(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の波線状パターン体と、隣り合う前記波線状パターン体の間に配置され軸線周りに螺旋状に延びる複数のコイル状要素とを備え、隣り合う前記波線状パターン体の前記波線状パターンの対向する側の頂部の全てが相互に前記コイル状要素によって接続されている高柔軟性ステントであって、
軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記波線状パターン体の環方向は、前記径方向に対して傾斜しており、
前記径方向に視たときに、前記コイル状要素によって接続されている前記頂部同士を仮想的に結ぶ基準直線は、前記径方向に対して傾斜する角度θ１が３０度以下の第１基準直線と、前記径方向に対して傾斜する鋭角の角度の絶対値が前記第１基準直線の前記角度θ１よりも大きい角度で前記径方向に対して傾斜する第２基準直線とを含む、
高柔軟性ステント。
【請求項２】
前記第１基準直線は、前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置し、前記第２基準直線は、前記波線状パターン体に対して軸線方向他方側に位置する、
請求項１に記載の高柔軟性ステント。
【請求項３】
前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記コイル状要素の巻き方向と、軸線方向他方側に位置する他方の前記コイル状要素の巻き方向とは、逆であることにより捻れ負荷に対するステント径方向の変形量を抑制した、
請求項１又は２に記載の高柔軟性ステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管腔を拡張するために生体の管腔構造内に留置される高柔軟性ステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
血管、気管、腸などの管腔構造を有する生体器官において、これらに狭窄症が生じた場合、狭窄部内腔を拡張することによって病変部位の開通性を確保するために、網状円筒形のステントは使用される。これら生体器官は、局所的に屈曲やテーパー構造（すなわち、内腔断面径が軸線方向に局所的に異なる管状構造）を有することが多い。そのような複雑な血管構造に柔軟に適合できる形状追従性（ｃｏｎｆｏｒｍａｂｉｌｉｔｙ）の高いステントは、望まれている。また、近年では、脳血管治療へステントを適用することも行われている。脳血管系は、生体の管状器官の中でも複雑な構造を有する。脳血管系には、屈曲した部位やテーパー構造を有する部位が多数存在する。そのため、ステントは、特に高い形状追従性を必要とする。
【０００３】
形状追従性の高いステントを実現するためには、ステントの軸線方向（中心軸線方向）及び径方向（長手軸線と垂直な方向）の２種類の力学的柔軟性が重要とされている。ここで、軸線方向の柔軟性とは、長手軸線に沿った屈曲に対する剛性又は屈曲のし易さを意味する。径方向の柔軟性とは、長手軸線と垂直な方向の拡縮に対する剛性又は拡縮のし易さを意味する。軸線方向の力学的柔軟性は、長手軸線に沿って柔軟に屈曲させて生体の管状器官の屈曲部位に適応させるために必要な特性である。径方向の柔軟性は、生体の管状器官の管腔構造の外壁の形状に沿ってステントの半径を柔軟に変化させてステントを管腔構造の外壁に密着させるために必要な特性である。特に後者の径方向の柔軟性に関しては、ステントの剛性が低くなるようにするだけでなく、テーパー構造を有する生体器官内にステントが留置されることを考慮して、テーパー構造を有する部位における局所的な内腔断面径の変化に対してステントの拡張力が大きく変化しないような特性を有する必要がある。
【０００４】
ステントの構造は、一般的に、オープンセルタイプとクローズドセルタイプとの２種類に大別される。オープンセル構造のステントは、その軸線方向に非常に柔軟な力学特性を発揮するため、形状追従性が高く、屈曲した管状器官に留置するステントの構造として有効とされてきた。しかし、このようなオープンセル構造のステントでは、屈曲時にステントのストラットの一部がフレア状にステントの径方向外側に飛び出す恐れがあるため、ステントを留置した際に血管等の生体の管状器官の組織を損傷させる危険性がある。一方、クローズドセル構造のステントとして、オープンセル構造のステントでは困難であった術中のステントの再留置を部分的に可能にしたものや、術中のステントの完全な再留置を可能にしたものがある。
【０００５】
こうしたクローズドセル構造のステントは、オープンセル構造のステントのようにステントのストラットがステントの径方向外側に飛び出す恐れはないが、その構造上柔軟性に欠ける傾向がある。そのため、クローズドセル構造のステントを、屈曲した管状器官に適用したときに、ステントが座屈し、管状器官内の血液などの液体の流れを阻害する危険性があった。さらに、クローズドセル構造のステントは、構造上、オープンセル構造のステントと比較して縮径性に劣るため、２ｍｍ前後の小径の管状器官へのステントの留置には対応できず、生体組織を損傷させる危険性があった。
【０００６】
このような課題を解決するために、クローズドセル構造のステントでありながら高い柔軟性を発揮する技術として、螺旋状のステントが考案されている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１のステントは、展開状態において、波線状パターンを有する螺旋状の環状体と、隣り合う環状体を接続するコイル状要素とを備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特表２０１０−５３５０７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、例えば、浅大腿動脈にステントを留置した後に、大腿部の内旋及び外旋の動作によって、血管の内旋及び外旋が起こる。これにより、血管内のステントも内旋方向及び外旋方向に捻じられる。しかし、特許文献１では、ステントが捻じられる方向によって、ステントの変形形態が異なるため、例えば、血管の内旋及び外旋によるステントの捻れ変形が不均一になる。そのため、左右の血管においてステントの血管壁への負荷に差が出る。特に、左右の脚における内旋及び外旋の割合は個人差があるため、例えば、両脚の内旋の動作の頻度が多い患者にとっては、ステントが右足の内旋に追従するステントであった場合、ステントは、左脚の内旋にはうまく追従できない。これにより、ステントによる血管壁の負荷が左右の脚で異なってしまうため、同じステントで治療しているにも関わらず、左右の脚でステント留置後に合併症を招く割合が異なっている。
【０００９】
また、片一方の脚、例えば右足についても、上述の通り、内旋及び外旋があるため、内旋に追従するステントは、外旋にはうまく追従できない。上述の課題により、下記の臨床の問題が生じる。
（１）ステントが繰り返しの捻り負荷を受けて破断するリスクが高まる。
（２）血管壁がステントから局所に応力集中を繰り返し受けて、血管壁が損傷するリスクが高まる。
【００１０】
特許文献１のステントにおいて、コイル状要素は、巻きバネの構造の一部として近似的に考えることができる。また、このステントが捻り負荷を受けると、コイル状要素に変形が集中する。このため、コイル状要素のバネ構造の捻り変形を考えることで、このステントの捻り変形の応答を予測することができる。
【００１１】
ここで、特許文献１のステントの展開状態のコイル状要素を左巻きのバネ構造の一部として変形を考えた場合における捻り変形挙動について説明する。左巻きの巻きバネに同じ巻きの方向（左巻き）の捻りを与えると、バネの素線断面に対してその垂直方向に引っ張られるように、力が働く。そのため、素線は、その円周方向に巻き付くように変形し、径方向に縮径する挙動を示す。一方、逆巻き（右巻き）に捻りを与えられた場合には、バネの素線断面に対してその垂直方向に圧縮されるように、力が働く。そのため、その素線は、その円周方向に引き離されるような変形を起こし、結果的に径方向に外径が拡大する挙動を示す。
【００１２】
特許文献１のステントはバネ体により構成されるため、左右の捻りを受けた場合、前述の巻きバネの捻り変形に似た挙動を示す。この変形挙動は、左右の捻り変形に関してステントの径方向の変形量に大きく差が出ることにより、血管壁への負荷が変わる。そのため、前述のように同じステントで治療を実施したとしても、治療対象部位や個人差により、治療成績が異なってしまう虞がある。
【００１３】
また、ステントには、ショートニングを抑制するという課題も有る。カテーテルに縮径状態でマウントされたステントが術中に血管内で展開（拡張）されると、ステントの全長は、縮径（クリンプ）時よりも軸線方向へ短縮する。縮径されたステントの拡張時にステントが軸線方向へ短縮することを「ショートニング」という。また、縮径時のステントの長さに対する展開時のステントの長さの比率を「短縮率」という。展開時の短縮率が大きいと、ステントを正確な位置に留置しにくくなる。そのため、短縮率をできるだけ小さくすることが望まれている。
【００１４】
よって、本発明の目的は、捻れ負荷に対するステントの径方向の変形量を抑制することができると共に、ステントの展開時におけるショートニングを抑制することができる高柔軟性ステントを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明は、波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の波線状パターン体と、隣り合う前記波線状パターン体の間に配置され軸線周りに螺旋状に延びる複数のコイル状要素とを備え、隣り合う前記波線状パターン体の前記波線状パターンの対向する側の頂部の全てが相互に前記コイル状要素によって接続されている高柔軟性ステントであって、軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記波線状パターン体の環方向は、前記径方向に対して傾斜しており、前記径方向に視たときに、前記コイル状要素によって接続されている前記頂部同士を仮想的に結ぶ第１仮想直線のうちの一部又は全部の第１仮想直線が前記径方向に対して傾斜する角度θ１は、３０度以下の第１傾斜角度であり、前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記コイル状要素の巻き方向と、軸線方向他方側に位置する他方の前記コイル状要素の巻き方向とは、逆であることにより捻れ負荷に対するステント径方向の変形量を抑制した、
高柔軟性ステントに関する。
【００１６】
また、前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記第１仮想直線は、前記第１傾斜角度で傾斜する小傾斜第１仮想直線であり、軸線方向他方側に位置する他方の前記第１仮想直線は、前記１仮想直線のうちの前記小傾斜第１仮想直線以外の大傾斜第１仮想直線であってもよい。
【００１７】
また、前記小傾斜第１仮想直線と前記大傾斜第１仮想直線とは、軸線方向に交互に配列していてもよい。
【００１８】
また、前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記第１仮想直線、及び軸線方向他方側に位置する前記第１仮想直線は、前記第１傾斜角度で傾斜する小傾斜第１仮想直線であってもよい。
【００１９】
また、前記波線状パターン体は、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の波形要素が周方向に複数接続されて、形成されており、前記径方向に視たときに、前記脚部の両端部を仮想的に結ぶ第２仮想直線のうちの一部又は全部の第２仮想直線が軸線方向に対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度であってもよい。
【００２０】
また、１つの略Ｖ字形状の前記波形要素に着目した場合に、前記２つの脚部を連結する前記頂部は、前記周方向において、前記２つの脚部における、前記２つの脚部を連結する前記頂部とは反対側の端部同士の間に位置しなくてもよい。
【００２１】
また、前記第２傾斜角度で傾斜する小傾斜第２仮想直線は、前記コイル状要素によって接続されて軸線方向に隣接しており、隣接している前記小傾斜第２仮想直線のうちの一方の前記小傾斜第２仮想直線が軸線方向に対して傾斜する角度θ２１は、１０度未満であり、他方の前記小傾斜第２仮想直線が軸線方向に対して傾斜する角度θ２２は、１０度以上３０度以下であってもよい。
【００２２】
また、一方の前記小傾斜第２仮想直線と他方の前記小傾斜第２仮想直線とは、軸線方向に交互に配列していてもよい。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、捻れ負荷に対するステントの径方向の変形量を抑制することができると共に、ステントの展開時におけるショートニングを抑制することができる高柔軟性ステントを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】無負荷状態の本発明の第１実施形態の高柔軟性ステントの斜視図である。
【図２】無負荷状態の本発明の第１実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図である。
【図３】図２に示すステントの部分拡大図である。
【図４】図３に示すステントの部分拡大図である。
【図５】図３に示すステントにおける各種角度について示す図である。
【図６】図５に示すステンドが縮径されたときの状態を示す図である。
【図７】ステントの長さの変化を示す説明図である。
【図８】本発明の第２実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【図９】本発明の第３実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【図１０】本発明の第４実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【図１１】本発明の第５実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【図１２】本発明の第６実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【図１３】本発明の第７実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【図１４】コイル状要素の各種変形例を示す展開図である。
【図１５】コイル状要素と環状体の頂部との接続部の形状の変形例を示す図（図４対応図）である。
【図１６】一部のコイル状要素の太さを細くした第１変形例を示す展開図（図２対応図）である。
【図１７】一部のコイル状要素の太さを細くした第２変形例を示す展開図（図２対応図）である。
【図１８】一部のコイル状要素の太さを細くした第３変形例を示す展開図（図２対応図）である。
【図１９】一部のコイル状要素の太さを細くした第４変形例を示す展開図（図２対応図）である。
【図２０】コイル状要素を挟んで軸線方向に隣り合う脚部における、軸線方向の長さの関係を示す図であり、（Ａ）は長さが等しい場合を示し、（Ｂ）は長さが異なる場合を示す。
【図２１】ステントを軸線方向に沿って曲げた状態を示す図であり、（Ａ）は引っ張られている側から視た図、（Ｂ）は無負荷の側から視た図、（Ｃ）は圧縮されている側から視た図である。
【図２２】軸線方向の端部の構造が異なる変形例を示す展開図である。
【図２３】視認性向上に係る第１変形例を示す図である。
【図２４】視認性向上に係る第２変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を参照して、本発明による高柔軟性ステントの第１実施形態を説明する。まず、図１から図３を参照して、本発明の第１実施形態による高柔軟性ステント１１の全体構成を説明する。図１は、無負荷状態の本発明の第１実施形態の高柔軟性ステントの斜視図である。図２は、無負荷状態の本発明の第１実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図である。図３は、図２に示すステントの部分拡大図である。
【００２６】
図１に示すように、ステント１１は略円筒形状である。ステント１１の周壁は、ワイヤ状の材料で囲まれた合同な形状を有する複数のクローズドセルが周方向に敷き詰められたメッシュパターンの構造を、有している。図２では、ステント１１の構造の理解を容易にするために、ステント１１は平面に展開した状態で示されている。また、図２では、メッシュパターンの周期性を示すために、仮想的に、実際の展開状態よりもメッシュパターンを繰り返した形で示している。本明細書において、ステント１１の周壁とは、ステント１１の略円筒構造の円筒の内部と外部とを隔てる部分を意味する。また、セルとは、開口又は隔室ともいい、ステント１１のメッシュパターンを形成するワイヤ状の材料で囲まれた部分をいう。
【００２７】
ステント１１は、ステンレス鋼、又はタンタル、プラチナ、金、コバルト、チタン若しくはこれらの合金のような生体適合性を有する材料から形成されている。
【００２８】
ステント１１は、軸線方向（すなわち中心軸線方向）ＬＤに並んで配置される複数の波線状パターン体としての環状体１３と、軸線方向ＬＤに隣り合う環状体１３の間に配置されている複数のコイル状要素１５と、を備える。図３に示すように、環状体１３は、二つの脚部１７ａを頂部１７ｂで連結した略Ｖ字形状の波形要素１７を周方向に複数接続して形成される波線状パターンを、有する。
【００２９】
詳細には、頂部１７ｂを交互に逆側に配置した状態で、略Ｖ字形状の波形要素１７は接続される。周方向に隣接する２つの脚部１７ａにおいては、頂部１７ｂとは反対側の端部１７ｃ同士は、連結されて一体化している。
【００３０】
軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜している。径方向ＲＤに対して環状体１３の環方向ＣＤが傾斜する角度θ３は、例えば３０度〜６０度である。
【００３１】
なお、径方向ＲＤは、軸線方向ＬＤに対して垂直な方向であり、そのため、無数に存在する。図３、図４等において「径方向ＲＤに視たときに、」における径方向ＲＤは、図３、図４等の紙面を貫く方向であり、一方、「径方向ＲＤに対して・・・・傾斜する」における径方向ＲＤは、図３、図４等の紙面に沿う方向である。
【００３２】
本出願人は、本発明の基本的な内容について特許出願：特願２０１４−１６５１０４を行っている。特願２０１４−１６５１０４に記載されている内容は、本発明にも適宜に適用又は援用されることができる。
【００３３】
各コイル状要素１５の両端部は、それぞれ、隣り合う二つの環状体１３の対向する側の頂部１７ｂに接続されている。なお、隣り合う環状体１３の対向する側の頂部１７ｂの全ては、相互にコイル状要素１５によって接続されている。ステント１１は、いわゆるクローズドセル構造を有している。すなわち、隣り合う環状体１３の一方において波線状パターンに沿って脚部１７ａによって互いに接続される三つの頂部１７ｂのうちの波線状パターンに沿って隣りに位置する二つの頂部１７ｂは、それぞれコイル状要素１５によって、隣り合う環状体１３の他方において波線状パターンに沿って脚部１７ａによって互いに接続される三つの頂部のうちの波線状パターンに沿って隣りに位置する二つの頂部に接続されて、セルを形成する。そして、各環状体１３の波線状パターンの全ての頂部１７ｂは、三つのセルに共有される。
【００３４】
複数のコイル状要素１５は、環状体１３の環方向ＣＤに沿って等間隔で配置されている。各コイル状要素１５は、中心軸線周りに螺旋状に延びている。図３に示すように、環状体１３に対して軸線方向ＬＤの一方側に位置する一方のコイル状要素１５（１５Ｒ）の巻き方向（右巻き）と、軸線方向ＬＤの他方側に位置する他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の巻き方向（左巻き）とは、逆である。一方のコイル状要素１５Ｒの長さは、脚部１７ａの長さよりも長い。他方のコイル状要素１５Ｌの長さは、脚部１７ａの長さよりも短い。
【００３５】
図４に示すように、波形要素１７の頂部１７ｂには、瘤状部１９が形成されている。瘤状部１９は、軸線方向ＬＤに直線状に延びる延長部分１９ａと、その先端に形成された略半円形部分（先端部分）１９ｂと、を含む。延長部分１９ａは、コイル状要素１５の幅よりも大きい幅を有している。さらに、波形要素１７の頂部１７ｂには、内側周縁部から軸線方向ＬＤに延びるスリット２１が、形成されている。このため、二つの脚部１７ａは、軸線方向ＬＤに概略平行に延びる直線部分を介して、延長部分１９ａにおけるスリット２１が設けられていない領域、及び瘤状部１９の略半円形部分１９ｂに接続される。なお、先端部分１９ｂは、略半円形の略半円形部分であることが好ましいが、略半円形でなくてもよい（不図示）。
【００３６】
各コイル状要素１５の両端部には、湾曲部１５ａが形成されている。各コイル状要素１５の両端部は、それぞれ、湾曲部１５ａを介して、隣り合う二つの環状体１３の対向する側の頂部１７ｂ（詳細にはその瘤状部１９）に接続されている。図４に示すように、コイル状要素１５の両端部の湾曲部１５ａは、円弧形状を有している。コイル状要素１５と環状体１３の波線状パターンの頂部１７ｂとの接続端におけるコイル状要素１５の接線方向は、軸線方向ＬＤに一致する。
【００３７】
コイル状要素１５の端部の幅方向中心と環状体１３の頂部１７ｂの頂点（幅方向中心）とは、ずれている（一致していない）。コイル状要素１５の端部の幅方向の一方の端縁と環状体１３の頂部１７ｂの幅方向の端縁とは、一致している。
【００３８】
ステント１１は、以上のような構造を備えることにより、優れた形状追従性や縮径性を実現すると共に、金属疲労によるステントの破損を生じにくくしている。ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂに設けられた瘤状部１９は、金属疲労を軽減する効果を奏する。ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂの内側周縁から延びるスリット２１は、ステント１１の縮径性を向上させる効果を奏する。
【００３９】
従来のクローズドセル構造のステントは、構造上、柔軟性に欠けるので、屈曲血管において座屈を生じて血流の阻害を招く危険性があった。また、ステントが局所的に変形すると、その変形の影響がステントの径方向ＲＤだけでなく、軸線方向ＬＤにも伝播され、ステントは局所的に独立して変形できない。これに起因して、ステントは、動脈瘤のような複雑な血管構造に適合できずにステントの周壁と血管壁との間に隙間を生じてしまい、血管の拍動に伴う変形でステントが血管内腔で滑りやすくなって、留置後のステントの移動（マイグレーション）を生じる恐れもあった。
【００４０】
これに対して、本実施形態のステント１１は、展開（拡張）状態から縮径（クリンプ）状態に変形させるとき、環状体１３の波線状パターンが折り畳まれるように圧縮した状態になると共に、コイル状要素１５がコイルバネのように軸線方向ＬＤに寝て軸線方向ＬＤに引っ張られたような状態になる。ステント１１の環状体１３の波線状パターンの波形要素１７の一つを取り出して考えると、波形要素１７は、ステント１１の縮径及び拡張の際に、ピンセットの開閉のように変形する。
【００４１】
波形要素１７の根本の谷側部分（頂部１７ｂの内側周縁部）にスリット２１が設けられていない場合、ステント１１を縮径させるときに波形要素１７を閉じるように変形させると、脚部１７ａの中央部は、樽状に外側に膨らんで変形しやすい。波形要素１７がこのように樽状に膨らんで変形すると、ステント１１を縮径する際に、環状体１３において周方向に隣り合う波形要素１７の脚部１７ａの樽状に膨らんだ部分同士は、接触する。
【００４２】
この接触は、ステント１１（特にその環状体１３）が縮径することを妨げ、縮径率を低くする要因となる。これに対して、本実施形態のステント１１では、環状体１３の波形要素１７の根本部分にスリット２１が設けられている。そのため、ステント１１を縮径する際に、ステント１１は変形して、環状体１３において周方向に隣り合う波形要素１７の脚部１７ａ同士は、接触しにくくなり、縮径率を高めることができる。
【００４３】
ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂにスリット２１が設けられている場合に、頂部１７ｂに設けられた瘤状部１９の延長部分１９ａの長さがスリット２１を越える長さを有するように構成することにより、負荷時にスリット２１の周辺部においてマルテンサイト相へ相変態する体積比率が高まる。したがって、ステント１１が頂部１７ｂを有する波形要素１７を備えるように構成されることにより、ステント１１の直径の変化に対する拡張力の変化が緩やかで、異なる血管径でも拡張力の変化の少ないステント１１を実現することができる。
【００４４】
ステント１１のコイル状要素１５の両端部に設けられた湾曲部１５ａは、環状体１３との接続部におけるコイル状要素１５の変形を一層円滑にさせ、ステント１１の縮径性を高める効果を奏する。
【００４５】
ステント１１を縮径させる際には、コイル状要素１５が軸線方向ＬＤに引き伸ばされるように変形する。そのため、ステント１１の柔軟性を高めるためには、環状体１３の頂部１７ｂとコイル状要素１５との接続部分が柔軟となる設計にする必要がある。ステント１１では、コイル状要素１５の両端部に円弧形状を有する湾曲部１５ａを設け、湾曲部１５ａを介して環状体１３の頂部１７ｂとコイル状要素１５とを接続している。ステント１１の縮径時に、湾曲部１５ａが曲げを受けて変形することにより、コイル状要素１５の柔軟な変形を可能にし、縮径性を向上させている。
【００４６】
また、コイル状要素１５と環状体１３の頂部１７ｂとが接続する接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成は、ステント１１の縮径及び拡張に伴う変形を容易にすると共に、ステント１１の直径の変化に対する拡張力の変化を緩やかにする効果を奏する。
【００４７】
コイル状要素１５は、コイルバネのように変形して、軸線方向ＬＤに伸長することにより、ステント１１の縮径に伴う径方向ＲＤの変形を可能にしている。したがって、環状体１３とコイル状要素１５とが接続する接続端における湾曲部１５ａの接線方向を軸線方向ＬＤに一致させることにより、コイル状要素１５の軸線方向ＬＤへの変形特性を効果的に発揮できるようになる。コイル状要素１５が軸線方向ＬＤに円滑に変形できるようになる結果、ステント１１の縮径及び拡張が容易になる。また、コイル状要素１５の軸線方向ＬＤの自然な変形が促されることによって、予期しない変形抵抗が発生することを防ぐことができ、ステント１１の直径の変化に対する拡張力の応答が緩やかになる効果を奏する。
【００４８】
ステント１１は、縮径された状態でカテーテル内に挿入され、プッシャーなどの押出機で押されてカテーテル内を移動し、病変部位に展開される。このとき、押出機により付与される軸線方向ＬＤの力は、ステント１１の環状体１３及びコイル状要素１５の間で相互作用を及ぼしながらステント１１の全体に伝達されていく。
【００４９】
上記のような構造のステント１１は、例えば生体適合性材料を、特に好ましくは超弾性合金から形成されたチューブを、レーザ加工することにより作製される。超弾性合金チューブから作製する場合、コストを低減させるため、２〜３ｍｍ程度のチューブを、レーザ加工後、所望する径まで拡張させ、チューブに形状記憶処理を施すことにより、ステント１１は作製されることが好ましい。しかしながら、ステント１１の作製は、レーザ加工によるものに限定されるものではなく、例えば切削加工など他の方法によって作製することも可能である。
【００５０】
次に、本発明の特徴部分について詳述する。図５は、図３に示すステントにおける各種角度について示す図である。図６は、図５に示すステンドが縮径されたときの状態を示す図である。図７は、ステントの長さの変化を示す説明図である。
【００５１】
図５に示すように、径方向ＲＤに視たときに、コイル状要素１５（１５Ｒ）によって接続されている頂部１７ｂ同士（頂部１７ｂを●で示す）を仮想的に結ぶ第１仮想直線Ｌ１のうちの一部又は全部の第１仮想直線Ｌ１が径方向ＲＤに対して傾斜する角度θ１は、３０度以下の第１傾斜角度である。なお、図５〜図１３においては、コイル状要素１５を破線で示している。第１実施形態においては、第１仮想直線Ｌ１は、コイル状要素１５（１５Ｒ）が延びる方向とは一致していない。
【００５２】
環状体１３に対して軸線方向ＬＤの一方側に位置する一方の第１仮想直線Ｌ１は、第１傾斜角度θ１で傾斜する小傾斜第１仮想直線Ｌ１１であり、軸線方向ＬＤの他方側に位置する他方の第１仮想直線Ｌ１は、大傾斜第１仮想直線Ｌ１２である。大傾斜第１仮想直線Ｌ１２は、第１仮想直線Ｌ１のうちの小傾斜第１仮想直線Ｌ１１以外の直線である。
小傾斜第１仮想直線Ｌ１１と大傾斜第１仮想直線１２とは、軸線方向ＬＤに交互に配列している。
【００５３】
径方向ＲＤに視たときに、脚部１７ａの両端部（両端部を●で示す）を仮想的に結ぶ第２仮想直線Ｌ２のうちの一部又は全部の第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度である。脚部１７ａの端部は、頂部１７ｂ、又は、頂部１７ｂとは反対側の端部１７ｃである。
【００５４】
１つの略Ｖ字形状の波形要素１７に着目した場合に、２つの脚部１７ａ，１７ａを連結する頂部１７ｂは、周方向において、２つの脚部１７ａ，１７ａにおける、２つの脚部１７ａ，１７ａを連結する頂部１７ｂとは反対側の端部同士の間に位置しない。本実施形態においては、反対側の端部の一方は、別の頂部１７ｂであり、他方は、反対側の端部１７ｃである。言い換えると、１つの略Ｖ字形状の波形要素１７に着目した場合に、周方向において、２つの脚部１７ａ，１７ａを連結する頂部１７ｂ、別の頂部１７ｂ、反対側の端部１７ｃの順に配置している。
【００５５】
第２傾斜角度θ２で傾斜する小傾斜第２仮想直線Ｌ２は、コイル状要素１５によって接続されて軸線方向ＬＤに隣接している。隣接している小傾斜第２仮想直線Ｌ２のうちの一方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２１が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２１と、他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２２とは、異なる。一方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２１が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２１は、１０度未満であり、他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２２は、１０度以上３０度以下である。
一方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２１と他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２とは、軸線方向ＬＤに交互に配列している。
【００５６】
次に、「軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状体１３の環方向ＣＤは径方向ＲＤに対して傾斜している」構成による作用効果について説明する。まず、径方向ＲＤに視たときに環状体１３の環方向ＣＤが径方向ＲＤに沿っている（径方向ＲＤに対して傾斜していない）構造のステントについて説明する。
【００５７】
環状体１３の環方向ＣＤが径方向ＲＤに対して傾斜していない構造のステントは、頭蓋内の屈曲の強い血管においては、ステントの断面の中心軸がズレやすい。
これに対し、本実施形態のステント１１では、波線状パターンを有する環状体１３が容易に周方向に変形できるので、ステント１１は、径方向ＲＤへの収縮や拡張に柔軟に対応することができる。また、隣り合う環状体１３，１３を接続するコイル状要素１５は、中心軸線周りに螺旋状に延びており、コイルバネのように変形する。そのため、ステント１１が屈曲された際に、屈曲部の外側でコイル状要素１５が伸長すると共に、屈曲部の内側でコイル状要素１５が収縮する。これにより、ステント１１の全体として、軸線方向ＬＤの柔軟な曲げ変形を可能にしている。
【００５８】
さらに、ステント１１に局所的に与えられた外力や変形は、波線状パターンの環状体１３によって径方向ＲＤに伝達されると共に、コイル状要素１５によって周方向に伝達される。そのため、環状体１３及びコイル状要素１５は、各部位でほぼ独立して変形することが可能となる。これにより、ステント１１は、脳動脈瘤のような特殊な血管の病変部位に適用された場合でも、病変部位の血管構造に適合して留置され得る。例えば、脳動脈瘤の部位にステント１１を留置する場合、波線状パターンの環状体１３を瘤のネック部分に配置する。これにより、環状体１３が径方向ＲＤに拡張して瘤の空間内にせり出し、この部位に安定してステント１１を留めることができる。
【００５９】
さらに、コイル状要素１５は、瘤のネック部の周辺の血管壁に血管壁の形状に沿って接触し、アンカーのような役割を果たす。そのため、ステント１１が移動するリスクも軽減される。さらに、ステント１１は、クローズドセル構造を有しているので、屈曲部位に適用された場合でも、ステント１１のストラットがフレア状に外側に突出して血管壁を損傷したり、ステント１１のストラットが血流疎外を発生させるリスクを軽減させることができる。
【００６０】
また、ステント１１が左巻きに捻れを受けた場合、一方のコイル状要素１５がバネの素線断面に対してその垂直方向に引っ張られるように、力が働く。そのため、素線は、その円周方向に巻き付くように変形し、径方向ＲＤに縮径する挙動を示す。しかし、他方のコイル状要素１５は、バネの素線断面に対してその垂直方向に圧縮されるように力が働く。そのため、その素線は、その円周方向に引き離されるような変形を起こし、結果的に径方向ＲＤに外径が拡大する挙動を示す。その結果、各ユニットにおける一方のコイル状要素１５，他方のコイル状要素１５の変形が互いに相殺されるため、ステント１１の全体におけるコイル状要素１５の径方向ＲＤの変形量は抑制される。
【００６１】
一方、ステント１１が右巻きに捻れを受けた場合、他方のコイル状要素１５がバネの素線断面に対してその垂直方向に引っ張られるように、力が働く。そのため、素線は、その円周方向に巻き付くように変形し、径方向ＲＤに縮径する挙動を示す。しかし、一方のコイル状要素１５は、バネの素線断面に対してその垂直方向に圧縮されるように、力が働く。そのため、その素線は、その円周方向に引き離されるような変形を起こし、結果的に径方向ＲＤに外径が拡大する挙動を示す。その結果、一方のコイル状要素１５の変形と，他方のコイル状要素１５の変形とが互いに相殺されるため、ステント１１の全体におけるコイル状要素１５の径方向ＲＤの変形量が抑制される。
このように、互いに巻き方向が逆であるコイル状要素１５Ｒ，１５Ｌを導入することで、左右の捻り変形に対し、径方向ＲＤへの変形量の差を軽減することができる。
【００６２】
ステントの材料は、材料自体の剛性が高く且つ生体適合性が高い材料が好ましい。このような材料としては、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、白金、金、銀、銅、鉄、クロム、コバルト、アルミニウム、モリブデン、マンガン、タンタル、タングステン、ニオブ、マグネシウム及びカルシウム又はこれらを含む合金が挙げられる。また、このような材料としては、ＰＥ、ＰＰ等のポリオレフィン、ポリアミド、ポリ塩化ビニル、ポリフェニレンスルフィド、ポリカーボネイト、ポリエーテル、ポリメチルメタクリレート等の合成樹脂材料を用いることもできる。さらに、このような材料としては、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリヒドロキシブチレート（ＰＨＢ）、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリεカプロラクトン等の生分解性樹脂（生分解性ポリマー）を用いることもできる。
【００６３】
ステントは、薬剤を含んでいてもよい。ここで、ステントが薬剤を含むとは、薬剤が溶出し得るように、ステントが薬剤を放出可能に担持していることをいう。薬剤は、限定されないが、例えば、生理活性物質を用いることができる。
【００６４】
薬剤をステントに含ませるには、例えば、ステントの表面を薬剤で被覆すればよい。この際、ステントの表面を薬剤で直接被覆してもよいし、薬剤をポリマー中に含ませ、該ポリマーを用いてステントを被覆してもよい。また、ステントに薬剤を貯蔵するための溝や孔部などをリザーバーとして設け、その中に薬剤や、薬剤とポリマーとを混合したものを貯蔵してもよい。貯蔵するためのリザーバーは、例えば特表２００９−５２４５０１号公報に記載されている。
【００６５】
ステントの表面には、ダイヤモンドライクカーボン（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｌｉｋｅ  Ｃａｒｂｏｎ）層（ＤＬＣ層）を被膜させることができる。ＤＬＣ層は、フッ素を含むＤＬＣ層（Ｆ−ＤＬＣ層）であってもよい。その場合、抗血栓性及び生体適合性に優れたステントとなる。
【００６６】
次に、ステント１１の使用方法を説明する。患者の血管内にカテーテルが挿入され、カテーテルを病変部位まで到達させる。次に、ステント１１は、縮径（クリンプ）されてカテーテル内に配置される。ステント１１は、環状体１３の波線状パターン、環状体１３の頂部１７ｂに形成されたスリット２１、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成の複合的及び相乗的効果により、縮径性が高められている。そのため、従来のステントと比較してより細いカテーテル内にステント１１を挿入することを容易にし、より細い血管へのステント１１の適用を可能にする。
【００６７】
次に、プッシャーなどの押出機を用いてカテーテルの内腔に沿って縮径した状態のステントを押し、病変部位でカテーテルの先端からステント１１を押し出して展開させる。ステント１１は、複数の環状体１３をコイル状要素１５によって接続した構成、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成の複合的及び相乗的効果により、輸送時の柔軟性が高められている、そのため、ステント１１は、カテーテルが蛇行した血管内に挿入されている場合でも、カテーテルに沿って柔軟に変形し、病変部位へステント１１を輸送することが容易である。
【００６８】
第１実施形態のステント１１によれば、例えば以下の効果が奏される。
第１実施形態においては、径方向ＲＤに視たときに、コイル状要素１５によって接続されている頂部１７ｂ同士を仮想的に結ぶ第１仮想直線Ｌ１のうちの一部又は全部の第１仮想直線Ｌ１が径方向ＲＤに対して傾斜する角度θ１は、３０度以下の第１傾斜角度である。つまり、第１仮想直線Ｌ１は、軸線方向ＬＤに対して大きく傾いて、径方向ＲＤに沿った状態となっている。
【００６９】
仮に、第１仮想直線Ｌ１が径方向ＲＤに対して傾斜する角度θ１が大きい場合、ステントが縮径すると、コイル状要素１５は軸線方向ＬＤに沿って延びるように配置される。その場合、ステントは、コイル状要素１５及び波形要素１７の幾何学的関係を維持した状態で、全体が軸線方向ＬＤに沿って延びるように変形して、伸展する。その後、ステントがカテーテルから押し出されて展開されると、ステントは短縮され、大きなショートニングが発生しやすい。
【００７０】
これに対し、第１実施形態のステント１１においては、図６及び図７に示すように、ステント１１が縮径しても、コイル状要素１５は、軸線方向ＬＤよりも径方向ＲＤに沿って延びようとする。そのため、ステント１１は、軸線方向ＬＤに沿って伸展しにくい。なお、図７における△Ｌは、展開時と縮径時とにおけるステント１１の長さの違い、つまり、ステント１１の伸展長さ（短縮長さ）を示す。従って、ステント１１がカテーテルから押し出されて展開されても、ステント１１は短縮されにくく、大きなショートニングは発生しにくい。
また、コイル状要素１５が径方向ＲＤに沿って延びることになるため、ステント１１は曲げ変形しやすくなり、屈曲性が改善される。
【００７１】
また、第１実施形態のステント１１においては、径方向ＲＤに視たときに、脚部１７ａの両端部を仮想的に結ぶ第２仮想直線Ｌ２のうちの一部又は全部の第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度である。その場合、波形要素１７は、径方向ＲＤに沿った状態となりやすく、軸線方向ＬＤに沿って延びにくい。そのため、ステントは、軸線方向ＬＤに沿って伸展しにくい。従って、ステントは短縮されにくく、大きなショートニングは発生しにくい。
【００７２】
波形要素１７は、径方向ＲＤに沿った状態となりやすいため、波形要素１７における脚部１７ａの端部が径方向ＲＤに移動しやすい。従って、ステントの縮径が容易となり、ステント１１の曲げ変形と径方向ＲＤへの変形が同時に起こりそうになったときに、ステント１１は柔軟に変形することができる。
更に、第１仮想直線Ｌ１が径方向ＲＤに対して傾斜する角度θ１を小さく設計しやすい。従って、大きなショートニングが発生しにくいという効果を、一層奏しやすくなる。
なお、本実施形態のステントは、留置型及び回収型の両方のステントとして利用可能であるが、留置型として利用する方が好適である。
【００７３】
ステント１１は、環状体１３の頂部１７ｂに瘤状部１９を設ける構成により、金属疲労の発生を抑制することができ、留置ミスによるステント１１の縮径及び拡張の繰り返し、血流や血管壁の拍動によるステント１１の繰り返し変形などによるステント１１の破損を抑制することができる。
【００７４】
加えて、ステント１１は、環状体１３の頂部１７ｂにスリット２１を設けることによりクリンプ時に変形部においてマルテンサイト相に相変態する領域を増加させる構成と、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成との複合的及び相乗的な効果により、柔軟性が向上すると共に、除荷過程においてステント１１の直径の変化に対する拡張力の変化が緩やかになる。この結果、ステント１１の形状追従性が向上されると共に、テーパー状の血管のように局所的に血管径が変化する部位においても、血管に過度な負荷を与えることなくステント１１を留置することが可能となる。
【００７５】
次に、本発明のステントの他の実施形態について説明する。他の実施形態について特に説明しない点については、第１実施形態についての説明が適宜援用される。他の実施形態においても、第１実施形態と同様の効果を奏する。
【００７６】
図８は、本発明の第２実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。図９は、本発明の第３実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。図１０は、本発明の第４実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。図１１は、本発明の第５実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。図１２は、本発明の第６実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。図１３は、本発明の第７実施形態の高柔軟性ステントを仮想的に平面に展開して示す展開図（図５対応図）である。
【００７７】
図８に示すように、第２実施形態のステント１１Ａにおいては、一方の第１仮想直線Ｌ１は、小傾斜第１仮想直線Ｌ１１であり、他方の第１仮想直線Ｌ１は、大傾斜第１仮想直線Ｌ１２である。小傾斜第１仮想直線Ｌ１１と大傾斜第１仮想直線Ｌ１２とは、軸線方向ＬＤに交互に配列している。径方向ＲＤに視たときに、脚部１７ａの両端部を仮想的に結ぶ第２仮想直線Ｌ２のうちの全部の第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２は、３０度超である。
【００７８】
図９に示すように、第３実施形態のステント１１Ｂにおいては、一方及び他方の第１仮想直線Ｌ１の両方が、小傾斜第１仮想直線Ｌ１１である。その他の構成は、第２実施形態と同様である。
第３実施形態のステント１１Ｂによれば、第２実施形態と比べて、より多くのコイル状要素１５が径方向ＲＤに沿って延びることになるため、屈曲性が更に改善される。
【００７９】
図１０に示すように、第４実施形態のステント１１Ｃにおいては、一方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１は、径方向ＲＤを交差するように傾斜している。言い換えると、軸線方向ＬＤにおいて、小傾斜第１仮想直線Ｌ１１に対応するコイル状要素１５の両端部に接続される波形要素１７同士は、重なっている（入り込んでいる）。なお、図８に示す第２実施形態においては、軸線方向ＬＤにおいて、小傾斜第１仮想直線Ｌ１１に対応するコイル状要素１５の両端部に接続される波形要素１７同士は、重なっておらず（入り込んでおらず）、軸線方向ＬＤの外側に配置している。
【００８０】
第４実施形態のステント１１Ｃは、前述の構成を有しているため、ステントの表面積を大きく確保しながら、柔軟に曲がると共に左右の捻りに対しても柔軟に応答するステントを実現することができる。
【００８１】
図１１に示すように、第５実施形態のステント１１Ｄにおいては、一方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１だけでなく、他方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１も、径方向ＲＤを交差するように傾斜している。軸線方向ＬＤにおいて、他方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１に対応するコイル状要素１５の両端部に接続される波形要素１７同士も、重なっている（入り込んでいる）。その他の構成は、第４実施形態と同様である。第５実施形態のステント１１Ｄも、第４実施形態と同等以上の効果を奏する。
【００８２】
図１２に示すように、第６実施形態のステント１１Ｅは、第４実施形態のステント１１Ｃにおけるコイル状要素１５と、第１実施形態のステント１１における波形要素１７とを組み合わせた実施形態である。つまり、第６実施形態のステント１１Ｅにおいては、第４実施形態と同様に、一方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１は、径方向ＲＤを交差するように傾斜している。軸線方向ＬＤにおいて、小傾斜第１仮想直線Ｌ１１に対応するコイル状要素１５の両端部に接続される波形要素１７同士は、重なっている（入り込んでいる）。また、第１実施形態と同様に、径方向ＲＤに視たときに、脚部１７ａの両端部を仮想的に結ぶ第２仮想直線Ｌ２のうちの一部又は全部の第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度である。
第６実施形態のステント１１Ｅによれば、第４実施形態の効果と第１実施形態の効果とを併せて奏することができる。
【００８３】
図１３に示すように、第７実施形態のステント１１Ｆは、第５実施形態のステント１１Ｄにおけるコイル状要素１５と、第１実施形態のステント１１における波形要素１７とを組み合わせた実施形態である。つまり、第７実施形態のステント１１Ｆにおいては、第５実施形態と同様に、一方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１だけでなく、他方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１も、径方向ＲＤを交差するように傾斜している。軸線方向ＬＤにおいて、他方の第１仮想直線Ｌ１である小傾斜第１仮想直線Ｌ１１に対応するコイル状要素１５の両端部に接続される波形要素１７同士も、重なっている（入り込んでいる）。また、第１実施形態と同様に、径方向ＲＤに視たときに、脚部１７ａの両端部を仮想的に結ぶ第２仮想直線Ｌ２のうちの一部又は全部の第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度である。
第７実施形態のステント１１Ｆによれば、第５実施形態の効果と第１実施形態の効果とを併せて奏することができる。
【００８４】
前述の実施形態においては、波線状パターン体１３は環状体を形成している。一方、本発明においては、周方向に非連続であり且つ環状体を形成しない波線状パターン体１３を採用できる。環状体を形成しない波線状パターン体１３は、環状体を形成する波線状パターン体と比べて、波線状パターン体を構成するストラット（脚部１７ａ）が１本又は複数本抜けた形状を有する。抜くストラットの本数は、ステント１１の形状が実現可能な範囲において、適宜に１本又は複数本を設定できる。
【００８５】
また、環方向ＣＤに隣接するコイル状要素１５を繋ぐように、環方向ＣＤに延びる追加ストラットを設けることができる。なお、追加ストラットの形状、設けられる位置、個数などは特に制限されない。
【００８６】
一方のコイル状要素１５Ｒに着目した場合に、隣り合う一方のコイル状要素１５Ｒを異形にすることができ、また、隣り合う他方のコイル状要素１５Ｌを異形にすることができる。
【００８７】
図１４は、コイル状要素１５の各種変形例を示す展開図である。図１４に示すように、コイル状要素１５−１は、図３に示すコイル状要素１５と比べて屈曲の程度（曲率）が大きくなっている。コイル状要素１５−２は、コイル状要素１５−１と比べて更に屈曲の程度（曲率）が大きくなっている。コイル状要素１５−３は、環方向ＣＤと直交する方向にも突出する曲線状を、有している。コイル状要素１５−４は、４個の変曲点を有する曲線状である。
なお、図１４においては、第１仮想直線Ｌ１が径方向ＲＤに対して傾斜する角度θ１は、３０度以下の第１傾斜角度とはなっていない。
【００８８】
図１４に示すコイル状要素１５の形状に関する各種変形例は、波形要素１７の脚部１７ａの形状に関する変形に適宜に適用又は援用されることができる。
【００８９】
図１５は、コイル状要素１５と環状体１３の頂部１７ｂとの接続部の形状の変形例を示す図（図４対応図）である。図１５に示すように、コイル状要素１５の端部の幅方向中心と環状体１３の頂部１７ｂの頂点（幅方向中心）とは、一致している。コイル状要素１５の端部の幅方向の一方の端縁と環状体１３の頂部１７ｂの幅方向の端縁とは、ずれている（一致していない）。
【００９０】
一部のコイル状要素１５を、他のコイル状要素１５及び環状体１３（波形要素１７）よりも細くすることができる。図１６は、一部のコイル状要素の太さを細くした第１変形例を示す展開図（図２対応図）である。図１７は、一部のコイル状要素の太さを細くした第２変形例を示す展開図（図２対応図）である。図１８は、一部のコイル状要素の太さを細くした第３変形例を示す展開図（図２対応図）である。図１９は、一部のコイル状要素の太さを細くした第４変形例を示す展開図（図２対応図）である。
【００９１】
図１６に示すように、第１変形例は、図２に示す例と比べて、全ての一方（右巻き）のコイル状要素１５（１５Ｒ）が細いが、全ての他方（左巻き）のコイル状要素１５（１５Ｌ）及び環状体１３が細くないように、構成されている。
図１７に示すように、第２変形例は、図１６に示す第１変形例と比べて、軸線方向ＬＤ方向に１列おきに一方（右巻き）のコイル状要素１５Ｒが細いが、他のコイル状要素１５及び環状体１３が細くないように、構成されている。
【００９２】
図１８に示すように、第３変形例は、図１７に示す第２変形例と比べて、細いコイル状要素１５Ｒの位置が軸線方向ＬＤにずれて構成されている。
図１９に示すように、第４変形例は、図１６に示す第１変形例と比べて、軸線方向ＬＤの両端部に位置する一方（右巻き）のコイル状要素１５Ｒは細くなっておらず、その他の一方（右巻き）のコイル状要素１５Ｒが細く、構成されている。
【００９３】
図１６〜図１９に示す第１変形例〜第４変形例のように一部のコイル状要素１５が細く構成されることにより、ステント１１は、径方向ＲＤの剛性を維持したまま、曲げ剛性を高くすることができる（曲げ柔軟性を高めることができる）。
なお、前述の第１変形例〜第４変形例では、一方（右巻き）のコイル状要素１５（１５Ｒ）を細くした例について説明したが、これに制限されない。他方（左巻き）のコイル状要素１５（１５Ｌ）を細くすることもできる。この場合においても、一方（右巻き）のコイル状要素１５（１５Ｒ）を細くした場合と同様の効果が得られる。
【００９４】
コイル状要素１５を挟んで軸線方向ＬＤに隣り合う脚部１７ａの長さ〔（ａ）、（ｂ）〕を異ならせることができる。図２０は、コイル状要素を挟んで軸線方向に隣り合う脚部における、軸線方向の長さの関係を示す図であり、（Ａ）は長さが等しい場合を示し、（Ｂ）は長さが異なる場合を示す。図２０（Ａ）に示す例では、コイル状要素１５を挟んで軸線方向ＬＤに隣り合う脚部１７ａの長さは、実質的に等しくなっている〔（ａ）＝（ｂ）〕。これに対して、図２０（Ｂ）に示す例では、コイル状要素１５を挟んで軸線方向ＬＤに隣り合う脚部１７ａの長さは、互いに異なっている。具体的には、（ａ）＞（ｂ）の関係となっている。
【００９５】
図２１は、ステントを軸線方向に沿って曲げた状態を示す図であり、（Ａ）は引っ張られている側から視た図、（Ｂ）は無負荷の側から視た図、（Ｃ）は圧縮されている側から視た図である。図２１に示すように、ステント１１を軸線方向ＬＤに沿って大きく曲げた場合、（Ｃ）に示す圧縮されている側において、環状体１３と、環状体１３に対向するコイル状要素１５とは接触しやすい。両者が接触すると、座屈が生じやすい。
一方、脚部１７ａの長さが短い（ｂ）場合、図２１（Ｃ）に示すように、環状体１３とコイル状要素１５とが接触するまでの距離（ｃ）を長くすることができる。そのため、ステント１１を軸線方向ＬＤに沿って大きく曲げた場合において、座屈を抑制できる。
【００９６】
ステント１１の軸線方向ＬＤの端部の構造を異ならせることができる。図２２は、軸線方向の端部の構造が異なる変形例を示す展開図である。図２２に示すように、ステント１１の軸線方向ＬＤの端部（図２２の下方側に位置する端部）において、ストラットの端部の位置をほぼ揃えてもよい。この場合、ステント１１の縮径（クリンプ）時にステント１１を押しやすい。また、ステント１１の留置時に、ストラットの端部の位置がほぼ揃っているため、安全性が高い。
【００９７】
ステント１１に、視認性が高い（放射線不透過性が高い）部材を設けることができる。図２３は、視認性向上に係る第１変形例を示す図である。図２４は、視認性向上に係る第２変形例を示す図である。図２３に示すように、各種ストラット（コイル状要素１５、環状体１３）には、孔２５が設けられており、この孔２５には、視認性が高い部材２３ａが埋め込まれている。また、図２４に示すように、各種ストラット（コイル状要素１５、環状体１３）には、孔２５が設けられており、この孔２５には、視認性が高いワイヤ状部材２３ｂが通されている。ワイヤ状部材２３ｂは、更に各種ストラット（コイル状要素１５、環状体１３）に巻き付けられる。視認性が高い部材２３ａ、２３ｂの材料は、金属でもよく、合成樹脂でもよい。
【００９８】
ステント１１に、視認性が高い（放射線不透過性が高い）部材２３ａ、２３ｂが設けられる場合、例えば、ステント１１が広がっている状態を容易に視認することができる。
視認性が高い部材２３ａ、２３ｂのための孔２５が設けられる各種ストラット（コイル状要素１５、環状体１３）としては、実質的に曲がらないストラットや実質的に変形しないストラットが好ましい。実質的に曲がらないストラットや実質的に変形しないストラットとしては、長さが短い他方のコイル状要素１５Ｌが挙げられる。また、視認性が高い部材２３ａ、２３ｂのための孔２５が設けられる部分は、ストラットのうち実質的に変形しない部分が好ましい。その理由は次の通りである。孔２５の周辺のストラットの部分に応力が加わりにくく、孔２５の周辺のストラットの部分が破損しにくい。また、孔２５に嵌め込まれている／通されている視認性が高い部材２３ａ／２３ｂが破損したり、孔２５から脱落しにくい。
【００９９】
以上、図示されている実施形態を参照して、本発明によるステントを説明したが、本発明は、図示されている実施形態に限定されるものではない。例えば、コイル状要素１５の螺旋方向は、左巻きでもよく、右巻きでもよい。
【０１００】
角度θ１を規定する第１仮想直線Ｌ１は、径方向ＲＤに対してステントの押し出し方向に傾斜していてもよく、押し出し方向とは反対方向のステントの引き戻し方向に傾斜していてもよい。角度θ２を規定する第２仮想直線は、軸線方向ＬＤに対して左右いずれの方向に傾斜していてもよい。
【０１０１】
前記実施形態においては、第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する第２傾斜角度θ２、及び他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２２が３０度以下である形態が主に示されているが、これに制限されない。第２傾斜角度θ２を有する第２仮想直線Ｌ２に対応する脚部１７ａ、及び傾斜角度θ２２を有する他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２に対応する脚部１７ａが、それに隣接する脚部１７ａに過度に強く接触しなければ、第２傾斜角度θ２及び角度θ２２は、３０度を超えていてもよい。
本発明のステントは、脳血管、下肢の血管、その他の血管に適用されることができる。
【符号の説明】
【０１０２】
１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｄ，１１Ｅ，１１Ｆ  ステント（高柔軟性ステント）
１３  環状体（波線状パターン体）
１５  コイル状要素
１５Ｌ  他方のコイル状要素
１５Ｒ  一方のコイル状要素
１７  波形要素
１７ａ  脚部
１７ｂ  頂部
１７ｃ  反対側の端部
ＣＤ  環方向
ＬＤ  軸線方向
Ｌ１  第１仮想直線
Ｌ１１  小傾斜第１仮想直線
Ｌ１２  大傾斜第１仮想直線
Ｌ２  第２仮想直線
Ｌ２１  一方の小傾斜第２仮想直線
Ｌ２２  他方の小傾斜第２仮想直線
ＲＤ  径方向
θ１  第１傾斜角度
θ２  第２傾斜角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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