ブロック３１及び／又はＳＥ係数制御ブロック３３）を無効にすることによって、適応応答の適応を無効にすることができる。これら及び他の実施例では、コントローラ４２は、フィルタ３４Ｂ及び／又はフィルタ３４Ｃ（フィルタ３４Ｃについては、以下で詳細に記載される）を無効にすることによって適応応答（例えば、応答Ｗ（ｚ））の適応を無効にすることができる。これら及び他の実施例では、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）の適応における安定性を保証するために使用されるＡＮＣ回路３０の見落とし検出器を無効にすることによって、適応応答（例えば、Ｗ（ｚ））の適応を無効にすることができる。
【００２６】
一部の実施例では、図４〜図６に関して以下でより詳細に記載されるように、コントローラ４２は、第１の期間の間、適応応答を適応させ、第１の期間の終わりに適応応答に関連付けられた適応係数制御ブロック（例えば、Ｗ係数制御ブロック３１及び／又はＳＥ係数制御ブロック３３）の係数を決定し、第２の期間の間、適応応答を適応させ、第２の期間の終わりに適応係数制御ブロックの係数を決定し、第１の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数を第２の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数と比較することによって適応応答（例えば、Ｗ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。例えば、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数が第１の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数のしきい値誤差内にある場合は、収束の度合いが特定のしきい値を上回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答（例えば、Ｗ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の適応を無効にすることができる。同様に、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数がしきい値誤差内にない場合は、収束の度合いが特定のしきい値を下回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答の適応を有効にすることができる。
【００２７】
そのような実施例の一部では、図４に示すように、コントローラ４２は、適応応答Ｗ（ｚ）をモニタリングすることによって適応応答Ｗ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。図４は、本開示の実施例による、適応応答Ｗ（ｚ）をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路３０の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法４００の流れ図である。一部の実施例によると、方法４００は、ステップ４０２から始まる。上記のように、本開示の教示は、無線電話１０の様々な構成において実現される。そのため、方法４００のための好ましい初期設定点、及び方法４００を構成するステップの順番は、選ばれる実現態様に依存することがある。
【００２８】
ステップ４０２で、コントローラ４２は、第１の期間（例えば、１０００ミリ秒）の間、応答Ｗ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ４０４で、第１の期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＷ係数制御ブロック３１の係数のような、応答Ｗ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００２９】
ステップ４０６で、コントローラ４２は、引き続き、第２の期間（例えば、１００ミリ秒）の間、応答Ｗ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ４０８で、第２の期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＷ係数制御ブロック３１の係数のような、応答Ｗ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００３０】
ステップ４１０で、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの応答Ｗ（ｚ）を示す情報を、第１の期間の終わりに記録された応答Ｗ（ｚ）を示す情報と比較し、応答Ｗ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。第２の期間の終わりの応答Ｗ（ｚ）を示す情報が、第１の期間の終わりに記録された応答Ｗ（ｚ）を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束していると判定することができ、ステップ４１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ４０６に再度進み得る。
【００３１】
ステップ４１２で、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束しているという判定に応答して、コントローラ４２は、ある期間（例えば、１０００ミリ秒）の間、応答Ｗ（ｚ）の適応を無効にし、応答Ｗ（ｚ）の適応に関連付けられた１つ又は複数の構成要素の電力を低下させることができる。ステップ４１４で、応答Ｗ（ｚ）の適応がこの期間の間、無効にされた後、コントローラ４２は、さらなる期間（例えば、１００ミリ秒）の間、応答Ｗ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ４１６で、さらなる期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＷ係数制御ブロック３１の係数のような、応答Ｗ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００３２】
ステップ４１８で、コントローラ４２は、さらなる期間の終わりの応答Ｗ（ｚ）を示す情報を、応答Ｗ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された応答Ｗ（ｚ）を示す情報と比較し、応答Ｗ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。さらなる期間の終わりの応答Ｗ（ｚ）を示す情報が、応答Ｗ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された応答Ｗ（ｚ）を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束していると判定することができ、ステップ４１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ４０２に再度進み得る。
【００３３】
図４は、方法４００に関して取られる特定の数のステップを開示しているが、方法４００は、図４に描かれたものよりも多い又は少ないステップで実行されてもよい。加えて、図４は、方法４００に関して取られるステップのある特定の順番を開示しているが、方法４００を構成するステップは、任意の適切な順番で完了してもよい。
【００３４】
方法４００は、無線電話１０又は方法４００を実現するよう動作可能なその他のシステムを使用して実現され得る。ある実施例では、方法４００は、コンピュータ可読媒体において具現化され、コントローラによって実行可能なソフトウェア及び／又はファームウェアにおいて部分的に又は完全に実現され得る。
【００３５】
さらに又は代替として、図５に示すように、コントローラ４２は、適応応答ＳＥ（ｚ）をモニタリングすることによって適応応答ＳＥ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。図５は、本開示の実施例による、適応応答ＳＥ（ｚ）をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路３０の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法５００の流れ図である。一部の実施例によると、方法５００は、ステップ５０２から始まる。上記のように、本開示の教示は、無線電話１０の様々な構成において実現される。そのため、方法５００のための好ましい初期設定点、及び方法５００を構成するステップの順番は、選ばれる実現態様に依存することがある。
【００３６】
ステップ５０２で、コントローラ４２は、第１の期間（例えば、１００ミリ秒）の間、応答ＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ５０４で、第１の期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＳＥ係数制御ブロック３３の係数のような、応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００３７】
ステップ５０６で、コントローラ４２は、引き続き、第２の期間（例えば、１０ミリ秒）の間、応答ＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ５０８で、第２の期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＳＥ係数制御ブロック３３の係数のような、応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００３８】
ステップ５１０で、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を、第１の期間の終わりに記録された応答ＳＥ（ｚ）を示す情報と比較し、応答ＳＥ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。第２の期間の終わりの応答ＳＥ（ｚ）を示す情報が、第１の期間の終わりに記録された応答ＳＥ（ｚ）を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束していると判定することができ、ステップ５１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ５０６に再度進み得る。
【００３９】
ステップ５１２で、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束しているという判定に応答して、コントローラ４２は、ある期間（例えば、１００ミリ秒）の間、応答ＳＥ（ｚ）の適応を無効にし、応答ＳＥ（ｚ）の適応に関連付けられた１つ又は複数の構成要素の電力を低下させることができる。ステップ５１４で、応答ＳＥ（ｚ）の適応がこの期間の間、無効にされた後、コントローラ４２は、さらなる期間（例えば、１０ミリ秒）の間、応答ＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ５１６で、さらなる期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＳＥ係数制御ブロック３３の係数のような、応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００４０】
ステップ５１８で、コントローラ４２は、さらなる期間の終わりの応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を、応答ＳＥ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された応答ＳＥ（ｚ）を示す情報と比較し、応答ＳＥ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。さらなる期間の終わりの応答ＳＥ（ｚ）を示す情報が、応答ＳＥ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された応答ＳＥ（ｚ）を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束していると判定することができ、ステップ５１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ５０２に再度進み得る。
【００４１】
図５は、方法５００に関して取られる特定の数のステップを開示しているが、方法５００は、図５に描かれたものよりも多い又は少ないステップで実行されてもよい。加えて、図５は、方法５００に関して取られるステップのある特定の順番を開示しているが、方法５００を構成するステップは、任意の適切な順番で完了してもよい。
【００４２】
方法５００は、無線電話１０又は方法５００を実現するよう動作可能なその他のシステムを使用して実現され得る。ある実施例では、方法５００は、コンピュータ可読媒体において具現化され、コントローラによって実行可能なソフトウェア及び／又はファームウェアにおいて部分的に又は完全に実現され得る。
【００４３】
さらに又は代替として、図６に示すように、コントローラ４２は、適応応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）の両方をモニタリングすることによって適応応答Ｗ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。図６は、本開示の実施例による、適応応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路３０の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法６００の流れ図である。一部の実施例によると、方法６００は、ステップ６０２から始まる。上記のように、本開示の教示は、無線電話１０の様々な構成において実現される。そのため、方法６００のための好ましい初期設定点、及び方法６００を構成するステップの順番は、選ばれる実現態様に依存することがある。
【００４４】
ステップ６０２で、コントローラ４２は、第１の期間の間、応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ６０４で、第１の期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＷ係数制御ブロック３１の係数のような、応答Ｗ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００４５】
ステップ６０６で、コントローラ４２は、引き続き、第２の期間の間、応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ６０８で、第２の期間の終わりに、コントローラ４２は、応答自体又はＷ係数制御ブロック３１の係数のような、応答Ｗ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００４６】
ステップ６１０で、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの応答Ｗ（ｚ）を示す情報を、第１の期間の終わりに記録された応答Ｗ（ｚ）を示す情報と比較し、応答Ｗ（ｚ）の収束の度合いを決定することができる。第２の期間の終わりの応答Ｗ（ｚ）を示す情報が、第１の期間の終わりに記録された応答Ｗ（ｚ）を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束していると判定することができ、ステップ６１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ６０６に再度進み得る。
【００４７】
ステップ６１２で、応答Ｗ（ｚ）が実質的に収束しているという判定に応答して、コントローラ４２は、応答Ｗ（ｚ）の適応を無効にし、応答Ｗ（ｚ）の適応に関連付けられた１つ又は複数の構成要素の電力を低下させることができるが、引き続き、応答ＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ６１４では、コントローラ４２は、応答自体又はＳＥ係数制御ブロック３３の係数のような、応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を記録することができる。
【００４８】
ステップ６１６で、さらなる期間の後に、コントローラ４２は、応答自体又はＳＥ係数制御ブロック３３の係数のような、応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を再度記録することができる。ステップ６１８で、コントローラ４２は、さらなる期間の終わりの応答ＳＥ（ｚ）を示す情報を、さらなる期間の前に記録された応答ＳＥ（ｚ）を示す情報と比較することができる。さらなる期間の終わりの応答ＳＥ（ｚ）を示す情報が、さらなる期間の前に記録された応答ＳＥ（ｚ）を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束していると判定することができ、ステップ６１６に再度進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、応答ＳＥ（ｚ）が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ６０２に再度進み得る。
【００４９】
図６は、方法６００に関して取られる特定の数のステップを開示しているが、方法６００は、図６に描かれたものよりも多い又は少ないステップで実行されてもよい。加えて、図６は、方法６００に関して取られるステップのある特定の順番を開示しているが、方法６００を構成するステップは、任意の適切な順番で完了してもよい。
【００５０】
方法６００は、無線電話１０又は方法６００を実現するよう動作可能なその他のシステムを使用して実現され得る。ある実施例では、方法６００は、コンピュータ可読媒体において具現化され、コントローラによって実行可能なソフトウェア及び／又はファームウェアにおいて部分的に又は完全に実現され得る。
【００５１】
これら及び他の実施例では、図７に関して以下でより詳細に記載されるように、コントローラ４２は、第１の時刻にＡＮＣ回路３０の適応ノイズ消去利得を決定し、第２の時刻に適応ノイズ消去利得を決定し、第１の時刻の適応ノイズ消去利得を第２の時刻の適応ノイズ消去利得と比較することによって、適応応答の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。適応ノイズ消去利得は、再生補正エラーで除した合成されたリファレンス・マイクロホン信号ｓｙｎｒｅｆとして規定されてもよく、合成されたリファレンス・マイクロホン信号ｓｙｎｒｅｆは、再生補正エラーと出力信号との差に基づいてもよい。例えば、結合器２６によって生成された出力信号は、フィルタ３４Ａの応答ＳＥ（ｚ）のコピーである応答ＳＥＣＯＰＹ（ｚ）を適用するフィルタ３４Ｃによってフィルタされてもよい。次いで、合成されたリファレンス・マイクロホン信号ｓｙｎｒｅｆを生成するために、結合器３８によって、フィルタされた出力信号を再生補正エラーから減算することができる。そのような実施例では、コントローラ４２は、第２の時刻の適応ノイズ消去利得が第１の時刻の適応ノイズ消去利得のしきい値誤差内にある場合は、収束の度合いが特定のしきい値を上回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答（例えば、Ｗ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の適応を無効にすることができる。同様に、コントローラ４２は、第２の時刻の終わりの適応ノイズ消去利得がしきい値誤差内にない場合は、収束の度合いが特定のしきい値を下回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答の適応を有効にすることができる。
【００５２】
図７は、本開示の実施例による、ＡＮＣ回路３０の適応ノイズ消去利得をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路３０の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法７００の流れ図である。一部の実施例によると、方法７００は、ステップ７０２から始まる。上記のように、本開示の教示は、無線電話１０の様々な構成において実現される。そのため、方法７００のための好ましい初期設定点、及び方法７００を構成するステップの順番は、選ばれる実現態様に依存することがある。
【００５３】
ステップ７０２で、コントローラ４２は、第１の期間の間、応答Ｗ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ７０４で、第１の期間の終わりに、コントローラ４２は、適応ノイズ消去利得を示す情報（例えば、周波数の関数としての適応ノイズ消去利得の応答）を記録することができる。
【００５４】
ステップ７０６で、コントローラ４２は、引き続き、第２の期間の間、応答Ｗ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ７０８で、第２の期間の終わりに、コントローラ４２は、適応ノイズ消去利得を示す情報（例えば、周波数の関数としての適応ノイズ消去利得の応答）を記録することができる。
【００５５】
ステップ７１０で、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの適応ノイズ消去利得を示す情報を、第１の期間の終わりに記録された適応ノイズ消去利得を示す情報と比較し、ＡＮＣ回路３０の収束の度合いを決定することができる。第２の期間の終わりの適応ノイズ消去利得を示す情報が、第１の期間の終わりに記録された適応ノイズ消去利得を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していると判定することができ、ステップ７１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ７０６に再度進み得る。
【００５６】
ステップ７１２で、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束しているという判定に応答して、コントローラ４２は、さらなる期間の間、応答Ｗ（ｚ）の適応を無効にし、応答Ｗ（ｚ）の適応に関連付けられた１つ又は複数の構成要素の電力を低下させることができる。ステップ７１６で、さらなる期間の終わりに、コントローラ４２は、適応ノイズ消去利得を示す情報（例えば、周波数の関数としての適応ノイズ消去利得の応答）を記録することができる。
【００５７】
ステップ７１８で、コントローラ４２は、さらなる期間の終わりの適応ノイズ消去利得を示す情報を、応答Ｗ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された適応ノイズ消去利得を示す情報と比較し、ＡＮＣ回路３０の収束の度合いを決定することができる。さらなる期間の終わりの適応ノイズ消去利得を示す情報が、応答Ｗ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された適応ノイズ消去利得を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していると判定することができ、ステップ７１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ７０２に再度進み得る。
【００５８】
図７は、方法７００に関して取られる特定の数のステップを開示しているが、方法７００は、図７に描かれたものよりも多い又は少ないステップで実行されてもよい。加えて、図７は、方法７００に関して取られるステップのある特定の順番を開示しているが、方法７００を構成するステップは、任意の適切な順番で完了してもよい。
【００５９】
方法７００は、無線電話１０又は方法７００を実現するよう動作可能なその他のシステムを使用して実現され得る。ある実施例では、方法７００は、コンピュータ可読媒体において具現化され、コントローラによって実行可能なソフトウェア及び／又はファームウェアにおいて部分的に又は完全に実現され得る。
【００６０】
適応ノイズ消去利得をモニタリングすることに加えて又はその代替として、コントローラ４２は、リファレンス・マイクロホン信号と再生補正エラーとの相互相関を決定することによって、適応応答の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。例えば、コントローラ４２は、相互相関がしきい値の相互相関よりも小さい場合は、収束の度合いが特定のしきい値を上回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答（例えば、Ｗ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の適応を無効にすることができる。同様に、コントローラ４２は、相互相関がしきい値の相互相関よりも大きい場合は、収束の度合いが特定のしきい値を下回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答の適応を有効にすることができる。
【００６１】
これら及び他の実施例では、図８に関して以下でより詳細に記載されるように、コントローラ４２は、第１の期間の間、適応応答を適応させ、第１の期間の終わりに二次経路推定フィルタ消去利得を決定し、第２の期間の間、適応応答を適応させ、第２の期間の終わりに二次経路推定フィルタ消去利得を決定し、第１の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得を第２の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得と比較することによって、適応応答の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。二次経路推定フィルタ消去利得は、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒで除した再生補正エラーとして規定されてもよい。そのような実施例では、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得が、第１の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得からしきい値誤差内にある場合は、収束の度合いが特定のしきい値を上回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答（例えば、Ｗ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の適応を無効にすることができる。同様に、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得が、しきい値誤差内にない場合は、収束の度合いが特定のしきい値を下回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答の適応を有効にすることができる。
【００６２】
図８は、本開示の実施例による、ＡＮＣ回路３０の二次経路推定フィルタ消去利得をモニタリングすることに基づいてＡＮＣ回路３０の適応を選択的に有効及び無効にするための例示的な方法８００の流れ図である。一部の実施例によると、方法８００は、ステップ８０２から始まる。上記のように、本開示の教示は、無線電話１０の様々な構成において実現される。そのため、方法８００のための好ましい初期設定点、及び方法８００を構成するステップの順番は、選ばれる実現態様に依存することがある。
【００６３】
ステップ８０２で、コントローラ４２は、第１の期間の間、応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ８０４で、第１の期間の終わりに、コントローラ４２は、二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報（例えば、周波数の関数としての二次経路推定フィルタ消去利得の応答）を記録することができる。
【００６４】
ステップ８０６で、コントローラ４２は、引き続き、第２の期間の間、応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）を適応できるようにさせることができる。ステップ８０８で、第２の期間の終わりに、コントローラ４２は、二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報（例えば、周波数の関数としての二次経路推定フィルタ消去利得の応答）を記録することができる。
【００６５】
ステップ８１０で、コントローラ４２は、第２の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報を、第１の期間の終わりに記録された二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報と比較し、ＡＮＣ回路３０の収束の度合いを決定することができる。第２の期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報が、第１の期間の終わりに記録された二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していると判定することができ、ステップ８１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ８０６に再度進み得る。
【００６６】
ステップ８１２で、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束しているという判定に応答して、コントローラ４２は、さらなる期間の間、応答Ｗ（ｚ）の適応を無効にし、応答Ｗ（ｚ）の適応に関連付けられた１つ又は複数の構成要素の電力を低下させることができる。ステップ８１６で、さらなる期間の終わりに、コントローラ４２は、二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報（例えば、周波数の関数としての二次経路推定フィルタ消去利得の応答）を記録することができる。
【００６７】
ステップ８１８で、コントローラ４２は、さらなる期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報を、応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報と比較し、ＡＮＣ回路３０の収束の度合いを決定することができる。さらなる期間の終わりの二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報が、応答Ｗ（ｚ）及びＳＥ（ｚ）の適応が直近に可能にされた期間の終わりに記録された二次経路推定フィルタ消去利得を示す情報から所定のしきい値誤差内にある場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していると判定することができ、ステップ８１２に進み得る。そうでない場合は、コントローラ４２は、ＡＮＣ回路３０が実質的に収束していないと判定することができ、ステップ８０２に再度進み得る。
【００６８】
図８は、方法８００に関して取られる特定の数のステップを開示しているが、方法８００は、図８に描かれたものよりも多い又は少ないステップで実行されてもよい。加えて、図８は、方法８００に関して取られるステップのある特定の順番を開示しているが、方法８００を構成するステップは、任意の適切な順番で完了してもよい。
【００６９】
方法８００は、無線電話１０又は方法８００を実現するよう動作可能なその他のシステムを使用して実現され得る。ある実施例では、方法８００は、コンピュータ可読媒体において具現化され、コントローラによって実行可能なソフトウェア及び／又はファームウェアにおいて部分的に又は完全に実現され得る。
【００７０】
二次経路推定フィルタ消去利得をモニタリングすることに加えて又はその代替として、コントローラ４２は、ソース・オーディオ信号ｄｓ／ｉａと再生補正エラーとの相互相関を決定することによって、適応応答の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。例えば、コントローラ４２は、相互相関がしきい値の相互相関よりも小さい場合は、収束の度合いが特定のしきい値を上回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答（例えば、Ｗ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の適応を無効にすることができる。同様に、コントローラ４２は、相互相関がしきい値の相互相関よりも大きい場合は、収束の度合いが特定のしきい値を下回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答の適応を有効にすることができる。
【００７１】
図２及び図３はアンチノイズ信号が、フィルタされたリファレンス・マイクロホン信号から生成されるフィードフォワードＡＮＣシステムを描いているが、エラー・マイクロホンを用いる他の適切なＡＮＣシステムも本明細書に開示された方法及びシステムとともに使用されてもよい。例えば、一部の実施例では、アンチノイズが再生補正エラー信号から生成される、フィードバックＡＮＣを用いるＡＮＣ回路が、図２及び図３に描かれるようなフィードフォワードＡＮＣの代わりに又はそれに加えて使用されてもよい。フィードバックＡＮＣ回路３０Ｂの一例が図９に描かれている。
【００７２】
図９に示すように、フィードバック適応フィルタ３２Ａは、合成されたリファレンス・フィードバック信号ｓｙｎｒｅｆ＿ｆｂを受信し、理想的な状況下では、その伝達関数ＷＳＲ（ｚ）を適応させてアンチノイズ信号を生成することができ、これを、図２の結合器２６によって例示されるように、アンチノイズ信号をトランスデューサによって再現されるオーディオと組み合せる出力結合器に提供することができる。一部の実施例では、図３のＡＮＣ回路３０及び図９のＡＮＣ回路３０Ｂの選択された構成要素は、ＡＮＣ回路３０によって生成されるフィードフォワード・アンチノイズ信号成分と、ＡＮＣ回路３０Ｂによって生成されるフィードバック・アンチノイズとが組み合さって、全体的なＡＮＣシステムに対するアンチノイズを生成することができるように、単一のＡＮＣシステムに組み合わせられ得る。合成されたリファレンス・フィードバック信号ｓｙｎｒｅｆ＿ｆｂは、エラー・マイクロホン信号（例えば、再生補正エラー）を含む信号と、フィルタ３４Ｅによって提供される経路Ｓ（ｚ）の応答の推定のコピーＳＥＣＯＰＹ（ｚ）によって成形されるようなアンチノイズ信号との差に基づいて、結合器３９によって生成されてもよい。フィードバック適応フィルタ３２Ａの係数は、信号の相関関係を使用してフィードバック適応フィルタ３２Ａの応答を決定するＷＳＲ係数制御ブロック３１Ａによって制御されてもよく、これが、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒ中に存在する合成されたリファレンフィードバック信号ｓｙｎｒｅｆ＿ｆｂのそれらの成分間の、最小２乗平均の意味における誤差を全体的に最小化する。ＷＳＲ係数制御ブロック３１Ａによって比較される信号は、合成されたリファレンス・フィードバック信号ｓｙｎｒｅｆ＿ｆｂと、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒを含む別の信号とであってもよい。合成されたリファレンス・フィードバック信号ｓｙｎｒｅｆ＿ｆｂとエラー・マイクロホン信号ｅｒｒとの差を最小化することによって、フィードバック適応フィルタ３２Ａは、所望の応答に適応することができる。
【００７３】
上記を実現するために、適応フィルタ３４Ｄは、ＳＥ係数制御ブロック３３Ｂによって制御される係数を有することができ、これが、ダウンリンク・オーディオ信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａと、上記のフィルタされたダウンリンク・オーディオ信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａを除去した後のエラー・マイクロホン信号ｅｒｒとを比較することができ、これは、エラー・マイクロホンＥに送達される予期されるダウンリンク・オーディオを表すように適応フィルタ３４Ｄによってフィルタされており、結合器３７によって適応フィルタ３４Ｄの出力から除去され再生補正エラーを生成する。ＳＥ係数制御ブロック３３Ｂは、実際のダウンリンク音声信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａを、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒ中に存在するダウンリンク・オーディオ信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａの成分と関連付ける。それによって、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒから減算されると、ダウンリンク・オーディオ信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａに起因しないエラー・マイクロホン信号ｅｒｒのコンテンツを含む信号をダウンリンク・オーディオ信号ｄｓ及び／又は内部オーディオ信号ｉａから生成するように、適応フィルタ３４Ｄを適応させることができる。
【００７４】
また、図９に示されるように、ＡＮＣ回路３０Ｂは、コントローラ４３を含むことができる。以下でより詳細に記載されるように、コントローラ４３は、ＡＮＣ回路３０Ｂの適応応答（例えば、応答ＷＳＲ（ｚ）及び／又は応答ＳＥ（ｚ））の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。そのような決定は、限定することなく、オーディオ出力信号、エラー・マイクロホン信号ｅｒｒ、再生補正エラー、ＷＳＲ係数制御ブロック３１Ａによって生成される係数、及びＳＥ係数制御ブロック３３Ｂによって生成される係数を含む、ＡＮＣ回路３０Ｂに関連付けられた１つ又は複数の信号に基づいてなされてもよい。適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を下回っている場合は、コントローラ４３は、適応応答の適応を有効にすることができる。一方、適応応答の収束の度合いが特定のしきい値を上回っている場合は、コントローラ４３は、適応応答の適応を無効にすることができる。一部の実施例では、コントローラ４３は、適応応答に関連付けられた係数制御ブロック（例えば、ＷＳＲ係数制御ブロック３１Ａ及び／又はＳＥ係数制御ブロック３３Ｂ）を無効にすることによって、適応応答の適応を無効にすることができる。これら及び他の実施例では、コントローラ４３は、フィルタ３４Ｅを無効にすることによって適応応答（例えば、応答ＷＳＲ（ｚ））の適応を無効にすることができる。これら及び他の実施例では、コントローラ４３は、応答Ｗ（ｚ）の適応における安定性を保証するために使用されるＡＮＣ回路３０Ｂの見落とし検出器を無効にすることによって、適応応答（例えば、ＷＳＲ（ｚ））の適応を無効にすることができる。
【００７５】
一部の実施例では、コントローラ４３は、図４〜図６に関して上でより詳細に記載されたのと同様の又は類似のやり方で、第１の期間の間、適応応答を適応させ、第１の期間の終わりに適応応答に関連付けられた適応係数制御ブロック（例えば、ＷＳＲ係数制御ブロック３１Ａ及び／又はＳＥ係数制御ブロック３３Ｂ）の係数を決定し、第２の期間の間、適応応答を適応させ、第２の期間の終わりに適応係数制御ブロックの係数を決定し、第１の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数を第２の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数と比較することによって適応応答（例えば、ＷＳＲ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。例えば、コントローラ４３は、第２の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数が第１の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数のしきい値誤差内にある場合は、収束の度合いが特定のしきい値を上回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答（例えば、ＷＳＲ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の適応を無効にすることができる。同様に、コントローラ４３は、第２の期間の終わりの適応係数制御ブロックの係数がしきい値誤差内にない場合は、収束の度合いが特定のしきい値を下回っていると判定することができ、そのような判定に応答して、適応応答の適応を有効にすることができる。加えて、一部の実施例では、コントローラ４３は、図７及び図８に関して上でより詳細に記載されたのと同様の又は類似のやり方で、ＡＮＣ回路３０Ｂの適応ノイズ消去利得、及び／又はＡＮＣ回路３０Ｂの二次経路推定フィルタ消去利得のモニタリングによって、適応応答（例えば、ＷＳＲ（ｚ）及び／又はＳＥ（ｚ））の収束の度合いを決定するように構成されてもよい。
【００７６】
本開示は、当業者が理解する本明細書の例示的な実施例に対するすべての変更形態、置換形態、変形形態、代替形態及び修正形態を包含する。同様に、適切な場合は、添付された特許請求の範囲は、当業者が理解する本明細書の例示的な実施例に対するすべての変更形態、置換形態、変形形態、代替形態及び修正形態を包含する。さらに、特定の機能を行うように適合され、配置され、能力を有し、構成され、可能にされ、動作可能であり、又は作用効果がある、添付された特許請求の範囲における装置若しくはシステム又は装置若しくはシステムの構成要素への言及は、その装置、システム、若しくは構成要素、又はその特定の機能が、活性化され、電源投入され、若しくは解除されるか否かにかかわらず、その装置、システム、若しくは構成要素が、そのように適合され、配置され、能力を有し、構成され、有効にされ、動作可能であり又は作用効果がある限り、その装置、システム、若しくは構成要素を包含する。
【００７７】
本明細書に列挙された実例及び条件付き文言はすべて、本発明及び発明者が技術の推進に貢献した概念を読者が理解する手助けとなる教育的な目的が意図されており、そのような特別に列挙された実例及び条件に限定しないものとして解釈される。本発明の実施例について詳細に記載したが、本開示の趣旨及び範囲から逸脱せずに、本発明に対する様々な変更、置換え、及び代替を行うことができることを理解されたい。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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