(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の磁石孔を有し、電磁鋼板からなる複数のコアシートが積層されてなる、円筒状をしたロータコアと、
前記磁石孔の各々に充填されたボンド磁石と、
を備え、
前記ボンド磁石の各々の、ｑ軸側に位置する前記ロータコアの周面に近接した端部部分が、それぞれ、前記ｑ軸と前記周面との交点における接線に対し斜交する方向に磁化され、
前記ボンド磁石は、それぞれの前記端部部分よりもｄ軸側の位置に磁極面を有し、
前記端部部分における前記ロータコアの径方向成分の平均磁束密度が、前記磁極面における前記径方向成分の平均磁束密度より低く、
前記磁極面における前記平均磁束密度をＢ１、前記端部部分における前記平均磁束密度をＢ２としたとき、Ｂ１：Ｂ２が１：０．５であり、隣接する磁極間におけるギャップ磁束密度の変化がほぼ一様であることを特徴とするロータ。
【請求項２】
前記ロータコアは、前記周面と前記端部部分の当該周面に最も近い端面との間に、ブリッジ部を有し、
前記ブリッジ部のうち、磁極側から前記端面の幅の約半分に相当する部分が磁化された請求項１に記載するロータ。
【請求項３】
前記端部部分は、前記ロータコアの周方向における幅が、当該端部部分の前記周面に最も近い端面に近づくにつれて漸増していることを特徴とする請求項１又は２に記載するロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ラジアルギャップ型回転電機に用いられるロータに関し、特に、埋込磁石型回転電機用のロータに関する。
【背景技術】
【０００２】
ラジアルギャップ型回転電機は、回転軸を中心として回転可能に配設されたロータと、当該ロータの径方向にギャップを隔てて配設されたステータとを備えた回転電機である。この種の回転電機には、埋込磁石（Interior Permanent Magnet）型（以下「ＩＰＭ型」という。）と呼ばれるものがある。
【０００３】
一般的なＩＰＭ型回転電機用のロータ１００は、図６（ａ）に示すように、電磁鋼板からなる複数のコアシート（不図示）が積層されてなる、円筒状をしたロータコア１０２を備えている。ロータコア１０２には、その軸心方向に貫通した複数（本例では４個）の磁石孔１０４が周方向に等ピッチで設けられている。磁石孔１０４の各々には、それぞれ磁石１０６が埋設されている。本例では、磁石１０６として、対応する磁石孔１０４に磁性粉末と樹脂バインダを含む磁石材料が射出成形によって充填され、着磁・硬化されたボンド磁石が採用されている。
【０００４】
磁石１０６の各々は、平板状をした本体部分１０６Ａと、本体部分１０６Ａの側端からロータコア１０２の外周面に向けて屈曲した端部部分１０６Ｂとを有する。本体部分１０６Ａの前記外周面側にある磁極面１０６Ｎ，１０６Ｓは、周方向に隣接した磁石１０６同士で異なる極性（Ｎ極，Ｓ極）となるように磁化されている。磁石１０６の各々によって磁化されたロータコア１０２の、各磁極面１０６Ｎ，１０６Ｓに面した外周部分には、Ｎ極とＳ極とが周方向に交互に配された４極の磁極ＭＰが形成されている。ロータ１００では、各磁極ＭＰの中心とロータコア１０２の軸心とを結ぶ線がｄ軸となり、隣接する磁極ＭＰの中心間の中点と前記軸心とを結ぶ線がｑ軸となる。
【０００５】
上記構成からなるロータ１００では、図６（ｂ）に示すように、磁石１０６の各々によって形成される磁場のうち、それぞれの端部部分１０６Ｂにおける磁場を、概ねロータコア１０２の周方向に配向させるような着磁がなされている。これにより、磁石１０６からの漏れ磁束が低減され、磁石１０６の鎖交磁束量の低下を可能な限り抑制することができる（例えば、特許文献１の［０００６］段落、［００２７］段落、図３等）。
【０００６】
しかしながら、磁石１０６の各々の端部部分１０６Ｂが、それぞれ周方向に磁場配向していると、ロータ１００とステータ（不図示）との間のギャップにおける径方向成分の磁束密度が、隣接する磁極ＭＰ間において急峻に変化する傾向が強くなり、トルクリプルの増大を招来することとなる。トルクリプルは、ＩＰＭ型回転電機の騒音・振動を引き起こす一因となるため、当該トルクリプルについても可能な限り低減できる方が望ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１４−０８２９２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記の課題に鑑み、磁石の鎖交磁束量の低下を可能な限り抑制しつつ、トルクリプルを従来よりも低減することが可能なロータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するため、本発明のロータは、複数の磁石孔を有し、電磁鋼板からなる複数のコアシートが積層されてなる、円筒状をしたロータコアと、前記磁石孔の各々に充填されたボンド磁石と、を備え、前記ボンド磁石の各々の、ｑ軸側に位置する前記ロータコアの周面に近接した端部部分が、それぞれ、前記ｑ軸と前記周面との交点における接線に対し斜交する方向に磁化されていることを特徴とする。
【００１０】
上記構成のロータにおいて、前記ボンド磁石は、それぞれの前記端部部分よりもｄ軸側の位置に磁極面を有し、前記端部部分における前記ロータコアの径方向成分の平均磁束密度が、前記磁極面における前記径方向成分の平均磁束密度より低いことを特徴とするものであってもよい。
【００１１】
また、前記磁極面における前記平均磁束密度をＢ１、前記端部部分における前記平均磁束密度をＢ２としたとき、Ｂ１：Ｂ２が１：０．５であることを特徴とするものであってもよい。
【００１２】
また、前記端部部分は、前記ロータコアの周方向における幅が、当該端部部分の前記周面に最も近い端面に近づくにつれて漸増していることを特徴とするものであってもよい。
【００１３】
さらに、前記ロータコアは、前記周面と前記端部部分の当該周面に最も近い端面との間に、ブリッジ部を有することを特徴とするものであってもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のロータによれば、磁石の端部部分の各々が、それぞれ、ｑ軸とロータコアの周面との交点における接線に対し斜交する方向に磁化されているため、隣接する磁極間におけるギャップ磁束密度の急峻な変化を緩和することができ、トルクリプルを従来よりも低減することが可能となる。また、前記端部部分が前記方向に磁化されていても、磁極におけるギャップ磁束密度は、従来と比較して、ほとんど差異はないため、磁石の鎖交磁束量が大きく低下することはない（ほとんど低下しない）。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施形態に係るロータを示す（ａ）平面図、及び（ｂ）Ａ−Ａ線部分切断面を含む正面図である。
【図２】図１（ａ）の円形破線で囲まれた部分を一部拡大した図である。
【図３】上記ロータ及び従来のロータそれぞれの隣接磁極間のギャップ磁束密度の変化を比較するための、スロット高調波を除去したグラフである。
【図４】ボンド磁石の端部部分の（ａ）第１の変形例、及び（ｂ）第２の変形例を示す部分拡大図である。
【図５】他の実施形態に係るロータを示す（ａ）平面図、及び（ｂ）（ａ）の円形破線で囲まれた部分を一部拡大した図である。
【図６】（ａ）一般的なＩＰＭ型回転電機用のロータを示す平面図、（ｂ）（ａ）の円形破線で囲まれた部分を一部拡大した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係るロータの実施形態について図面を参照しながら説明する。
【００１７】
実施形態に係るロータ１０は、図１に示すように、円筒状をしたロータコア１２を備えている。ロータコア１２には、その軸心方向に貫通した４個の磁石孔１４が設けられている。磁石孔１４の各々には、それぞれボンド磁石（以下、単に「磁石」という。）１６が充填されている。ロータコア１２の内周面に囲まれた中空部は軸孔１８であり、軸孔１８には、ロータコア１２と同軸心となるように回転軸ＲＳが嵌入されている。ＩＰＭ型回転電機（不図示）の構成部品であるロータ１０は、その径方向にギャップを隔ててステータ（不図示）と対向するように配設される。
【００１８】
ロータコア１２は、複数のコアシートＳが積層されてなる積層体である。コアシートＳは、軟磁性体が厚さ０．２〜１ｍｍ程度（好ましくは、０．３〜０．５ｍｍ程度）の薄板状に圧延され、表面に絶縁処理が施された電磁鋼板からなる。コアシートＳの各々は、その中央部に円形孔Ｓ８を有する中空円板形状をしている。コアシートＳの各々には、同一形状をした４個の貫通孔Ｓ４が周方向に等ピッチ（機械角で９０度間隔）で設けられている。貫通孔Ｓ４の各々は、帯状をした長孔部Ｓ４１と、長孔部Ｓ４１の長手両端部から、それぞれコアシートＳの外周部側に向けて屈曲した屈曲端部Ｓ４２，Ｓ４２とを含む。なお、図１（ａ）では、図１（ｂ）に断面が現れている磁石孔１４部分に、ロータコア１２最上部に位置するコアシートＳの貫通孔Ｓ４（長孔部Ｓ４１、屈曲端部Ｓ４２，Ｓ４２）の符号を付している。
【００１９】
ロータコア１２では、軸心方向に隣接したコアシートＳ同士の各貫通孔Ｓ４の位置が合うように、すなわち、長孔部Ｓ４１同士及び屈曲端部Ｓ４２同士が重なるように、各コアシートＳが積層されている。その結果、ロータコア１２には、軸心方向に連通した状態となった貫通孔Ｓ４の各々によって１個の磁石孔１４が形成されていると共に、同様に構成された磁石孔１４が周方向に等ピッチ（機械角で９０度間隔）で、合計４個形成されている。同じく、ロータコア１２には、軸心方向に連通した状態となった円形孔Ｓ８の各々によって軸孔１８が形成されている。
【００２０】
磁石１６の各々は、それぞれ対応する磁石孔１４に、磁性粉末と樹脂バインダを含む磁石材料が射出成形によって充填され、着磁・硬化されてなる。よって、磁石１６の各々の形状は、それぞれ対応する磁石孔１４と略同一形状をしている。磁石１６の各々は、平板状をした本体部分１６Ａと、本体部分１６Ａの両側端から、それぞれロータコア１２の外周面に向けて屈曲した端部部分１６Ｂ，１６Ｂとを有する。本体部分１６Ａは、前記軸心方向に連通した各貫通孔Ｓ４の長孔部Ｓ４１に相当する部分である。端部部分１６Ｂは、前記軸心方向に連通した各貫通孔Ｓ４の屈曲端部Ｓ４２に相当する部分である。
【００２１】
磁石１６の各々は、本体部分１６Ａの前記外周面側にある磁極面１６Ｎ，１６Ｓが、周方向に隣接した磁石１６同士で異なる極性（Ｎ極，Ｓ極）となるように磁化されていて、磁極面１６Ｎ，１６Ｓに直交する方向に強い磁力を持つ異方性ボンド磁石から構成されている。異方性ボンド磁石には、ネオジム（Ｎｄ）、鉄（Ｆｅ）、ボロン（Ｂ）を主成分とする磁気特性に優れた磁石材料が用いられている。磁石１６の各々が起磁力源となって、ロータコア１２が磁化されている。磁化したロータコア１２の、各磁極面１６Ｎ，１６Ｓに面した外周部分には、Ｎ極とＳ極とが周方向に交互に配された４極の磁極ＭＰが形成されている。
【００２２】
ロータ１０では、図１（ａ）に示すように、磁極ＭＰの中心とロータコア１２の軸心とを結ぶ線がｄ軸となり、隣接する磁極ＭＰの中心間の中点と前記軸心とを結ぶ線がｑ軸となる。磁石１６との関係で言えば、本体部分１６Ａの長辺の垂直二等分線がｄ軸となり、隣接した磁石１６の互いに近接した端部部分１６Ｂ間の中点と前記軸心とを結ぶ線がｑ軸となる。よって、隣接するｄ軸同士は、機械角では９０度、電気角では１８０度ずれている。また、隣接するｄ軸とｑ軸とは、機械角では４５度、電気角では９０度ずれている。なお、図１（ａ）では、ｄ軸及びｑ軸が、それぞれ一点鎖線及び二点鎖線で示され、上記した説明に最小限必要なｄ軸、ｑ軸のみが図示されている。
【００２３】
磁石１６の各々は、それぞれの端部部分１６Ｂよりもｄ軸側の位置に磁極面１６Ｎ，１６Ｓを有している。磁石１６の各々の端部部分１６Ｂは、それぞれｑ軸側に位置し、ロータコア１２の外周面に近接している。端部部分１６Ｂの各々は、ロータコア１２の周方向における幅が、前記外周面に最も近い端面ＥＦ（図２）に近づくにつれて漸増した（先太りした）形状をしている。端部部分１６Ｂの端面ＥＦの幅ｗは、本体部分１６Ａの幅ｔよりも大きくなっている。
【００２４】
また、本例において、ロータコア１２は、その外周面と端部部分１６Ｂの各々の端面ＥＦとの間に、それぞれブリッジ部１２Ｂを有する。ブリッジ部１２Ｂの各々を介して、ロータコア１２の磁石１６を挟んで外周面側にある部分（外側コア）と内周面側にある部分（内側コア）とが繋がっている。ブリッジ部１２Ｂの各々は、コアシートＳの一部である薄板状をした電磁鋼板が軸心方向に積層されてなる積層構造をなし、ロータコア１２の外周面の一部を構成している。
【００２５】
上記構成からなるロータ１０では、図２に示すように、隣接した磁石１６同士のｑ軸を挟んで互いに近接した端部部分１６Ｂの各々が、それぞれ、当該ｑ軸とロータコア１２の外周面との交点Ｉにおける接線ＴＬに対し斜交する方向（本例では、接線ＴＬに対する斜交角度θが概ね３０度となる方向）に磁化されている。当該斜交する方向（図２に示す矢印方向）を、以下「磁化方向」と称することとする。端部部分１６Ｂにおける磁場は、端部部分１６Ｂの磁化方向に配向している。端部部分１６Ｂが形成する当該配向磁場によって、端部部分１６Ｂの端面ＥＦと対向したブリッジ部１２Ｂのうち、磁極ＭＰ側から端面ＥＦの幅ｗの約半分に相当する部分（図２にハッチングで示す部分）が磁化されている。ブリッジ部１２Ｂの当該磁化された部分を、以下「磁化部分」と称し、符号「１２ＢＭ」を付すこととする。
【００２６】
なお、図示を省略しているが、ロータ１０では、図２に示された部分（図１（ａ）の円形破線で囲まれた部分）以外の端部部分１６Ｂの各々についても、前記磁化方向と同様の方向、すなわち、その端部部分１６Ｂに最寄りのｑ軸（不図示）とロータコア１２の外周面との交点（不図示）における接線（不図示）に対し斜交する方向に、それぞれ磁化されている。前記磁化方向の斜交角度θ、及び、ブリッジ部１２Ｂの各々の磁化部分１２ＢＭについても同様である。
【００２７】
ロータ１０において、磁石１６の磁極面１６Ｎ，１６Ｓと磁極面１６Ｎ，１６Ｓに対向する磁極ＭＰとの間（上記外側コアに相当する部分）には、それぞれ対応するｄ軸に沿った方向に磁石磁束が発生する磁場が形成されている。当該磁場と、ステータ（不図示）側で形成される回転磁界との間に作用する吸引力・反発力によって、マグネットトルクが発生する。ＩＰＭ型回転電機用では、当該マグネットトルクの他にリラクタンストルクが発生するため、各トルクの合成トルクが出力されることとなる。このとき、ロータ１０とロータ１０に対向するステータ（不図示）との間のギャップにおける径方向成分の磁束密度（以下「ギャップ磁束密度」という。）が高いほど、磁極ＭＰに対向するティース（不図示）に鎖交する磁石１６の鎖交磁束量も多くなる。一方、隣接する磁極ＭＰ間のギャップ磁束密度が急峻に変化する傾向が強いと、トルクリプルの増大を招来することとなる旨については、上記背景技術で既述したとおりである。
【００２８】
この点、ロータ１０では、上記のとおり、磁石１６の端部部分１６Ｂが接線ＴＬに対し斜交する方向に磁化されている関係上、端部部分１６Ｂで発生する磁石磁束の一部が、ブリッジ部１２Ｂの磁化部分１２ＢＭを介して、本体部分１６Ａと対向するティース（不図示）に鎖交することとなる。この磁化部分１２ＢＭを介した鎖交磁束が加わる分、隣接する磁極ＭＰ間の各ブリッジ部１２Ｂ，１２Ｂにおけるギャップ磁束密度が高められ、もって、隣接する磁極ＭＰ間のギャップ磁束密度の急峻な変化が抑制されるのである。すなわち、ロータ１０では、ブリッジ部１２Ｂの磁化部分１２ＢＭが、いわば磁極ＭＰよりも磁力の弱い『第２の磁極』として機能するような構成となっている。
【００２９】
図３を参照しながら、上記背景技術で例示した従来のロータ１００（図６）のギャップ磁束密度の変化について説明し、従来のロータ１００と対比する格好で、実施形態に係るロータ１０（図１及び図２）のギャップ磁束密度の変化に関する特徴を説明する。
【００３０】
図３に示すグラフでは、１電気角周期あたりの上記ギャップ磁束密度の変化が、従来のロータ１００は破線で、実施形態のロータ１０は実線で、それぞれ示されている。なお、グラフの横軸における電気角１８０度の位置はＮ極のｄ軸に相当し、電気角０度、３６０度の位置はＳ極のｄ軸（不図示）に相当する。また、電気角９０度、２７０度の位置は、隣接する磁極ＭＰ間（Ｎ極とＳ極の間）のｑ軸に相当する。また、当該グラフにおいて、スロット高調波は除去している。
【００３１】
ここで、説明の便宜上、１電気角周期に相当するグラフの横軸（電気角０度から３６０度）を、グラフ上側に示すＡ区間からＥ区間の５つの区間に区切ることとする。これら５つの区間は、従来のロータ１００を例にとると、図６（ａ）に示す、両端矢印で周方向に沿って区画された各区間に相当する。具体的には、Ｓ極のｄ軸から周方向、時計回り側のブリッジ部１０２Ｂに至るまでがＡ区間、Ａ区間の終端部からＮ極の磁極ＭＰに至るまでがＢ区間、Ｎ極の磁極ＭＰ全体部分がＣ区間、Ｃ区間の終端部からＳ極の磁極ＭＰに至るまでがＤ区間、Ｄ区間の終端部からＡ区間の始端部（Ｓ極のｄ軸）とは異なるＳ極のｄ軸（不図示）までがＥ区間となる。なお、実施形態のロータ１０においても、Ａ〜Ｅ区間は前記区画と同様のため、図１（ａ）では各区間の図示を省略する。
【００３２】
図３に戻り、まず、従来のロータ１００のギャップ磁束密度の変化について説明する。従来のロータ１００では、Ａ区間、Ｃ区間及びＥ区間において、ギャップ磁束密度が変化せず、一定値を示す。Ａ区間、Ｅ区間はＳ極、Ｃ区間はＮ極であるため、ギャップ磁束密度の値が異符号であるものの、その絶対値はほぼ等しくなっている。
【００３３】
一方、隣接する磁極ＭＰ間にあたるＢ区間及びＤ区間では、ギャップ磁束密度が３次関数的に変化する。例えば、Ｂ区間では、その始端部側でギャップ磁束密度が急峻に変化するが、電気角が進んでｑ軸側に近づくほど、その変化は緩やかになる。ｑ軸でギャップ磁束密度が０になった後、電気角がさらに進む際には、ギャップ磁束密度の変化は緩やかだが、Ｂ区間の終端部側に近づくほど、その変化は急峻になる。また、Ｄ区間でも、Ｂ区間と同様、その始端部側でギャップ磁束密度が急峻に変化するが、電気角が進んでｑ軸側に近づくほど、その変化は緩やかになる。ｑ軸でギャップ磁束密度が０になった後、電気角がさらに進む際には、ギャップ磁束密度の変化は緩やかだが、Ｄ区間の終端部側に近づくほど、その変化は急峻になる。
【００３４】
このように、従来のロータ１００では、隣接する磁極ＭＰ間にあたるＢ区間及びＤ区間の、特に、磁極ＭＰの極性（Ｎ極とＳ極）の変わり目となる始端部側及び終端部側の各々で、ギャップ磁束密度が急峻に変化する。このギャップ磁束密度の急峻な変化が、トルクリプルを増大させる一因となるのである。
【００３５】
次に、実施形態のロータ１０のギャップ磁束密度の変化について、従来のロータ１００と対比しながら説明する。実施形態のロータ１０では、Ａ区間、Ｃ区間及びＥ区間におけるギャップ磁束密度の値が、従来のロータ１００よりも若干低くなっているものの、従来のロータ１００と同様、各区間においてギャップ磁束密度は変化せず、従来とほぼ同等の一定値を示している。すなわち、Ａ区間、Ｃ区間及びＥ区間では、各区間のギャップ磁束密度に関し、実施形態のロータ１０と従来のロータ１００との間にほとんど差異はないものと見て差し支えはない。
【００３６】
一方、Ｂ区間及びＤ区間では、各区間におけるギャップ磁束密度の変化傾向につき、実施形態のロータ１０と従来のロータ１００との間で明らかな差異が表れている。具体的には、Ｂ区間及びＤ区間のギャップ磁束密度が、従来のロータ１００では３次関数的に変化するのに対し、実施形態のロータ１０では１次関数的な変化になっている。すなわち、Ｂ区間及びＤ区間では、それぞれの始端部から終端部に至るまでの間、ギャップ磁束密度がほぼ一様に（直線的に）変化している。このような変化になるのは、磁化部分１２ＢＭを介した前記鎖交磁束によって、隣接する磁極ＭＰ間の各ブリッジ部１２Ｂ，１２Ｂにおけるギャップ磁束密度が適度に高められているからに他ならない。
【００３７】
実施形態のロータ１０において、隣接する磁極ＭＰ間の各ブリッジ部１２Ｂ，１２Ｂでギャップ磁束密度が適度に高められるのは、磁石１６の端部部分１６Ｂが前記磁化方向に磁化されていることによる。磁石１６の端部部分１６Ｂは、既述のとおり、隣接する磁極ＭＰ間（ｑ軸）における周方向（接線ＴＬ方向）に対し約３０度の斜交角度θで斜交する方向に磁化されている。よって、端部部分１６Ｂの磁化方向成分の平均磁束密度を基準とすると、端部部分１６Ｂにおける径方向（ｑ軸方向）成分の平均磁束密度は、前記磁化方向成分の約半分になる。一方、磁石１６の本体部分１６Ａはｄ軸方向に磁化されている。よって、本体部分１６Ａの磁極面１６Ｎ，１６Ｓにおける径方向（ｄ軸方向）成分の平均磁束密度は、基準となる磁化方向成分の平均磁束密度とほぼ同等になる。磁石１６全体で見ると、磁極面１６Ｎ，１６Ｓにおける前記平均磁束密度をＢ１、端部部分１６Ｂにおける前記平均磁束密度をＢ２としたとき、両平均磁束密度Ｂ１，Ｂ２の比Ｂ１：Ｂ２は、概ね、１：０．５になる。
【００３８】
このように、実施形態のロータ１０では、端部部分１６Ｂの前記平均磁束密度Ｂ２が、磁極面１６Ｎ，１６Ｓの前記平均磁束密度Ｂ１の約半分になるため、端部部分１６Ｂと対向するブリッジ部１２Ｂにおけるギャップ磁束密度を、平均すると、磁極面１６Ｎ，１６Ｓと対向する磁極ＭＰにおけるギャップ磁束密度の約半分の値にすることができる。これにより、隣接する磁極ＭＰ間（Ｂ区間及びＤ区間）におけるギャップ磁束密度の変化がほぼ一様になり、ギャップ磁束密度分布を正弦波状に近づけることが可能となるのである。
【００３９】
なお、磁石１６の端部部分１６Ｂを上記態様に磁化させるには、例えば、公知の射出成型機を用いてロータコア１２の各磁石孔１４に磁石１６を射出成形する際、公知の磁場配向金型を、図１（ａ）に円弧矢印で示す領域、すなわち、本体部分１６Ａ及び各端部部分１６Ｂ，１６Ｂの端面ＥＦ（図２）の約半分に対向させた状態で磁場を印加し、磁石１６の着磁を行えばよい。
【００４０】
上記実施形態のロータ１０によれば、磁石１６の各々の端部部分１６Ｂが、それぞれ、ｑ軸とロータコア１２の外周面との交点Ｉにおける接線ＴＬに対し斜交する方向に磁化されているため、隣接する磁極ＭＰ間におけるギャップ磁束密度の急峻な変化を緩和することができる。これにより、トルクリプルを従来のロータ１００よりも低減することが可能となる。また、端部部分１６Ｂが上記の方向に磁化されていても、磁極ＭＰにおけるギャップ磁束密度は、従来のロータ１００との間にほとんど差異がないため、磁石１６の鎖交磁束量が大きく低下することはない（ほとんど低下しない）。
【００４１】
特に、磁石１６の端部部分１６Ｂを、接線ＴＬに対する斜交角度θが概ね３０度となる方向に磁化すれば、ギャップ磁束密度分布を正弦波状に近づけることができる。このことで、トルクリプルの低減効果がより一層高くなり、ＩＰＭ型回転電機の駆動時における騒音や振動を効果的に低減することが可能となる。
【００４２】
また、端部部分１６Ｂの、ロータコア１２の周方向における幅が、端部部分１６Ｂの端面ＥＦに近づくにつれて漸増しているので、生産効率上、磁石１６を着磁させる際の上記磁場配向金型の位置決めが容易になる点で有利である。
【００４３】
以上、実施形態に係るロータ１０について説明したが、本発明は、その他の形態で実施することも可能である。なお、以下の説明において、上記実施形態と基本的に同様の構成には、同じ符号又は下一桁の数字が同じ符号を付すこととし、上記実施形態と共通する事項に関する説明については、簡単な言及に止めるか、又は、適宜省略することとする。
【００４４】
［第１の変形例］
上記実施形態のロータ１０は、ロータコア１２の外周面と端部部分１６Ｂの各々の端面ＥＦとの間に、それぞれブリッジ部１２Ｂを有する構成であるが、図４（ａ）に示すように、磁石１６の端部部分１６Ｂの端面ＥＦが、ロータの外周面の一部をなす構成であっても構わない。かかる構成の場合であっても、端部部分１６Ｂが上記したロータ１０と同じ方向に磁化されていれば、ギャップ磁束密度の変化は、図３に示すグラフと同様の変化を示すこととなる。
【００４５】
［第２の変形例］
上記実施形態のロータ１０では、端部部分１６Ｂの、ロータコア１２の周方向における幅が、端部部分１６Ｂの端面ＥＦに近づくにつれて漸増しているが、図４（ｂ）に示すように、端部部分１６Ｂが一様な幅を有する構成であっても構わない。要は、端部部分１６Ｂが、ｑ軸とロータコア１２の外周面との交点Ｉにおける接線ＴＬに対し斜交する方向に磁化されていればよいのである。
【００４６】
［他の実施形態］
上記実施形態のロータ１０は、起磁力源として４個の磁石１６を有し、ロータコア１２の周方向にＮ極とＳ極が交互に配された合計４極の磁極ＭＰが形成されているが、磁極ＭＰの極数は、偶数である限り特に限定されない。例えば、図５に示すように、６個の磁石２６を有し、ロータコア２２の周方向にＮ極とＳ極が交互に配された合計６極の磁極ＭＰが形成されたロータ２０のような形態で実施しても構わない。
【００４７】
他の実施形態に係るロータ２０では、隣接するｄ軸同士が、機械角で６０度、電気角で１８０度ずれることとなり、隣接するｄ軸とｑ軸とは、機械角で３０度、電気角で９０度ずれることとなる。また、図５に示す、両端矢印で周方向に沿って区画された各区間が、ロータ２０の１電気角周期にあたるＡ〜Ｅ区間に相当する。ロータ２０と上記したロータ１０とは、磁極ＭＰの極数が相違しているが、隣接するｄ軸同士及びｄ軸とｑ軸の各々の電気角のずれは同じになる。よって、ロータ２０の１電気角周期あたりのギャップ磁束密度の変化は、磁石２６の各々の端部部分２６Ｂがｑ軸とロータコア２２の外周面との交点Ｉにおける接線ＴＬに対し斜交する方向（図５（ｂ）に示す矢印方向）に磁化されていれば、ロータ１０と同様の変化、すなわち、図３に示すグラフと同様の変化を示すこととなる。
【００４８】
［その他の変形例］
（１）磁石の本体部分の形状は、上記した各実施形態、すなわち、磁石１６の本体部分１６Ａの「平板状」、磁石２６の本体部分２６の「Ｖ字状」に限らず、例えば「円弧状」「Ｗ字状」といった他の形状をしていても構わない。また、磁石の端部部分は、本体部分の一端から屈曲した形態である必要はなく、本体部分と渾然一体となった形態（本体部分の一端部で構成された形態）であっても構わない。さらに、隣接した磁石同士のｑ軸を挟んで互いに近接した端部部分同士は、ロータコアの周面側ほどｑ軸との距離が漸減する形態（図２）、ｑ軸に平行（並行）して延在する形態（図４）に限らず、これらの組合せに係る形態、すなわち、ｑ軸との距離が漸減した後に、当該ｑ軸に並行（並行）して延在するような形態であっても構わない。
【００４９】
（２）上記した各実施形態および各変形例では、１つの磁石につき１つの磁極が形成されるように構成されているが、２以上の複数の磁石によって１つの磁極が形成されるような構成であっても構わない。当該構成からなるロータであっても、複数の磁石の各々の、ｑ軸側に位置し、ロータコアの外周面に近接した端部部分が、それぞれ、当該ｑ軸とロータコアの外周面との交点における接線に対し斜交する方向に磁化されていれば、ギャップ磁束密度の変化は、図３に示すグラフと同様の変化を示すこととなる。
【００５０】
（３）上記した各実施形態および各変形例では、磁石（ボンド磁石）を形成する磁石材料として、ネオジム（Ｎｄ）、鉄（Ｆｅ）、ボロン（Ｂ）を主成分とする、ネオジム系磁石（Ｎｄ−Ｆｅ−Ｂ系磁石）が用いられているが、その他の磁石材料から形成された磁石であっても構わない。その他の磁石材料として、サマリウム（Ｓｍ）、鉄（Ｆｅ）、窒素（Ｎ）を主成分とする、サマリウム系磁石（Ｓｍ−Ｆｅ−Ｎ系磁石）や、ネオジム系磁石とサマリウム系磁石の複合材料などが挙げられる。
【００５１】
（４）上記した各実施形態及び変形例は、何れも、ステータの内周側に配設されるインナロータを例示しているが、本発明は、ステータの外周側に配設されるアウタロータに適用することも勿論可能である。この場合、複数の磁石の各々の、ｑ軸側に位置し、ロータコアの内周面に近接した端部部分が、それぞれ、当該ｑ軸と前記内周面との交点における接線に対し斜交する方向に磁化されることとなる。
【００５２】
本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で当業者の知識に基づいて種々なる改良、修正、又は変形を加えた態様でも実施できる。また、同一の作用又は効果が生じる範囲内で、何れかの発明特定事項を他の技術に置換した形態で実施しても良い。
【符号の説明】
【００５３】
１０，２０      ロータ
１２，２２      ロータコア
１４            磁石孔
１６，２６      磁石
１６Ｂ，２６Ｂ  端部部分
Ｉ              交点
ＴＬ            接線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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