(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖、及び、ｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を含む、ＯＸ１Ｒに対するヒトモノクローナル抗体であって、
−Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１が、配列番号１の３１位のアミノ酸残基から３５位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２が、配列番号１の５０位のアミノ酸残基から６６位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３が、配列番号１の９９位のアミノ酸残基から１０９位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１が、配列番号２の２３位のアミノ酸残基から３６位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２が、配列番号２の５２位のアミノ酸残基から５８位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、そして
−Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３が、配列番号２の９１位のアミノ酸残基から１００位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される、前記ヒトモノクローナル抗体。
【請求項２】
配列番号１に対して少なくとも９０％の同一率を有する重鎖を含む抗体である、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項３】
配列番号２に対して少なくとも９０％の同一率を有する軽鎖を含む抗体である、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項４】
配列番号１に対して少なくとも９０％の同一率を有する重鎖と配列番号２に対して少なくとも９０％の同一率を有する軽鎖とを含む抗体である、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項５】
配列番号１に対して同一である重鎖を含む抗体である、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項６】
配列番号２に対して同一である軽鎖を含む抗体である、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項７】
配列番号１に対して同一である重鎖と配列番号２に対して同一である軽鎖とを含む抗体である、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項８】
Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆａｂ’、ｄｓＦｖ、ｓｃＦｖ、ｓｃ（Ｆｖ）２、及びディアボディからなる群より選択される、請求項１記載のヒトモノクローナル抗体の断片。
【請求項９】
請求項１記載のヒト抗体の重鎖及び軽鎖をコードする核酸分子。
【請求項１０】
請求項９記載の核酸分子を含むベクター。
【請求項１１】
請求項９記載の核酸又は請求項１０記載のベクターを含む宿主細胞。
【請求項１２】
医薬品としての使用のための請求項１記載のヒトモノクローナル抗体。
【請求項１３】
請求項１記載のヒトモノクローナル抗体を含む医薬組成物。
【請求項１４】
癌の処置のための、請求項１３記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野：
本発明は、オレキシン受容体１型（ＯＸ１Ｒ）に対するヒトモノクローナル抗体及び癌の処置のためのその使用に関する。
【０００２】
発明の背景：
オレキシン（ヒポクレチン）は、視床下部において産生される２つの神経ペプチドを含む：オレキシンＡ（ＯＸ−Ａ）（３３アミノ酸ペプチド）及びオレキシンＢ（ＯＸ−Ｂ）（２８アミノ酸ペプチド）（Sakurai T. et al., Cell, 1998, 92, 573-585）。オレキシンはラットにおける飼料消費を刺激することが判明し、このことは、摂食行動を調節する中枢性フィードバック機序におけるメディエーターとしてのこれらのペプチドの生理学的役割を示唆する。オレキシンは、睡眠状態と覚醒状態を調節し、過眠症患者又は不眠症患者に対する可能性ある新規な治療アプローチを開拓する。オレキシンはまた、覚醒、報酬、学習、及び記憶において役割を果たすことが示されている。２つのオレキシン受容体がクローニングされ、哺乳動物において特徴付けられている。それらはＧタンパク質共役受容体（７回膜貫通受容体）のスーパーファミリーに属する（Sakurai T. et al., Cell, 1998, 92, 573-585）：オレキシン−１受容体（ＯＸ１Ｒ又はＨＣＴＲ１）は、ＯＸ−ＢよりもＯＸ−Ａに対してより選択的であり、オレキシン−２受容体（ＯＸ２Ｒ又はＨＣＴＲ２）はＯＸ−ＡならびにＯＸ−Ｂに結合する。近年の研究は、オレキシンによるＯＸ１Ｒの活性化が、大腸癌化学療法において最も一般的に使用される薬物に対して耐性である時でさえ、インビトロ及びインビボにおける大腸癌細胞の頑強なアポトーシスを促進することができることを示す（Voisin T, El Firar A, Fasseu M, Rouyer-Fessard C, Descatoire V, Walker F, Paradis V, Bedossa P, Henin D, Lehy T, Laburthe M. Aberrant expression of OX1 receptors for orexins in colon cancers and liver metastases: an openable gate to apoptosis. Cancer Res. 2011 May 1;71(9):3341-51）。特に、ＯＸ１Ｒは、Ｇｑにより媒介されるホスホリパーゼＣ活性化及び細胞内カルシウム移行に関連していない機序を通して癌細胞株のアポトーシスを促進することが示された。オレキシンは、ＯＸ１Ｒ、ＩＴＩＭ、及びＩＴＳＭにおける２つのチロシンベースモチーフのチロシンのリン酸化を実際に誘導し、その結果、ホスホチロシンホスファターゼＳＨＰ−２が補充され、その活性化はミトコンドリアのアポトーシスに関与する（Voisin T, El Firar A, Rouyer-Fessard C, Gratio V, Laburthe M. A hallmark of immunoreceptor, the tyrosine-based inhibitory motif ITIM, is present in the G protein-coupled receptor OX1R for orexins and drives apoptosis: a novel mechanism. FASEB J. 2008 Jun;22(6):1993-2002.;El Firar A, Voisin T, Rouyer-Fessard C, Ostuni MA, Couvineau A, Laburthe M. Discovery of a functional immunoreceptor tyrosine-based switch motif in a 7-transmembrane-spanning receptor: role in the orexin receptor OX1R-driven apoptosis. FASEB J. 2009 Dec;23(12):4069-80. doi: 10.1096/fj.09-131367. Epub 2009 Aug 6）。注目すべきは、すべての原発性結腸直腸腫瘍は、その場所及びデュークス分類によるステージに関係なくＯＸ１Ｒを発現し、一方、隣接する正常な結腸細胞ならびに対照の正常組織は陰性であった。その他に、ＯＸ１Ｒの発現は近年、膵臓癌、肝臓癌腫、及び進行前立腺癌において確認されている。したがって、先行技術は、ＯＸ１Ｒが癌のアキレス腱である（化学療法耐性の場合でさえ）ことを支持し、ＯＸ１Ｒが癌療法のための妥当な標的であることを示唆する。しかしながら、癌細胞のアポトーシスを促進することのできるＯＸ１Ｒに対する抗体は、これまで先行技術に全く記載されていない。
【０００３】
発明の要約：
本発明は、オレキシン受容体１型（ＯＸ１Ｒ）に対するヒトモノクローナル抗体及び癌の処置のためのその使用に関する。特に、本発明は、特許請求の範囲によって定義される。
【０００４】
発明の詳細な説明：
本発明は、ＯＸ１Ｒに対するヒトモノクローナル抗体を提供する。特に、本発明のヒトモノクローナル抗体は、それらがヒト抗体であり、ヒトＯＸ１Ｒに対して高い親和性で結合し、マウス型とヒト型のＯＸ１Ｒの間で交差反応することができ、癌細胞のアポトーシス及び腫瘍発生のインビボでの抑制を促進することができるというような１つ以上の機能的特性によって特徴付けられる。特に、本発明は、実施例に記載されているようなＣ２抗体から導かれた抗体を提供する。
【０００５】
本明細書において使用する「ＯＸ１Ｒ」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有し、ヒトにおいてＨＣＲＴＲ１遺伝子によってコードされるタンパク質である、ヒポクレチン受容体１型としても知られるオレキシン受容体型を指す。本発明によると、ＯＸ１Ｒは、Ｇｑにより媒介されるホスホリパーゼＣ活性化及び細胞内カルシウム移行に関連していない機序を通して、様々な癌細胞株のアポトーシスを促進する。オレキシンは、ＯＸ１Ｒ、ＩＴＩＭ、及びＩＴＳＭにおける２つのチロシンベースモチーフのチロシンのリン酸化を実際に誘導し、その結果、ホスホチロシンホスファターゼＳＨＰ−２が補充され、その活性化がミトコンドリアのアポトーシスに関与する（Voisin T, El Firar A, Rouyer-Fessard C, Gratio V, Laburthe M. A hallmark of immunoreceptor, the tyrosine-based inhibitory motif ITIM, is present in the G protein-coupled receptor OX1R for orexins and drives apoptosis: a novel mechanism. FASEB J. 2008 Jun;22(6):1993-2002.;El Firar A, Voisin T, Rouyer-Fessard C, Ostuni MA, Couvineau A, Laburthe M. Discovery of a functional immunoreceptor tyrosine-based switch motif in a 7-transmembrane-spanning receptor: role in the orexin receptor OX1R-driven apoptosis. FASEB J. 2009 Dec;23(12):4069-80. doi: 10.1096/fj.09-131367. Epub 2009 Aug 6.）。本発明のヒト抗体は、同じ機序を介して癌細胞のアポトーシスを促進することができると考えられる。
【０００６】
本明細書において使用する「抗体」又は「免疫グロブリン」という用語は同じ意味を有し、本発明において同等に使用されるだろう。本明細書において使用する「抗体」という用語は、免疫グロブリン分子及び免疫グロブリン分子の免疫学的に活性な部分、すなわち、抗原に免疫特異的に結合する抗原結合部位を含有する分子を指す。したがって、抗体という用語は、完全な抗体分子だけでなく、抗体断片ならびに抗体及び抗体断片の変異体（誘導体を含む）も包含する。天然抗体では、２本の重鎖は、互いにジスルフィド結合によって連結され、各々の重鎖はジスルフィド結合によって軽鎖に連結されている。ラムダ（ｌ）及びカッパ（κ）という２種類の軽鎖がある。抗体分子の機能的活性を決定する５つの主要な重鎖クラス（又はアイソタイプ）が存在する：ＩｇＭ、ＩｇＤ、ＩｇＧ、ＩｇＡ、及びＩｇＥ。各々の鎖は、明確に異なる配列ドメインを含有する。軽鎖は、２つのドメイン、すなわち可変ドメイン（ＶＬ）及び定常ドメイン（ＣＬ）を含む。重鎖は、４つのドメイン、すなわち１つの可変ドメイン（ＶＨ）及び３つの定常ドメイン（ＣＨ１、ＣＨ２、及びＣＨ３、まとめてＣＨと称する）を含む。軽鎖（ＶＬ）及び重鎖（ＶＨ）の両方の可変領域は、抗原に対する結合認識及び特異性を決定する。軽鎖の定常領域ドメイン（ＣＬ）及び重鎖の定常領域ドメイン（ＣＨ）は、抗体鎖の会合、分泌、胎盤通過移動、補体との結合、及びＦｃ受容体（ＦｃＲ）への結合などの重要な生物学的特性を付与する。Ｆｖ断片は、免疫グロブリンのＦａｂ断片のＮ末端部分であり、１本の軽鎖及び１本の重鎖の可変部分からなる。抗体の特異性は、抗体結合部位と抗原性決定基との間の構造的相補性に存する。抗体結合部位は、超可変領域又は相補性決定領域（ＣＤＲ）に主に由来する残基から作られる。時に、非超可変領域又はフレームワーク領域（ＦＲ）に由来する残基が、抗体結合部位に関与し得るか、又は、ドメイン構造全体に影響を及ぼし得、したがって、結合部位に影響を及ぼし得る。相補性決定領域すなわちＣＤＲは、ネイティブな免疫グロブリン結合部位の天然Ｆｖ領域の結合親和性及び特異性を一緒に規定するアミノ酸配列を指す。免疫グロブリンの軽鎖及び重鎖は各々、それぞれＬ−ＣＤＲ１、Ｌ−ＣＤＲ２、Ｌ−ＣＤＲ３、及びＨ−ＣＤＲ１、Ｈ−ＣＤＲ２、Ｈ−ＣＤＲ３と称される、３つのＣＤＲを有する。抗原結合部位は、それ故、典型的には、重鎖及び軽鎖の各々のＶ領域に由来するＣＤＲセットを含む、６つのＣＤＲを含む。フレームワーク領域（ＦＲ）は、ＣＤＲ間に挿入されたアミノ酸配列を指す。抗体可変ドメイン内の残基は、Kabat et al.によって考案された体系に従って慣習的に番号付けされる。この体系は、Kabat et al., 1987、Sequences of Proteins of Immunological Interest、アメリカ合衆国保健福祉省、アメリカ国立衛生研究所、米国（本明細書では以後「Kabat et al.」）に示されている。この番号付け体系が本明細書において使用される。Ｋａｂａｔ残基の呼称は、配列番号の配列内のアミノ酸残基の直線的な番号付けと直接常に対応しているわけではない。実際の直線的なアミノ酸配列は、厳密なＫａｂａｔ番号付けよりも少ない又は追加されたアミノ酸を含有し得、これはフレームワーク領域であ��又は相補性決定領域（ＣＤＲ）であれ、基本的な可変ドメイン構造の構造的成分の短縮又は構造的成分への挿入に相当する。所与の抗体についての正しいＫａｂａｔによる残基の番号付けは、「標準的な」Ｋａｂａｔにより番号付けされた配列と、抗体の配列内の相同性を有する残基とをアラインさせることによって決定され得る。重鎖可変ドメインのＣＤＲは、Ｋａｂａｔ番号付け体系によると残基３１〜３５Ｂ（Ｈ−ＣＤＲ１）、残基５０〜６５（Ｈ−ＣＤＲ２）、及び残基９５〜１０２（Ｈ−ＣＤＲ３）に位置する。軽鎖可変ドメインのＣＤＲは、Ｋａｂａｔ番号付け体系によると残基２４〜３４（Ｌ−ＣＤＲ１）、残基５０〜５６（Ｌ−ＣＤＲ２）、及び残基８９〜９７（Ｌ−ＣＤＲ３）に位置する。
【０００７】
本明細書において使用するように、本明細書において使用する「ヒト抗体」という用語は、ヒト免疫グロブリン配列に由来する可変領域及び定常領域を有する抗体を含むことを意図する。本発明のヒト抗体は、ヒト免疫グロブリン配列によってコードされないアミノ酸残基を含み得る（例えば、インビトロでの無作為若しくは部位特異的突然変異誘発によって又はインビボでの体細胞突然変異によって導入される突然変異）。しかしながら、本明細書において使用する「ヒト抗体」という用語は、マウスなどの別の哺乳動物種の生殖系列に由来するＣＤＲ配列がヒトフレームワーク配列に移植された抗体を含むことを意図するものではない。
【０００８】
本明細書において使用する「モノクローナル抗体」、「モノクローナルＡｂ」、「モノクローナル抗体組成物」、「ｍＡｂ」という用語又は同等な用語は、単一分子組成の抗体分子の調製物を指す。モノクローナル抗体組成物は、特定のエピトープに対する単一の結合特異性及び親和性を示す。したがって、「ヒトモノクローナル抗体」という用語は、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列に由来する可変領域及び定常領域を有する単一の結合特異性を示す抗体を指す。
【０００９】
本発明によると、Ｃ２抗体のＶＨ領域は、以下のように定義されている配列番号１の配列からなり、ｋａｂａｔにより番号付けされた配列は表Ａに定義されている。
【００１０】
配列番号１
【化１】
0006732758.tif 000002
【００１１】
【表１】
0006732758.tif 000003
0006732758.tif 000004
0006732758.tif 000005
0006732758.tif 000006
【００１２】
したがって、Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１は、配列番号１の３１位のアミノ酸残基から３５位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される。
【００１３】
したがって、Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２は、配列番号１の５０位のアミノ酸残基から６６位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される。
【００１４】
したがって、Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３は、配列番号１の９９位のアミノ酸残基から１０９位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される。
【００１５】
本発明によると、Ｃ２抗体のＶＬ領域は、以下のように定義されている配列番号２の配列からなり、ｋａｂａｔにより番号付けされた配列は表Ｂに定義されている。
【００１６】
配列番号２：
【化２】
0006732758.tif 000007
【００１７】
【表２】
0006732758.tif 000008
0006732758.tif 000009
0006732758.tif 000010
0006732758.tif 000011
【００１８】
したがって、Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１は、配列番号２の２３位のアミノ酸残基から３６位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される。
【００１９】
したがって、Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２は、配列番号２の５２位のアミノ酸残基から５８位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される。
【００２０】
したがって、Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３は、配列番号２の９１位のアミノ酸残基から１００位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される。
【００２１】
したがって、本発明は、Ｃ２のＶＬ領域、ＶＨ領域、又は１つ以上のＣＤＲの機能的変異体を含む抗体を提供する。本発明のヒトモノクローナル抗体の脈絡で使用されるＶＬ、ＶＨ、又はＣＤＲの機能的変異体は依然として、抗体が、親抗体（すなわちＣ２抗体）の親和性／結合力及び／又は特異性／選択性の少なくともかなりの割合（少なくとも約５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％又はそれ以上）を保持することを可能とし、場合によってはこのような本発明のヒトモノクローナル抗体は、親Ａｂよりも大きな親和性、選択性及び／又は特異性を伴っていてもよい。このような機能的変異体は典型的には、親Ａｂに対して有意な配列同一率を保持している。ＣＤＲ変異体の配列は、大半が保存的な置換を通して親抗体配列のＣＤＲ配列とは異なり得；例えば、変異体における少なくとも約３５％、約５０％以上、約６０％以上、約７０％以上、約７５％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上（例えば約６５〜９５％、例えば約９２％、９３％、又は９４％）の置換が保存的なアミノ酸残基の置換である。ＣＤＲ変異体の配列は、大半が保存的な置換を通して親抗体配列のＣＤＲ配列とは異なり得；例えば、変異体における少なくとも１０個、例えば少なくとも９個、８個、７個、６個、５個、４個、３個、２個、又は１個の置換が保存的なアミノ酸残基の置換である。本発明の脈絡において、保存的置換は、以下のように反映されるアミノ酸のクラス内での置換によって定義され得る：
脂肪族残基Ｉ、Ｌ、Ｖ、及びＭ
シクロアルケニルに関連した残基Ｆ、Ｈ、Ｗ、及びＹ
疎水性残基Ａ、Ｃ、Ｆ、Ｇ、Ｈ、Ｉ、Ｌ、Ｍ、Ｒ、Ｔ、Ｖ、Ｗ、及びＹ
負に荷電した残基Ｄ及びＥ
極性残基Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｈ、Ｋ、Ｎ、Ｑ、Ｒ、Ｓ、及びＴ
正に荷電した残基Ｈ、Ｋ、及びＲ
小さな残基Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｇ、Ｎ、Ｐ、Ｓ、Ｔ、及びＶ
非常に小さな残基Ａ、Ｇ、及びＳ
ターンに関与する残基Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｈ、Ｋ、Ｎ、Ｑ、Ｒ、Ｓ、Ｐ、及び形成に関与する残基Ｔ
フレキシブル残基Ｑ、Ｔ、Ｋ、Ｓ、Ｇ、Ｐ、Ｄ、Ｅ、及びＲ。
【００２２】
より保存的な置換の分類としては：バリン−ロイシン−イソロイシン、フェニルアラニン−チロシン、リジン−アルギニン、アラニン−バリン、及びアスパラギン−グルタミンが挙げられる。変異体ＣＤＲにおけるヒドロパシー／親水性特性及び残基の重量／サイズに関する保存もまた、Ｃ２のＣＤＲと比較して実質的に保持されている。タンパク質に対して相互作用的な生物学的機能を付与する上でのヒドロパシーアミノ酸指標の重要性は当技術分野において一般的に理解されている。アミノ酸の相対的なヒドロパシー特徴は、結果として生じるタンパク質の二次構造に寄与し、これは次いでタンパク質と、他の分子、例えば酵素、基質、受容体、ＤＮＡ、抗体、抗原などとの相互作用を規定することが認められている。各アミノ酸は、それらの疎水性及び荷電の特徴に基づいてヒドロパシー指標が割り当てられている。これらは：イソロイシン（＋４．５）；バリン（＋４．２）；ロイシン（＋３．８）；フェニルアラニン（＋２．８）；システイン／システイン（＋２．５）；メチオニン（＋１．９）；アラニン（＋１．８）；グリシン（−０．４）；トレオニン（−０．７）；セリン（−０．８）；トリプトファン（−０．９）；チロシン（−１．３）；プロリン（−１．６）；ヒスチジン（−３．２）；グルタミン酸（−３．５）；グルタミン（−３．５）；アスパラギン酸（−３．５）；アスパラギン（−３．５）；リジン（−３．９）；及びアルギニン（−４．５）である。類似の残基の保持もまた又は代替的に、ＢＬＡＳＴプログラム（例えば、標準的な設定のＢＬＯＳＵＭ６２、オープンギャップ＝１１及びエクステンドギャップ＝１を使用してＮＣＢＩを通して利用可能なＢＬＡＳＴ２．２．８）の使用によって決定されるような、類似性スコアによって測定され得る。適切な変異体は典型的には、親ペプチドに対して少なくとも約７０％の同一率を示す。
【００２３】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１に１個、２個、３個、４個、５個、又は６個の置換を含む。
【００２４】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２に１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個、１１個、１２個、１３個、１４個、１５個、又は１６個の置換を含む。
【００２５】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３に１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、又は１０個の置換を含む。
【００２６】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１に１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個、１１個、１２個、又は１３個の置換を含む。
【００２７】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２に１個、２個、３個、４個、５個、又は６個の置換を含む。
【００２８】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３に１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、又は９個の置換を含む。
【００２９】
本発明によると、第二のアミノ酸配列に対して少なくとも５０％の同一率を有する第一のアミノ酸配列は、第一の配列が、第二のアミノ酸配列に対して５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０；７１；７２；７３；７４；７５；７６；７７；７８；７９；８０；８１；８２；８３；８４；８５；８６；８７；８８；８９；９０；９１；９２；９３；９４；９５；９６；９７；９８；９９；又は１００％の同一率を有することを意味する。本発明によると、第二のアミノ酸配列に対して少なくとも７０％の同一率を有する第一のアミノ酸配列は、第一の配列が、第二のアミノ酸配列に対して７０；７１；７２；７３；７４；７５；７６；７７；７８；７９；８０；８１；８２；８３；８４；８５；８６；８７；８８；８９；９０；９１；９２；９３；９４；９５；９６；９７；９８；９９；又は１００％の同一率を有することを意味する。
【００３０】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖を含む抗体である。
【００３１】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を含む抗体である。
【００３２】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖と、ｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖とを含む抗体である。
【００３３】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖を含む抗体である。
【００３４】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を含む抗体である。
【００３５】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖と、ｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）Ｃ２のＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖とを含む抗体である。
【００３６】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、配列番号１に対して少なくとも７０％の同一率を有する重鎖を含む抗体である。
【００３７】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、配列番号２に対して少なくとも７０％の同一率を有する軽鎖を含む抗体である。
【００３８】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、配列番号１に対して少なくとも７０％の同一率を有する重鎖と、配列番号２に対して少なくとも７０％の同一率を有する軽鎖とを含む抗体である。
【００３９】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、配列番号１に対して同一である重鎖を含む抗体である。
【００４０】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、配列番号２に対して同一である軽鎖を含む抗体である。
【００４１】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、配列番号１に対して同一である重鎖と、配列番号２に対して同一である軽鎖とを含む抗体である。
【００４２】
本発明の抗体は、上記の態様の１つ以上の機能的若しくは構造的な特色によって、又は選択された機能的及び構造的な特色の任意の組み合せによって特徴付けられ得る。
【００４３】
本発明の抗体は、任意のアイソタイプであり得る。アイソタイプの選択は典型的には、所望のエフェクター機能、例えばＡＤＣＣ誘導によって先導され得る。例示的なアイソタイプは、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、及びＩｇＧ４である。ヒト軽鎖定常領域のカッパ又はラムダのいずれかを使用し得る。所望であれば、本発明のヒトモノクローナル抗体のクラスは、公知の方法によって切り替えられ得る。典型的なクラススイッチ技術を使用して、あるＩｇＧサブクラスを別のサブクラスへと、例えばＩｇＧ１からＩｇＧ２へと変換し得る。したがって、本発明のヒトモノクローナル抗体のエフェクター機能は、様々な治療用途のために、例えばＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＤ、ＩｇＡ、ＩｇＥ、又はＩｇＭ抗体へとアイソタイプを切り替えることよって変化し得る。いくつかの実施態様では、本発明の抗体は完全長抗体である。いくつかの実施態様では、完全長抗体は、ＩｇＧ１抗体である。いくつかの実施態様では、完全長抗体はＩｇＧ４抗体である。いくつかの実施態様では、ＯＸ１Ｒ特異的ＩｇＧ４抗体は、安定化されたＩｇＧ４抗体である。適切な安定化されたＩｇＧ４抗体の例は、上記のKabat et al.におけるようなＥＵインデックスに示されている、ヒトＩｇＧ４の重鎖定常領域内の４０９位のアルギニンがリジン、トレオニン、メチオニン、又はロイシン、好ましくはリジン（国際公開公報第２００６０３３３８６号に記載）で置換されている抗体、及び／又は、ヒンジ領域がＣｙｓ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｃｙｓ配列を含む抗体である。他の適切な安定化されたＩｇＧ４抗体は、国際公報第２００８１４５１４２号に開示され、これはその全体が参照により本明細書に組み入れられる。いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ＡＤＣＣなどのエフェクター機能を媒介する能力が低減するように又は更には消失するように突然変異させた、ＩｇＧ４ではない型、例えばＩｇＧ１、ＩｇＧ２又はＩｇＧ３の抗体である。このような突然変異は、例えば、Dall'Acqua WF et al., J Immunol. 177(2): 1129-1138（2006）及びHezareh M, J Virol. 75(24) : 12161-12168（2001）に記載されている。
【００４４】
フレームワーク領域又はＣＤＲ領域内で行なわれた修飾に加えて又はその代わりに、本発明の抗体は、典型的には抗体の１つ以上の機能的特性、例えば血清中半減期、補体との結合、Ｆｃ受容体との結合、及び／又は抗原依存性細胞傷害性などを改変させるためにＦｃ領域内に修飾を含むように工学操作されていてもよい。更に、同じく抗体の１つ以上の機能的特性を改変させるために本発明のヒトモノクローナル抗体は化学的に修飾されていても（例えば、１つ以上の化学的部分を抗体に付着させることができる）、又はそのグリコシル化を改変させるために、修飾されていてもよい。例えば、本発明によって提供される抗体の親和性は、当技術分野において公知である任意の適切な方法を使用して改変させ得ることが理解されるだろう。それ故、本発明はまた、ＯＸ１Ｒに対して改善された親和性を有する、本発明の抗体分子の変異体にも関する。このような変異体は、ＣＤＲの突然変異（Yang et al., J. Mol. Biol., 254, 392-403, 1995）、鎖シャッフリング（Marks et al., Bio/Technology, 10, 779-783, 1992）、Ｅ．ｃｏｌｉの突然変異株の使用（Low et al., J. Mol. Biol., 250, 359-368, 1996）、ＤＮＡシャッフリング（Patten et al., Curr. Opin. Biotechnol., 8, 724-733, 1997）、ファージディスプレイ（Thompson et al., J. Mol. Biol., 256, 77-88, 1996）、及びセクシャルＰＣＲ（Crameri et al., Nature, 391, 288-291, 1998）をはじめとする数多くの親和性成熟プロトコールによって得ることができる。Vaughan et al.（上記）はこれらの親和性成熟法を考察している。
【００４５】
いくつかの実施態様では、ＣＨＩのヒンジ領域は、ヒンジ領域内のシステイン残基の数が改変されるように、例えば増加又は減少するように修飾されている。このアプローチは更に、Bodmer et al.による米国特許第５，６７７，４２５号に記載されている。ＣＨＩのヒンジ領域内のシステイン残基の数は、例えば、軽鎖と重鎖の会合を促進するように、又は抗体の安定性を上昇若しくは低下させるように改変されている。
【００４６】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、その生物学的半減期を延長させるように修飾されている。様々なアプローチが可能である。例えば、１つ以上の以下の突然変異を導入することができる：Wardによる米国特許第６，２７７，３７５号に記載のようにＴ２５２Ｌ、Ｔ２５４Ｓ、Ｔ２５６Ｆ。あるいは、生物学的半減期を延長するために、Presta et al.による米国特許第５，８６９，０４６号及び第６，１２１，０２２号に記載のように、ＩｇＧのＦｃ領域のＣＨ２ドメインの２つのループから採用されたサルベージ受容体結合エピトープを含有するようにＣＨＩ領域又はＣＬ領域内で抗体を改変させることができる。
【００４７】
いくつかの実施態様では、Ｆｃ領域は、少なくとも１つのアミノ酸残基を異なるアミノ酸残基で置換することによって改変され、これにより抗体のエフェクター機能は改変される。例えば、１つ以上のアミノ酸を、抗体が、エフェクターリガンドに対して改変された親和性を有するが、親抗体の抗原結合能を保持するように異なるアミノ酸残基で置換することができる、親和性が改変されたエフェクターリガンドは、例えば、Ｆｃ受容体又は補体のＣ１成分であり得る。このアプローチは更に、どちらもWinter et al.による米国特許第５，６２４，８２１号及び第５，６４８，２６０号に詳述されている。
【００４８】
いくつかの実施態様では、抗体が、改変されたＣ２ｑに対する結合及び／又は低減された若しくは消失した補体依存性細胞傷害性（ＣＤＣ）を有するようにアミノ酸残基から選択された１つ以上のアミノ酸を異なるアミノ酸残基で置換することができ、このアプローチは更に、ldusogie et al.による米国特許第６，１９４，５５１号に詳述されている。
【００４９】
いくつかの実施態様では、１つ以上のアミノ酸残基を改変させて、これにより、抗体の補体結合能を改変させる。このアプローチは更に、Bodmer et al.によるＰＣＲ公開公報ＷＯ９４／２９３５１号に記載されている。いくつかの実施態様では、Ｆｃ領域は、１つ以上のアミノ酸を修飾することによって、抗体が抗体依存性細胞傷害性（ＡＤＣＣ）を媒介する能力を向上させるように、及び／又はＦｃ受容体に対する抗体の親和性を増加させるように修飾されている。このアプローチは更に、PrestaによるＰＣＲ公開公報ＷＯ第００／４２０７２号に記載されている。更に、ＦｃｙＲＩ、ＦｃｙＲＩＩ、ＦｃｙＲＩＩＩ及びＦｃＲｎに対するヒトＩｇＧ１上の結合部位がマッピングされ、改善された結合を示す変異体が記載されている（Shields, R. L. et al, 2001 J. Biol. Chen. 276:6591-6604、国際公開公報第２０１０１０６１８０号参照）。
【００５０】
いくつかの実施態様では、抗体のグリコシル化が修飾されている。例えば、無グリコシル化抗体を作製することができる（すなわち抗体はグリコシル化を欠失している）。グリコシル化は、例えば、抗原に対する抗体の親和性を増加させるために改変させることができる。このような糖鎖の修飾は、例えば、抗体配列内の１つ以上のグルコシル化部位を改変させることによって成し遂げることができる。例えば、１つ以上の可変領域フレームワークグリコシル化部位が消失し、これにより、その部位でのグリコシル化が消失する、１つ以上のアミノ酸の置換を行なうことができる。このような無グリコシル化は、抗原に対する抗体の親和性を増加させ得る。このようなアプローチは更に、Co et al.による米国特許第５，７１４，３５０号及び第６，３５０，８６１号に詳述されている。更に又は代替的には、改変された型のグリコシル化を有する抗体、例えば低減した量のフコシル残基を有するか若しくはフコシル残基を全く有さない低フコシル化抗体若しくは非フコシル化抗体、又は、二分岐したＧｌｃＮａｃ構造の増加した抗体を作製することができる。このような改変されたグリコシル化パターンは、抗体のＡＤＣＣ能を増加させることが実証されている。このような糖鎖の修飾は、例えば、改変されたグリコシル化機構を有する宿主細胞内で抗体を発現させることによって成し遂げられ得る。改変されたグリコシル化機構を有する細胞は当技術分野において記載され、宿主細胞として使用して、その中で本発明の組換え抗体を発現させ、これにより改変されたグリコシル化を有する抗体を生成することができる。例えば、Hang et al.による欧州特許第１，１７６，１９５号は、フコシルトランスフェラーゼをコードするＦＵＴ８遺伝子が機能的に破壊された細胞株を記載し、これによってこのような細胞株において発現された抗体は、低フコシル化を示すか、又はフコシル残基を欠失している。それ故、いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、低フコシル化又は非フコシル化パターンを示す細胞株における、例えば、フコシルトランスフェラーゼをコードするＦＵＴ８遺伝子の発現が欠失した哺乳動物細胞株における組換え発現によって産生され得る。PrestaによるＰＣＴ公開公報ＷＯ０３／０３５８３５号は、Ａｓｎ（２９７）に連結された糖鎖にフコースを付着する能力が低減し、また、その結果としてその宿主細胞内で発現された抗体の低フコシル化を生じる、変異ＣＨＯ細胞株、すなわちＬｅｃｌ３細胞を記載する（Shields, R.L. et al, 2002 J. Biol. Chem. 277:26733-26740も参照されたい）。Umana et al.によるＰＣＴ公開公報ＷＯ９９／５４３４２号は、糖タンパク質を修飾するグリコシルトランスフェラーゼ（例えば、β（１，４）−ＮアセチルグルコサミニルトランスフェラーゼＩＩＩ（ＧｎＴＩＩＩ））を発現するように工学操作された細胞株を記載し、これによって、工学操作された細胞株において発現された抗体は、増加した二分岐ＧｌｃＮａｃ構造を示し、これにより抗体のＡＤＣＣ活性は増加する（Umana et al, 1999 Nat. Biotech. 17: 176-180も参照されたい）。Eureka Therapeutics社は更に、フコシル残基の欠失した改変された哺乳動物グリコシル化パターンを有する抗体を生成することができる遺伝子的に工学操作���れたＣＨＯ哺乳動物細胞を記載する（http://www.eurekainc.com/a&boutus/companyoverview.html）。あるいは、本発明のヒトモノクローナル抗体は、哺乳動物様のグルコシル化パターンについて工学操作され、かつグリコシル化パターンとしてフコースを欠失している抗体を生成することのできる、酵母又は糸状菌において生成され得る（例えば、ＥＰ１２９７１７２Ｂ１を参照されたい）。
【００５１】
本発明によって考えられる本明細書の抗体の別の修飾はＰＥＧ化である。例えば抗体の生物学的（例えば血清中）半減期を延長させるために抗体をＰＥＧ化することができる。抗体をＰＥＧ化するために、抗体又はその断片を、典型的にはポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、例えばＰＥＧの反応性エステル又はアルデヒド誘導体と、１つ以上のＰＥＧ基が抗体又は抗体断片と付着するようになる条件下で反応させる。ＰＥＧ化は、反応性ＰＥＧ分子（又は類似の反応性の水溶性ポリマー）とのアシル化反応又はアルキル化反応によって行なわれ得る。本明細書において使用する「ポリエチレングリコール」という用語は、他のタンパク質を誘導体化するために使用されている任意の形状のＰＥＧ、例えばモノ（ＣＩ−ＣＩＯ）アルコキシ−又はアリールオキシ−ポリエチレングリコール又はポリエチレングリコール−マレイミドを包含することを意図する。いくつかの実施態様では、ＰＥＧ化しようとする抗体は、無グリコシル化抗体である。タンパク質をＰＥＧ化するための方法は当技術分野において公知であり、本発明のヒトモノクローナル抗体に適用することができる。例えばNishimura et al.による欧州特許第０１５４３１６号及びIshikawa et al.による欧州特許第０４０１３８４号を参照されたい。
【００５２】
本発明によって考えられる抗体の別の修飾は、生じる分子の半減期を延長させるための、血清タンパク質、例えばヒト血清アルブミン又はその断片に対する、本発明のヒトモノクローナル抗体の少なくとも抗原結合領域のコンジュゲート又はタンパク質融合である。このようなアプローチは、例えば、Ballance et al.の欧州特許第０３２２０９４号に記載されている。
【００５３】
いくつかの実施態様では、抗体は抗原結合断片である。抗体断片は、慣用的な技術によって、例えば完全長抗体の断片化によって、又は組換え細胞内での抗体断片をコードしている核酸の発現によって得ることができる（例えば、Evans et al., J. Immunol. Meth. 184, 123-38（1995）を参照）。次いで、断片を、完全長抗体について本明細書に記載されているのと同じようにその特性について試験又はスクリーニングし得る。以下は、本発明のＯＸ１Ｒ特異的抗原結合断片の例示的な型式を記載する：
−ヒンジ領域でジスルフィド橋によって連結された２つのＦａｂ断片を含む二価断片である、Ｆ（ａｂ’）２断片。これらは、例えば完全長抗体をペプシンで処理することによって作製することができる。
−ＶＬ、ＶＨ、ＣＬ及びＣＨ１ドメインからなる一価断片である、Ｆａｂ’又はＦａｂ断片。Ｆａｂ断片は、例えば、ＩｇＧ抗体をパパインで処理することによって得ることができる。Ｆａｂ’断片は、例えば、ジチオトレイトールなどの還元剤を使用してＦ（ａｂ’）２断片のジスルフィド橋を還元することによって得ることができる。
−ＶＨドメイン及びＣＨ１ドメインから本質的になる、Ｆｄ断片。
−単一アームの抗体及びその一本鎖抗体のＶＬドメイン及びＶＨドメインから本質的になる、Ｆｖ断片。一本鎖抗体（一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）抗体としても知られる）は、Ｆｖ断片のＶＬドメイン及びＶＨドメインが、組換え法を使用して、ＶＬ領域及びＶＨ領域が対になって一価分子を形成している単一タンパク質の鎖として発現させることを可能とする合成リンカーによって接続されている構築物である（例えばBird et a/., Science 242, 423-426（1988）及びHuston et al., PNAS USA 85, 5879-5883（1988）参照）。
−ＶＬ鎖又はＶＨ鎖、ならびに、配列番号１又は配列番号２に対して少なくとも７０％の同一率を有するアミノ酸配列を含むか又はからなる、断片。
【００５４】
いくつかの実施態様では、本発明は、本明細書で上記された本発明のヒトモノクローナル抗体分子に由来する第一の抗原結合部位と、少なくとも１つの第二の抗原結合部位とを含む、多重特異的抗体を提供する。いくつかの実施態様では、第二の抗原結合部位は、例えば、ヒトエフェクター細胞上の抗原と結合することによって、又は細胞傷害性薬剤若しくは第二の治療剤を結合させることによって、殺滅機序を補充するために使用される。本明細書において使用する「エフェクター細胞」という用語は、免疫応答の認識期及び活性化期ではなく、免疫応答のエフェクター期に関与する免疫細胞を指す。例示的な免疫細胞としては、骨髄系又はリンパ系起源の細胞、例えばリンパ球（例えばＢ細胞及びＴ細胞、例えば細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬ））、キラー細胞、ナチュラルキラー細胞、マクロファージ、単球、肥満細胞、及び顆粒球、例えば好中球、好酸球及び好塩基球が挙げられる。いくつかのエフェクター細胞は特定のＦｃ受容体（ＦｃＲ）を発現し、特定の免疫機能を行なう。いくつかの実施態様では、エフェクター細胞、例えばナチュラルキラー細胞は、ＡＤＣＣを誘導することができる。例えば、ＦｃＲを発現する単球、マクロファージは、標的細胞の特異的殺滅及び免疫系の他の成分への抗原の提示に関与している。いくつかの実施態様では、エフェクター細胞は、標的抗原又は標的細胞を貪食し得る。エフェクター細胞上での特定のＦｃＲの発現は、サイトカインなどの体液性因子によって調節され得る。エフェクター細胞は標的抗原を貪食し得るか、又は標的細胞を貪食若しくは溶解し得る。適切な細胞傷害性薬剤及び第二の治療剤を以下に例示し、これには、毒素（例えば放射能標識されたペプチド）、化学療法剤、及びプロドラッグが挙げられる。
【００５５】
いくつかの実施態様では、第二の抗原結合部位は、ヒトＢ細胞上の抗原、例えばＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２１、ＣＤ２２、ＣＤ２３、ＣＤ８０、ＣＤ１３８、及びＨＬＡ−ＤＲに結合する。
【００５６】
いくつかの実施態様では、第二の抗原結合部位は組織特異的抗原に結合し、特定の組織への二重特異的抗体の局在を促進する。
【００５７】
いくつかの実施態様では、第二の抗原結合部位は、ＯＸ１Ｒを発現している細胞と同じ種類の細胞上に位置する抗原、典型的には腫瘍関連抗原（ＴＡＡ）に結合するが、第一の抗原結合部位とは異なる結合特異性を有する。このような多重特異的又は二重特異的抗体は、腫瘍細胞への結合特異性を増強し得、かつ／又は複数のエフェクター経路に関与し得る。例示的なＴＡＡとしては、癌胎児性抗原（ＣＥＡ）、前立腺特異的抗原（ＰＳＡ）、ＲＡＧＥ（腎抗原）、α−フェトプロテイン、ＣＡＭＥＬ（黒色腫上のＣＴＬ認識抗原）、ＣＴ抗原（例えばＭＡＧＥ−Ｂ５、−Ｂ６、−Ｃ２、−Ｃ３、及びＤ；Ｍａｇｅ−１２；ＣＴ１０；ＮＹ−ＥＳＯ−１、ＳＳＸ−２、ＧＡＧＥ、ＢＡＧＥ、ＭＡＧＥ、及びＳＡＧＥ）、ムチン抗原（例えばＭＵＣ１、ムチン−ＣＡ１２５など）、ガングリオシド抗原、チロシナーゼ、ｇｐ７５、ｃ−Ｍｅｔ、Ｍａｒｔｉ、ＭｅｌａｎＡ、ＭＵＭ−１、ＭＵＭ−２、ＭＵＭ−３、ＨＬＡ−Ｂ７、Ｅｐ−ＣＡＭ、又は癌関連インテグリン、例えばα５β３インテグリンが挙げられる。あるいは、第二の抗原結合部位は、ＯＸ１Ｒの異なるエピトープに結合する。第二の抗原結合部位は、代替的には、血管新生因子又は他の癌関連増殖因子、例えば血管内皮増殖因子、線維芽細胞増殖因子、上皮増殖因子、アンジオゲニン、又はこれらのいずれかの受容体、特に癌進行に関連した受容体、例えばＨＥＲ受容体（ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２、ＨＥＲ３、又はＨＥＲ４）、ｃ−ＭＥＴ、又はＩＧＦＲに結合し得る。
【００５８】
いくつかの実施態様では、第二の抗原結合部位は、本発明の第二のヒトモノクローナル抗体、例えば本発明のヒトモノクローナル抗体に由来する。
【００５９】
本発明の多重特異的抗体分子の例示的な型式としては、（ｉ）化学的ヘテロコンジュゲーションによって架橋された２つの抗体、一方はＯＸ１Ｒに対する特異性を有し、他方は第二の抗原に対する特異性を有する；（ｉｉ）２つの異なる抗原結合領域を含む単一抗体；（ｉｉｉ）２つの異なる抗原結合領域、例えば、エキストラペプチドリンカーによって直列に連結された２つのｓｃＦｖを含む、一本鎖抗体；（ｉｖ）デュアル可変ドメイン抗体（ＤＶＤ−Ｉｇ）、ここでの各々の軽鎖及び重鎖は、短いペプチド結合を通して直列に２つの可変ドメインを含有している（Wu et al., Generation and Characterization of a Dual Variable Domain Immunoglobulin (DVD-IgTM) Molecule, In : Antibody Engineering, Springer Berlin Heidelberg (2010)）；（ｖ）化学的に連結された二重特異的（Ｆａｂ’）２断片；（ｖｉ）各標的抗原に対する２つの結合部位を有する四価の二重特異的抗体を生じる２つの一本鎖ディアボディの融合体である、Ｔａｎｄａｂ；（ｖｉｉ）多価分子を生じるｓｃＦｖとディアボディの組合せ体である、フレキシボディ（flexibody）；（ｖｉｉｉ）プロテインキナーゼＡの「二量体化及びドッキングドメイン」に基づき、これはＦａｂに適用されると、１つの異なるＦａｂ断片に連結された２つの同一なＦａｂ断片からなる三価の二重特異的な結合タンパク質を生じることができる、いわゆる「ドック及びロック」分子；（ｉｘ）例えば、ヒトＦａｂ−アームの両端に融合した２つのｓｃＦｖを含む、いわゆるスコーピオン分子；ならびに（ｘ）ディアボディが挙げられるがこれらに限定されない。二重特異的抗体の別の例示的な型式は、ヘテロ二量体化を強制する相補的ＣＨ３ドメインを有するＩｇＧ様分子である。このような分子は、公知の技術、例えば、トリオマブ（Triomab）／クアドローマ（Quadroma）（トリオンファーマ社／フレゼニウス・バイオテク社）、ノブ・イントゥ・ホールズ（Knob-into-Holes）（ジェネンテック社）、ＣｒｏｓｓＭＡｂ（ロシュ社）及びエレクトロスタティカリー・マッチド（electrostatically-matched）（アムジェン社）、ＬＵＺ−Ｙ（ジェネンテック社）、鎖交換操作されたドメインボディ（ＳＥＥＤボディ）（ＥＭＤセローノ）、Ｂｉｃｌｏｎｉｃ（メルス社）、及びデュオボディ（ジェンマブ社）の技術として公知のものを使用して調製することができる。
【００６０】
いくつかの実施態様では、二重特異的抗体は、制御されたＦａｂ−アームの交換を介して、典型的にはデュオボディ技術を使用して得られるか又は得ることができる。制御されたＦａｂ−アーム交換によって二重特異的抗体をインビトロで生成するための方法が、国際公開公報第２００８１１９３５３号及び国際公開公報第２０１１１３１７４６号（両方共にジェンマブ社による）に記載されている。国際公開公報第２００８１１９３５３号に記載された１つの例示的な方法では、二重特異的抗体は、還元条件下でのインキュベーションによる、ＩｇＧ４様のＣＨ３ドメインを両方共が含む２つの単一特異的抗体間の「Ｆａｂ−アーム」又は「半分の分子」の交換（重鎖と付着した軽鎖の取り替え）によって形成される。生じた生成物は、異なる配列を含み得る２つのＦａｂアームを有する二重特異的抗体である。国際公開公報第２０１１１３１７４６号に記載の別の例示的な方法では、本発明の二重特異的抗体は、以下の工程を含む方法によって調製され、ここで第一及び第二の抗体の少なくとも一方は本発明のヒトモノクローナル抗体である：ａ）免疫グロブリンのＦｃ領域を含む第一抗体を準備する工程、前記Ｆｃ領域は第一のＣＨ３領域を含む；ｂ）免疫グロブリンのＦｃ領域を含む第二の抗体を準備する工程、前記Ｆｃ領域は第二のＣＨ３領域を含み；ここで前記第一及び第二のＣＨ３領域の配列は異なり、前記の第一のＣＨ３領域と第二のＣＨ３領域の間のヘテロ二量体相互作用は、前記の第一及び第二のＣＨ３領域の各々のホモ二量体相互作用よりも強力なものである；ｃ）前記の第一の抗体を、還元条件下で前記の第二の抗体と一緒にインキュベートする工程；及びｄ）前記の二重特異的抗体を得る工程、ここで第一の抗体は本発明のヒトモノクローナル抗体であり、第二の抗体は異なる結合特異性を有するか、又はその逆である。還元条件は、例えば、２−メルカプトエチルアミン、ジチオトレイトール及びトリス（２−カルボキシエチル）ホスフィンから例えば選択された還元剤を加えることによって提供され得る。工程ｄ）は更に、例えば、脱塩による、例えば還元剤の除去によって、非還元性又はより低い還元性となるように条件を回復する工程を含み得る。好ましくは、第一及び第二のＣＨ３領域の配列は異なり、ほんの僅かのかなり保存的な非対称的な突然変異を含み、それによって前記の第一のＣＨ３領域と第二のＣＨ３領域との間のヘテロ二量体相互作用は、前記の第一及び第二のＣＨ３領域の各々のホモ二量体相互作用より強力である。これらの相互作用に関するさらなる詳細及びどのようにして成し遂げられ得るかは国際公開公報第２０１１１３１７４６号に提供され、これはその全体が参照により本明細書に組み入れられる。以下は、このような非対称的な突然変異の組み合せの例示的な実施態様であり、場合により一方又は両方のＦｃ領域がＩｇＧ１アイソタイプである。
【００６１】
いくつかの実施態様では、第一のＦｃ領域は、３６６、３６８、３７０、３９９、４０５、４０７、及び４０９からなる群より選択された位置にアミノ酸の置換を有し、第二のＦｃ領域は、３６６、３６８、３７０、３９９、４０５、４０７、及び４０９からなる群より選択された位置にアミノ酸の置換を有し、ここで第一及び第二のＦｃ領域は同じ位置において置換されていない。
【００６２】
いくつかの実施態様では、第一のＦｃ領域は、４０５位にアミノ酸の置換を有し、前記の第二のＦｃ領域は、３６６、３６８、３７０、３９９、４０７、及び４０９からなる群より選択された位置、場合により４０９にアミノ酸の置換を有する。
【００６３】
いくつかの実施態様では、第一のＦｃ領域は、４０９位にアミノ酸の置換を有し、前記の第二のＦｃ領域は、３６６、３６８、３７０、３９９、４０５、及び４０７からなる群より選択された位置、場合により４０５又は３６８にアミノ酸の置換を有する。
【００６４】
いくつかの実施態様では、第一及び第二の両方のＦｃ領域はＩｇＧ１アイソタイプであり、第一のＦｃ領域は４０５位にＬｅｕを有し、第二のＦｃ領域は４０９位にＡｒｇを有する。
【００６５】
本発明のヒトモノクローナル抗体は、例えば、任意の化学的、生物学的、遺伝子的、又は酵素的技術を単独で又は組み合わせてのいずれかであるがこれらに限定されない、当技術分野において公知の任意の技術によって生成され得る。例えば、所望の配列のアミノ酸配列が分かれば、当業者は、標準的なポリペプチド作製技術によって、前記抗体を容易に作製することができる。例えば、それらは、周知の固相法を使用して、好ましくは市販のペプチド合成装置（例えばアプライド・バイオシステムズ、フォスターシティ、カリフォルニア州によって製造されたもの）を使用して、製造業者の説明書に従って合成され得る。あるいは、本発明の抗体は、当技術分野において周知の組換えＤＮＡ技術によって合成され得る。例えば、抗体をコードするＤＮＡ配列を発現ベクターに組み込み、このようなベクターを、所望の抗体を発現するであろう適切な真核宿主又は原核宿主に導入した後にＤＮＡ発現産物として抗体を得ることができ、それから周知の技術を使用して後にそれらを単離することができる。
【００６６】
したがって、本発明の更なる目的は、本発明のヒトモノクローナル抗体をコードする核酸配列に関する。いくつかの実施態様では、核酸配列は、本発明のヒトモノクローナル抗体の重鎖及び／又は軽鎖をコードする。
【００６７】
典型的には、前記核酸は、任意の適切なベクターに含まれ得るＤＮＡ分子又はＲＮＡ分子である。本明細書において使用する「ベクター」という用語は、それが連結されている別の核酸を輸送することができる核酸分子を指すことを意図する。ある種類のベクターは「プラスミド」であり、これは追加のＤＮＡセグメントを連結することができる環状の二本鎖ＤＮＡループを指す。別の種類のベクターはウイルスベクターであり、ここでは追加のＤＮＡセグメントをウイルスゲノムに連結することができる。あるベクターは、それらが導入された宿主細胞内で自己複製することができる（例えば、細菌複製起点を有する細菌ベクター及びエピソーム哺乳動物ベクター）。他のベクター（例えば非エピソーム哺乳動物ベクター）は、宿主細胞への導入時に宿主細胞のゲノムに組み込むことができ、これにより宿主ゲノムと共に複製される。更に、あるベクターは、それらが作動可能に連結されている遺伝子の発現を指令することができる。このようなベクターは、「組換え発現ベクター」（又は単に「発現ベクター」）と本明細書において称される。一般的に、組換えＤＮＡ技術において有用な発現ベクターは、プラスミドの形状であることが多い。本明細書において、「プラスミド」及び「ベクター」は互換的に使用される。なぜならプラスミドは最も一般的に使用される形状のベクターであるからである。しかしながら、本発明は、同等な機能を果たすウイルスベクター（例えば複製欠損レトロウイルス、アデノウイルス、及びアデノ随伴ウイルス）などのこのような他の形状の発現ベクターも含むことを意図する。
【００６８】
よって、本発明の更なる目的は、本発明の核酸を含むベクターに関する。
【００６９】
このようなベクターは、被験者への投与時に前記抗体の発現を引き起こすか又は指令するための、調節要素、例えばプロモーター、エンハンサー、終結因子などを含み得る。動物細胞用の発現ベクターに使用されるプロモーター及びエンハンサーの例としては、ＳＶ４０の初期プロモーター及びエンハンサー（Mizukami T. et al. 1987）、モロニーマウス白血病ウイルスのＬＴＲプロモーター及びエンハンサー（Kuwana Y et al. 1987）、免疫グロブリンＨ鎖のプロモーター（Mason JO et al. 1985）及びエンハンサー（Gillies SD et al. 1983）などが挙げられる。ヒト抗体Ｃ領域をコードする遺伝子を挿入及び発現することができる限りにおいて、動物細胞用の任意の発現ベクターを使用することができる。適切なベクターの例としては、ｐＡＧＥ１０７（Miyaji H et al. 1990）、ｐＡＧＥ１０３（Mizukami T et al. 1987）、ｐＨＳＧ２７４（Brady G et al. 1984）、ｐＫＣＲ（O'Hare K et al. 1981）、ｐＳＧ１βｄ２−４−（Miyaji H et al. 1990）などが挙げられる。プラスミドの他の例としては、複製起点を含む複製プラスミド、又は組み込み型プラスミド、例えばｐＵＣ、ｐｃＤＮＡ、ｐＢＲなどが挙げられる。ウイルスベクターの他の例としては、アデノウイルスベクター、レトロウイルスベクター、ヘルペスウイルスベクター、及びＡＡＶベクターが挙げられる。このような組換えウイルスは、当技術分野において公知の技術によって、例えばパッケージング細胞のトランスフェクトによって、又はヘルパープラスミド若しくはウイルスを用いての一過性トランスフェクションによって作製され得る。ウイルスパッケージング細胞の典型例としては、ＰＡ３１７細胞、ＰｓｉＣＲＩＰ細胞、ＧＰｅｎｖ＋細胞、２９３細胞などが挙げられる。このような複製欠損組換えウイルスを作製するための詳細なプロトコールは、例えば、国際公開公報第９５／１４７８５号、国際公開公報第９６／２２３７８号、米国特許第５，８８２，８７７号、米国特許第６，０１３，５１６号、米国特許第４，８６１，７１９号、米国特許第５，２７８，０５６号、及び国際公開公報第９４／１９４７８号に見られ得る。
【００７０】
本発明の更なる目的は、本発明に係る核酸及び／又はベクターによってトランスフェクト、感染、又は形質転換された宿主細胞に関する。
【００７１】
「形質転換」という用語は、「外来」（すなわち外来性又は細胞外）遺伝子、ＤＮＡ又はＲＮＡ配列を宿主細胞に導入することを意味し、それによって宿主細胞は、導入された遺伝子又は配列を発現して、所望の物質、典型的には導入された遺伝子又は配列によってコードされるタンパク質又は酵素を産生するだろう。導入されたＤＮＡ又はＲＮＡを受け取り発現する宿主細胞は「形質転換」されている。
【００７２】
本発明の核酸を使用して、適切な発現系において本発明のヒトモノクローナル抗体を産生し得る。「発現系」という用語は、例えば、ベクターによって保有されそして宿主細胞に導入された外来ＤＮＡによってコードされるタンパク質の発現のための、適切な条件下での宿主細胞及び適格ベクターを意味する。一般的な発現系としては、Ｅ．ｃｏｌｉ宿主細胞及びプラスミドベクター、昆虫宿主細胞及びバキュロウイルスベクター、ならびに哺乳動物宿主細胞及びベクターが挙げられる。宿主細胞の他の例としては、原核細胞（例えば細菌）及び真核細胞（例えば酵母細胞、哺乳動物細胞、昆虫細胞、植物細胞など）が挙げられるがこれらに限定されない。具体例としては、Ｅ．ｃｏｌｉ、クリベロマイセス、又はサッカロマイセス酵母、哺乳動物細胞株（例えばＶｅｒｏ細胞、ＣＨＯ細胞、３Ｔ３細胞、ＣＯＳ細胞など）ならびに一次又は確立された哺乳動物細胞株（例えばリンパ芽球細胞、線維芽細胞、胚細胞、上皮細胞、神経細胞、脂肪細胞などから産生）が挙げられる。また例としては、マウスＳＰ２／０−Ａｇｌ４細胞（ＡＴＣＣ ＣＲＬ１５８１）、マウスＰ３Ｘ６３−Ａｇ８．６５３細胞（ＡＴＣＣ ＣＲＬ１５８０）、ジヒドロ葉酸還元酵素遺伝子（本明細書において以後「ＤＨＦＲ遺伝子」と称する）を欠失させたＣＨＯ細胞（Urlaub G et al; 1980）、ラットＹＢ２／３ＨＬ．Ｐ２．Ｇ１ １．１６Ａｇ．２０細胞（ＡＴＣＣ ＣＲＬ１６６２、本明細書において以後「ＹＢ２／０細胞」と称する）なども挙げられる。
【００７３】
本発明はまた、本発明に係る抗体を発現する組換え宿主細胞を生成する方法に関し、前記方法は、（ｉ）上記のような組換え核酸又はベクターを適格宿主細胞にインビトロ又はエクスビボで導入する工程、（ｉｉ）得られた組換え宿主細胞をインビトロ又はエクスビボで培養する工程、及び（ｉｉｉ）場合により、前記抗体を発現及び／又は分泌する細胞を選択する工程を含む。このような組換え宿主細胞は、本発明の抗体の生成のために使用することができる。
【００７４】
別の態様では、本発明は、医薬品としての使用のための、本明細書の任意の態様又は実施態様において定義されているような、本発明のヒトモノクローナル抗体に関する。
【００７５】
別の態様では、本発明は、治療有効量の本発明のヒトモノクローナル抗体を被験者に投与する工程を含む、それを必要とする被験者における癌を処置する方法に関する。
【００７６】
本明細書において使用する「処置」又は「処置している」は、臨床結果を含む、有益な又は所望の結果を得るためのアプローチである。本発明の目的のために、有益な又は所望の臨床結果としては、以下の１つ以上が挙げられるがこれらに限定されない：疾患から生じる１つ以上の症状の軽減、疾患の程度の低減、疾患の安定化（例えば、疾患の悪化の予防又は遅延）、疾患の拡大（例えば転移）の予防又は遅延、疾患の再発の予防又は遅延、疾患の進行の遅延又は緩徐化、疾患状態の寛解、疾患の緩解（部分的又は全体的）をもたらすこと、疾患を処置するために必要とされる１つ以上の他の薬物療法の用量の低減、疾患の進行の遅延、生活の質の改善、及び／あるいは、生存期間の延長。「処置」によって、癌の病理学的結果の低減も包含される。本発明の方法は、これらの処置の態様のいずれか１つ以上を考える。
【００７７】
典型的には、癌は、胆管癌（例えば、末梢癌、遠位胆管癌、肝内胆管癌）、膀胱癌、骨癌（例えば、骨芽細胞腫、骨軟骨腫、血管腫、軟骨粘液線維腫、骨肉腫、軟骨肉腫、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、骨巨細胞腫、脊索腫、リンパ腫、多発性骨髄腫）、脳及び中枢神経系の癌（例えば、髄膜腫、星細胞腫、乏突起神経膠腫、上衣腫、神経膠腫、髄芽腫、神経節膠腫、シュワン腫、胚細胞腫、頭蓋咽頭腫）、乳癌（例えば、乳管内上皮内癌、浸潤性乳管癌、浸潤性小葉癌、上皮内小葉癌、女性化乳房）、キャッスルマン病（例えば、巨大リンパ節過形成、血管小胞性リンパ節過形成）、子宮頸癌、結腸直腸癌、子宮体癌（例えば、子宮内膜腺癌、腺類癌、乳頭漿液性腺癌、明細胞）、食道癌、胆嚢癌（粘液性腺癌、小細胞癌）、消化管カルチノイド腫瘍（例えば、絨毛癌、破壊性絨毛腺癌）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、カポジ肉腫、腎臓癌（例えば、腎細胞癌）、喉頭癌及び下咽頭癌、肝臓癌（例えば、血管腫、肝腺腫、限局性結節性過形成、肝細胞癌）、肺癌（例えば、小細胞肺癌、非小細胞肺癌）、中皮腫、形質細胞腫、鼻腔癌及び副鼻腔癌（例えば、嗅神経芽腫、正中肉芽腫）、鼻咽頭癌、神経芽細胞腫、口腔癌及び中咽頭癌、卵巣癌、膵臓癌、陰茎癌、下垂体癌、前立腺癌、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫（例えば、胎児性横紋筋肉腫、胞巣状横紋筋肉腫、多形性横紋筋肉腫）、唾液腺癌、皮膚癌（例えば、黒色腫、非黒色腫皮膚癌）、胃癌、精巣癌（例えばセミノーマ、非セミノーマ胚細胞癌）、胸腺癌、甲状腺癌（例えば、濾胞性癌、未分化癌、低分化癌、甲状腺髄様癌、甲状腺リンパ腫）、膣癌、外陰癌、及び子宮癌（例えば、子宮平滑筋肉腫）からなる群より選択され得る。
【００７８】
いくつかの実施態様では、被験者は上皮癌を患う。本明細書において使用する「上皮癌」という用語は、上皮を起源とする任意の悪性プロセスを指す。上皮癌の例としては、婦人科の癌、例えば子宮内膜癌、卵巣癌、子宮頸癌、外陰癌、子宮癌又は卵管癌、乳癌、前立腺癌、肺癌、膵臓癌、尿路癌、膀胱癌、頭頸部癌、口腔癌、結腸直腸癌、及び肝臓癌が挙げられるがこれらに限定されない。上皮癌は、様々なステージならびに様々な等級であり得る。いくつかの実施態様では、上皮癌は、乳癌、前立腺癌、肺癌、膵臓癌、膀胱癌、結腸直腸癌、及び卵巣癌からなる群より選択される。いくつかの実施態様では、上皮癌は結腸直腸癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は肝臓癌、特に肝細胞癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は乳癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は卵巣癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は前立腺癌、特に進行前立腺癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は肺癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は頭頸部癌である。いくつかの実施態様では、上皮癌は頭頸部扁平上皮細胞癌である。
【００７９】
本明細書において使用する「膵臓癌（pancreatic cancer）」又は「膵臓癌（pancreas cancer）」という用語は、本明細書で使用する場合、膵臓細胞に由来する癌に関する。特に、膵臓癌としては、膵臓腺腫（例えば膵管腺癌）ならびに他の膵外分泌腫瘍（例えば漿液性嚢胞腺腫）、腺房細胞癌、膵管内乳頭粘液性腫瘍（ＩＰＭＮ）及び膵内分泌腫瘍（例えばインスリノーマ）が挙げられた。
【００８０】
本明細書において使用する「肝細胞癌」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有し、肝細胞で発生した癌を指す。一般的に、肝臓癌は、概して肝細胞癌を示す。肝細胞癌（ＨＣＣ）は、Ｂ型肝炎ウイルス（ＨＢＶ、本明細書では以後、ＨＢＶと称し得る）又はＣ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ、本明細書では以後、ＨＣＶと称し得る）などの感染病原体によって引き起こされ得る。いくつかの実施態様では、ＨＣＣは、アルコール性脂肪性肝炎又は非アルコール性脂肪性肝炎（本明細書では以後、「ＮＡＳＨ」と略し得る）から生じる。いくつかの実施態様では、ＨＣＣは初期ステージのＨＣＣ、非転移性ＨＣＣ、原発性ＨＣＣ、進行ＨＣＣ、局所進行ＨＣＣ、転移性ＨＣＣ、緩解状態のＨＣＣ、又は再発ＨＣＣである。いくつかの実施態様では、ＨＣＣは局所的で切除可能であるか（すなわち、手術による完全な除去が可能な肝臓の一部に限局された腫瘍）、局所的で切除不可能であるか（すなわち、局所腫瘍は切除不可能であり得る。なぜなら、重要な血管構造を巻き込んでいるか、又は肝臓が損傷されているからである）、又は切除不可能である（すなわち、腫瘍が肝臓のすべての葉を巻き込んでいる、及び／又は他の臓器（例えば肺、リンパ節、骨）を巻き込むように拡大している）。いくつかの実施態様では、ＨＣＣは、ＴＮＭ分類によると、ステージＩの腫瘍（血管への浸潤を伴わない単一の腫瘍）、ステージＩＩの腫瘍（血管浸潤を有する単一の腫瘍、又は複数の腫瘍、いずれも５cmより大きくない）、ステージＩＩＩの腫瘍（複数の腫瘍、いずれも５cmより大きい、又は門脈若しくは肝静脈の主要な分枝を巻き込んだ腫瘍）、ステージＩＶの腫瘍（胆嚢以外の隣接する臓器に直接浸潤しているか又は臓側腹膜の穿孔を有する腫瘍）、Ｎ１腫瘍（領域性リンパ節転移）、又はＭ１腫瘍（遠隔転移）である。いくつかの実施態様では、ＨＣＣは、ＡＪＣＣ（対癌米国合同委員会）によるステージ分類によると、ステージＴ１、Ｔ２、Ｔ３、又はＴ４のＨＣＣである。
【００８１】
本明細書において使用する「進行前立腺癌」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有する。「去勢抵抗性前立腺癌」、「ＣａＰ」、「アンドロゲン受容体依存性前立腺癌」、「アンドロゲン非依存性前立腺癌」は互換的に使用され、前立腺癌細胞がアンドロゲンの非存在下で、及び／又は、癌細胞上のアンドロゲン受容体の発現を伴うことなく、「増殖」（すなわち、数が増加）する前立腺癌を指す。
【００８２】
本明細書において使用する「治療有効量」という用語は、所望の治療結果を達成するのに必要とされる投与量及び時間において有効な量を指す。治療有効量の本発明のヒトモノクローナル抗体は、個体の疾患状態、年齢、性別、及び体重、ならびに個体において所望の応答を誘起する本発明のヒトモノクローナル抗体の能力などの要因に応じて変化し得る。治療有効量はまた、抗体又は抗体の一部のあらゆる毒性作用又は有害な作用を治療的に有益な効果がまさるものでもある。本発明のヒトモノクローナル抗体についての有効な投与量及び投与計画は処置しようとする疾患又は容態に依存し、当業者によって決定され得る。当技術分野における通常の技能を有する医師は、必要とされる医薬組成物の有効量を容易に決定しかつ処方し得る。例えば、医師は、所望の治療効果を達成するために必要とされるものよりも低いレベルで医薬組成物中に使用される本発明のヒトモノクローナル抗体の用量を開始し、所望の効果が達成されるまで投与量を次第に増加させることができる。一般的に、本発明の組成物の適切な用量は、特定の投与計画により治療効果を生じるのに効果的な最も低い用量である化合物の量であろう。このような有効用量は一般的に、上記の要因に依存するだろう。例えば、治療用途のための治療有効量は、疾患の進行を安定化させるその能力によって測定され得る。化合物の癌抑制能は、例えば、ヒト腫瘍における効力を予測する動物モデル系で評価され得る。あるいは、組成物のこの特性を、細胞増殖を抑制するか又は細胞毒性を誘発する化合物の能力を、当業者には公知であるインビトロアッセイによって調べることによって評価し得る。治療有効量の治療用化合物は、被験者における腫瘍サイズを減少させ得るか、又はさもなくば症状を寛解し得る。当業者は、このような量を、被験者のサイズ、被験者の症状の重篤度、及び選択された具体的な組成物又は投与経路などの要因に基づいて決定することができるだろう。本発明のヒトモノクローナル抗体の治療有効量の例示的で非限定的な範囲は、約０．１〜１００mg/kg、例えば約０．１〜５０mg/kg、例えば約０．１〜２０mg/kg、例えば約０．１〜１０mg/kg、例えば約０．５、例えば約０．３、約１、約３mg/kg、約５mg/kg、又は約８mg/kgである。本発明のヒトモノクローナル抗体の治療有効量の例示的で非制限的な範囲は、０．０２〜１００mg/kg、例えば約０．０２〜３０mg/kg、例えば約０．０５〜１０mg/kg、又は０．１〜３mg/kg、例えば約０．５〜２mg/kgである。投与は、例えば、静脈内、筋肉内、腹腔内、又は皮下であり得、例えば標的部位の近位に投与され得る。上記の処置法及び使用法における投与計画は、最適な所望の応答（例えば治療応答）をもたらすように調整される。例えば、１回のボーラスを投与しても、数回の分割用量を経時的に投与しても、又は用量を、治療状況の緊急事態が示されれば比例的に低減若しくは増加させてもよい。いくつかの実施態様では、処置効力は、治療中に、例えば予め定められた時点でモニタリングされる。いくつかの実施態様では、効力は、腫瘍細胞を含有している試料中のＯＸ１Ｒレベルを測定することによって、疾患領域の可視化によって、又は本明細書に更に記載されている他の診断法によって、例えば、本発明の標識されたヒトモノクローナル抗体、本発明のヒトモノクローナル抗体に由来する断片又はミニ抗体を使用して、例えば１回以上のＰＥＴ−ＣＴスキャンを実施することによってモニタリングされ得る。所望であれば、医薬組成物の有効な１日用量は、場合により単一投与剤形で、１日を通して適切な間隔で別々に投与される２、３、４、５、６、又はそれ以上の分割用量として投与され得る。いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、すべての望ましくない副作用を最小限にするために長時間かけて、例えば２４時間以上かけての緩徐な連続注入によって投与される。本発明のヒトモノクローナル抗体の有効用量はまた、週１回、隔週で、又は３週間に１回の投与期間を使用して投与されてもよい。投与期間は、例えば８週間、１２週間、又は臨床的進行が確立されるまでに限定されていてもよい。非制限的な例として、本発明に係る処置は、処置開始後１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９又は４０日目の少なくとも１日に、又は代替的には１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９又は２０週目の少なくとも１週に、又はそれを任意に組み合わせて、１日あたり約０．１〜１００mg/kg、例えば、０．２、０．５、０．９、１．０、１．１、１．５、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、４０、４５、５０、６０、７０、８０、９０又は１００mg/kgの量の、本発明の化合物の１日用量として、２４、１２、８、６、４、又は２時間毎に１回用量又は分割用量を使用して、又はそれを任意に組み合わせて使用して提供され得る。
【００８３】
本発明はまた、本発明のヒトモノクローナル抗体を癌を処置するための少なくとも１つの更なる治療剤と組み合わせて使用する、治療適用を提供する。このような投与は、同時に、別々に、又は逐次的であり得る。同時投与のために、薬剤は、適宜１つの組成物として、又は別々の組成物として投与され得る。
【００８４】
更なる治療剤は典型的には、処置しようとする障害に対して妥当である。例示的な治療剤としては、他の抗癌抗体、細胞傷害性薬剤、化学療法剤、抗血管新生剤、抗癌免疫原、細胞周期制御／アポトーシス調節剤、ホルモン調節剤、及び以下に記載した他の薬剤が挙げられる。
【００８５】
１つの態様では、更なる治療剤は、別の標的、例えばＣＣ２、ＣＤ５、ＣＤ８、ＣＤ１４、ＣＤ１５、ＣＤ１９、ＣＤ２１、ＣＤ２２、ＣＤ２３、ＣＤ２５、ＣＤ３０、ＣＤ３３、ＣＤ３７、ＣＤ３８、ＣＣ２０、ＣＣ２０Ｌ、ＣＣ２６、ＣＤ５２、ＣＤ５４、ＣＤ８０、ＣＤ１２６、Ｂ７、ＭＵＣｌ、テネイシン、ＨＭ１．２４又はＨＬＡ−ＤＲに結合する少なくとも１つの第二の抗体である。例えば、第二の抗体は、ＣＤ２０、ＣＤ１９、ＣＤ２１、ＣＤ２３、ＣＤ３８、ＣＣ２６、ＣＤ８０、ＣＤ１３８、ＨＬＡ−ＤＲ、ＣＤ２２を含むがこれらに限定されないＢ細胞抗原、又はＯＸ１Ｒ上の別のエピトープに結合し得る。いくつかの実施態様では、第二の抗体は、血管内皮増殖因子Ａ（ＶＥＧＦ−Ａ）に結合する。いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、特定の治療用抗体と組み合わせて使用するためのものである。本発明の合剤に包含するために適切である癌免疫療法剤として現在使用されているモノクローナル抗体としては、リツキシマブ（リツキサン（登録商標））、トラスツズマブ（ハーセプチン（登録商標））、イブリツモマブチウキセタン（ゼヴァリン（登録商標））、トシツモマブ（ベキサール（登録商標））、セツキシマブ（Ｃ−２２５、アービタックス（登録商標））、ベバシズマブ（アバスチン（登録商標））、ゲムツズマブオゾガマイシン（マイロターグ（登録商標））、アレムツズマブ（キャンパス（登録商標））、及びＢＬ２２が挙げられるがこれらに限定されない。他の例としては、抗ＣＴＬＡ４抗体（例えばイピリムマブ）、抗ＰＤ１抗体、抗ＰＤＬ１抗体、抗ＴＩＭＰ３抗体、抗ＬＡＧ３抗体、抗Ｂ７Ｈ３抗体、抗Ｂ７Ｈ４抗体、又は抗Ｂ７Ｈ６抗体が挙げられる。いくつかの実施態様では、抗体としては、Ｂ細胞を枯渇させる抗体が挙げられる。典型的なＢ細胞を枯渇させる抗体としては、抗ＣＤ２０モノクローナル抗体［例えば、リツキシマブ（ロシュ社）、イブリツモマブチウキセタン（バイエル・シェーリング社）、トシツモマブ（グラクソスミスクライン社）、ＡＭＥ−１３３ｖ（アプライド・モレキュラー・エボリューション社）、オクレリズマブ（ロシュ社）、オファツムマブ（ＨｕＭａｘ−ＣＤ２０、ジェンマブ社）、ＴＲＵ−０１５（トルビオン社）、及びＩＭＭＵ−１０６（イムノメディクス社）］、抗ＣＤ２２抗体［例えば、エプラツズマブ、Leonard et al., Clinical Cancer Research (Z004) 10: 53Z7-5334］、抗ＣＤ７９ａ抗体、抗ＣＤ２７抗体、又は抗ＣＤ１９抗体（例えば米国特許第７，１０９，３０４号）、抗ＢＡＦＦ−Ｒ抗体（例えば、ベリムマブ、グラクソスミスクライン社）、抗ＡＰＲＩＬ抗体（例えば、抗ヒトＡＰＲＩＬ抗体、プロサイ社）、及び抗ＩＬ−６抗体［例えば、De Benedetti et al., J Immunol (2001) 166: 4334-4340及びSuzuki et al., Europ J of Immunol (1992) 22 (8) 1989-1993によって以前に記載されている、これらは全体が参照により本明細書に組み入れられる］が挙げられるがこれらに限定されない。
【００８６】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、化学療法剤と組み合わせて使用される。「化学療法剤」という用語は、腫瘍の増殖を抑制するのに有効である化合物を指す。化学療法剤の例としては、アルキル化剤、例えばチオテパ及びシクロホスファミド；アルキルスルホネート類、例えばブスルファン、インプロスルファン、及びピポスルファン；アジリジン系、例えばベンゾドーパ、カルボコン、メツレドーパ、及びウレドーパ；エチレンイミン類及びメチルメラミン類、例えばアルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホルアミド、トリエチレンチオホスホルアミド、及びトリメチロールメラミン；アセトゲニン類（特にブラタシン及びブラタシノン）；カンプトテシンを含む（合成類似体のトポテカンを含む）；ブリオスタチンを含む；カリスタチン；ＣＣ−１０６５（例えば、そのアドゼレシン、カルゼレシン及びビゼレシン合成類似体を含む）；クリプトフィシン（特にクリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）；ドラスタチン；デュオカルマイシン（合成類似体、ＫＷ−２１８９及びＣＢＩ−ＴＭＩを含む）；エリュテロビン；パンクラチスタチン；サルコジクチイン；スポンジスタチン；ナイトロジェンマスタード、例えばクロラムブシル、クロルナファジン、クロロホスファミド、エストラムスチン、イフォスファミド、メクロレタミン、塩酸メクロレタミンオキシド、メルファラン、ノボエンビキン、フェネステリン、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード；ニトロソウレア類、例えばカルムスチン、クロロゾトシン、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、ラニムスチン；抗生物質、例えばエンジイン抗生物質（例えばカリケアマイシン、特にカリケアマイシン（１１及びカリケアマイシン２１１、例えばAgnew Chem Intl. Ed. Engl. 33:183-186（1994）参照）；ダイネミシン、例えばダイネミシンＡ；エスペラマイシン；ならびにネオカルジノスタチン発色団及び関連したクロモプロテイン系エンジイン抗生物質発色団）、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、アントラマイシン、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン、カルビシン、カルミノマイシン（canninomycin）、カルジノフィリン、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン（モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン及びデオキシドキソルビシンを含む）、エピルビシン、エソルビシン、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシン、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポトフィロマイシン（potfiromycin）、ピューロマイシン、クエラマイシン、ロドルビシン（rodorubicin）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン；代謝拮抗薬、例えばメトトレキサート及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）；葉酸類似体、例えばデノプテリン、メトトレキサート、プテロプテリン、トリメトレキサート；プリン類似体、例えばフルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニン；ピリミジン類似体、例えばアンシタビン、アザ��チジン、６−アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロキシウリジン、５−ＦＵ；アンドロゲン、例えばカルステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトン；抗副腎薬、例えばアミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタン；葉酸補充物質、例えばフォリン酸；アセグラトン；アルドホスファミドグリコシド；アミノレブリン酸；アムサクリン；ベストラブシル；ビサントレン；エダトレキサート；デフォファミン；デメコルシン；ジアジコン；エフロルニチン；酢酸エリプチニウム；エポチロン；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシ尿素；レンチナン；ロニダミン；メイタンシノイド、例えばメイタンシン及びアンサミトシン；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダモール；ニトラクリン；ペントスタチン；フェナメット（phenamet）；ピラルビシン；ポドフィリン酸；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ（登録商標）；ラゾキサン；リゾキシン；シゾフィラン；スピロゲンナニウム（spirogennanium）；テヌアゾン酸；トリアジクオン；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（特にＴ−２毒素、ベルカリンＡ、ロリジンＡ、及びアンギジン）；ウレタン；ビンデシン；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（gacytosine）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；シクロホスファミド；チオテパ；タキソイド、例えばパクリタキセル（タキソール（登録商標）、Bristol-Myers Squibb Oncology、プリンストン、N.J.州）及びドセタキセル（タキソテア（登録商標）、Rhone-Poulenc Rorer、アントニー、フランス）；クロラムブシル；ゲムシタビン；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキサート；白金類似体、例えばシスプラチン及びカルボプラチン；ビンブラスチン；白金；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；マイトマイシンＣ；ミトキサントロン；ビンクリスチン；ビノレルビン；ナベルビン；ノバントロン；テニポシド；ダウノマイシン；アミノプテリン；ゼローダ；イバンドロン酸塩；ＣＰＴ−１１；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）；レチノイン酸；カペシタビン；ならびに、上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、又は誘導体が挙げられる。またこの定義には、腫瘍に対するホルモン作用を調節又は阻害するように作用するホルモン拮抗剤、例えばエストロゲン拮抗薬、例えばタモキシフェン、ラロキシフェン、アロマターゼ阻害性４（５）−イミダゾール、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン、及びトレミフェン（フェアストン）；及びアンドロゲン拮抗薬、例えばフルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、ロイプロリド、及びゴセレリン；ならびに、上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、又は誘導体も含まれる。
【００８７】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、標的化癌療法と組み合わせて使用される。標的化癌療法は、癌の増殖、進行、及び拡大に関与する特定の分子（「分子標的」）に干渉することによって、癌の増殖及び拡大を遮断する薬物又は他の物質である。標的化癌療法は、時々、「分子標的化薬」、「分子標的化療法」、「精密医療」又は類似の名称で呼ばれる。いくつかの実施態様では、標的化療法は、被験者にチロシンキナーゼ阻害剤を投与する工程からなる。「チロシンキナーゼ阻害剤」という用語は、受容体型及び／又は非受容体型チロシンキナーゼの選択的又は非選択的阻害剤として作用する様々な治療剤又は薬物のいずれかを指す。チロシンキナーゼ阻害剤及び関連化合物は当技術分野において周知であり、米国特許公開公報第２００７／０２５４２９５号に記載され、これはその全体が参照により本明細書に組み入れられる。チロシンキナーゼ阻害剤に関連した化合物は、チロシンキナーゼ阻害剤の効果を再現すること、例えば関連化合物は、異なるメンバーのチロシンキナーゼシグナル伝達経路に作用して、そのチロシンキナーゼのチロシンキナーゼ阻害剤と同じ効果を生じることが当業者によって理解されるだろう。本発明の実施態様の方法に使用するのに適したチロシンキナーゼ阻害剤及び関連化合物の例としては、ダサチニブ（ＢＭＳ−３５４８２５）、ＰＰ２、ＢＥＺ２３５、サラカチニブ、ゲフィチニブ（イレッサ）、スニチニブ（スーテント；ＳＵ１１２４８）、エルロチニブ（タルセバ；ＯＳＩ−１７７４）、ラパチニブ（ＧＷ５７２０１６；ＧＷ２０１６）、カネルチニブ（ＣＩ１０３３）、セマキシニブ（ＳＵ５４１６）、バタラニブ（ＰＴＫ７８７／ＺＫ２２２５８４）、ソラフェニブ（ＢＡＹ４３−９００６）、イマチニブ（グリベック：ＳＴＩ５７１）、レフルノミド（ＳＵ１０１）、バンデタニブ（ザクチマ；ＺＤ６４７４）、ＭＫ−２２０６（８−［４−アミノシクロブチル）フェニル］−９−フェニル−１，２，４−トリアゾロ［３，４−ｆ］［１，６］ナフチリジン−３（２Ｈ）−オン塩酸塩）、その誘導体、その類似体、及びその組み合せが挙げられるがこれらに限定されない。本発明に使用するに適した追加のチロシンキナーゼ阻害剤及び関連化合物は、例えば、米国特許公開公報第２００７／０２５４２９５号、米国特許第５，６１８，８２９号、第５，６３９，７５７号、第５，７２８，８６８号、第５，８０４，３９６号、第６，１００，２５４号、第６，１２７，３７４号、第６，２４５，７５９号、第６，３０６，８７４号、第６，３１３，１３８号、第６，３１６，４４４号、第６，３２９，３８０号、第６，３４４，４５９号、第６，４２０，３８２号、第６，４７９，５１２号、第６，４９８，１６５号、第６，５４４，９８８号、第６，５６２，８１８号、第６，５８６，４２３号、第６，５８６，４２４号、第６，７４０，６６５号、第６，７９４，３９３号、第６，８７５，７６７号、第６，９２７，２９３号、及び第６，９５８，３４０号に記載され、これらすべてその全体が参照により本明細書に組み入れられる。いくつかの実施態様では、チロシンキナーゼ阻害剤は、経口投与され、少なくとも１回の第Ｉ相臨床試験、より好ましくは少なくとも１回の第ＩＩ相臨床試験、更により好ましくは少なくとも１回の第ＩＩＩ相臨床試験の、最も好ましくは少なくとも１つの血液学的又は腫瘍学的適応症についてＦＤＡによって承認されている対象である、低分子キナーゼ阻害剤である。このような阻害剤の例としては、ゲフィチニブ、エルロチニブ、ラパチニブ、カネルチニブ、ＢＭＳ−５９９６２６（ＡＣ−４８０）、ネラチニブ、ＫＲＮ−６３３、ＣＥＰ−１１９８１、イマチニブ、ニロチニブ、ダサチニブ、ＡＺＭ−４７５２７１、ＣＰ−７２４７１４、ＴＡＫ−１６５、スニチニブ、バタラニブ、ＣＰ−５４７６３２、バンデタニブ、ボスチニブ、レスタウルチニブ、タンデュチニブ、ミドスタウリン、エンザスタウリン、ＡＥＥ−７８８、パゾパニブ、アキシチニブ、モテサニブ、ＯＳＩ−９３０、セジラニブ、ＫＲＮ−９５１、ドビチニブ、セリシクリブ、ＳＮＳ−０３２、ＰＤ−０３３２９９１、ＭＫＣ−１（Ｒｏ−３１７４５３；Ｒ−４４０）、ソラフェニブ、ＡＢＴ−８６９、ブリバニブ（ＢＭＳ−５８２６６４）、ＳＵ−１４８１３、テラチニブ、ＳＵ−６６６８、（ＴＳＵ−６８）、Ｌ−２１６４９、ＭＬＮ−８０５４、ＡＥＷ−５４１、及びＰＤ−０３２５９０１が挙げられるがこれらに限定されない。
【００８８】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ＨＥＲ阻害剤と組み合わせて使用される。いくつかの実施態様では、ＨＥＲ阻害剤は、ＥＧＦＲ阻害剤である。ＧＦＲ阻害剤は、当技術分野において周知である（ｅｒｂＢ−１キナーゼの阻害剤；Expert Opinion on Therapeutic Patents Dec 2002, Vol. 12, No. 12, Pages 1903-1907, Susan E Kane. Cancer therapies targeted to the epidermal growth factor receptor and its family members. Expert Opinion on Therapeutic Patents Feb 2006, Vol. 16, No. 2, Pages 147-164. Peter TrOX1Rer Tyrosine kinase inhibitors in cancer treatment (Part II). Expert Opinion on Therapeutic Patents Dec 1998, Vol. 8, No. 12, Pages 1599-1625）。このような薬剤の例としては、ＥＧＦＲに結合する抗体及び有機低分子が挙げられる。ＥＧＦＲに結合する抗体の例としては、ＭＡｂ５７９（ＡＴＣＣ ＣＲＬ ＨＢ８５０６）、ＭＡｂ４５５（ＡＴＣＣ ＣＲＬ ＨＢ８５０７）、ＭＡｂ２２５（ＡＴＣＣ ＣＲＬ８５０８）、ＭＡｂ５２８（ＡＴＣＣ ＣＲＬ８５０９）（米国特許第４，９４３，５３３号、Mendelsohn et al.参照）及びその変異体、例えばキメラ化２２５（Ｃ２２５又はセツキシマブ；アービタックス（登録商標））及び再形成したヒト２２５（Ｈ２２５）（国際公開公報第９６／４０２１０号、インクローンシステムズ社を参照）；ＩＭＣ−１１Ｆ８、完全なヒトのＥＧＦＲ標的化抗体（インクローン社）；ＩＩ型突然変異体ＥＧＦＲに結合する抗体（米国特許第５，２１２，２９０号）；米国特許第５，８９１，９９６号に記載のようなＥＧＦＲに結合するヒト化及びキメラ抗体；ならびに、ＡＢＸ−ＥＧＦなどのＥＧＦＲに結合するヒト抗体（国際公開公報第９８／５０４３３号、アブジェニクス社を参照）；ＥＭＤ５５９００（Stragliotto et al. Eur. J. Cancer 32A:636-640 (1996)）；ＥＭＤ７２００（マツズマブ）、ＥＧＦＲとの結合に関してＥＧＦ及びＴＧＦ−αの両方と競合するＥＧＦＲに対して指向されるヒト化ＥＧＦＲ抗体；ならびに、ｍＡｂ８０６又はヒト化ｍＡｂ８０６（Johns et al., J. Biol. Chem. 279(29):30375-30384 (2004)）が挙げられる。抗ＥＧＦＲ抗体を細胞傷害性薬剤とコンジュゲートさせて、したがって、イムノコンジュゲートを生成することができる（例えば、欧州特許第６５９，４３９Ａ２号、Merck Patent GmbH社を参照）。ＥＧＦＲに結合する有機低分子の例としては、ＺＤ１８３９又はゲフィチニブ（イレッサ（商標）；アストラゼネカ社）；ＣＰ−３５８７７４又はエルロチニブ（タルセバ（商標）；ジェネンテック／ＯＳＩ社）；及びＡＧ１４７８、ＡＧ１５７１（ＳＵ５２７１；スーゲン社）；ＥＭＤ−７２００が挙げられる。いくつかの実施態様では、ＨＥＲ阻害剤は、ダコミチニブ（ＰＦ−００２９９８０４）などの有機低分子ｐａｎ−ＨＥＲ阻害剤である。いくつかの実施態様では、ＨＥＲ阻害剤は、セツキシマブ、パニツムマブ、ザルツムマブ、ニモツズマブ、エルロチニブ、ゲフィチニブ、ラパチニブ、ネラチニブ、カネルチニブ、バンデタニブ、アファチニブ、ＴＡＫ−２８５（ＨＥＲ２とＥＧＦＲのデュアル阻害剤）、ＡＲＲＹ３３４５４３（ＨＥＲ２とＥＧＦＲのデュアル阻害剤）、ダコミチニブ（ｐａｎ−ＥｒｂＢ阻害剤）、ＯＳＩ−４２０（デスメチルエルロチニブ）（ＥＧＦＲ阻害剤）、ＡＺＤ８９３１（ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２及びＨＥＲ３阻害剤）、ＡＥＥ７���８（ＮＶＰ−ＡＥＥ７８８）（ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２、及びＶＥＧＦＲ１／２阻害剤）、ペリチニブ（ＥＫＢ−５６９）（ｐａｎ−ＥｒｂＢ阻害剤）、ＣＵＤＣ−１０１（ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２及びＨＤＡＣ阻害剤）、ＸＬ６４７（ＨＥＲ２とＥＧＦＲのデュアル阻害剤）、ＢＭＳ−５９９６２６（ＡＣ４８０）（ＨＥＲ２とＥＧＦＲのデュアル阻害剤）、ＰＫＣ４１２（ＥＧＦＲ、ＰＫＣ、サイクリックＡＭＰ依存性プロテインキナーゼ及びＳ６キナーゼ阻害剤）、ＢＩＢＸ１３８２（ＥＧＦＲ阻害剤）、及びＡＰ２６１１３（ＡＬＫ及びＥＧＦＲ阻害剤）からなる群より選択される。阻害剤のセツキシマブ、パニツムマブ、ザルツムマブ、ニモツズマブは、モノクローナル抗体である。エルロチニブ、ゲフィチニブ、ラパチニブ、ネラチニブ、カネルチニブ、バンデタニブ、及びアファチニブはチロシンキナーゼ阻害剤である。
【００８９】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、ｃ−Ｍｅｔ阻害剤と組み合わせて使用される。いくつかの実施態様では、ｃ−Ｍｅｔ阻害剤は、抗ｃ−Ｍｅｔ阻害剤である。いくつかの実施態様では、抗ｃ−ｍｅｔ抗体は、ＭｅｔＭＡｂ（オナルツズマブ）又はその後発生物製剤形である。ＭｅｔＭＡｂは、例えば、国際公開公報第２００６／０１５３７１号；Jin et al, Cancer Res (2008) 68:4360に開示されている。本発明の方法に使用するのに適した他の抗ｃ−ｍｅｔ抗体は本明細書に記載され、当技術分野において公知である。例えば、国際公開公報第０５／０１６３８２号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体（抗体１３．３．２、９．１．２、８．７０．２、８．９０．３を含むがこれらに限定されない）；ジェノアのＣＢＡにＩＣＬＣ番号ＰＤ０３００１で寄託されたハイブリドーマ細胞株によって産生されるか、又は、ＨＧＦ受容体のβ鎖の細胞外ドメイン上のエピトープを認識する抗ｃ−ｍｅｔ抗体（前記エピトープはモノクローナル抗体によって認識されるものと同じである）；国際公開公報第２００７／１２６７９９号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体（０４５３６、０５０８７、０５０８８、０５０９１、０５０９２、０４６８７、０５０９７、０５０９８、０５１００、０５１０１、０４５４１、０５０９３、０５０９４、０４５３７、０５１０２、０５１０５、０４６９６、０４６８２を含むがこれらに限定されない）；国際公開公報第２００９／００７４２７号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体（ＣＮＣＭ、パスツール研究所、パリ、フランスに２００７年３月１４日に１−３７３１番で、２００７年３月１４日に１−３７３２番で、２００７年７月６日に１−３７８６番で、２００７年３月１４日に１−３７２４番で寄託された抗体を含むがこれらに限定されない）；２０１１０１２９４８１に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体；米国特許第２０１１０１０４１７６号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体；国際公開公報第２００９／１３４７７６号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体；国際公開公報第２０１０／０５９６５４号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体；国際公開公報第２０１１０２０９２５号に開示された抗ｃ−ｍｅｔ抗体（ＣＮＣＭ、パスツール研究所、パリ、フランスに２００８年３月１２日に１−３９４９番で寄託されたハイブリドーマ、及び２０１０年１月１４日に１−４２７３番で寄託されたハイブリドーマから選択された抗体を含むがこれらに限定されない）。いくつかの実施態様では、ｃＭＥＴ阻害剤は、Ｋ−２５２ａ；ＳＵ−１１２７４；ＰＨＡ−６６５７５２、及び国際公開公報第２００２／０９６３６１号に記載の他のｃＭＥＴ阻害剤；ＡＭ７；ＡＭＧ−２０８、及び国際公開公報第２００９／０９１３７４号に記載の他のｃＭｅｔ阻害剤；ＪＮＪ−３８８７７６０５、及び国際公開公報第２００７／０７５５６７号に記載の他のｃＭｅｔ阻害剤；ＭＫ−２４６１、及び国際公開公報第２００７／００２２５４号及び／又は国際公開公報第２００７／００２２５８号に記載の他のｃＭｅｔ阻害剤；ＰＦ−０４２１７９０３、及び国際公開公報第２００７／１３２３０８号に記載の他のｃＭｅｔ阻害剤；ＢＭＳ７７７６０７；ＧＳＫ１３６０８９（ＸＬ−８８０及びフォレチニブとしても知ら���る）、及び国際公開公報第２００５／０３０１４０号に記載の他のｃＭＥＴ阻害剤；ＢＭＳ９０７３５１（ＸＬ−１８４としても知られる）；ＥＭＤ１２１４０６３；ＬＹ２８０１６５３；ＡＲＱ１９７；ＭＫ８０３３；ＰＦ２３４１０６６、及び国際公開公報第２００６／０２１８８１号に記載の他のｃＭＥＴ阻害剤；ＭＧＣＤ２６５；Ｅ７０５０；ＭＰ４７０；ＳＧＸ５２３；Kirin J.J. Cui, Inhibitors targeting hepatocyte growth factor receptor and their potential therapeutic applications. Expert Opin. Ther. Patents 2007; 17: 1035-45に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／１０３２７７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／００８３１０号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００７／１３８４７２号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／００８５３９号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／００７３９０号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０５３７３７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０２４８２５号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０７１４５１号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００７／１３０４６８号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０５１５４７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０５３１５７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０１７３６１号；国際公開公報第２００８／１４５２４２号；国際公開公報第２００８／１４５２４３号；国際公開公報第２００８／１４８４４９号；国際公開公報第２００９／００７０７４号；国際公開公報第２００９／００６９５９号；国際公開公報第２００９／０２４２２１号；国際公開公報第２００９／０３０３３３号；及び／又は国際公開公報第２００９／０８３０７６号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０９３０４９号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；米国特許第２００８／０３９４５７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００７／１４９４２７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００７／０５０３０９号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０５６６９２号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０８７３０５号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；米国特許第２００９／１９７８６４号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；米国特許第２００９／１９７８６２号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；米国特許第２００９／１５６５９４号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／１２４８４９号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０６７１１９号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００７／０６４７９７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０４５９９２号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０８８８８１号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００７／０８１９７８号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０７９２９４号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０７９２９１号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０８６０１４号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０３３０８４号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２０��７／０５９２０２号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；米国特許第２００９／１７０８９６号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０７７８７４号及び／又は国際公開公報第２００７／０２３７６８号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００８／０４９８５５号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；国際公開公報第２００９／０２６７１７号に記載のｃＭｅｔ阻害剤；ならびに国際公開公報第２００８／０４６２１６号に記載のｃＭｅｔ阻害剤からなる群より選択される。
【００９０】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、免疫療法剤と組み合わせて使用される。本明細書において使用する「免疫療法剤」という用語は、癌細胞に対する生体の免疫応答を間接的に若しくは直接的に増強、刺激、若しくは増大させ、かつ／又は、他の抗癌療法の副作用を低減する化合物、組成物、又は処置を指す。したがって、免疫療法は、癌細胞に対する免疫系の応答を直接的に若しくは間接的に刺激若しくは増強させ、かつ／又は、他の抗癌剤によって引き起こされ得る副作用を和らげる療法である。免疫療法はまた、当技術分野において免疫学的療法、生物学的療法、生体応答調節剤療法、及び生物療法とも呼ばれる。当技術分野において公知である一般的な免疫療法剤の例としては、サイトカイン、癌ワクチン、モノクローナル抗体、及び非サイトカインアジュバントが挙げられるがこれらに限定されない。あるいは、免疫療法処置は、ある量の免疫細胞（Ｔ細胞、ＮＫ細胞、樹状細胞、Ｂ細胞など）を被験者に投与することからなり得る。
【００９１】
免疫療法剤は非特異的であってもよく、すなわち、免疫系を全般的にブーストし、それによってヒト生体が癌細胞の増殖及び／又は拡大に対して戦うのにより効果的となるか、あるいは、それらは特異的であってもよく、すなわち、癌細胞それ自体に標的化されてもよく、免疫療法計画は、非特異的な免疫療法剤と特異的な免疫療法剤を併用してもよい。
【００９２】
非特異的免疫療法剤は、免疫系を刺激するか又は間接的に改善させる物質である。非特異的免疫療法剤は、癌の処置のための主要な療法として単独で使用されているだけでなく、主要な療法に付加して使用され、この場合には、非特異的免疫療法剤は、他の療法（例えば癌ワクチン）の効力を増強させるアジュバントとして機能する。非特異的免疫療法剤はまた、この後者の状況において、他の療法の副作用、例えば特定の化学療法剤によって誘発された骨髄抑制を低減させるように機能することができる。非特異的免疫療法剤は、重要な免疫系の細胞に対して作用することができ、そして二次応答、例えばサイトカイン及び免疫グロブリンの増加した産生を引き起こすことができる。あるいは、該薬剤は、それ自体、サイトカインを含んでいてもよい。非特異的免疫療法剤は、一般的に、サイトカイン又は非サイトカインアジュバントとして分類される。
【００９３】
多くのサイトカインが、免疫系をブーストさせるように設計された一般的な非特異的免疫療法として、又は、他の療法と共に施されるアジュバントとしてのいずれかとして癌の処置に適用されている。適切なサイトカインとしては、インターフェロン、インターロイキン、及びコロニー刺激因子が挙げられるがこれらに限定されない。本発明によって考えられるインターフェロン（ＩＦＮ）としては、一般的な種類のＩＦＮ、ＩＦＮ−アルファ（ＩＦＮ−α）、ＩＦＮ−ベータ（ＩＦＮ−β）、及びＩＦＮ−ガンマ（ＩＦＮ−γ）が挙げられる。ＩＦＮは、例えば、癌細胞の増殖を減速させることによって、癌細胞からより正常な行動を有する細胞への発達を促進することによって、及び／又は、癌細胞による抗原の産生を増加させて免疫系が癌細胞をより容易に認識し破壊できるようにすることによって、癌細胞に対して直接的に作用することができる。ＩＦＮはまた、例えば、血管新生を減速させることによって、免疫系をブーストすることによって、ならびに／又はナチュラルキラー（ＮＫ）細胞、Ｔ細胞及びマクロファージを刺激することによって、癌細胞に対して間接的に作用することもできる。組換え型ＩＦＮ−αは、ロフェロン（ロシュ製薬）及びイントロンＡ（シェリング社）として市販されている。本発明によって考えられるインターロイキンとしては、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−１１及びＩＬ−１２が挙げられる。市販されている組換え型インターロイキンの例としては、プロロイキン（登録商標）（ＩＬ−２；カイロン社）及びニューメガ（登録商標）（ＩＬ−１２；ワイス製薬）が挙げられる。ザイモジェネティクス社（シアトル、ワシントン州）は、組換え型ＩＬ−２１を現在試験中であり、これもまた本発明の合剤への使用に考えられる。本発明によって考えられるコロニー刺激因子（ＣＳＦ）としては、顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ又はフィルグラスチム）、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ又はサルグラモスチム）及びエリスロポエチン（エポエチンアルファ、ダルベポエチン）が挙げられる。１つ以上の増殖因子を用いての処置は、従来の化学療法を受けている被験者において新たな血球の生成を刺激するのに役立ち得る。したがって、ＣＳＦを用いての処置は、化学療法に伴う副作用を低減させるのに役立ち得、またより高用量の化学療法剤の使用を可能とし得る。様々な組換え型コロニー刺激因子、例えば、ニューポジェン（登録商標）（Ｇ−ＣＳＦ；アムジェン社）、ニューラスタ（ペグフィルグラスチム；アムジェン社）、ロイキン（ＧＭ−ＣＳＦ；バーレックス社）、プロクリット（エリスロポエチン；オーソバイオテック社）、エポジェン（エリスロポエチン；アムジェン社）、アラネスプ（エリスロポエチン）が市販されている。
【００９４】
本発明の組み合せ組成物及び組み合せ投与法はまた、「全細胞」及び「養子」免疫療法を含み得る。例えば、このような方法は、免疫系の細胞（例えば、腫瘍浸潤性リンパ球（ＴＩＬ）、例えばＣＣ２＋及び／又はＣＤ８＋Ｔ細胞（例えば腫瘍特異的抗原及び／又は遺伝子増強剤を用いて増殖させたＴ細胞）、抗体を発現しているＢ細胞又は他の抗体を産生している細胞又は抗体を提示している細胞、樹状細胞（例えば、ＤＣ増殖剤、例えばＧＭ−ＣＳＦ及び／若しくはＦｌｔ３−Ｌと共に培養された樹状細胞ならびに／又は腫瘍関連抗原の積載された樹状細胞）、抗腫瘍ＮＫ細胞、いわゆるハイブリッド細胞、又はその組み合せの注入又は再注入を含み得る。細胞溶解液はまた、このような方法及び組成物において有用であり得る。このような態様において有用であり得る、臨床試験における細胞性「ワクチン」としては、カンバキシン（Canvaxin）（商標）、ＡＰＣ−８０１５（デンドレオン社）、ＨＳＰＰＣ−９６（アンチジェニクス社）、及びメラシン（登録商標）細胞溶解液が挙げられる。ミョウバンなどのアジュバントと場合により混合された、癌細胞から剥離された抗原及びその混合物（例えば、Bystryn et al., Clinical Cancer Research Vol. 7, 1882-1887、２００１年７月を参照）もまた、このような方法及び組み合せ組成物における成分であり得る。
【００９５】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、放射線療法と組み合わせて使用される。放射線療法は、患者への放射線照射又は関連した放射性医薬品の投与を含み得る。放射線源は、処置される患者に対して外部又は内部のいずれであってもよい（放射線処置は、例えば、外照射療法（ＥＢＲＴ）又は密封小線源療法（ＢＴ）の形態であり得る）。このような方法を実施する際に使用され得る放射性元素としては、例えば、ラジウム、セシウム−１３７、イリジウム−１９２、アメリシウム−２４１、金−１９８、コバルト−５７、銅−６７、テクネチウム−９９、ヨウ化物−１２３、ヨウ化物−１３１、及びインジウム−１１１が挙げられる。
【００９６】
投与のために、本発明のヒトモノクローナル抗体は、医薬組成物として製剤化される。本発明のヒトモノクローナル抗体を含む医薬組成物を公知の方法に従って製剤化し、これにより、薬学的に有用な組成物を調製することができ、ここでは治療用分子は薬学的に許容される担体の混合物で配合されている。組成物は、その投与がレシピエント患者にとって耐容性があり得る場合に「薬学的に許容される担体」であると言われる。無菌リン酸緩衝化食塩水は、薬学的に許容される担体の一例である。他の適切な担体は当業者には周知である。（例えばGennaro (ed.), Remington's Pharmaceutical Sciences（Mack Publishing Company, 19th ed. 1995）を参照)。製剤は更に、１つ以上の賦形剤、保存剤、可溶化剤、緩衝化剤、ウイルス表面上でのタンパク質の損失を防ぐためのアルブミンなどを含み得る。
【００９７】
医薬組成物の剤形、投与経路、投与量、及び投与計画は必然的に、処置しようとする容態、病気の重篤度、患者の年齢、体重、及び性別などに依存する。
【００９８】
本発明の医薬組成物は、局所、経口、非経口、鼻腔内、静脈内、筋肉内、皮下、又は眼内投与などのために製剤化され得る。
【００９９】
典型的には、医薬組成物は、注射され得る製剤にとって薬学的に許容されるビヒクルを含有している。これらは、特に、等張で無菌の食塩水溶液（リン酸一ナトリウム若しくはリン酸二ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム若しくは塩化マグネシウムなど、又はこのような塩の混合物）、又は場合に応じて滅菌水若しくは生理食塩水を添加すると注射液の復元を可能とする乾燥組成物、特に凍結乾燥組成物であり得る。
【０１００】
投与に使用される用量は、様々なパラメーターに応じて、特に、使用される投与様式、関連した病態、又は代替的には所望の処置期間に応じて適応され得る。
【０１０１】
医薬組成物を調製するために、有効量の本発明のヒトモノクローナル抗体を、薬学的に許容される担体又は水性媒体に溶解又は分散させ得る。
【０１０２】
注射用途に適した医薬剤形としては、無菌水溶液又は分散液；ゴマ油、ピーナッツ油、又は水性プロピレングリコールを含む製剤；及び、無菌注射液又は分散液の即時調製のための無菌粉末が挙げられる。すべての場合において、剤形は無菌でなければならず、シリンジが容易に扱える程度に流動性でなければならない。それは、製造及び保存の条件下で安定でなければならず、細菌及び真菌などの微生物の汚染作用から防腐されていなければならない。
【０１０３】
遊離塩基又は薬理学的に許容される塩としての活性化合物の溶液は、ヒドロキシプロピルセルロースなどの界面活性剤と適切に混合された水中において調製され得る。分散液はまた、グリセロール、液体ポリエチレングリコール、及びその混合物中においてならびに油中において調製され得る。通常の保存及び使用の条件下で、これらの調製物は、微生物の増殖を防ぐ保存剤を含有している。
【０１０４】
本発明のヒトモノクローナル抗体は、中性形又は塩の形の組成物へと製剤化され得る。薬学的に許容される塩としては、酸付加塩（タンパク質の遊離アミノ基を用いて形成される）が挙げられ、これは無機酸、例えば塩酸若しくはリン酸、又はこのような有機酸、例えば酢酸、シュウ酸、酒石酸、マンデル酸などを用いて形成される。遊離カルボキシル基を用いて形成される塩はまた、無機塩基、例えば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化アンモニウム、水酸化カルシウム、又は水酸化鉄、及びこのような有機塩基、例えばイソプロピルアミン、トリメチルアミン、ヒスチジン、プロカインなどから誘導され得る。
【０１０５】
担体はまた、例えば水、エタノール、ポリオール（例えばグリセロール、プロピレングリコール、及び液体ポリエチレングリコールなど）、その適切な混合物、及び植物油を含有している溶媒又は分散媒体であり得る。適切な流動性は、例えば、レシチンなどのコーティング剤の使用によって、分散液の場合には必要とされる粒径の維持によって、及び界面活性剤の使用によって維持され得る。微生物の作用の防御は、様々な抗細菌剤及び抗真菌剤、例えばパラベン、クロロブタノール、フェノール、ソルビン酸、チメロサールなどによってもたらされ得る。多くの場合、等張剤、例えば糖又は塩化ナトリウムを含めることが好ましい。注射用組成物の吸収延長は、該組成物中に吸収を遅延させる物質、例えばモノステアリン酸アルミニウム及びゼラチンを使用することによってもたらされ得る。
【０１０６】
無菌注射液は、必要量の活性化合物を適切な溶媒中に、必要であれば上記に列挙された様々な他の成分と共に組み込み、その後、滅菌ろ過することによって調製される。一般的に、分散液は、様々な滅菌された活性成分を、基本分散媒体と上記に列挙された成分の中からの必要とされる他の成分とを含有している無菌ビヒクルに組み込むことによって調製される。無菌注射液の調製のための無菌粉末の場合、好ましい調製法は真空乾燥及び凍結乾燥技術であり、これにより、以前に滅菌ろ過されたその溶液から活性成分と任意の追加の所望の成分の粉末が得られる。
【０１０７】
直接注射のためのより濃縮された又は高度に濃縮された溶液の調製も考えられ、ここでの溶媒としてのＤＭＳＯの使用は極めて急速な浸透をもたらし、高濃度の活性薬剤を小さな腫瘍領域に送達すると考えられる。
【０１０８】
製剤化したら、液剤は、投与製剤と適合性の様式で、かつ治療的に有効な量で投与されるだろう。製剤は、様々な剤形で、例えば上記のタイプの注射液で容易に投与されるが、薬物放出カプセルなども使用することができる。
【０１０９】
水溶液での非経口投与のために、例えば、液剤は、必要であれば適切に緩衝化されるべきであり、液体希釈剤は、まず、十分な食塩水又はブドウ糖を用いて等張とすべきである。これらの特定の水溶液は、静脈内、筋肉内、皮下、及び腹腔内投与のために特に適している。これに関連して、使用され得る無菌水性媒体は、本開示に鑑みて当業者には公知であろう。例えば、１用量を、等張ＮａＣｌ溶液 １mlに溶解することができ、皮下点滴療法用液体 １０００mlに加えるか又は提案された注入部位に注射するかのいずれかを行なうことができる（例えば、「Remington's Pharmaceutical Sciences」第１５版、1035-1038及び1570-1580頁を参照）。投与量の幾分の変更が、処置される被験者の容態に依存して必然的に生じるだろう。投与責任者は、いずれの事象においても、個々の被験者に対する適切な用量を決定するだろう。
【０１１０】
本発明のヒトモノクローナル抗体は、治療混合物内に１用量あたり約０．０００１〜１．０mg、又は約０．００１〜０．１mg、又は約０．１〜１．０、又は更には約１０mgを含むように製剤化され得る。複数回の用量を投与してもよい。
【０１１１】
静脈内又は筋肉内注射などの非経口投与用に製剤化された化合物に加えて、他の薬学的に許容される剤形としては、例えば、錠剤又は経口投与用の他の固形剤；徐放性カプセル剤；及び現在使用されている任意の他の剤形が挙げられる。
【０１１２】
いくつかの実施態様では、リポソーム及び／又はナノ粒子の使用が、宿主細胞への抗体の導入のために考えられる。リポソーム及び／又はナノ粒子の形成及び使用は、当業者には公知である。
【０１１３】
ナノカプセル剤は一般的に、安定かつ再現性のある方法で化合物を封入することができる。細胞内へのポリマーの過剰積載に起因する副作用を回避するために、このような超微細粒子（サイズは約０．１μm）が、インビボで分解され得るポリマーを使用して一般的に設計される。これらの必要条件を満たす生分解性ポリアルキル−シアノアクリレートナノ粒子が、本発明への使用に考えられ、このような粒子は容易に作製され得る。
【０１１４】
リポソームは、水性媒体に分散したリン脂質から形成され、多重膜同心円状二層小胞（多重膜小胞（ＭＬＶ）とも呼ばれる）を自発的に形成する。ＭＬＶは一般的に２５nmから４μmの直径を有する。ＭＬＶの超音波処理により、コアに水溶液を含有している２００〜５００Åの範囲の直径を有する小さな単層小胞（ＳＵＶ）が形成される。リポソームの物理的特徴は、ｐＨ、イオン強度、及び二価陽イオンの存在に依存する。
【０１１５】
本発明は更に、以下の図面及び実施例によって説明されるだろう。しかしながら、これらの実施例及び図面は、いずれにしても、本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。
【図面の簡単な説明】
【０１１６】
【図１】組換えＯＸ１Ｒを発現しているＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞の細胞増殖に対する、ＯｘＢ及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ４、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ４、Ｅ７、Ｈ７を含む）の効果。細胞を、０．１μMの各化合物で４８時間処置し、次いで細胞を計数した。結果を、非処置の細胞数（対照）に対する比率として表した。
【図２】ＯＸ１Ｒを発現していないＨＥＫ細胞の細胞増殖に対する、ＯｘＢ及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ４、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ４、Ｅ７、Ｈ７を含む）の効果。細胞を、０．１μMの各化合物で４８時間処置し、次いで細胞を計数した。結果を、非処置の細胞数（対照）に対する比率として表した。
【図３】ＮＳＣ８７８７７の存在下におけるＨＥＫ−ＯＸ１Ｒの細胞増殖に対する、ＯｘＢ及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ４、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ４、Ｅ７、Ｈ７を含む）の効果。ＳＨＰ−２タンパク質チロシンホスファターゼ阻害剤であるＮＳＣ−８７８７７は、オレキシンにより誘発されるアポトーシスを遮断する。細胞を、０．１μMの各化合物で４８時間処置し、次いで細胞を計数した。結果を、非処置の細胞数（対照）に対する比率として表した。
【図４】ＨＥＫ−マウスＯＸ１Ｒ（左）及びＣＨＯ−ラットＯＸ１Ｒの細胞増殖に対する、ＯｘＢ、ＯｘＡ、及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｃ１、Ｃ２、Ｂ６、Ｈ７を含む）の効果。細胞を０．１μMの各化合物で４８時間処置し、次いで細胞を計数した。結果を、非処置の細胞数（対照）に対する比率として表した。
【図５Ａ】ＯＸ１Ｒを発現する大腸癌細胞株ＳＷ４８（左上）及びＬｏＶｏ（右上）；ＯＸ１Ｒを発現しない大腸癌細胞株ＨＣＴ−１１６（右下）；ならびにＯＸ１Ｒを発現した膵臓癌細胞株ＡｓＰＣ−１（左下）の細胞増殖に対する、ＯｘＢ及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ４、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ４、Ｅ７、Ｈ７を含む）の効果。細胞を０．１μMの各化合物で４８時間処置し、次いで細胞を計数した。結果を、非処置の細胞数（対照）に対する比率として表した。
【図５Ｂ】ＯＸ１Ｒを発現する大腸癌細胞株ＳＷ４８（左上）及びＬｏＶｏ（右上）；ＯＸ１Ｒを発現しない大腸癌細胞株ＨＣＴ−１１６（右下）；ならびにＯＸ１Ｒを発現した膵臓癌細胞株ＡｓＰＣ−１（左下）の細胞増殖に対する、ＯｘＢ及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ４、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ４、Ｅ７、Ｈ７を含む）の効果。細胞を０．１μMの各化合物で４８時間処置し、次いで細胞を計数した。結果を、非処置の細胞数（対照）に対する比率として表した。
【図６】組換えＯＸ１Ｒを発現しているＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞のアポトーシスに対する、ＯｘＢ及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ４、Ｂ６、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｅ７、及びＨ７を含む）の効果。ＳＨＰ−２タンパク質チロシンホスファターゼ阻害剤であるＮＳＣ−８７８７７は、オレキシンにより誘発されるアポトーシスを遮断する。ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞を、ＮＳＣ−８７８７７（５０μM）の非存在下（黒い棒グラフ）又は存在下（白い棒グラフ）で０．１μMの各化合物を用いて４８時間チャレンジした。アポトーシスを、アネキシンＶ−ＰＥ結合の決定によって測定し、結果をアポトーシスを受けた細胞に対する比率として表す。
【図７】漸増濃度の標識されていないＯｘＢ、セツキシマブ（関連性のない抗体）、及び抗ＯＸ１Ｒ抗体（Ｂ６、Ｃ１及びＣ２を含む）による、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞に対する１２５Ｉ−ＯｘＡの特異的な結合の競合的阻害。細胞を、指定された濃度のＯｘＢ（●）、セツキシマブ（▲）、Ｂ６（■）、Ｃ１（○）、及びＣ２（△）と共にインキュベートした。結果を、添加された未標識の化合物の非存在下で特異的に結合した放射能に対する比率として表した。各点は、３回の別々の実験の平均値である。ＮＤ、未決定。
【図８】ヌードマウスに異種移植されたヒトＨＴ−２９細胞によって発生した腫瘍の増殖に対する、オレキシン−Ａ及びＣ２抗体の接種の効果。大腸腺癌由来細胞のＨＴ−２９を、０日目にヌードマウスの側腹部に接種した。マウスに、１日目に（１週間に２回注射）、オレキシン−Ａ溶液 １００μl（１．４μmolのオレキシン−Ａ/Kg（白丸））を、又はＣ２抗体溶液 １００μl（０．０６５μmol/Kg（黒い三角）又は０．０２μmol/Kg（白い三角））を、又は対照としてのＰＢＳ １００μl（黒丸）を腹腔内に注射した。
【０１１７】
実施例：
実施例１：
ＯＸ１Ｒに対して指向される抗体の開発は、ファージディスプレイ戦略によってもたらされ、抗体の選択は、ＨＥＫ及びＯＸ１Ｒを安定に発現しているＨＥＫ（ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ）細胞株を使用することによって行なった。第一工程として、Ｂ４、Ｂ１０、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ４、Ｅ７及びＨ７と命名された７つの異なる抗体のバッチを、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒの細胞増殖を抑制するそれらの能力について試験した。細胞を、培養培地中で０．１μMのＯｘＢ又は抗体と共に４８時間インキュベートし、次いで細胞を計数して細胞増殖を推定した。図１に示されるように、Ｃ１及びＣ２はそれぞれ、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒの細胞数を約４６±３％及び３７±３％減少させ、これと比較して、オレキシン−Ｂ（ＯｘＢ、０．１μM）は細胞数を４０±３％減少させた（図１）。これに対して、Ｂ４、Ｂ１０、Ｄ４、Ｅ７及びＨ７は、ＯｘＢと比較して、細胞増殖に対して弱い効果を示す（１４％から２０％の範囲）（図１）。これらの抗体によって誘発された細胞増殖抑制の特異性を決定するために、本発明者らは、ＯＸ１Ｒを発現していないＨＥＫ細胞上でそれを試験する。図２に示されているように、どの抗ＯＸ１Ｒ抗体も、細胞増殖抑制を誘導せず、このことは、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒの細胞増殖に対する、Ｃ１、Ｃ２、及びより低い程度においてＢ４、Ｂ１０、Ｄ４、Ｅ７、及びＨ７の観察された効果が、ＯＸ１Ｒの存在に明らかに関連していたことを実証する。以前に記載されているように、オレキシン（Ａ及びＢ）は、Ｇｑにより媒介されるホスホリパーゼＣ活性化に関連していない、全く新規な機序によって媒介されるミトコンドリアのアポトーシスを誘導した。事実、オレキシンは、ＯＸ１Ｒ配列に位置する２つの免疫受容体チロシンベース抑制モチーフ（ＩＴＩＭ）のチロシンリン酸化を誘導した。次いで、生じたリン酸化受容体は、ミトコンドリアからサイトゾルへのチトクロムｃの放出ならびにカスパーゼ−３及びカスパーゼ−７の活性化を含むミトコンドリアのアポトーシスに関与する、ホスホチロシンホスファターゼであるＳＨＰ−２を補充しかつ活性化することができた。ここで、本発明者らは、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒの細胞増殖を抑制する抗ＯＸ１Ｒの能力に対する、ＳＨＰ阻害剤（ＮＳＣ８７８７７）の効果を試験した（図３）。ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞を、５０μMのＮＳＣ８７８７７の存在下で０．１μMのＯｘＢ又は抗体と共に４８時間インキュベートした。図３に示されているように、ＯｘＢによって誘導される細胞増殖の抑制（図１）は、非処置細胞と比較してＳＨＰ阻害剤の存在下で完全に戻り、このことは、オレキシンの効果が、ＳＨＰ２の補充によく関連していたことを示す。同様に、Ｃ１及びＣ２によって誘導されるが他の抗体（Ｂ４、Ｂ１０、Ｄ４、Ｅ７及びＨ７）によっても誘導される細胞増殖の抑制は、ＮＳＣ８７８７７によって完全に戻った。これらの結果は、Ｃ１及びＣ２によって媒介される細胞増殖抑制が、オレキシン／ＯＸ１Ｒについて以前に記載されているようにＳＨＰ２シグナル伝達経路に関連していたことを実証する。最後に、本発明者らは、該抗体が、種間（ヒト、ラット、及びマウス）で交差反応することができることを示す。なぜなら、抗体Ｃ１及びＣ２は、マウス又はラットのＯＸ１ＲでトランスフェクトさせたＣＨＯ細胞株のアポトーシスを促進することができるからである（図４）。
【０１１８】
本発明者らは、大腸癌（ＳＷ４８、ＬｏＶｏ、及びＨＣＴ−１１６細胞）及び膵臓癌（ＡｓＰＣ−１細胞）に由来する癌細胞株の細胞増殖を抑制する抗体の能力を試験した。データにより以下が判明した：１）Ｃ１、Ｃ２及びまたＢ４も、ＯｘＢと同様にＳＷ４８細胞の細胞増殖を抑制する（図５）。Ｄ４及びＨ７は、弱い効果を示す。これに対して、Ｂ１０及びＥ７は、細胞増殖に対して全く効果を示さない（図５）。更に、抗体によって誘導された観察されたすべての効果は、ＮＳＣ８７８７７阻害剤の存在下で完全に戻った（示されていない）；２）Ｃ１及びＣ２は、ＯｘＢと同様にＬｏＶｏ細胞の細胞増殖を抑制する（図５）。逆に、Ｂ４、Ｂ１０、Ｄ４、Ｅ７、及びＨ７は、細胞増殖に対して全く効果を有さないか又は弱い効果を有する；３）Ｂ１０及びＥ７を除くすべての抗体が、膵臓癌に由来するＡｓＰＣ−１細胞の細胞増殖を抑制する。Ｃ１、Ｃ２及びＢ４は、ＯｘＢの効果と同じような細胞増殖抑制を示すことを注記すべきである（図５）；４）すべての抗体が、ＯＸ１Ｒを発現しないＨＣＴ−１１６細胞の細胞増殖に対して全く効果を及ぼさず（図５）、このことは、オレキシン受容体の非存在下では、抗体は、癌細胞株の細胞増殖に対して全く効果を及ぼさないことを確認する。前記されているように（上記参照）、オレキシンは、癌細胞株におけるミトコンドリアのアポトーシスを誘導することができる。本発明者らは、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞及び大腸癌細胞株ＬｏＶｏにおいてアポトーシスを誘導する抗体の能力を試験する。細胞を、０．１μMのＯｘＢ又は０．１μMの各抗体の存在下で４８時間インキュベートし、次いで、アポトーシスを、Guava PCAシステム及びGuava nexinキットを使用して決定した。図６は、Ｃ１及びＣ２がそれぞれ、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞において全細胞の１２±１％及び１６±２％のアポトーシスを誘導することができ、これに対してＯｘＢでは３７±２％であったことを示す。この効果は用量依存的であった。実際にＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞を０．０１μMのＣ２抗体で処置した場合、細胞のアポトーシスは、全細胞の僅か６±０．７％であった。これとは対照的に、Ｂ４、Ｅ７、及びＨ７は、細胞のアポトーシスに対して全く効果を及ぼさない。Ｂ１０抗体は、アポトーシスの誘導に対して弱い効果を有するが、用量には無関係であることに注意すべきであり、このことは、非特異的応答であることを示唆する。同じように、Ｃ２抗体（０．１μM）は、ＬｏＶｏ癌細胞株においてアポトーシスを誘導することができた。このアポトーシス効果は用量依存的であった。なぜなら、０．０１μMのＣ２を用いてのＬｏＶｏの処置は、アポトーシス応答を強く低減させるからである。要するに、これらの結果は、Ｃ２及びＣ１が、１）細胞増殖の強い抑制を誘導することができ；２）ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ及び癌細胞株においてアポトーシスを刺激することができることを実証する。これらの特性は特異的である。なぜなら、ＯＸ１Ｒの発現の非存在下において（ＨＥＫ及びＨＣＴ−１１６細胞）又はＳＨＰ阻害剤（ＮＳＣ８７８７７）の存在下においてこれらの効果は完全に消失するからである。
【０１１９】
Ｃ１抗体及びＣ２抗体がＯＸ１Ｒ結合部位と相互作用する能力は、１２５Ｉ−ＯｘＡ結合研究の競合的阻害によって決定された。ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒ細胞を、漸増濃度のネイティブなＯｘＢ、Ｃ１抗体、又はＣ２抗体の存在下で１２５Ｉ−ＯｘＡと共にインキュベートし、生じた１２５Ｉ−ＯｘＡの特異的結合を測定した。図８に示されているように、Ｃ１抗体及びＣ２抗体は、ＨＥＫ−ＯＸ１Ｒに対する１２５Ｉ−ＯｘＡの結合を競合的に阻害することができ、推定されるＩＣ５０はＯｘＢ（ＩＣ５０＝１０nM）と比較して約５μMであった。これらの結果は、Ｃ１抗体及びＣ２抗体が、そのＯＸ１Ｒ受容体へのＯｘＡの結合を特異的に置換することを示す。
【０１２０】
実施例２：
本発明者らは、ヒト大腸腺癌細胞株ＨＴ−２９を異種移植されたヌードマウスの腫瘍発生を抑制するＣ２抗体の能力を試験した。マウスへの１．５×１０６個のＨＴ−２９細胞の皮下注射後、動物を、１週間に２回の腹腔内（ｉｐ）へのオレキシン−Ａ（注射１回あたり１００μgであり、これは１．４μmolのオレキシン−Ａ/Kgに相当する）又は２用量のＣ２抗体（注射１回あたり２００μg又は注射１回あたり５０μg、これは、それぞれ０．０６５μmol/Kg及び０．０２μmol/Kgに相当する）の注射によって処置した。対照は、ＰＢＳ １００μlの腹腔内注射によって決定された。実験は４５日間の間に実施され、腫瘍体積は、２日間毎/３日間毎に発生した腫瘍の短軸及び長軸を測定することによって推定された。図８に示されているように、本発明者らは、ＨＴ−２９細胞が、処置の非存在下で約１６００±１２０mm3（４３日目）の腫瘍体積を誘発したことを観察した（黒丸）。これに対して、Ｃ２抗体（黒い三角）の注射は、腫瘍の発生を約６０％強力に減少させ（腫瘍体積、６５０±９８mm3）、これに対してオレキシン処置では、約６５％の抑制を誘導した（腫瘍体積、５７０±１００mm3）。低用量のＣ２抗体（白い三角）の使用は、４５％という最も低い腫瘍増殖の抑制を誘発することが注記されるべきであり（腫瘍体積、８８５±１３０mm3）、このことは用量反応関係を明らかとする。
【０１２１】
参考文献：
本出願全体を通して、様々な参考文献が、本発明が属する技術分野の最新技術を記載する。これらの参考文献の開示は、本開示への参照により本明細書に組み入れられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【配列表】
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