(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部機器からの画像データを無線で受信する通信部と、
前記通信部で受信した前記画像データに基づいて画像を表示する表示部と、を備え、
前記通信部は、
第１アレイアンテナを有し、当該第１アレイアンテナによりミリ波帯域の第１の周波数の無線電波を送受信する第１通信部と、
第２アレイアンテナを有し、当該第２アレイアンテナにより前記第１の周波数とは異なるミリ波帯域の第２の周波数の無線電波を送受信する第２通信部と、を備え、
前記第２アレイアンテナを含む平面が、前記第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜する、ことを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、前記第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルとが、前記第１アレイアンテナ及び前記第２アレイアンテナの受信面側において離隔するように、互いに傾斜を有する、ことを特徴とする請求項１記載の表示装置。
【請求項３】
前記第１通信部は前記第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルを中心として所定角度範囲でビームステアリングを実行し、前記第２通信部は前記第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルを中心として所定角度範囲でビームステアリングを実行する、ことを特徴とする請求項１または２記載の表示装置。
【請求項４】
前記通信部は、前記第１アレイアンテナにより前記第１の周波数の無線電波を送受信し、前記第２アレイアンテナにより前記第２の周波数の無線電波を送受信して、キャリアアグリゲーションを実行する、ことを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の表示装置。
【請求項５】
光源と、前記光源が発する光を変調する変調部と、前記変調部で変調された画像光を投射する投射光学系と、を含む投射部と、
外部機器からの画像データを無線で受信する通信部と、
前記投射部及び前記通信部を収容する筺体と、を備え、
前記通信部は、
第１アレイアンテナを有し、当該第１アレイアンテナによりミリ波帯域の第１の周波数の無線電波を送受信する第１通信部と、
第２アレイアンテナを有し、当該第２アレイアンテナにより前記第１の周波数とは異なるミリ波帯域の第２の周波数の無線電波を送受信する第２通信部と、を備え、
前記第１アレイアンテナ及び前記第２アレイアンテナは、前記筺体内において前記投射部の所定の側に配置され、
前記第２アレイアンテナを含む平面が、前記第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜する、ことを特徴とするプロジェクター。
【請求項６】
前記第１アレイアンテナは、前記第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、前記投射光学系が備える投射レンズの光軸とが平行になるように設置され、
前記第２アレイアンテナは、前記第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、前記投射レンズの光軸とのなす角度が、１０度以上かつ３０度以下となるように設置される、ことを特徴とする請求項５記載のプロジェクター。
【請求項７】
前記第２通信部は、前記投射レンズの光軸方向において、前記第１通信部よりも、前記投射レンズの投射方向とは反対側である後方に配置される、ことを特徴とする請求項６記載のプロジェクター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置、プロジェクター、及び、通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ミリ波帯域の無線電波を利用した通信規格としてＷｉｒｅｌｅｓｓＨＤ（Ｈｉｇｈ−Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ）が策定されている（例えば、特許文献１参照）。
特許文献１は、ＷｉｒｅｌｅｓｓＨＤ送信機から送信される画像データを受信するＷｉｒｅｌｅｓｓＨＤ受信機を備えたプロジェクターを開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１１７６６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、大容量の画像データを表示装置に無線送信する場合に、表示装置に複数の無線通信を行う通信部を設けることが考えられる。表示装置内の限られた空間に複数の通信部を近接して配置し、複数の通信部に、複数の異なる周波数帯の電波を同時に使用させた場合、一方の通信部から発生する電波が、他方の通信部の通信に影響し、受信感度が低下することがある。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、複数の通信部を有する表示装置において、受信感度の低下を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために本発明の表示装置は、外部機器からの画像データを無線で受信する通信部と、前記通信部で受信した前記画像データに基づいて画像を表示する表示部と、を備え、前記通信部は、第１アレイアンテナを有し、当該第１アレイアンテナによりミリ波帯域の第１の周波数の無線電波を送受信する第１通信部と、第２アレイアンテナを有し、当該第２アレイアンテナにより前記第１の周波数とは異なるミリ波帯域の第２の周波数の無線電波を送受信する第２通信部と、を備え、前記第２アレイアンテナを含む平面が、前記第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜することを特徴とする。
本発明によれば、第２アレイアンテナを含む平面が、第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜した状態となるように第１通信部と第２通信部とが設置される。従って、第１アレイアンテナを含む平面と、第２アレイアンテナを含む平面とを平行に設置した場合に比べ、第１アレイアンテナ及び第２アレイアンテナの受信感度の低下を抑制することができる。
【０００６】
また、本発明は、上記表示装置において、前記第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、前記第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルとが、前記第１及び第２アレイアンテナの受信面側において離隔するように、互いに傾斜を有することを特徴とする。
本発明によれば、第１及び第２アレイアンテナの受信面側において、第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルとが離間する。従って、一方のアレイアンテナから放射される電波を、他方のアレイアンテナが受信する確率を低減して、第１アレイアンテナ及び第２アレイアンテナの受信感度の低下をさらに抑制することができる。
【０００７】
また、本発明は、上記表示装置において、前記第１通信部は前記第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルを中心として所定角度範囲でビームステアリングを実行し、前記第２通信部は前記第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルを中心として所定角度範囲でビームステアリングを実行することを特徴とする。
本発明によれば、第１通信部は所定角度範囲でビームステアリングを実行し、第２通信部は所定角度範囲でビームステアリングを実行する。従って、第１通信部及び第２通信部においてビームステアリングを実行することができる。
【０００８】
また、本発明は、上記表示装置において、前記通信部は、前記第１アレイアンテナにより前記第１の周波数の無線電波を送受信し、前記第２アレイアンテナにより前記第２の周波数の無線電波を送受信して、キャリアアグリゲーションを実行することを特徴とする。
本発明によれば、第１アレイアンテナが第１の周波数の無線電波を送受信し、第２アレイアンテナが第２の周波数の無線電波を送受信する。従って、キャリアアグリゲーションを実行することができる。
【０００９】
本発明のプロジェクターは、光源と、前記光源が発する光を変調する変調部と、前記変調部で変調された画像光を投射する投射光学系と、を含む投射部と、外部機器からの画像データを無線で受信する通信部と、前記投射部及び前記通信部を収容する筺体と、を備え、前記通信部は、第１アレイアンテナを有し、当該第１アレイアンテナによりミリ波帯域の第１の周波数の無線電波を送受信する第１通信部と、第２アレイアンテナを有し、当該第２アレイアンテナにより前記第１の周波数とは異なるミリ波帯域の第２の周波数の無線電波を送受信する第２通信部と、を備え、前記第１アレイアンテナ及び前記第２アレイアンテナは、前記筐体内において前記投射部の所定の側に配置され、前記第２アレイアンテナを含む平面が、前記第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜することを特徴とする。
本発明によれば、第２アレイアンテナを含む平面が、第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜した状態となるように第１通信部と第２通信部とが設置される。従って、第１アレイアンテナを含む平面と、第２アレイアンテナを含む平面とを平行に設置した場合に比べ、第１アレイアンテナ及び第２アレイアンテナの受信感度の低下を抑制することができる。
【００１０】
また、本発明は、上記プロジェクターにおいて、前記第１アレイアンテナは、前記第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、前記投射光学系が含む投射レンズの光軸とが平行になるように設置され、前記第２アレイアンテナは、前記第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、前記投射レンズの光軸とのなす角度が、１０度以上かつ３０度以下となるように設置されることを特徴とする。
本発明によれば、第１アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルが、投射レンズの光軸に平行するように第１のアレイアンテンが配置される。また、第２アレイアンテナを含む平面の法線ベクトルと、投射レンズの光軸とのなす角度が、１０度以上かつ３０度以下となるよう第２アレイアンテナが配置される。従って、第１通信部の受信面が、投射レンズの光軸方向を向くように、第１通信部を配置することができる。また、第２アレイアンテナを含む平面が、第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜した状態となるように第２通信部を設置することができる。
【００１１】
また、本発明は、上記プロジェクターにおいて、前記第２通信部は、前記投射レンズの光軸方向において、前記第１通信部よりも、前記投射レンズの投射方向とは反対側である後方に配置されることを特徴とする。
本発明によれば、第２通信部が、第１通信部よりも後方に配置される。従って、第２通信部を、第１通信部の受信面とは反対の面側に配置することができる。このため、一方のアレイアンテナから放射される電波を、他方のアレイアンテナが受信する確率を低減して、第１アレイアンテナ及び第２アレイアンテナの受信感度の低下をさらに抑制することができる。
【００１２】
本発明の通信装置は、外部機器と無線通信を行う通信装置であって、第１アレイアンテナを有し、当該第１アレイアンテナによりミリ波帯域の第１の周波数の無線電波を送受信する第１通信部と、第２アレイアンテナを有し、当該第２アレイアンテナにより前記第１の周波数とは異なるミリ波帯域の第２の周波数の無線電波を送受信する第２通信部と、前記第１アレイアンテナ及び前記第２アレイアンテナを収容する筺体と、を備え、前記第２アレイアンテナを含む平面が、前記第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜することを特徴とする。
本発明によれば、第２アレイアンテナを含む平面が、第１アレイアンテナを含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜した状態となるように第１通信部と第２通信部とが設置される。従って、第１アレイアンテナを含む平面と、第２アレイアンテナを含む平面とを平行に設置した場合に比べ、第１アレイアンテナ及び第２アレイアンテナの受信感度の低下を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】プロジェクターの構成を示すブロック図。
【図２】第１通信部及び第２通信部の搭載位置を示す図。
【図３】第１通信部及び第２通信部の搭載位置を示す図。
【図４】第１通信部と第２通信部とを、互いに傾斜を有して設置される理由を説明するための図。
【図５】本実施形態の第１通信部及び第２通信部の受信感度を示す図。
【図６】送信装置の配置位置を説明するための図。
【図７】比較例の第１通信部及び第２通信部の受信感度を示す図。
【図８】第１通信部及び第２通信部を、各部の法線ベクトルが平行になるように配置した状態を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。
図１は、プロジェクター（表示装置、通信装置）１００の構成を示すブロック図である。
プロジェクター１００は、送信装置（外部機器）２００に無線接続され、この送信装置２００から受信した画像データ、又はプロジェクター１００の備える記憶部（図１参照）１６５に記憶した画像データに基づく画像を投射対象に投射する装置である。
送信装置２００と、プロジェクター１００とは、ＷｉｒｅｌｅｓｓＨＤの通信規格でデータの送受信を行う。送信装置２００は、ＨＲＰ（High-rate physical layer）の通信方式を利用して、非圧縮の画像データを無線通信信号としてプロジェクター１００に送信する。プロジェクター１００は、送信装置２００から受信した無線通信信号から画像データを取り出し、取り出した画像データに基づく画像を投射対象に投射する。また、送信装置２００とプロジェクター１００とは、ＬＲＰ（Low-rate physical layer）の通信方式を利用して、制御情報を伝送する。
【００１５】
送信装置２００は、画像供給装置（図示略）に接続され、画像供給装置から供給される画像データを無線通信信号に変換してプロジェクター１００に送信する。画像供給装置には、ビデオ再生装置、ＤＶＤ（Digital Versatile Disk）再生装置、テレビチューナー装置、ＣＡＴＶ（Cable television）のセットトップボックス、ビデオゲーム装置等の映像出力装置、パーソナルコンピューター等が含まれる。
【００１６】
また、プロジェクター１００が画像を投射する投射対象は、建物や物体など、一様に平らではない物体であってもよいし、スクリーンＳＣや、建物の壁面等の平らな投射面を有するものであってもよい。図１には、投射対象として平面のスクリーンＳＣを示す。
【００１７】
プロジェクター１００は、大きく分けて光学的な画像の形成を行う表示部（投射部）１１０と、表示部１１０により表示される画像を電気的に処理する画像処理系と、を備える。まず、表示部１１０について説明する。表示部１１０は、光源部１１１、光変調装置１１２及び投射光学系１１３を備える。表示部１１０が備える光変調装置１１２及び投射光学系１１３は、プロジェクター１００の筐体内に収容される。
【００１８】
光源部１１１は、キセノンランプ、超高圧水銀ランプ、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）等からなる光源を備える。また、光源部１１１は、光源が発した光を光変調装置１１２に導くリフレクター及び補助リフレクターを備えることもできる。また、光源部１１１は、スクリーンＳＣに投射する光の光学特性を高めるためのレンズ群、偏光板、或いは光源が発した光の光量を光変調装置１１２に至る経路上で低減させる調光素子等（いずれも図示略）を備える構成であってもよい。
光源部１１１は、光源駆動部１２１により駆動される。光源駆動部１２１は、内部バス１７０に接続され、内部バス１７０に接続された制御部１６０の制御に従って動作する。光源駆動部１２１は、制御部１６０の制御に従い、光源部１１１の光源を点灯又は消灯させる。
【００１９】
光変調装置（変調部）１１２は、一対の透明基板間に液晶が封入された液晶パネルを備える。この液晶パネルは、複数の画素をマトリクス状に配列した矩形の画素領域を有する。
光変調装置１１２は、光変調装置駆動部１２２により駆動される。光変調装置駆動部１２２は、内部バス１７０に接続され、制御部１６０の制御に従って光変調装置１１２を駆動する。光変調装置駆動部１２２は、液晶パネルの各画素に駆動電圧を印加して各画素の光透過率を制御し、画像光を生成する。
【００２０】
投射光学系１１３は、投射レンズ１１３１を備える。投射レンズ１１３１には、投射する画像の拡大・縮小及び焦点の調整を行うズームレンズ（図示略）が含まれる。投射光学系１１３は、光変調装置１１２で変調された画像光をスクリーンＳＣに投射して結像させる。
【００２１】
プロジェクター１００は、無線通信部１３０を備える。無線通信部１３０は、内部バス１７０に接続される。無線通信部１３０は、第１通信部１３１０と第２通信部１３３０とを備える。
第１通信部１３１０は、第１アレイアンテナ１３１１を備え、送信装置２００との間でミリ波帯域の無線電波を送受信する。第１通信部１３１０は、第１アレイアンテナ１３１１が受信した無線通信信号をデジタル信号に復調した後、当該デジタル信号から所定の分離処理により画像データ及び所定の制御コマンドを取り出す。第１通信部１３１０は、取り出した画像データを画像処理部１４１に出力し、取り出した制御コマンドを制御部１６０に出力する。
第２通信部１３３０は、第２アレイアンテナ１３３１を備え、送信装置２００との間でミリ波帯域の無線電波を送受信する。第２通信部１３３０は、第２アレイアンテナ１３３１が受信した無線通信信号をデジタル信号に復調した後、当該デジタル信号から所定の分離処理により画像データ及び所定の制御コマンドを取り出す。第２通信部１３３０は、取り出した画像データを画像処理部１４１に出力し、取り出した制御コマンドを制御部１６０に出力する。
【００２２】
第１通信部１３１０の第１アレイアンテナ１３１１は、規則的に配置されてアンテナ面（アレイアンテナを含む面）を形成する複数のアンテナ素子（図示略）を備える。複数のアンテナ素子は、第１アンテナ基板１３１２（図２参照）上に形成される。規則的に並べられた複数のアンテナ素子により形成される面をアンテナ面という。また、第１アンテナ基板１３１２のアンテナ素子が形成された側の面を受信面という。
第１アレイアンテナ１３１１が放射又は受信する電波の周波数は、概ね１０ＧＨｚ〜３００ＧＨｚの範囲（ミリ波帯及び準ミリ波帯）において一定に固定された周波数である。ただし、本発明によって得ることができる作用・効果は、必ずしも上記の周波数帯域内の電波を取り扱うアレイアンテナだけに限定されるものではない。例えば、センチメートル波（３〜３０ＧＨｚ）や、サブミリ波（３００ＧＨｚ〜３ＴＨｚ）等の指向性・直進性の高い電波であってもよい。
【００２３】
第２通信部１３３０の第２アレイアンテナ１３３１は、規則的に配置されてアンテナ面（アレイアンテナを含む面）を形成する複数のアンテナ素子（図示略）を備える。複数のアンテナ素子は、第２アンテナ基板１３３２（図２参照）上に形成される。規則的に並べられた複数のアンテナ素子により形成される面をアンテナ面という。また、第２アンテナ基板１３３２のアンテナ素子が形成された側の面を受信面という。
第２アレイアンテナ１３３１が放射又は受信する電波の周波数は、概ね１０ＧＨｚ〜３００ＧＨｚの範囲（ミリ波帯及び準ミリ波帯）において一定に固定された周波数である。ただし、本発明によって得ることができる作用・効果は、必ずしも上記の周波数帯域内の電波を取り扱うアレイアンテナだけに限定されるものではない。例えば、センチメートル波（３〜３０ＧＨｚ）や、サブミリ波（３００ＧＨｚ〜３ＴＨｚ）等の指向性・直進性の高い電波であってもよい。
【００２４】
第１通信部１３１０が送信装置２００との通信に使用する周波数チャネルは、第２通信部１３３０が送信装置２００との通信に使用する周波数チャネルとは異なる。
無線通信部１３０は、互いに周波数チャネルが異なる第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を用いた通信により、キャリアアグリゲーションを実行する。
また、第１通信部１３１０が通信に使用する周波数チャネルの周波数と、第２通信部１３３０が通信に使用する周波数チャネルの周波数とは近接している。
【００２５】
また、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、後述する制御部１６０からの制御によりビームステアリングを行う。ビームステアリングとは、送信装置２００から放射される無線電波を検出し、送信装置２００から放射される無線電波が存在する方向に第１及び第２アレイアンテナ１３１１、１３３１の指向性を向けることである。
第１通信部１３１０が実行可能なビームステアリングの範囲は、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２の法線ベクトルの方向を基準として、法線ベクトルとのなす角度が５５度〜６０度となる角度の範囲である。
第２通信部１３３０が実行可能なビームステアリングの範囲は、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２の法線ベクトルの方向を基準として、法線ベクトルとのなす角度が、５５度〜６０となる角度の範囲である。
【００２６】
第１通信部１３１０は、メイン通信部として機能し、第２通信部１３３０は、サブ通信部として機能する。例えば、送信装置２００から送信される画像データが、４Ｋ等の大容量の画像データである場合、プロジェクター１００は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０により送信装置２００から送信される無線通信信号を受信する。また、送信装置２００から送信される画像データの容量が小さい場合、プロジェクター１００は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０のうち一部（例えば第１通信部１３１０）により送信装置２００から送信される無線通信信号を受信する。
【００２７】
プロジェクター１００の画像処理系は、プロジェクター１００を制御する制御部１６０を中心に構成され、この他に、画像処理部１４１、フレームメモリー１４２、記憶部１６５を備える。制御部１６０、画像処理部１４１及び記憶部１６５は、内部バス１７０に接続される。
【００２８】
画像処理部１４１は、制御部１６０の制御に従って、無線通信部１３０から入力される画像データの属性を判定する。例えば、画像サイズや解像度の判定、２Ｄ（平面）画像か３Ｄ（立体）画像かの判定、静止画像か動画像かの判定、フレームレートの判定等を行う。画像処理部１４１は、入力される画像データをフレームごとにフレームメモリー１４２に展開し、展開された画像データに対して画像処理を実行する。画像処理部１４１が実行する画像処理には、例えば、解像度変換処理、デジタルズーム処理、色調補正処理、輝度補正処理、形状補正処理等が含まれる。画像処理部１４１は、制御部１６０により指定された処理を実行し、必要に応じて、制御部１６０から入力されるパラメーターを使用して処理を行う。また、上記の処理のうち複数の処理を組み合わせて実行することも可能である。
【００２９】
画像処理部１４１は、画像処理が完了した画像データをフレームメモリー１４２から読み出し、読み出した画像データを表示画像データとして光変調装置駆動部１２２に出力する。光変調装置駆動部１２２は、画像処理部１４１から入力される表示画像データに基づいてＲ，Ｇ，Ｂの各色の画像信号を生成する。光変調装置駆動部１２２は、生成したＲ，Ｇ，Ｂの画像信号に基づいて、光変調装置１１２の対応する色の液晶パネルを駆動し、各色の液晶パネルに画像を描画する。
【００３０】
制御部１６０は、不図示のＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）等をハードウェアとして備える。制御部１６０は、ＲＯＭが記憶する基本制御プログラム、及び記憶部１６５が記憶するアプリケーションプログラムをＣＰＵにより実行して、プロジェクター１００の各部を制御する。
また、制御部１６０は、無線通信部１３０から入力される制御コマンドに従ってプロジェクター１００の各部を制御し、投射対象に画像を投射する。
【００３１】
記憶部１６５は、フラッシュメモリー、ＥＥＰＲＯＭ等の不揮発性のメモリーにより構成される。記憶部１６５は、制御部１６０が処理するデータや制御部１６０が実行する制御プログラムを記憶する。
【００３２】
図２は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０の搭載位置を示す図である。特に、図２は、プロジェクター１００を正面から見た状態を示す図である。
第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、プロジェクター１００本体の前面側に設けられる。プロジェクター１００本体の前面とは、プロジェクター１００本体の投射光学系１１３が設けられた側であって、投射対象に画像を投射する際に、投射対象に対して正対する面である。本実施形態では、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０をプロジェクター１００本体の前面側に設けた場合について説明するが、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０の少なくとも一方をプロジェクター１００本体の前面以外の面、例えば、側面等に設けてもよい。
第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を前面側に設けたのは、例えば、プロジェクター１００が、収納ラック等の内部に設置され、プロジェクター１００の前面を除く面が収納ラックに囲まれた状態でも、送信装置２００との通信状態を良好に保つためである。
【００３３】
また、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、プロジェクター１００の筐体１８０内において、投射光学系１１３の一方側に配置される。図２には、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を、プロジェクター１００に向かって右側に配置した例を示すが、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を、プロジェクター１００に向かって左側に配置してもよい。
第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を、投射光学系１１３の一方側に配置に配置したのは、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０と、送信装置２００との通信が遮断される時間を可能な限り短くするためである。プロジェクター１００と送信装置２００との間を人等が横切る等すると、電波が遮られ、投射される画像が見えなくなる場合がある。電波が遮断される時間を可能な限り短くするために、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、投射光学系１１３の一方側に配置される。
【００３４】
また、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、水平方向の高さが一致するように、プロジェクター１００本体に搭載される。
図２に示す例では、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、プロジェクター１００が載置された台座から、各通信部１３１０、１３３０のアンテナ基板１３１２、１３３２の中心までの高さＨが一致するように、プロジェクター１００本体に搭載される。
【００３５】
図３は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０の搭載位置を示す図である。特に、図３は、プロジェクター１００を水平方向に切断し、上から見た状態を示す図である。
第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、第１アンテナ基板１３１２及び第２アンテナ基板１３３２が前面側に向くように、プロジェクター１００の本体に搭載される。より詳細には、第１アンテナ基板１３１２及び第２アンテナ基板１３３２の受信面が前面側を向くように配置される。
また、第２通信部１３３０は、投射光学系１１３が備える投射レンズ１１３１の光軸方向において、第１通信部１３１０よりも後方に配置される。後方とは、光軸方向において、投射光学系１１３の投射レンズ１１３１が画像を投射する投射方向とは反対側を示す。
【００３６】
また、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、第２通信部１３３０のアンテナ面が、第１通信部１３１０のアンテナ面に対して１０度以上かつ３０度以下で傾斜するようにプロジェクター１００の本体に設置される。よりこの好ましくは、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０は、第２通信部１３３０のアンテナ面が、第１通信部１３１０のアンテナ面に対して１５度以上かつ２５度以下の角度で傾斜するようにプロジェクター１００の本体に設置される。
【００３７】
図３には、第１アレイアンテナ１３１１の複数のアンテナ素子が、第１アンテナ基板１３１２に形成され、複数のアンテナ素子により形成されるアンテナ面が、第１アンテナ基板１３１２と一致する場合を示す。また、第２アレイアンテナ１３３１の複数のアンテナ素子が、第２アンテナ基板１３３２に形成され、複数のアンテナ素子により形成されるアンテナ面が、第２アンテナ基板１３３２と一致する場合を示す。
図３に示す第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２と、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２とは、互いに傾斜を有してプロジェクター１００の本体に設置される。第１アンテナ基板１３１２と第２アンテナ基板１３３２とのなす角度αは、好ましくは１０度以上かつ３０度以下、より好ましくは１５度以上かつ２５度以下の角度となるように設定される。
また、第１アンテナ基板１３１２の中心を通る法線ベクトルを、法線ベクトルＡとする（図３参照）。法線ベクトルＡの方向は、投射レンズ１１３１の光軸方向と平行である。また、第２アンテナ基板１３３２の中心を通る法線ベクトルを、法線ベクトルＢとする（図３参照）。また、法線ベクトルＡを、第２アンテナ基板１３３２の中心を通る位置に移動させた法線ベクトルを法線ベクトルＡ’と表記する（図３参照）。法線ベクトルＡ’と法線ベクトルＢとのなす角度αは、好ましくは１０度以上かつ３０度以下、より好ましくは１５度以上かつ２５度以下の角度となる。
【００３８】
また、第１アンテナ基板１３１２及び第２アンテナ基板１３３２は、それぞれの基板の受信面側において、法線ベクトルＡと法線ベクトルＢとが離隔するように傾斜を有する。すなわち、第２アンテナ基板１３３２の法線ベクトルＢは、第１アンテナ基板１３１２が存在する側に向くのではなく、第１アンテナ基板１３１２が存在しない側（つまり、第１アンテナ基板１３１２が存在する位置とは反対側）、具体的には、プロジェクター１００の長手方向の端部側に向く。
【００３９】
図４は、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２と、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２とを、互いに傾斜を有してプロジェクター１００の本体に設置した理由を説明するための図である。
図４は、第１通信部１３１０から放射される電波の指向性を示す。第１通信部１３１０から放射される電波は、送信装置２００の側であるプロジェクター１００の前面側の他に、第２通信部１３３０の側であるサイド側にもサイドローブとして強く放射される。同様のことは、第２通信部１３３０においても言える。
このサイドローブとしての不要放射は、電力は小さいが、高調波を伴い、第１通信部１３１０と第２通信部１３３０とを近接して配置した環境においては、近接する周波数チャネル（第２通信部１３３０が通信に使用する周波数）に影響を及ぼす。このサイドローブの影響により、第２通信部１３３０のビームステアリングは撹乱され、正しい方向である送信装置２００側に第２アレイアンテナ１３３１の指向性を向けることができない場合がある。すなわち、第１通信部１３１０から放射される電波のサイドローブを、送信装置２００から送信される電波として検出してしまう場合がある。
第１通信部１３１０についても同様に、送信装置２００側に第１アレイアンテナ１３１１の指向性を向けることができない場合がある。すなわち、第２通信部１３３０から放射される電波のサイドローブを、送信装置２００から送信される電波として検出してしまう場合がある。
【００４０】
そこで、本実施形態では、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２を、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２よりも光軸方向の後方に配置した。また、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２と、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２とを、互いに傾斜を有してプロジェクター１００の本体に設置した。この傾斜は、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２が、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２に対して１０度以上かつ３０度以下で傾斜するように設定した。さらに、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２の法線ベクトルＡと、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２の法線ベクトルＢとが受信面側において離隔するように、互いに傾斜を設けた。
【００４１】
従って、図４に示すように、第２通信部１３３０が、第１通信部１３１０の受信面とは反対側の面側に配置される。このため、第１通信部１３１０から放射される電波は、第１アンテナ基板１３１２が障害物となり、第２通信部１３３０が第１通信部１３１０から放射される電波のサイドローブを受信する確率を低減することができる。
同様に、第２通信部１３３０から放射される電波は、第２アンテナ基板１３３２が障害物となり、第１通信部１３１０が第２通信部１３３０から放射される電波のサイドローブを受信する確率を低減することができる。
【００４２】
また、第１通信部１３１０の第１アンテナ基板１３１２と、第２通信部１３３０の第２アンテナ基板１３３２とを、互いに傾斜を有してプロジェクター１００の本体に設置したことにより、以下の効果を生じる。
第１アンテナ基板１３１２が放射する電波のサイドローブのうち、電界強度が最も大きい電波がプロジェクター１００の筐体１８０で反射した反射波が、第２アンテナ基板１３３２において受信される確率を低減することができる。従って、第２通信部１３３０で実行されるビームステアリングにおいて、第１アンテナ基板１３１２が放射する電波の方向が送信装置２００の方向と判定される確率を低減することができる。
また、第１アンテナ基板１３１２が放射する電波のサイドローブのうち、電界強度が最も小さい電波がプロジェクター１００の筐体１８０で反射した反射波が、第２アンテナ基板１３３２において受信されるようにすることができる。従って、第２通信部１３３０で実行されるビームステアリングにおいて、送信装置２００から放射される、サイドローブの電波よりも電界強度の強い電波の方向を、送信装置２００の方向と判定する確率を高めることができる。
同様のことは、第１通信部１３１０において実行されるビームステアリングにおいても言える。
図４に示す第２アンテナ基板１３３２の法線方向からの角度βが、第２通信部１３３０が実行するビームステアリングの検出範囲を示す。
【００４３】
図５は、プロジェクター１００に対する送信装置２００の配置を変更した場合の、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０の受信感度を示す図である。図６は、送信装置２００の位置を示す図である。
図５に示す正面とは、図６に示すように、送信装置２００の中心を通る中心線が、第１通信部１３１０と第２通信部１３３０との間の中間地点を通るように送信装置２００をプロジェクター１００に対して設置した状態である。
また、レンズ側３０度とは、送信装置２００の設置位置を投射光学系１１３側に移動して、プロジェクター１００の正面に配置した場合の中心線とのなす角度が３０度となるように送信装置２００をプロジェクター１００に対して設置した状態である。
同様に、レンズ側４０度、５０度とは、送信装置２００を投射光学系１１３側に移動し、前述の中心線とのなす角度がそれぞれ４０度、５０度となるように送信装置２００を設置した状態である。
また、反レンズ側３０度とは、送信装置２００の設置位置を投射光学系１１３とは反対側に移動し、プロジェクター１００の正面に配置した場合の中心線とのなす角度が３０度となるように送信装置２００をプロジェクター１００に対して設置した状態である。
同様に、反レンズ側４０度、５０度、６０度、７０度、８０度とは、送信装置２００を投射光学系１１３とは反対側に移動し、前述の中心線とのなす角度がそれぞれ４０度、５０度、６０度、７０度、８０度となるように送信装置２００を設置した状態である。
【００４４】
図５は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を、第２通信部１３３０のアンテナ面が、第１通信部１３１０のアンテナ面に対して２０度の角度で傾斜するように設けた場合の第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０の受信感度を示す。受信感度は、パケット誤り率に基づいて計算される通信品質を示す値である。パケット誤り率は、パケットが正常に受信されるか否かを示す指標値であって、１００％を最良とする値である。
図５を参照すると、第１通信部１３１０は、送信装置２００を、反レンズ側３０度〜７０度、正面、及びレンズ側３０度〜５０度の位置においた場合に、受信感度１００（％）、すなわち通信品質が最もよい状態にあると判定することができた。また、送信装置２００を、反レンズ側８０度の位置においた場合でも、受信感度９０（％）を実現することができた。
また、図５を参照すると、第２通信部１３３０は、送信装置２００を、反レンズ側３０度〜８０度及び正面の位置においた場合に、受信感度１００（％）となった。また、送信装置２００を、レンズ側３０度の位置においた場合でも、受信感度８０（％）〜１００（％）を実現することができた。また、送信装置２００を、レンズ側４０度、５０度の位置においた場合、受信感度はそれぞれ７０％、６０％であった。
【００４５】
図７は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を、それぞれの法線ベクトルが平行になるように配置した場合の第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０の受信感度（％）を示す図である。図８は、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を、それぞれの法線ベクトルが平行になるように配置した状態の一例を示す。
【００４６】
図７を参照すると、第１通信部１３１０は、送信装置２００の位置を、反レンズ側３０度〜８０度、正面、及びレンズ側３０度〜５０度と変更しても受信感度は１００（％）であった。しかし、第２通信部１３３０は、送信装置２００を、反レンズ側４０度〜７０度の位置に配置すると、受信感度が９０（％）に低下し、反レンズ側８０度の位置に配置すると、受信感度が６０（％）に低下した。また、送信装置２００を、レンズ側に配置した場合の第２通信部１３３０の受信感度は、本実施形態の第２通信部１３３０と同一であった。
【００４７】
以上説明したように本発明の表示装置、プロジェクター及び通信装置の実施形態は、送信装置２００からの画像データを無線で受信する無線通信部１３０と、無線通信部１３０で受信した画像データに基づいて画像を表示する表示部１１０とを備える。
無線通信部１３０は、第１アレイアンテナ１３１１によりミリ波帯域の無線電波を送受信する第１通信部１３１０と、第２アレイアンテナ１３３１により第１の周波数とは異なるミリ波帯域の第２の周波数の無線電波を送受信する第２通信部１３３０とを備える。第２アレイアンテナ１３３１を含む平面が、第１アレイアンテナ１３１１を含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜する。
従って、第１アレイアンテナ１３１１を含む平面と、第２アレイアンテナ１３３１を含む平面とを平行に設置した場合に比べ、第１アレイアンテナ１３１１及び第２アレイアンテナ１３３１の受信感度の低下を抑制することができる。
【００４８】
また、第１アレイアンテナ１３１１を含む平面の法線ベクトルと、第２アレイアンテナ１３３１を含む平面の法線ベクトルとが、第１及び第２アレイアンテナ１３１１、１３３１の受信面側において離隔するように、互いに傾斜を有する。
従って、一方のアレイアンテナ１３１１（１３３１）から放射される電波を、他方のアレイアンテナ１３３１（１３１１）が受信する確率を低減して、第１及び第２アレイアンテナ１３１１、１３３１の受信感度の低下をさらに抑制することができる。
【００４９】
また、第１通信部１３１０は第１アレイアンテナ１３１１を含む平面の法線ベクトルを中心として所定角度範囲でビームステアリングを実行する。第２通信部１３３０は第２アレイアンテナ１３３１を含む平面の法線ベクトルを中心として所定角度範囲でビームステアリングを実行する。従って、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０においてビームステアリングを実行することができる。
【００５０】
また、無線通信部１３０は、第１アレイアンテナ１３１１により第１の周波数の無線電波を送受信し、第２アレイアンテナ１３３１により第２の周波数の無線電波を送受信する。従って、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０において、キャリアアグリゲーションを実行することができる。
【００５１】
また、第１アレイアンテナ１３１１は、第１アレイアンテナ１３１１を含む平面の法線ベクトルと、投射レンズ１１３１の光軸とが平行になるように設置される。
第２アレイアンテナ１３３１は、第２アレイアンテナ１３３１を含む平面の法線ベクトルと、投射レンズ１１３１の光軸とのなす角度が、１０度以上かつ３０度以下となるように設置される。
従って、第１通信部１３１０の受信面が、投射レンズ１１３１の光軸方向を向くように、第１通信部１３１０を配置することができる。また、第２アレイアンテナ１３３１を含む平面が、第１アレイアンテナ１３１１を含む平面に対して１０度以上かつ３０度以下の角度で傾斜した状態となるように第２通信部１３３０を設置することができる。
【００５２】
また、第２通信部１３３０は、投射レンズ１１３１の光軸方向において、第１通信部１３１０よりも、投射レンズ１１３１の投射方向とは反対側である後方に配置される。
従って、第１通信部１３１０から放射される電波は、第１アンテナ基板１３１２が障害物となり、第２通信部１３３０が第１通信部１３１０から放射される電波のサイドローブを受信する確率を低減することができる。また、第２通信部１３３０から放射される電波は、第２アンテナ基板１３３２が障害物となり、第１通信部１３１０が第２通信部１３３０から放射される電波のサイドローブを受信する確率を低減することができる。
【００５３】
上述した実施形態は、本発明の好適な実施の形態である。但し、これに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の変形が可能である。
例えば、上述した実施形態では、無線通信部１３０が備える通信部として、第１通信部１３１０及び第２通信部１３３０を示したが、さらに多くの通信部を設けてもよい。例えば、第１通信部、第２通信部、第３通信部、第４通信部の４つの通信部を設けて、各通信部が備えるアレイアンテナを３次元的に隣接して配置させてもよい。
【００５４】
また、上記実施形態では、光変調装置１１２として、ＲＧＢの各色に対応した３枚の透過型又は反射型の液晶パネルを用いた構成を例に挙げて説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、１枚の液晶パネルとカラーホイールを組み合わせた方式を用いてもよい。或いは、３枚のデジタルミラーデバイス（ＤＭＤ）を用いた方式、１枚のデジタルミラーデバイスとカラーホイールを組み合わせたＤＭＤ方式等により構成してもよい。液晶パネルとして１枚のみの液晶パネル又はＤＭＤを用いる場合には、クロスダイクロイックプリズム等の合成光学系に相当する部材は不要である。また、液晶パネル及びＤＭＤ以外にも、光源が発した光を変調可能な光変調装置であれば問題なく採用できる。
【００５５】
また、上記実施形態では、スクリーンＳＣの前方から投射するフロントプロジェクション型のプロジェクター１００を表示装置の一例として示したが、本発明はこれに限定されない。例えば、スクリーンＳＣの背面側から投射するリアプロジェクション（背面投射）型のプロジェクターを表示装置として採用できる。また、液晶ディスプレイ、有機ＥＬ（Electro Luminescence）ディスプレイ、プラズマディスプレイ、ＣＲＴ（陰極線管）ディスプレイ、ＳＥＤ（Surface-conduction Electron-emitter Display）等の表示装置であっても良い。
【００５６】
さらに、本発明の通信装置は、プロジェクター１００に限定されず、通信可能な構成を具備し通信を実行する装置であればよい。例えば、通信装置は、パーソナルコンピューターであってもよいし、プリンター、スキャナー、その他の各種装置に内蔵される通信モジュールに本発明を適用してもよい。
【００５７】
また、図１に示した各機能部は機能的構成を示すものであって、具体的な実装形態は特に制限されない。つまり、必ずしも各機能部に個別に対応するハードウェアが実装される必要はなく、一つのプロセッサーがプログラムを実行することで複数の機能部の機能を実現する構成とすることも勿論可能である。また、上記実施形態においてソフトウェアで実現される機能の一部をハードウェアで実現してもよく、あるいは、ハードウェアで実現される機能の一部をソフトウェアで実現してもよい。その他、プロジェクター１００の他の各部の具体的な細部構成についても、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で任意に変更可能である。
【符号の説明】
【００５８】
１００…プロジェクター（表示装置、通信装置）、１１０…表示部（投射部）、１１１…光源部、１１２…光変調装置（変調部）、１１３…投射光学系、１２１…光源駆動部、１２２…光変調装置駆動部、１３０…無線通信部（通信部）、１６０…制御部、１６５…記憶部、１８０…筐体、２００…送信装置（外部機器）、１１３１…投射レンズ、１３１０…第１通信部、１３１１…第１アレイアンテナ、１３１２…第１アンテナ基板、１３３０…第２通信部、１３３１…第２アレイアンテナ、１３３２…第２アンテナ基板、ＳＣ…スクリーン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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