(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１本の第１電線と、
前記第１電線よりも外径が小さい１本以上の第２電線と、
前記第１電線と前記第２電線とが撚り合されている集合体の周囲に巻き付けられているテープ部材と、
前記第１電線の周方向において前記１本以上の第２電線を挟み込むように設けられていると共に、前記第１電線と前記第２電線と前記テープ部材とに接触するようにそれぞれ設けられており、前記第２電線の前記第１電線の周方向に沿った移動を規制する樹脂からなる線状の１対の介在物と、を備え、
前記集合体は、前記第１電線と前記第２電線と前記１対の介在物とが撚り合されてなる、
ケーブル。
【請求項２】
前記第２電線の外径が、前記第１電線の外径の１／２よりも小さい、
請求項１に記載のケーブル。
【請求項３】
前記第１電線の周方向において前記１本以上の第２電線と前記１対の介在物とを挟み込むように設けられていると共に、前記第１電線と前記介在物と前記テープ部材とに接触するようにそれぞれ設けられている樹脂からなる線状の一対の第２介在物をさらに備え、
前記集合体は、前記第１電線と前記第２電線と前記１対の介在物と前記一対の第２介在物とが撚り合されてなる、
請求項１または２に記載のケーブル。
【請求項４】
前記介在物の前記第２電線及び前記テープ部材に対しての静摩擦係数が、０．２以上である、
請求項１乃至３の何れか１項に記載のケーブル。
【請求項５】
前記テープ部材の外周に被覆されている樹脂からなるシースを備え、
前記介在物のヤング率が、前記シースのヤング率よりも大きい、
請求項１乃至４の何れか１項に記載のケーブル。
【請求項６】
前記集合体の撚り方向と、前記テープ部材の巻き付け方向とが異なっている、
請求項１乃至５の何れか１項に記載のケーブル。
【請求項７】
前記集合体の撚り方向と、前記テープ部材の巻き付け方向とが同じ方向である、
請求項１乃至５の何れか１項に記載のケーブル。
【請求項８】
請求項１乃至７の何れか１項に記載のケーブルと、
前記第１電線と前記第２電線の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、
ワイヤハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブル、及びワイヤハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の電線の周囲にシースを設けたケーブルが知られている。このようなケーブルでは、シースから電線を露出させ易くするために、電線の周囲にタルク粉体等の潤滑剤を塗布することが行われているが、端末処理等の作業時に潤滑剤が周囲に飛散して作業性が低下してしまうという課題があった。
【０００３】
そこで、複数の電線の周囲に螺旋状にテープ部材を巻き付け、テープ部材の周囲にシースを設けたケーブルが提案されている。電線の周囲にテープ部材を設けることにより、電線に潤滑剤を塗布することなく、電線をシースから剥がしやすくすることが可能である。紙テープを用いたケーブルでは、ケーブルの断面形状を円形に近づけるために、電線と紙テープとの間に繊維状あるいは糸状の介在物を充填することが行われている（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
なお、この出願の発明に関連する他の先行技術文献情報としては、特許文献２がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１８５４５号公報
【特許文献２】特開平５−１２０９２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、外径が異なる電線を撚り合わせ、その周囲にテープ部材、シースを順次設けたケーブルでは、ケーブルにねじり、振動、屈曲等の外部応力が繰り返し加わることによって、より外径の小さい電線がケーブル長手方向に移動してしまい、ケーブル端末から電線が突出したり、ケーブル内部で撚り溜まりが発生したりしてしまうという問題があった。
【０００７】
このような電線のケーブル長手方向への移動は、ねじりを加えた際にケーブル内部の小径の電線が直線状態になろうとしてテープ部材と大径の電線との間の隙間に落ち込み、これにより撚りが解放されて（緩んで）しまい、その後振動が加わることにより長手方向への移動（波乗り現象）が発生していると考えられる。本発明者らが検討したところ、このような現象は電線の撚り方向と反対方向にねじりを加えた際に顕著に起きることが確認された。
【０００８】
本発明者らが検討したところ、このような問題は、電線と紙テープとの間に繊維状あるいは糸状の介在物が無い場合はもちろん、電線と紙テープとの間に繊維状あるいは糸状の介在物を充填した場合にも発生することがわかった。これは、繊維状あるいは糸状の介在物は、空気を多く含んでおり、小径の電線がテープ部材と大径の電線間の隙間に落ち込むことを抑制できないためだと考えられる。
【０００９】
そこで、本発明は、外径が異なる電線を用いた場合であっても、電線のケーブル長手方向への移動を抑制することが可能なケーブル、及びワイヤハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上記課題を解決することを目的として、１本の第１電線と、前記第１電線よりも外径が小さい１本以上の第２電線と、前記第１電線と前記第２電線とが撚り合されている集合体の周囲に巻き付けられているテープ部材と、前記第１電線の周方向において前記１本以上の第２電線を挟み込むように設けられていると共に、前記第１電線と前記第２電線と前記テープ部材とに接触するようにそれぞれ設けられており、前記第２電線の前記第１電線の周方向に沿った移動を規制する樹脂からなる線状の１対の介在物と、を備え、前記集合体は、前記第１電線と前記第２電線と前記１対の介在物とが撚り合されてなる、ケーブルを提供する。
【００１１】
また、本発明は、上記課題を解決することを目的として、前記ケーブルと、前記第１電線と前記第２電線の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネスを提供する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、外径が異なる電線を用いた場合であっても、電線のケーブル長手方向への移動を抑制することが可能なケーブル、及びワイヤハーネスを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係るケーブルの横断面図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。
【図４】本発明の他の実施の形態に係るケーブルの横断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
［実施の形態］
以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。
【００１５】
（ケーブルを適用する車両の説明）
図１は、本実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。
【００１６】
図１に示すように、車両１００には、ＡＢＳ（Antilock Brake System）装置１０１が搭載されている。ＡＢＳ装置１０１は、ＡＢＳセンサ１０１ａと、ＡＢＳ制御部１０１ｂと、を備えている。
【００１７】
ＡＢＳセンサ１０１ａは、走行中の車輪１０２の回転速度を検出する回転速度検出センサであり、車輪１０２に搭載されている。ＡＢＳ制御部１０１ｂは、急停止時に車輪１０２がロックされないように、ＡＢＳセンサ１０１ａの出力に基づいて制動装置を制御し、車輪１０２の制動力を制御するものであり、ＥＣＵ１０３に搭載されている。ＡＢＳセンサ１０１ａには、信号線として第１電線２が接続されている。
【００１８】
また、車両１００の車輪１０２には、車輪１０２に設けられたタイヤ（不図示）の空気圧を検出する空気圧センサ１０４が設けられている。空気圧センサ１０４には、信号線として一対の第２電線３が接続されている。ＥＣＵ１０３には、空気圧センサ１０４の出力に基づいてタイヤの空気圧を検出する空気圧検出１０５が搭載されている。
【００１９】
第１電線２と第２電線３とを一括してシース７（図２参照）で被覆したものが、本実施の形態に係るケーブル１である。車輪１０２側から延出されたケーブル１は、車体１０６に設けられた中継ボックス１０７内にて電線群１０８に接続され、電線群１０８を介してＥＣＵ１０３やバッテリ（不図示）に接続されている。
【００２０】
図１では、図の簡略化のために１つの車輪１０２のみを示しているが、ＡＢＳセンサ１０１ａ及び空気圧センサ１０４は、車両１００の各車輪１０２に搭載されていてもよく、例えば、車両１００の前輪のみ、あるいは後輪のみに搭載されていてもよい。
【００２１】
（ケーブル１の説明）
図２は、本実施の形態に係るケーブル１の横断面図である。
【００２２】
図２に示すように、ケーブル１は、１本の第１電線２と、第１電線２よりも外径が小さい１本以上の第２電線３と、第１電線２と第２電線３とが撚り合されている集合体５の周囲に巻き付けられているテープ部材６と、テープ部材６の外周に被覆されているシース７と、を備えている。
【００２３】
第１電線２は、１本以上の第１導体２ａと、１本以上の第１導体２ａを一括して被覆している第１絶縁体２ｂと、を有している。本実施の形態では、第１導体２ａの外周に個別絶縁体２ｃを被覆した１対の絶縁電線４を撚り合わせ、その周囲に第１絶縁体（内部シース）２ｂを被覆したもの（対撚りユニット）を第１電線２として用いた。
【００２４】
なお、ここでは第１導体２ａが１対（２本）である場合を示しているが、第１導体２ａは１本であってもよく、３本以上であってもよい。また、個別絶縁体２ｃは省略してもよい。第１電線２の断面形状は、円形状である。
【００２５】
第１導体２ａは、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第１絶縁体２ｂ及び個別絶縁体２ｃは、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第１導体２ａに用いる素線としては、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。直径０．０５ｍｍ未満の素線を用いた場合は十分な機械的強度が得られず耐屈曲性が低下するおそれがあり、直径０．３０ｍｍより大きい素線を用いた場合ケーブル１の可撓性が低下するおそれがある。ここでは、第１導体２ａの導体断面積を０．１３ｍｍ２以上０．３０ｍｍ２以下とした。
【００２６】
第２電線３は、１本の第２導体３ａと、第２導体３ａの外周を被覆している第２絶縁体３ｂと、を有している。第２導体３ａは、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第２絶縁体３ｂは、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第２導体３ａに用いる素線としては、第１導体２ａと同様に、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。ここでは、第２導体３ａの導体断面積を０．３０ｍｍ２以上０．５０ｍｍ２以下とした。第２電線３の断面形状は、円形状である。
【００２７】
第２電線３は、第１電線２よりも外径が大きい。より詳細には、第２電線３の外径は、第１電線２の外径の１／２よりも小さい。ここでは、第１電線２の外径を４．３ｍｍとし、第２電線３の外径を１．６ｍｍとした。第１電線２と第２電線３の外径の差が大きいほど、振動等の外部応力が加わった際における第２電線３のケーブル長手方向に沿った移動が発生し易く、特に第２電線３の外径が第１電線２の外径の１／２よりも小さい場合に、後述する本発明の作用効果が得られやすい。
【００２８】
第２電線３は、第１電線２の外周に沿って配置されており、全ての第２電線が第１電線２の外周面、及びテープ部材６の内周面に接触している。また、第１電線２の周方向に隣り合う第２電線３は、互いに接触して配置されている。
【００２９】
本実施の形態では、第２電線３が１対（２本）である場合を示しているが、第２電線３は１本であってもよいし、３本以上であってもよい。ただし、後述する介在物８を備えることによる作用効果を十分に得られるのは、第２電線３の中心を連結する円弧（第１電線２の中心軸を中心とする円弧）の中心角が１８０度未満の範囲内である。当該中心角が１８０度以上となると第１電線２の外周面の半分以上が第２電線３に囲まれていることとなり、そもそも第２電線３のケーブル長手方向への移動が発生しにくい。
【００３０】
また、ここでは第２電線３の外径が同じである場合を示しているが、第２電線３は互いに外径が異なっていてもよい。
【００３１】
本実施の形態では、第１電線２は、車輪１０２に搭載されたＡＢＳセンサ１０１ａ用の信号線からなり、第２電線３は、車輪１０２に搭載された空気圧センサ１０４用の信号線からなる。なお、これに限らず、電線２，３は、車輪１０２に設けられる他のセンサ、例えば温度センサ等に用いられる信号線であってもよいし、車両１００の制振装置の制御に用いられるダンパ線であってもよく、さらにはＥＭＢ（電気機械式ブレーキ）制御用の信号線（ＣＡＮケーブル等）であってもよい。
【００３２】
集合体５は、第１電線２と、一対の第２電線３と、後述する１対の介在物８及び１対の第２介在物９とを撚り合わせて構成される。ケーブル長手方向に垂直な断面（図２の断面）においては、一対の第２電線３と、後述する１対の介在物８及び１対の第２介在物９とは、第１電線２の外周に沿うように配置されている。ケーブル１では、第１電線２の外周に、時計回り方向に、一方の第２介在物９、一方の介在物８、一方の第２電線３、他方の第２電線３、他方の介在物８、他方の第２介在物９が順次隣接して配置されている。
【００３３】
集合体５全体の外径は、例えば、５ｍｍ〜９ｍｍ程度である。集合体５の撚りピッチは、集合体５の外径を考慮し、電線２，３に不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、集合体５の撚りピッチを約６０ｍｍとしたが、集合体５の撚りピッチはこれに限定されるものではない。なお、集合体５の撚りピッチとは、任意の電線２，３または介在物８，９が集合体５の周方向において同じ位置となる集合体５の長手方向に沿った間隔である。
【００３４】
集合体５の周囲には、テープ部材６が螺旋状に巻き付けられており、テープ部材６は、テープ部材６が覆う全ての電線２，３と介在物８，９とに接触している。テープ部材６は、集合体５とシース７との間に介在し、屈曲時に集合体５（電線２，３）とシース７間の摩擦を低減する役割を果たす。すなわち、テープ部材６を設けることで、従来のようにタルク粉体等の潤滑剤を用いることなく、電線２，３とシース７間の摩擦を低減し、屈曲時に電線２，３にかかるストレスを低減して、耐屈曲性を向上させることが可能になる。
【００３５】
テープ部材６としては、第１電線２の第１絶縁体２ｂ、及び第２電線３の第２絶縁体３ｂに対して、屈曲時における電線２，３の不要なストレスを軽減できる程度に滑りやすいもの（摩擦係数が小さいもの）を用いることが望ましく、例えば、不織布や紙、あるいは樹脂（樹脂フィルム等）からなるものを用いることができる。より具体的には、テープ部材６としては、テープ部材６と絶縁体２ｂ、３ｂ間の摩擦係数（静摩擦係数）が、テープ部材６を設けなかった際におけるシース７と絶縁体２ｂ，３ｂ間の摩擦係数（静摩擦係数）よりも小さい部材を用いるとよい。
【００３６】
なお、テープ部材６としては、２層以上の積層構造となっているものも用いることができる。この場合、テープ部材６の集合体５と接触する面が、不織布、紙、樹脂層のいずれかからなるものを用いればよい。例えば、テープ部材６として、紙の一方の面に樹脂層を形成したものを用い、より摩擦係数が小さい樹脂層を集合体５側として巻き付けるように構成することもできる。
【００３７】
テープ部材６は、その幅方向（テープ部材６の長手方向及び厚さ方向と垂直な方向）の一部が重なり合うように、螺旋状に集合体５に巻き付けられている。テープ部材６が重なり合う幅は、例えば、テープ部材６の幅の１／４以上１／２以下である。なお、本実施の形態において、テープ部材６が重なり合う部分は、接着剤等により接着されていない。
【００３８】
テープ部材６の幅は、テープ部材６を巻き付けた際にテープ部材６に皺が寄らない程度の幅とすればよく、集合体５全体の外径が小さくなるほど幅の狭いテープ部材６を用いることが望ましい。具体的には、集合体５の外径が５ｍｍ〜９ｍｍである場合、テープ部材６の幅は、２０ｍｍ〜５０ｍｍ程度とすればよい。テープ部材６の巻きピッチ、すなわちテープ部材６が周方向の同じ位置となるケーブル１の長手方向に沿った間隔（例えば幅方向の一端部同士の間隔）は、テープ部材６の幅及び重なり幅（テープ部材６の巻き付け角度）に依存し、この場合最大で４０ｍｍ程度となる。ここでは、テープ部材６の巻きピッチを約３０ｍｍとしたが、テープ部材６の巻きピッチはこれに限定されるものではない。
【００３９】
なお、テープ部材６の幅を大きくし、巻きピッチを大きくしていくと、テープ部材６を縦添えした状態に近くなり、ケーブル１の柔軟性が失われて曲げにくくなる。そのため、テープ部材６の巻きピッチは、４０ｍｍ以下とすることが望ましい。
【００４０】
テープ部材６の周囲には、シース７が設けられる。シース７は、例えばウレタン樹脂からなる。ここでは、シース７として、厚さ０．８ｍｍのウレタン樹脂を用いた。
【００４１】
本実施の形態では、テープ部材６の周囲に設けられるシールド導体を省略しているが、テープ部材６とシース７との間、あるいはシース７の外周にシールド導体を設けてもよい。また、電線２，３の周囲にそれぞれシールド導体を設けてもよく、第１電線２を構成する絶縁電線４の周囲にそれぞれ個別にシールド導体を設けてもよい。
【００４２】
（介在物８，９の説明）
本実施の形態に係るケーブル１では、第１電線２の周方向において１本以上の第２電線３を挟み込むように設けられていると共に、第１電線２と第２電線３とテープ部材６とに接触するようにそれぞれ設けられており、第２電線３の第１電線２の周方向に沿った移動を規制する樹脂からなる線状の１対の介在物８を備えている。
【００４３】
介在物８は、電線２，３と共に撚り合されている。介在物８は、第１電線２と第２電線３間の谷間部分に入りこむように配置されている。介在物８は、第１電線２やテープ部材６への干渉により、第２電線３の第１電線２の周方向に沿った移動を規制するものであり、介在物８の外周面は、両電線２，３とテープ部材６とに接触している。介在物８の断面形状は、円形状である。
【００４４】
介在物８により第２電線３の第１電線２の周方向に沿った移動を規制することにより、ケーブル１にねじりを加えた際に集合体５の撚りに緩みが発生することを抑制でき、その結果、撚りの緩みと振動とに起因する第２電線３のケーブル長手方向への移動を抑制することが可能になる。
【００４５】
介在物８の第２電線３（第２絶縁体３ｂ）及びテープ部材６の内周面に対しての摩擦係数（静摩擦係数）は、０．２以上であることが望ましい。これにより、第２絶縁体３ｂ及びテープ部材６と介在物８との摩擦によって、第２電線３のケーブル長手方向に沿った移動がより抑制され、第２電線３のケーブル端末からの突出やケーブル内部での撚り溜まりを抑制することが可能になる。なお、介在物８のテープ部材６に対する摩擦係数は、大きすぎると屈曲時に電線２，３にかかるストレスが増加し耐屈曲性が低下してしまうおそれがあるため、ケーブル１の耐屈曲性が低下しない程度の摩擦係数とするとよい。
【００４６】
また、介在物８の外径は、長手方向と垂直な断面において、第１電線２と一対の第２電線３を通る外接円（図２においてはテープ部材６の内周面が当該外接円に相当する）と電線２，３との間の隙間に収まる最も大きな外径とするとよい。つまり、長手方向と垂直な断面において、介在物８の外形が、上述の外接円と両電線２，３とに内接する内接円となるように、介在物８の外径を設定するとよい。これにより、ケーブル１の断面形状を円形状に近づけることができ、外観を向上することが可能になる。また、ケーブル１の断面形状を円形状に近づけることで、端末加工時にシース７とテープ部材６とを除去するストリップ作業が容易になる。なお、この場合、介在物８の外径は第２電線３の外径よりも小さくなる。
【００４７】
さらに、本実施の形態では、第１電線２の周方向において１本以上の第２電線３と１対の介在物８とを挟み込むように設けられていると共に、第１電線２と介在物８とテープ部材６とに接触するようにそれぞれ設けられている樹脂からなる線状の一対の第２介在物９をさらに備えている。
【００４８】
第２介在物９は、電線２，３と共に撚り合されている。本実施の形態では、集合体５は、電線２，３と１対の介在物８と１対の第２介在物９とが撚り合わされてなる。第２介在物９は、第１電線２と介在物８間の谷間部分に入りこむように配置されている。第２介在物９は、第１電線２やテープ部材６への干渉により、介在物８及び第２電線３の第１電線２の周方向に沿った移動を規制するものであり、第２介在物９の外周面は、第１電線２、介在物８、及びテープ部材６に接触している。
【００４９】
第２介在物９の断面形状は、円形状である。好ましくは、第２介在物９の外径は、長手方向と垂直な断面において、第１電線２と一対の第２電線３を通る外接円（図２においてはテープ部材６の内周面が当該外接円に相当する）と第１電線２及び介在物８との間の隙間に収まる最も大きな外径とするとよい。つまり、長手方向と垂直な断面において、第２介在物９の外形が、上述の外接円と第１電線２と介在物８とに内接する内接円となるように、第２介在物９の外径を設定するとよい。これにより、ケーブル１の断面形状をより円形状に近づけることができ、外観をより向上することが可能になる。また、ケーブル１の断面形状をより円形状に近づけることで、端末加工時にシース７とテープ部材６とを除去するストリップ作業がより容易になる。なお、この場合、第２介在物９の外径は介在物８の外径よりも小さくなる。
【００５０】
介在物８，９は、シース７よりもヤング率が大きい樹脂からなることが望ましい。つまり、介在物８は、シース７よりも変形しにくいことが望ましい。電線２，３とテープ部材６との間の隙間にヤング率の大きい介在物を配置することで、ケーブル１に外力が加わった際の集合体５の撚り崩れを抑制することが可能となり、屈曲時のケーブル１の座屈（シース７の座屈）や、樹脂モールド時のケーブル１の変形（扁平化等）を抑制することが可能になる。ケーブル１の座屈や変形をより抑制するために、介在物８のヤング率は、電線２，３の絶縁体２ｂ，３ｂのヤング率よりも大きいことがより好ましい。なお、介在物８，９は、電線２，３よりもその長手方向に伸びやすい。これにより、ケーブル１の座屈や変形を抑制しつつも、ケーブル１の捩れやすさや可撓性の低下を抑制することが可能になる。
【００５１】
介在物８，９は、例えば高分子材料の樹脂成形（押出成形等）により形成される。介在物８，９に好適な樹脂としては、ポリエチレン（ＬＤＰＥ（低密度ポリエチレン）、ＬＬＤＰＥ（直鎖状低密度ポリエチレン）、またはＨＤＰＥ（高密度ポリエチレン））、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレン（ＰＰ）等が挙げられる。
【００５２】
図示していないが、ケーブル１は、さらに、第１電線２の周方向において１本以上の第２電線３と１対の介在物８と１対の第２介在物９とを挟み込むように設けられていると共に、第１電線２と第２介在物９とテープ部材６とに接触するようにそれぞれ設けられている樹脂からなる線状の一対の第３介在物を備えてもよい。さらにまた、第１電線２の周方向において１本以上の第２電線３と１対の介在物８と１対の第２介在物９と一対の第３介在物とを挟み込むように設けられていると共に、第１電線２と第３介在物とテープ部材６とに接触するようにそれぞれ設けられている樹脂からなる線状の一対の第４介在物を備えてもよい。
【００５３】
つまり、第２介在物９と第１電線２とテープ部材６との間にさらに第３介在物を設けてもよいし、さらに第３介在物と第１電線２とテープ部材６との間にさらに第４介在物を設けてもよい。このように介在物を増やしていくことで、第２電線３のケーブル長手方向への移動をより抑制でき、かつ、ケーブル１の断面形状をより円形状に近づけて外観やストリップ作業の作業性を向上できる。ただし、介在物の本数を増やすほどコストが大きくなるため、コスト削減の観点からは、介在物８のみを備えるか、介在物８と第２介在物９のみを備えることが望ましい。
【００５４】
また、両電線２，３、介在物８，９、及びテープ部材６間の隙間に、糸状（あるいは繊維状）の複数の糸状介在物を配置し、この糸状介在物を両電線２，３及び両介在物８，９と共に撚り合わせることにより、集合体５を構成してもよい。これにより、集合体５の外周にテープ部材６を巻き付けた際の断面形状をより円形状に近づけることが可能になる。なお、複数の糸状介在物の一部は、電線２，３と介在物８の間である谷間や、１対の第２電線３の間である谷間に配置されてもよい。糸状介在物としては、ポリプロピレンヤーンや、スフ糸（レーヨンステープルファイバー）、アラミド繊維、ナイロン繊維、あるいは繊維系プラスチック等の繊維状体や、紙もしくは綿糸を用いることができる。
【００５５】
（集合体５の撚り方向、テープ部材６の巻き付け方向）
本実施の形態に係るケーブル１では、集合体５の撚り方向と、テープ部材６の巻き付け方向とが異なっている。
【００５６】
集合体５の撚り方向とは、ケーブル１を先端側（テープ部材６の重なりが上となる側）から見たときに、電線２，３と介在物８，９が基端側から先端側にかけて集合体５の周方向に回転している方向をいう。ここでは、集合体５の撚り方向が左回り（反時計回り）となる。
【００５７】
また、テープ部材６の巻き付け方向とは、ケーブル１を先端側（テープ部材６の重なりが上となる側）から見た時に、テープ部材６が基端側から先端側にかけて回転している方向をいう。ここでは、テープ部材６の巻き付け方向は右回り（時計回り）となる。図２では、先端側から見たときの断面図を示しており、集合体５の撚り方向を破線矢印Ａ、テープ部材６の巻き付け方向を破線矢印Ｂで表している。
【００５８】
一般に、電線を撚り合わせたり、螺旋状にテープを巻き付けたりすると、その撚り方向、巻き付け方向に応じて曲がり癖が付与されてしまい、ケーブル全体が自然に湾曲してしまう。本実施の形態では、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせているため、集合体５の曲がり癖とテープ部材６を巻き付けることによる曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺されることになり、曲がり癖を抑制した直線状のケーブル１を容易に実現できる。その結果、ケーブル１の長手方向における屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になる。
【００５９】
本実施の形態では、テープ部材６を巻き付けることによる曲がり癖により、集合体５の曲がり癖を矯正しているため、テープ部材６の巻きピッチを、曲がり癖を付与できる程度に小さくする必要がある。そのため、テープ部材６の巻きピッチは、少なくとも集合体５の撚りピッチよりも小さくすることが望ましい。本実施の形態では、集合体５の撚りピッチを約６０ｍｍとし、テープ部材６の巻きピッチを約３０ｍｍとしている。
【００６０】
また、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、テープ部材６を巻き付ける際に、集合体５の撚りピッチが変化しにくくなり、集合体５の撚りピッチを安定させることが可能になる。
【００６１】
さらに、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、テープ部材６が一対の第２電線３間や電線２，３と介在物８間の隙間に入り込んでしまうことが抑制され、ケーブル１の断面形状をより円形状に近くすることが可能になる。その結果、ケーブル１の外観を向上させると共に、シース７を除去するストリップ作業を容易に行うことが可能になる。上述のように、ケーブル１では曲がり癖が抑制されているため、シース７を除去するストリップ作業がより容易である。
【００６２】
さらにまた、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、集合体５が座屈し易い方向とテープ部材６が座屈し易い方向とを異ならせることができ、例えばケーブル１に捩じれと曲げが同時に加わったような場合であっても、座屈しにくいケーブル１を実現できる。
【００６３】
（ケーブル１を用いたワイヤハーネスの説明）
図３は、本実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。
【００６４】
図３に示すように、ワイヤハーネス１１は、本実施の形態に係るケーブル１と、第１電線２と第２電線３の端部のうち、少なくとも何れかの端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えて構成される。
【００６５】
図３では、図示左側が車輪１０２側の端部を示し、図示右側が車体１０６側（中継ボックス１０７側）の端部を示している。以下の説明では、ワイヤハーネス１１の車輪１０２側の端部を「一端部」、車体１０６側（中継ボックス１０７側）の端部を「他端部」という。
【００６６】
第１電線２の一端部には、第１電線２の端部を覆うように樹脂モールドにより形成されたＡＢＳセンサ１０１ａが取り付けられ、第１電線２の他端部には、中継ボックス１０７内における電線群１０８との接続のための車体側ＡＢＳ用コネクタ１０１ｃが取り付けられている。
【００６７】
一対の第２電線３の一端部には、空気圧センサ１０４との接続のための空気圧センサ用コネクタ１０４ａが取り付けられ、一対の第２電線３の他端部には、中継ボックス１０７内における電線群１０８との接続のための空気圧センサ用車体側コネクタ１０４ｂが取り付けられている。
【００６８】
なお、ここでは、第１電線２と第２電線３とに個別にコネクタを設ける場合を説明したが、各電線２，３を一括して接続する専用のコネクタを備えるようにしても構わない。
【００６９】
（実施の形態の作用及び効果）
以上説明したように、本実施の形態に係るケーブル１では、第１電線２の周方向において１本以上の第２電線３を挟み込むように設けられていると共に、第１電線２と第２電線３とテープ部材６とに接触するようにそれぞれ設けられており、第２電線３の第１電線２の周方向に沿った移動を規制する樹脂からなる線状の１対の介在物８を備え、集合体５は、第１電線２と第２電線３と１対の介在物８とが撚り合されてなる。
【００７０】
このように構成することで、外径が異なる電線２，３を用いた場合であっても、より小径な第２電線３が外部要因（ねじり・振動）によってケーブル長手方向に移動してしまうことを抑制でき、ケーブル端末から第２電線３が突出したり、ケーブル内部で第２電線３に撚り溜まりが発生したりすることを抑制可能になる。
【００７１】
また、本実施の形態では、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とが異なっているため、撚りやテープ部材６の巻き付けによる曲がり癖を抑制し、かつ、集合体５の撚りピッチを安定させることが可能になる。その結果、屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になり、また長手方向における可撓性が安定し配策し易いケーブル１を実現できる。さらに、ケーブル１の断面形状をより円形状に近くすることができるのでストリップ作業が容易になる。
【００７２】
（他の実施の形態）
図４に示すケーブル１ａは、図１のケーブル１において、集合体５の撚り方向（破線矢印Ａ）を反対方向としたものである。
【００７３】
つまり、ケーブル１ａでは、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が、同じ方向となっている。
【００７４】
集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とすることで、端末加工をする際に、テープ部材６をほどくと集合体５の撚りが自然にほぐれることになり、電線２，３をほぐし易くなる。これにより、ケーブル１の解体性が向上し、端末加工を行う際の作業性が向上する。
【００７５】
また、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とすることで、ケーブル１に捩れが加わった際に、集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりすることになり、捩れに対する耐久性を向上させることが可能になる。
【００７６】
これに関し、例えば、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が逆方向の場合、集合体５が開く（集合体５の径が大きくなる）方向にケーブル１に捩じれが加わった際、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が逆方向であるためテープ部材６は逆に閉じてしまう（テープ部材６の径が小さくなってしまう）。このとき、集合体５が開こうとするのをテープ部材６におさえつけられてしまい、集合体５にストレスが加わり、電線２，３の一部分に過大な負荷が加わってしまう。本実施の形態では、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを同じ方向とし、集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりするようにしている。これにより、ケーブル１の捩じれに対する耐久性を向上させることが可能となる。
【００７７】
集合体５の撚りピッチを小さくすると、ケーブル１ａを曲げやすくなり可撓性が向上するが、撚りに余裕がなくなり捩れに対する耐久性は低下してしまう。逆に、集合体５の撚りピッチを大きくすると、捩じれに対する耐久性は向上するが可撓性は低下する。ケーブル１ａでは、捩れが加わった際に、集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりして負荷を分散できるため、集合体５の撚りピッチを小さくして可撓性を向上させた場合であっても、捩れに対する耐久性を十分に確保することが可能である。
【００７８】
集合体５の撚りピッチとテープ部材６の巻きピッチとが同じであると、テープ部材６の外周にシース７を被覆した際の圧力により、テープ部材６が電線２，３や介在物８，９の間に入り込み易くなり、テープ部材６を巻き付けた集合体５の断面形状がいびつになって外観が劣化したり、集合体５がテープ部材６の内部で滑りにくくなり可撓性が低下したりするおそれがある。よって、集合体５の撚りピッチとテープ部材６の巻きピッチとを異ならせること（具体的には、テープ部材６の巻きピッチを、集合体５の撚りピッチよりも、集合体５の撚りピッチの１０％以上８０％以下小さくすること）が望ましい。
【００７９】
（実施の形態のまとめ）
次に、以上説明した実施の形態から把握される技術思想について、実施の形態における符号等を援用して記載する。ただし、以下の記載における各符号等は、特許請求の範囲における構成要素を実施の形態に具体的に示した部材等に限定するものではない。
【００８０】
［１］１本の第１電線（２）と、前記第１電線（２）よりも外径が小さい１本以上の第２電線（３）と、前記第１電線（２）と前記第２電線（３）とが撚り合されている集合体（５）の周囲に巻き付けられているテープ部材（６）と、前記第１電線（２）の周方向において前記１本以上の第２電線（３）を挟み込むように設けられていると共に、前記第１電線（２）と前記第２電線（３）と前記テープ部材（６）とに接触するようにそれぞれ設けられており、前記第２電線（３）の前記第１電線（２）の周方向に沿った移動を規制する樹脂からなる線状の１対の介在物（８）と、を備え、前記集合体（５）は、前記第１電線（２）と前記第２電線（３）と前記１対の介在物（８）とが撚り合されてなる、ケーブル（１）。
【００８１】
［２］前記第２電線（３）の外径が、前記第１電線（２）の外径の１／２よりも小さい、［１］に記載のケーブル（１）。
【００８２】
［３］前記第１電線（２）の周方向において前記１本以上の第２電線（３）と前記１対の介在物（８）とを挟み込むように設けられていると共に、前記第１電線（２）と前記介在物（８）と前記テープ部材（６）とに接触するようにそれぞれ設けられている樹脂からなる線状の一対の第２介在物（９）をさらに備え、前記集合体（５）は、前記第１電線（２）と前記第２電線（３）と前記１対の介在物（８）と前記一対の第２介在物（９）とが撚り合されてなる、［１］または［２］に記載のケーブル（１）。
【００８３】
［４］前記介在物（８）の前記第２電線（３）及び前記テープ部材（６）に対しての摩擦係数が、０．２以上である、［１］乃至［３］の何れか１項に記載のケーブル（１）。
【００８４】
［５］前記テープ部材（６）の外周に被覆されている樹脂からなるシース（７）を備え、前記介在物（８）のヤング率が、前記シース（７）のヤング率よりも大きい、［１］乃至［４］の何れか１項に記載のケーブル（１）。
【００８５】
［６］前記集合体（５）の撚り方向と、前記テープ部材（６）の巻き付け方向とが異なっている、［１］乃至［５］の何れか１項に記載のケーブル（１）。
【００８６】
［７］前記集合体（５）の撚り方向と、前記テープ部材（６）の巻き付け方向とが同じ方向である、［１］乃至［５］の何れか１項に記載のケーブル（１ａ）。
【００８７】
［８］［１］乃至［７］の何れか１項に記載のケーブル（１）と、前記第１電線（２）と前記第２電線（３）の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネス（１１）。
【００８８】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、上記に記載した実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施の形態の中で説明した特徴の組合せの全てが発明の課題を解決するための手段に必須であるとは限らない点に留意すべきである。
【００８９】
本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変形して実施することが可能である。
【符号の説明】
【００９０】
１…ケーブル
２…第１電線
２ａ…第１導体
２ｂ…第１絶縁体
２ｃ…個別絶縁体
３…第２電線
３ａ…第２導体
３ｂ…第２絶縁体
４…絶縁電線
５…集合体
６…テープ部材
７…シース
８…介在物
９…第２介在物
【図１】
0006702000.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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