(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ周方向に連続して延びる周方向主溝が２本以上形成されたトレッドを備える空気入りタイヤであって、
前記トレッドは、
前記周方向主溝が、前記トレッドの幅方向中央部に形成されるクラウン主溝と、前記トレッドの幅方向端部に形成されるショルダー主溝とを含んでおり、
車両装着時に最外側に位置するショルダー主溝は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比（Ｗ１／Ｗ２）が０．３０〜０．７５であると共に、
前記ショルダー主溝の断面積Ｓ１とクラウン主溝の断面積Ｓ２との比（Ｓ１／Ｓ２）が０．４０〜１．０であり、
前記トレッドを形成するゴム組成物は、
５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０であると共に、
｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下であり、
さらに、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上である
ことを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記５℃ｔａｎδが、０．４０〜０．６０であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ）｜が、０を超え、０．０５以下であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記トレッドが、３本以上の周方向主溝によって、４つ以上の領域に区分され、
前記４つ以上の領域の内、タイヤ赤道に最も近い領域の輪郭線の曲率半径が、他の領域の輪郭線のいずれの曲率半径よりも大きいことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記トレッドが、
前記クラウン主溝の断面積の総和（ｍｍ２）の接地面の幅（ｍｍ）に対する比率が、０．４〜１．４であることを特徴とする請求項１または請求項４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記トレッドが、
前記ショルダー主溝のタイヤ幅方向外側の領域における曲率半径が、トレッド接地半幅の０．８〜１．７倍であることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記トレッドが、
トレッド接地幅ＴＷのセクション幅ＳＷに対する比率（ＴＷ／ＳＷ）が、５５〜８０％であることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤ、詳しくは、操縦安定性およびウェットグリップ性が優れた空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤ（以下、単に「タイヤ」ともいう）においては、操縦安定性やウェットグリップ性をバランスよく設計することが求められており、近年、操縦安定性やウェットグリップ性の向上に対する要求が益々高くなっている。
【０００３】
このような状況下、トレッドを構成するゴム組成物の配合材料の検討（特許文献１、２）や、トレッドパターンの検討（特許文献３、４）などが行われてきた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−２２９２８５号公報
【特許文献２】特開２０１３−１０７９８９号公報
【特許文献３】特開２０１４−１７７２３８号公報
【特許文献４】特開２０１５−１４７５４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のタイヤでは、未だ、操縦安定性とウェットグリップ性能の双方が十分には両立されていない。
【０００６】
そこで本発明は、操縦安定性とウェットグリップ性能の双方が両立された空気入りタイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、鋭意検討を行い、以下に記載する発明により上記課題が解決できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００８】
請求項１に記載の発明は、
タイヤ周方向に連続して延びる周方向主溝が２本以上形成されたトレッドを備える空気入りタイヤであって、
前記トレッドは、
前記周方向主溝が、前記トレッドの幅方向中央部に形成されるクラウン主溝と、前記トレッドの幅方向端部に形成されるショルダー主溝とを含んでおり、
車両装着時に最外側に位置するショルダー主溝は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比（Ｗ１／Ｗ２）が０．３０〜０．７５であると共に、
前記ショルダー主溝の断面積Ｓ１とクラウン主溝の断面積Ｓ２との比（Ｓ１／Ｓ２）が０．４０〜１．０であり、
前記トレッドを形成するゴム組成物は、
５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０であると共に、
｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下であり、
さらに、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上である
ことを特徴とする空気入りタイヤである。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、
前記５℃ｔａｎδが、０．４０〜０．６０であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤである。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、
前記｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ）｜が、０を超え、０．０５以下であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の空気入りタイヤである。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、
前記トレッドが、３本以上の周方向主溝によって、４つ以上の領域に区分され、
前記４つ以上の領域の内、タイヤ赤道に最も近い領域の輪郭線の曲率半径が、他の領域の輪郭線のいずれの曲率半径よりも大きいことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、
前記トレッドが、
前記クラウン主溝の断面積の総和（ｍｍ２）の接地面の幅（ｍｍ）に対する比率が、０．４〜１．４であることを特徴とする請求項１または請求項４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、
前記トレッドが、
前記ショルダー主溝のタイヤ幅方向外側の領域における曲率半径が、トレッド接地半幅の０．８〜１．７倍であることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、
前記トレッドが、
トレッド接地幅ＴＷのセクション幅ＳＷに対する比率（ＴＷ／ＳＷ）が、５５〜８０％であることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、操縦安定性とウェットグリップ性能の双方が両立された空気入りタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施の形態に係る空気入りタイヤの（ａ）幅方向模式断面図、および（ｂ）トレッドの模式展開図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る空気入りタイヤにおけるトレッドの（ａ）幅方向模式断面図、および（ｂ）ショルダー主溝１１の拡大模式断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を実施の形態に基づいて、具体的に説明する。
【００１８】
［１］本発明に係るタイヤの特徴について
最初に、本発明に係るタイヤの特徴について説明する。
【００１９】
本発明者は、操縦安定性とウェットグリップ性能との両立を図るためには、トレッドの形状とゴム組成のそれぞれが互いに関係している必要があると考え、種々の実験と検討を行い、上記した課題の解決に際しては、トレッドが以下に示す形状および物性を有していればよいことを見出し、本発明を完成するに至った。
【００２０】
まず、トレッドの形状については、タイヤ周方向に連続して延びる周方向主溝が２つ以上形成されており、これらの周方向主溝が、トレッドの幅方向中央部に形成されるクラウン主溝と、トレッドの幅方向端部に形成されるショルダー主溝とを含んでいる。そして、車両装着時に最外側に位置するショルダー主溝は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比（Ｗ１／Ｗ２）が０．３０〜０．７５であると共に、ショルダー主溝の断面積Ｓ１とクラウン主溝の断面積Ｓ２との比（Ｓ１／Ｓ２）が０．４０〜１．０となるように成形されている。
【００２１】
次に、トレッドを形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０であると共に、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下であり、さらに、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上である。ここで、ｔａｎδは、レオメトリックス社製などの粘弾性測定装置を用いて、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件のもと、５℃、２０℃、５０℃で測定された損失正接であり、また、Ｅ’は２０℃で測定された動的貯蔵弾性率である。
【００２２】
このように、トレッドが適切な形状および物性を有していることにより、トレッドの形状と、ゴム組成物の物性とが協働して、操縦安定性とウェットグリップ性能の双方が両立された空気入りタイヤを提供することができる。
【００２３】
［２］本発明の実施の形態
以下、実施の形態に基づいて、本発明を具体的に説明する。なお、以下では、「１．トレッドの形状」、「２．トレッドのゴム組成物」、「３．タイヤ」の順に、説明する。
【００２４】
１．トレッドの形状
図１は、本実施の形態に係る空気入りタイヤの（ａ）幅方向模式断面図、および（ｂ）トレッドの模式展開図である。また、図２は、本実施の形態に係る空気入りタイヤにおけるトレッドの（ａ）幅方向模式断面図、および（ｂ）ショルダー主溝１１の拡大模式断面図である。
【００２５】
図１、図２に示すように、本実施の形態に係るタイヤにおいて、トレッド１０の表面には、タイヤ周方向に連続して延びる３本の周方向主溝１１、１２、１３が形成されている。ここで、周方向主溝とは、タイヤ幅方向の断面積が１０ｍｍ２以上の溝を指しており、トレッドの幅方向中央部に形成されている周方向主溝１２がクラウン主溝、トレッドの幅方向端部に形成されている周方向主溝１１、１３がショルダー主溝と呼ばれる。
【００２６】
そして、本実施の形態において、車両装着時に最外側に位置するショルダー主溝１１は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比（Ｗ１／Ｗ２）が０．３０〜０．７５であり、かつ、ショルダー主溝１１の断面積Ｓ１とクラウン主溝１２の断面積Ｓ２との比（Ｓ１／Ｓ２）が０．４０〜１．０である。なお、２０は、隣り合う周方向主溝間に形成される陸部であり、この陸部２０が接地面となる。また、車両への装着の向きが指定されないタイヤの場合は、タイヤ幅方向においてタイヤ赤道から最も遠い位置にある周方向主溝（２つある場合は少なくとも一方）が、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝となる。
【００２７】
このような周方向主溝を設けることにより、走行時における排水性等の性能を確保して、ウェットグリップ性能の向上を図ることができると共に、トレッドの陸部における剛性を十分に確保して、操縦安定性の向上を図ることができる。
【００２８】
なお、本実施の形態において、図１、図２では、タイヤ周方向に連続して直線状に延びる周方向主溝を３本としているが、２〜５本であってもよく、ジグザグ状に延びていてもよい。そして、トレッドの表面には、周方向主溝の他に、図示しないタイヤ幅方向の断面積が１０ｍｍ２未満の周方向溝を有していてもよく、周方向以外の方向に延びる細溝を有していてもよい。
【００２９】
これらの溝を設けることにより、トレッドの接地面を十分に路面に接触させて水をスムースに排水することができるため、ウェットグリップ性能をさらに向上させることができ、操縦安定性のさらなる向上を図ることができる。また、トレッドの路面との接触面積を小さくして、摩耗量を低減させることができる。
【００３０】
ここで、「トレッドの接地面」とは、タイヤが正規リムにリム組みされ、かつ正規内圧が充填された無負荷の正規状態において、最大負荷能力に対応する負荷を加えた状態で転動させた際に、路面に接触するタイヤの全周にわたる外周面を指す。
【００３１】
なお、「正規リム」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えば、ＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）であれば「ＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ」に記載されている適用サイズにおける標準リム、ＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）であれば「ＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ」に記載されている“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”、ＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，  Ｉｎｃ．）であれば「ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ」に記載されている”Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”を指す。
【００３２】
そして、「正規内圧」とは、前記規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば最高空気圧、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ” を指す。
【００３３】
「正規荷重」とは、前記各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、タイヤに負荷されることが許容される最大の質量を言い、ＪＡＴＭＡであれば最大負荷能力、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＬＯＡＤ  ＣＡＰＡＣＩＴＹ”とする。
【００３４】
本実施の形態において、トレッドは、３本以上の周方向主溝によって、４つ以上の領域に区分され、４つ以上の領域の内、タイヤ赤道に最も近い領域の輪郭線の曲率半径が、他の領域の輪郭線のいずれの曲率半径よりも大きいことが好ましい。
【００３５】
即ち、図１（ａ）では、３本の周方向主溝１１、１２、１３によって、領域１、領域２、領域３、領域４の４つの領域に区分されているが、タイヤ赤道に最も近い領域（図１（ａ）では、幅方向に対称であるため、領域２、領域３の２つが相当する）の輪郭線が最も大きな曲率半径を有している。
【００３６】
これにより、「トレッド踏面」において、周方向主溝の溝底でのクラックの発生を抑制して、ウェットグリップ性能および操縦安定性の向上を図るだけでなく、タイヤの耐久性をも十分に発揮させることができる。
【００３７】
なお、「トレッド踏面」とは、タイヤを、正規リムに組み付け、正規内圧を適用し正規荷重による負荷を加えた状態で転動させた際に、路面と接触するタイヤの外周面を指している。
【００３８】
そして、輪郭線の「曲率半径」とは、タイヤ幅方向断面視におけるトレッド踏面の輪郭線がなす曲線を最小２乗法で近似して得られる円弧の曲率半径である。
【００３９】
そして、本実施の形態に係るタイヤにおいて、トレッドは、クラウン主溝の断面積の総和（ｍｍ２）の接地面の幅（ｍｍ）に対する比率が、０．４〜１．４であることが好ましい。
【００４０】
これにより、ウェット路面上を走行するタイヤのトレッド踏面を、路面にしっかりと接触させて、クラウン主溝が路面上にある水を効率よく排水することができるため、十分なウェットグリップ性能を発揮することができる。
【００４１】
即ち、比率が０．４未満である場合には、排水効果が十分に得られず、ウェットグリップ性能が悪化し、一方、１．４を超える場合には、ブロック剛性が低下して、逆にウェットグリップ性能が低下し、耐摩耗性能も悪化する恐れがある。
【００４２】
また、本実施の形態に係るタイヤにおいて、トレッドは、ショルダー主溝のタイヤ幅方向外側の領域における曲率半径が、トレッド接地半幅の０．８〜１．７倍であることが好ましい。
【００４３】
これにより、トレッドのタイヤ幅方向での接地圧を均一にさせることができるため、ショルダー部での耐偏摩耗性を向上させて、十分な操縦安定性を発揮させることができる。
【００４４】
即ち、ショルダー主溝のタイヤ幅方向外側の領域における曲率半径が、トレッド接地半幅の０．８倍未満である場合にはショルダー部での接地圧が小さくなりすぎ、一方、１．７倍を超える場合にはショルダー部の接地圧が大きくなりすぎる恐れがあり、ショルダー部で偏摩耗が生じる恐れがある。
【００４５】
また、本実施の形態に係るタイヤにおいて、トレッドは、トレッド接地幅のセクション幅に対する比率が、５５〜８０％であることが好ましい。
【００４６】
これにより、転がり抵抗を十分に低減させて、操縦安定性の向上を図ることができる。
【００４７】
即ち、トレッド接地幅ＴＷのセクション幅ＳＷに対する比率（ＴＷ／ＳＷ）が、８０％を超えた場合には、トレッド接地幅が大きくなってタイヤの転がり抵抗を低減することができなくなり、一方、５５％未満の場合には、タイヤが走行面より受ける横力が小さ過ぎるため、十分な操縦安定性を得ることができなくなる恐れがある。
【００４８】
そして、ＴＷ／ＳＷを上記のように適切に設定することにより、凹凸走行面での走行時、コーナリング時、縁石乗り上げ時、低いタイヤ空気圧での走行時等、サイドウォール部が走行面等に擦れてもサイドウォール部が容易に損傷するようなことがなく、十分な耐久性を発揮させることもできる。
【００４９】
なお、上記において、「セクション幅」とは、タイヤ軸方向の最大幅をいい、「トレッド接地幅ＴＷ」とは、タイヤを「正規リム」に装着して「規定の空気圧」を充填すると共に、そのタイヤを平板上に垂直姿勢で静止配置して、「規定の質量」に対応する負荷を加えたときの平板との接触面におけるタイヤ軸方向最大直線距離をいう。
【００５０】
２．トレッドのゴム組成物
（１）ゴム物性
そして、本実施の形態において、トレッドを形成するゴム組成物は、前記した通り、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上のゴム物性を有していることを特徴としている。
【００５１】
これらの物性を有するゴム組成物を用いて上記した形状に形成されたトレッドが設けられたタイヤは、湿潤路面に対する優れたウェットグリップ性と共に、優れた操縦安定性を発揮することができる。
【００５２】
そして、本実施の形態において、５℃ｔａｎδは、０．４０〜０．６０であるとより好ましい。また、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜は、０を超え０．０５以下であることが好ましい。
【００５３】
なお、上記したｔａｎδ、Ｅ’の値は、例えば、レオメトリックス社製の粘弾性測定装置を用いて測定される値である。
【００５４】
（２）ゴム組成物の構成
上記した各ゴム物性を有するゴム組成物は、以下に記載するゴム成分、およびその他の配合材料から得ることができる。
【００５５】
（ａ）ゴム成分
ゴム成分としては、ジエン系ゴムが好ましく使用でき、具体的には、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のゴムが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５６】
（イ）イソプレン系ゴム
前記ゴム組成物がイソプレン系ゴムを含む場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量（合計含有量）は、例えば、５〜１００質量％である。イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。
【００５７】
ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５８】
（ロ）ＳＢＲ
前記ゴム組成物がＳＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、例えば、５〜１００質量％である。ＳＢＲの重量平均分子量は、例えば、１０万〜２００万である。ＳＢＲのスチレン量は、例えば、５〜５０質量％である。ＳＢＲのビニル量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、例えば、５〜７０質量％である。なお、ＳＢＲの構造同定（スチレン量、ビニル量の測定）は、例えば、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて行うことができる。
【００５９】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。
【００６０】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖および末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００６１】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。
【００６２】
また、変性ＳＢＲとして、例えば、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＳＢＲを使用できる。
【００６３】
【化１】
0006699079.tif 000002
【００６４】
なお、式中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、同一または異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）またはこれらの誘導体を表す。Ｒ４およびＲ５は、同一または異なって、水素原子またはアルキル基を表す。Ｒ４およびＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。
【００６５】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲとしては、溶液重合のスチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）の重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＳＢＲ（特開２０１０−１１１７５３号公報に記載の変性ＳＢＲ等）を使用できる。
【００６６】
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４およびＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４およびＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００６７】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
また、変性ＳＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲも使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基および／または置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基および／または置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００６９】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。なお、ＳＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７０】
（ハ）ＢＲ
前記ゴム組成物がＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、例えば５〜１００質量％である。ＢＲの重量平均分子量は、例えば、１０万〜２００万である。ＢＲのビニル量は、例えば１〜３０質量％である。ＢＲのシス量は、例えば１〜９８質量％である。ＢＲのトランス量は、例えば１〜６０質量％である。
【００７１】
ＢＲとしては特に限定されず、高シス含量（シス含量が９０％以上）のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なお、シス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００７２】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００７３】
（ｂ）ゴム成分以外の配合材料
（イ）カーボンブラック
ゴム組成物は、カーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１〜２００質量部である。
【００７４】
カーボンブラックとしては特に限定されず、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦおよびＥＣＦのようなファーネスブラック（ファーネスカーボンブラック）；アセチレンブラック（アセチレンカーボンブラック）；ＦＴおよびＭＴのようなサーマルブラック（サーマルカーボンブラック）；ＥＰＣ、ＭＰＣおよびＣＣのようなチャンネルブラック（チャンネルカーボンブラック）；グラファイトなどをあげることができる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７５】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、例えば３０〜２５０ｍ２／ｇである。カーボンブラックのジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収量は、例えば５０〜２５０ｍｌ／１００ｇである。なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ４８２０−９３に従って測定され、ＤＢＰ吸収量は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９３に従って測定される。
【００７６】
具体的なカーボンブラックとしては特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７７】
（ロ）シリカ
ゴム組成物は、シリカを含むことが好ましい。シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００７８】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１〜２００質量部である。
【００７９】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、例えば、４０〜３００ｍ２／ｇである。なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００８０】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００８１】
（ハ）シランカップリング剤
ゴム組成物は、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８２】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【００８３】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、例えば、３〜２５質量部である。
【００８４】
（ニ）ポリマー成分
ゴム組成物は、液状ポリマー、固体ポリマー等の、ゴム成分以外のポリマー成分を含んでもよい。
【００８５】
液状ポリマーとは、常温（２５℃）で液体状態の重合体であり、固体ポリマーとは、常温（２５℃）で固体状態の重合体である。液状ポリマー、固体ポリマーとしては、ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、フェノール系樹脂、Ｃ５樹脂、Ｃ９樹脂、Ｃ５Ｃ９樹脂、アクリル系樹脂等が挙げられる。
【００８６】
ファルネセン系ポリマーとは、ファルネセンを重合することで得られる重合体であり、ファルネセンに基づく構成単位を有する。ファルネセンには、α−ファルネセン（（３Ｅ，７Ｅ）−３，７，１１−トリメチル−１，３，６，１０−ドデカテトラエン）やβ−ファルネセン（７，１１−ジメチル−３−メチレン−１，６，１０−ドデカトリエン）などの異性体が存在する。
【００８７】
ファルネセン系ポリマーは、ファルネセンの単独重合体（ファルネセン単独重合体）でも、ファルネセンとビニルモノマーとの共重合体（ファルネセン−ビニルモノマー共重合体）でもよい。
【００８８】
ビニルモノマーとしては、スチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、α−メチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、４−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、５−ｔ−ブチル−２−メチルスチレン、ビニルエチルベンゼン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレン、ｔｅｒｔ−ブトキシスチレン、ビニルベンジルジメチルアミン、（４−ビニルベンジル）ジメチルアミノエチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルスチレン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチルスチレン、２−エチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、ビニルキシレン、ビニルナフタレン、ビニルトルエン、ビニルピリジン、ジフェニルエチレン、３級アミノ基含有ジフェニルエチレンなどの芳香族ビニル化合物や、ブタジエン、イソプレンなどの共役ジエン化合物などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８９】
ファルネセン系ポリマーとして、液状ファルネセン系ポリマーを使用できる。液状ファルネセン系ポリマーとは、常温（２５℃）で液体のファルネセン系ポリマーであり、重量平均分子量（Ｍｗ）が３０００〜３０万のものを使用できる。
【００９０】
ファルネセン系ポリマーのガラス転移温度（Ｔｇ）は、例えば、−１００℃〜−１０℃である。なお、Ｔｇは、ＪＩＳ−Ｋ７１２１：１９８７に従い、ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン社製の示差走査熱量計（Ｑ２００）を用いて、昇温速度１０℃／分の条件で測定した値である。
【００９１】
ファルネセン系ポリマーの溶融粘度は、例えば、０．１〜５００Ｐａ・ｓである。なお、溶融粘度は、ブルックフィールド型粘度計（ＢＲＯＯＫＦＩＥＬＤ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ  ＬＡＢＳ．ＩＮＣ．製）を用いて、３８℃で測定した値である。
【００９２】
ファルネセン−ビニルモノマー共重合体において、ファルネセンとビニルモノマーとの質量基準の共重合比（ファルネセン／ビニルモノマー）は、例えば、４０／６０〜９０／１０である。
【００９３】
ファルネセン系ポリマーの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１．０〜５０．０質量部である。
【００９４】
ファルネセン系ポリマーとしては、例えば、（株）クラレ等の製品を使用できる。
【００９５】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００９６】
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、例えば、１．０×１０３〜２．０×１０５である。なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００９７】
液状ポリマーの含有量（液状ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１〜１００質量部である。
【００９８】
クマロンインデン樹脂は、樹脂の骨格（主鎖）を構成するモノマー成分として、クマロンおよびインデンを含む樹脂である。クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【００９９】
クマロンインデン樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１．０〜５０．０質量部である。
【０１００】
クマロンインデン樹脂の水酸基価（ＯＨ価）は、例えば、１５ｍｇ〜１５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。なお、ＯＨ価とは、樹脂１ｇをアセチル化するとき、水酸基と結合した酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムの量をミリグラム数で表したものであり、電位差滴定法（ＪＩＳ  Ｋ  ００７０：１９９２）により測定した値である。
【０１０１】
クマロンインデン樹脂の軟化点は、例えば、３０〜１６０℃である。なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【０１０２】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体およびこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【０１０３】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸またはその酸無水物；等が例示できる。
【０１０４】
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂およびそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素およびその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【０１０５】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、および該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物およびホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、および該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【０１０６】
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、例えば、無溶剤型アクリル系樹脂を使用できる。
【０１０７】
無溶剤型アクリル系樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本発明において、（メタ）アクリルは、メタクリルおよびアクリルを意味する。
【０１０８】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、および（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【０１０９】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【０１１０】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【０１１１】
固体ポリマーの含有量（固体クマロンインデン樹脂等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば１．０〜１００．０質量部である。
【０１１２】
液状ポリマー、固体ポリマー等のポリマー成分としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１３】
（ホ）オイル
前記ゴム組成物は、オイルを含んでもよい。オイルの含有量は、例えば、１．０〜１００．０質量部である。なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【０１１４】
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、またはその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１５】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【０１１６】
（ヘ）低温可塑剤
ゴム組成物は、低温可塑剤を含んでもよい。低温可塑剤としては、例えば、ジオクチルフタレート（ＤＯＰ）、ジブチルフタレート（ＤＢＰ）、トリス（２エチルヘキシル）ホスフェート（ＴＯＰ）、ビス（２エチルヘキシル）セバケート（ＤＯＳ）等の液状成分が挙げられる。低温可塑剤を含有する場合のゴム成分１００質量部に対する含有量は、例えば、１〜６０質量部である。
【０１１７】
（ト）ワックス
前記ゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５〜２０質量部である。
【０１１８】
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１９】
なお、ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１２０】
（チ）老化防止剤
ゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１〜１０質量部である。
【０１２１】
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１２２】
なお、老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１２３】
（リ）ステアリン酸
ゴム組成物は、ステアリン酸を含んでもよい。ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５〜１０．０質量部である。ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム（株）、和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１２４】
（ヌ）酸化亜鉛
ゴム組成物は、酸化亜鉛を含んでもよい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５〜１０質量部である。酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２５】
（ル）架橋剤および加硫促進剤
ゴム組成物は、硫黄等の架橋剤を含むことが好ましい。架橋剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１〜１０．０質量部である。
【０１２６】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２７】
なお、硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２８】
硫黄以外の架橋剤としては、例えば、田岡化学工業（株）製のタッキロールＶ２００、フレキシス社製のＤＵＲＡＬＩＮＫ  ＨＴＳ（１，６−ヘキサメチレン−ジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）、ランクセス社製のＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）等の硫黄原子を含む加硫剤や、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物等が挙げられる。
【０１２９】
ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．３〜１０．０質量部である。
【０１３０】
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１３１】
（ヲ）その他
ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤、例えば、有機過酸化物；炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等の充填剤；等を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１〜２００質量部である。
【０１３２】
（３）ゴム組成物の作製
前記ゴム組成物は、一般的な方法、例えば、ゴム成分とカーボンブラックやシリカ等のフィラーとを混練するベース練り工程と、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とを混練する仕上げ練り工程とを含む製造方法により作製される。
【０１３３】
混練は、例えば、バンバリーミキサー、ニーダー、オープンロールなどの公知の（密閉式）混練機を用いて行うことができる。
【０１３４】
ベース練り工程の混練温度は、例えば、５０〜２００℃であり、混練時間は、例えば、３０秒〜３０分である。ベース練り工程では、上記成分以外にも、従来ゴム工業で使用される配合剤、例えば、オイル等の軟化剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、老化防止剤、ワックス、加硫促進剤などを必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１３５】
仕上げ練り工程では、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とが混練される。仕上げ練り工程の混練温度は、例えば、室温〜８０℃であり、混練時間は、例えば、１〜１５分である。仕上げ練り工程では、上記成分以外にも、加硫促進剤、酸化亜鉛等を必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１３６】
３．タイヤ
本発明の空気入りタイヤは、前記仕上げ練り工程を経て得られた未加硫ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、未加硫ゴム組成物を、トレッドの各タイヤ部材の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材と共に、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、まず、未加硫タイヤを作製する。
【０１３７】
具体的には、成形ドラム上に、タイヤの気密保持性を確保するための部材としてのインナーライナー、タイヤの受ける荷重、衝撃、充填空気圧に耐える部材としてのカーカス、カーカスを強く締付けトレッドの剛性を高める部材としてのベルトなどを巻回し、両側縁部にカーカスの両端を固定すると共に、タイヤをリムに固定させるための部材としてのビード部を配置して、トロイド状に成形した後、外周の中央部にトレッド、径方向外側にカーカスを保護して屈曲に耐える部材としてのサイドウォール部を貼り合せることにより、未加硫タイヤを作製する。
【０１３８】
なお、本実施の形態においては、ベルトとして、タイヤ周方向に対して、５５〜７５°の角度で傾斜して延びる傾斜ベルト層を設けることが好ましく、これにより、タイヤの耐久性を確保すると共に、トレッドの剛性を十分に維持することができる。
【０１３９】
その後、作製された未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。加硫工程は、公知の加硫手段を適用することで実施できる。加硫温度としては、例えば、１２０〜２００℃であり、加硫時間は、例えば、５〜１５分である。
【０１４０】
なお、前記したゴム組成物は、各種タイヤのトレッド、例えば、乗用車用タイヤ；トラック・バス用タイヤ；二輪車用タイヤ；高性能タイヤ；スタッドレスタイヤ等の冬用タイヤなどのトレッドに使用可能である。そして、これらのタイヤは、サイド補強層を備えるランフラットタイヤ；スポンジ等の吸音部材をタイヤ内腔に備える吸音部材付タイヤ；パンク時に封止可能なシーラントをタイヤ内部またはタイヤ内腔に備える封止部材付タイヤ；センサや無線タグ等の電子部品をタイヤ内部またはタイヤ内腔に備える電子部品付タイヤ等であってもよい。
【実施例】
【０１４１】
以下、実施例により、本発明についてさらに具体的に説明する。
【０１４２】
［１］実験１
１．トレッド用ゴム組成物の製造
最初に、トレッド用ゴム組成物の製造を行った。
【０１４３】
（１）配合材料
まず、以下に示す各配合材料を準備した。
【０１４４】
（ａ）ゴム成分
（イ）スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）：日本ゼオン社製のＮＳ６１６
（ロ）ブタジエンゴム（ＢＲ）：日本ゼオン社製のＢＲ１２２０
（シス１，４含有率９６％）
【０１４５】
（ｂ）ゴム成分以外の配合材料
（イ）カーボンブラック：旭カーボン社製のＮ２２０
（ロ）シリカ１：エボニック社製のウルトラシルＶＮ３
（平均一次粒子径：１８ｎｍ）
（ハ）シリカ２：エボニック社製のウルトラシル９１００Ｇr
（平均一次粒子径：１５ｎｍ）
（ニ）シランカップリング剤：エボニック社製のＳｉ２６６
（ホ）酸化亜鉛：三井金属鉱業社製の亜鉛華１号
（ヘ）ステアリン酸：日本油脂社製のステアリン酸「椿」
（ト）オイル：（株）ジャパンエナジー社製のプロセスＸ−１４０
（チ）老化防止剤：住友化学社製のアンチゲン６Ｃ
（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
（リ）ワックス：大内新興化学工業社製のサンノックＮ
（ヌ）架橋剤および加硫促進剤
硫黄：軽井沢硫黄社製の粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業社製のノクセラーＣＺ
（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤２：大内新興化学工業社製のノクセラーＤ
（Ｎ，Ｎ’−ジフェニルグアニジン）
【０１４６】
（２）ゴム組成物の製造
表１に示す配合内容に従い、バンバリーミキサーを用いて、硫黄および加硫促進剤以外の材料を１５０℃の条件下で５分間混練りして、混練物を得た。なお、各配合量は、質量部である。
【０１４７】
【表１】
0006699079.tif 000003
【０１４８】
２．タイヤの製造
次に、得られたトレッド用ゴム組成物に、硫黄および加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を、表２に示す各形状のトレッドに成形し、他のタイヤ部材と共に貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫し、試験用タイヤ（サイズ：１９５／６５Ｒ１５）を製造した。
【０１４９】
なお、表２において、「溝幅比  Ｗ１／Ｗ２」は、前記した最外側のショルダー主溝において、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比であり、「主溝の断面積比  Ｓ１／Ｓ２」は、このショルダー主溝の断面積Ｓ１とクラウン主溝の断面積Ｓ２との比である。そして、「クラウン主溝断面積／接地面幅」は、クラウン主溝の断面積の総和（ｍｍ２）の接地面の幅（ｍｍ）に対する比率であり、「トレッド接地幅／セクション幅  ＴＷ／ＳＷ」は、トレッド接地幅ＴＷのＳＷに対する比率（ＴＷ／ＳＷ）である。
【０１５０】
３．性能評価試験
（１）トレッドの物性
各試験用タイヤから切り出した各配合のトレッドゴム（加硫後）について、レオメトリックス社製の粘弾性測定装置を用いて、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件で、５℃、２０℃、５０℃における損失正接（ｔａｎδ）、並びに、２０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’（ＭＰａ）を測定した。結果を表１に併せて示す。
【０１５１】
（２）ウェットグリップ性能評価試験
各試験用タイヤを車両（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着して、湿潤アスファルト路面のテストコースにて、初速度１００ｋｍ／ｈからの制動距離を求めた。結果は、比較例１における制動距離を１００としたときの相対値を下記式により求める。数値が大きい程、湿潤路面でのウェットグリップ性能が優れていることを示している。
ウェットグリップ性能指数（湿潤路面）
＝（比較例１の制動距離／試験用タイヤの制動距離）×１００
【０１５２】
（３）操縦安定性評価試験
各試験用タイヤを車輌（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着して、ドライアスファルト路面のテストコースを速度８０ｋｍ／ｈで周回し、そのときの周回タイムを計測して評価した。評価は、比較例１を基準として、下式によりに指数化し評価した。数値が大きい程、ハンドリング特性が良好で、操縦安定性が優れていることを示している。
操縦安定性＝［比較例１の周回タイム／試験用タイヤの周回タイム］×１００
【０１５３】
（４）評価結果
ウェットグリップ性能評価試験および操縦安定性評価試験の結果を表２に併せて示す。そして、各評価の総和が大きい程、ウェットグリップ性能と操縦安定性とが両立されていることを示す。
【０１５４】
【表２】
0006699079.tif 000004
【０１５５】
表２より、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０であると共に、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下であり、さらに、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上であるゴム組成物を用いて、（Ｗ１／Ｗ２）が０．３０〜０．７５であると共に、（Ｓ１／Ｓ２）が０．４０〜１．０である形状のトレッドとすることにより、操縦安定性とウェットグリップ性能の双方が両立された空気入りタイヤを提供できることが分かる。
【０１５６】
以上、本発明を実施の形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではない。本発明と同一および均等の範囲内において、上記の実施の形態に対して種々の変更を加えることができる。
【符号の説明】
【０１５７】
１                  タイヤ
１０                トレッド
１１、１３          周方向主溝（ショルダー主溝）
１２                周方向主溝（クラウン主溝）
２０                陸部
Ｄ                  溝深さ
Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３    （主溝の）断面積
Ｗ１、Ｗ２          溝幅
ＳＷ                セクション幅
ＴＷ                トレッド接地幅
【要約】
【課題】操縦安定性とウェットグリップ性能の双方が両立された空気入りタイヤを提供する。
【解決手段】タイヤ周方向に連続して延びる周方向主溝が２本以上形成されたトレッドを備え、トレッドは、周方向主溝が、トレッドの幅方向中央部に形成されるクラウン主溝と、トレッドの幅方向端部に形成されるショルダー主溝とを含んでおり、車両装着時に最外側に位置するショルダー主溝は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比（Ｗ１／Ｗ２）が０．３０〜０．７５、ショルダー主溝の断面積Ｓ１とクラウン主溝の断面積Ｓ２との比（Ｓ１／Ｓ２）が０．４０〜１．０であり、トレッドを形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上である空気入りタイヤ。
【選択図】なし【図１】
0006699079.tif 000005
【図２】
0006699079.tif 000006