(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリエチレンテレフタレートフィルム又はトリアセチルセルロースフィルムからなるフィルム基材の一方の面に、３個から６個の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂を含む電子線硬化型樹脂及びレベリング剤を含有するハードコート層を設け、他方の面に、３個から６個の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂を含む電子線硬化型樹脂及び平均一次粒径が１０ｎｍ〜１００ｎｍの微粒子を含有するハードコート層を設けたハードコートフィルムであって、
前記ハードコートフィルムの一方の面の表面自由エネルギーが、３８ｍＮ／ｍ〜４５ｍＮ／ｍの範囲であり、かつ、他方の面の算術平均粗さ（Ｒａ）が３ｎｍよりも大きく、３０ｎｍよりも小さく、
前記ハードコートフィルムの表面自由エネルギーが、３８ｍＮ／ｍ〜４５ｍＮ／ｍの範囲である面の算術平均粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ未満であることを特徴とするハードコートフィルム。
【請求項２】
前記ハードコートフィルムの表面自由エネルギーが、３８ｍＮ／ｍ〜４５ｍＮ／ｍの範囲である面のハードコート層の厚みが、３μｍ以上であることを特徴とする請求項１に記載のハードコートフィルム。
【請求項３】
前記フィルム基材が、ポリエチレンテレフタレートフィルムであることを特徴とする請求項１又は２に記載のハードコートフィルム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フィルム基材上にハードコート層を形成させたハードコートフィルムに関する。特にハードコート層上に所望の印刷層を形成する印刷用フィルムなどの用途に適したハードコートフィルムに関する。
【背景技術】
【０００２】
樹脂フィルム基材は、透明性が良好で軽量であることから、光学用フィルムなどの基材として多く使用されている。とりわけ、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステルフィルムは透明性が高く、安価であることから上記光学用フィルムに多用されている。しかしながら、光学用フィルムが最終的に使用される環境（一般に高温高湿下）では、このポリエチレンテレフタレート等のポリエステルフィルムは、オリゴマーがフィルム表面に析出して基材が白化する現象が生じることがあり、オリゴマーの析出を防ぐためのブロック層を設ける場合がある。また、樹脂フィルム基材の表面に、加工工程等での傷防止のためのハードコート層を形成することが一般に行われている。さらに、ハードコート層等を形成したフィルムの巻取りの際のブロッキングを防止するための塗工層を設けることも行われている。
【０００３】
特許文献１には、表面硬度を維持しながらカール性、光学特性及びブロッキング防止を満足させるため、基材の一方の面にハードコート層を、他方の面にアンチブロッキングハードコート層を形成したハードコートフィルムが開示されている。また、特許文献２には、光学特性やアンチブロッキング特性などに優れたタッチパネル用積層フィルムとして、熱可塑性ノルボルネン系樹脂フィルムの両面にハードコート層を設け、一方のハードコート層に鱗片状無機粒子を含む積層フィルムが開示されている。また、特許文献３には、透明性とアンチブロッキング性を実現するため、フィルム基材の少なくとも一面に、多孔質シリカ粒子が表面側に偏在したハードコート層を有するハードコートフィルムが開示されている。さらに、特許文献４には、透明性、アンチブロッキング性、導電性、成膜性に優れたハードコート膜を備えたハードコート膜付きプラスチック基材が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−７５９５５号公報
【特許文献２】特開２０１２−６６４８１号公報
【特許文献３】特開２０１４−２４２１９号公報
【特許文献４】特開２０１４−１８９５９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献で開示されているような従来の種々のハードコートフィルムは、光学特性やアンチブロッキング特性の改善は見られるものの、印刷適性の点では良好な特性が得られなかった。従来のハードコートフィルムのハードコート層としては例えばアクリル系樹脂やシロキサン系樹脂が用いられているが、このハードコート層の上に印刷層を形成する場合、印刷層とハードコート層の密着性が不十分なため、実用性や耐久性に欠けるといった問題が生じていた。フィルムの印刷適性を改善するために、基材フィルム上に予めポリエステル層を設けるなどの易接着処理を行う方法も従来知られているが、本発明者らの検討によれば、それでも印刷層の密着性は不十分であることを見出した。要するに、従来のハードコートフィルムは、印刷適性が必ずしも良好でないため、印刷用フィルムの用途に使用することには問題があった。
【０００６】
そこで、本発明は上記従来の問題点に鑑みてなされたものであり、その第１の目的は、ハードコート層の上に印刷層を形成する場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れることで印刷適性の優れたハードコートフィルムを提供することである。また、第２の目的は、上記の印刷適性に優れるとともに、フィルムの巻取りの際の耐ブロッキング特性にも優れたハードコートフィルムを提供することである。また、第３の目的は、上記の印刷適性に優れるとともに、高温高湿環境下においても透過率やヘイズなどの光学特性の変化が少ないハードコートフィルムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは上記課題を解決するため鋭意検討した結果、ハードコート層の表面自由エネルギーを所定の範囲内に調整することにより、ハードコート層の上に印刷層を形成した場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れることを見出した。また、ハードコート層の表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が所定値よりも大きいことにより、良好な耐ブロッキング特性が得られることを見出した。また、フィルム基材の両面にそれぞれハードコート層を形成することにより、高温高湿環境下においても透過率やヘイズなどの光学特性の変化が少ないハードコートフィルムが得られることを見出した。
本発明は得られた知見に基づき完成したものであり、以下の構成を有する発明を提供する。
【０００８】
（第１の発明）
フィルム基材の両面にそれぞれハードコート層を形成させたハードコートフィルムであって、該ハードコートフィルムの少なくとも一方の面の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲であることを特徴とするハードコートフィルム。
【０００９】
（第２の発明）
第１の発明において、前記ハードコートフィルムの一方の面の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲であり、かつ、他方の面の算術平均粗さ（Ｒａ）が３ｎｍよりも大きいことを特徴とするハードコートフィルム。
（第３の発明）
第１又は第２の発明において、前記ハードコートフィルムの表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲である面の算術平均粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ未満であることを特徴とするハードコートフィルム。
【００１０】
（第４の発明）
第１乃至第３のいずれかの発明において、前記ハードコートフィルムの表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ/ｍの範囲である面のハードコート層の厚みが、３μｍ以上であることを特徴とするハードコートフィルム。
（第５の発明）
第１乃至第４のいずれかの発明において、前記フィルム基材が、ポリエチレンテレフタレートフィルムであることを特徴とするハードコートフィルム。
（第６の発明）
第１乃至第５のいずれかの発明において、前記ハードコート層には電子線硬化型樹脂が含有され、該電子線硬化型樹脂は、３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂を含有することを特徴とするハードコートフィルム。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、ハードコート層の表面自由エネルギーを所定の範囲内に調整することにより、ハードコート層の上に印刷層を形成する場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れ、印刷適性の優れたハードコートフィルムを提供することができる。また、本発明によれば、表面自由エネルギーを所定の範囲内に調整した印刷面とは反対面のハードコート層の表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が所定値よりも大きいことにより、上記の印刷適性に優れるとともに、フィルムの巻取りの際の耐ブロッキング特性にも優れたハードコートフィルムを提供することができる。また、本発明によれば、フィルム基材の両面にそれぞれハードコート層を形成することにより、上記の印刷適性に優れるとともに、高温高湿環境下においても透過率やヘイズなどの光学特性の変化が少ないハードコートフィルムを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について詳述する。
本発明に係るハードコートフィルムは、上記の第１の発明にあるとおり、フィルム基材の両面にそれぞれハードコート層を形成させたハードコートフィルムであって、該ハードコートフィルムの少なくとも一方の面の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲であることを特徴とするものである。
なお、本発明において、「○○〜△△」とは、特に断りのない限り、「○○以上△△以下」を意味するものとする。
以下、詳しく説明する。
【００１３】
（フィルム基材）
本発明において使用されるフィルム基材は、特に限定されるものではなく、例えば、トリアセチルセルロース、ポリエチレンテレフタレート、シクロオレフィンポリマー、ポリカーボネート、ポリエチレンナフタレート、ポリエチレン、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリプロピレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリスチレン、ポリイミド、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレングリシジルメタクリレート及びこれらの混合物を例示することができるが、耐熱性、入手性、経済性の点からポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、トリアセチルセルロースを構成材料とする熱可塑性樹脂フィルムを用いることが好ましい。とりわけ、透明性が高く、しかも安価で入手しやすい点で、ポリエチレンテレフタレートフィルムが好適である。
【００１４】
（ハードコート層）
本発明におけるハードコート層には、バインダー樹脂である電子線硬化型樹脂、及び表面自由エネルギーを上記の所定の範囲内に調整するためのレベリング剤を含有する。
本発明において上記ハードコート層に用いられる電子線硬化型樹脂は、ハードコート層とフィルム基材との密着性を安定的に確保するために、分子内に３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂を少なくとも含むことが好ましい。
【００１５】
本発明において好ましく用いられる、３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂とは、分子内に３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する電子線又は紫外線硬化可能な（メタ）アクリレート樹脂からなるものをいう。分子内に含まれる（メタ）アクリロイル基の個数は、３〜６個が好ましく、４〜６個がさらに好ましい。（メタ）アクリロイル基が分子内に６個よりも多く含まれる場合、電子線硬化樹脂の硬化収縮により、ハードコート層のカールが大きくなりすぎてしまい、ロール巻取りの際にシワやヨレが発生しやすくなり製造工程等での取り扱い性が低下する。一方、分子内に含まれる（メタ）アクリロイル基の個数が３個未満の場合、ハードコート層に要求される所望のハード性が得られない。
【００１６】
本発明に好ましく用いられる３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂の具体例としては、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート等の、ポリオールポリ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００１７】
このようなハードコート層に３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂を用いることにより、フィルム基材との密着性および印刷層との密着性を向上することができる。
【００１８】
また、本発明において、上記の３官能以上、すなわち３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂と他の電子線硬化型樹脂を所望の効果を阻害しない範囲で併用することができる。電子線硬化型樹脂とは、電子線または紫外線等を照射することによって重合し硬化する透明な樹脂であり、例えば、アクリル系のモノマーやウレタンアクリレート系樹脂、ポリエステルアクリレート系樹脂、及びエポキシアクリレート系樹脂等のオリゴマーやポリマーなどから適宜選択することが出来る。モノマーとして好ましいものは、分子内に２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する紫外線硬化可能な多官能アクリレートからなるものが挙げられる。分子内に２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する紫外線硬化可能な多官能アクリレートの具体例としては、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート等のポリオールポリアクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルのジアクリレート、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテルのジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテルのジ（メタ）アクリレートなどのエポキシ（メタ）アクリレート、多価アルコールと多価カルボン酸及び／またはその無水物とアクリル酸とをエステル化することによって得ることができるポリエステル（メタ）アクリレート、多価アルコール、多価イソシアネート及び水酸基含有（メタ）アクリレートを反応させることによって得られるウレタン（メタ）アクリレート、ポリシロキサンポリ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００１９】
本発明におけるハードコートフィルムにおける上記の３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂の配合量は、ハードコート層における電子線硬化型樹脂の全重量に対し２５〜１００質量％であることが好ましく、より好ましくは５０〜１００質量％、更に好ましくは８０〜１００質量％である。
【００２０】
また、本発明のハードコートフィルムにおいては、フィルム基材の両面にそれぞれ上記ハードコート層を設けている。前にも説明したように、フィルム基材として好適なポリエチレンテレフタレート等のポリエステルフィルムは、高温高湿環境下では、オリゴマーがフィルム表面に析出して基材が白化する現象が生じることがあるが、フィルム基材の両面にそれぞれ上記ハードコート層を設けることにより、オリゴマーの析出を防止することができ、高温高湿環境下においてもハードコートフィルムの透過率やヘイズなどの光学特性の変化を抑制することが可能になる。
【００２１】
上記のとおり、本発明のハードコートフィルムにおいては、少なくとも一方の面の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲であることを特徴とするものである。
【００２２】
本発明者らの鋭意検討の結果、フィルム基材上に形成させたハードコート層の表面自由エネルギーを所定の範囲内、すなわち表面自由エネルギーの小さい３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲に調整することにより、ハードコート層の上に印刷層を形成した場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れることを見出した。つまり、ハードコート層の表面自由エネルギーを３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲に調整することにより、ハードコート層の上に印刷層を形成する場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れ、印刷適性の優れたハードコートフィルムを得ることができる。ハードコート層の表面自由エネルギーが３０ｍＮ／ｍ未満であると、インクが濡れ広がらず印刷に適さない。また、ハードコート層の表面自由エネルギーが５５ｍＮ／ｍ以下であると、高精細印刷適性が向上するため好ましい。他方、ハードコート層の表面自由エネルギーが５５ｍＮ／ｍよりも大きい（５５ｍＮ／ｍ超）と、印刷層の密着性は得られるものの、印刷層の精細さに欠け、そのため高精細印刷適性が不十分である。
【００２３】
本発明において、ハードコート層の表面自由エネルギーとは、ハードコート層表面が層内部（バルク）に比べて過剰に持つエネルギーのことである。また、この表面自由エネルギーは、接触角計（たとえば協和界面科学株式会社製全自動接触角計ＤＭ−７０１など）を用い、水とヘキサデカンでの接触角をＫａｅｌｂｌｅ−Ｕｙ法にて解析することによって測定することができる。
また、本発明において、印刷層とは、スクリーン印刷、グラビア印刷、インクジェットなどの公知の印刷法あるいは公知の塗工法を適用して形成することができるベタ、図柄、パターン等の印刷層のことである。
【００２４】
本発明のハードコートフィルムにおいては、印刷層とハードコート層の密着性および印刷層の精細さの観点から、少なくとも一方の面の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ/ｍ〜５５ｍＮ/ｍの範囲であり、３８ｍＮ／ｍ〜５０ｍＮ／ｍの範囲であることが特に好ましく、３８ｍＮ／ｍ〜４５ｍＮ／ｍの範囲であることが更に好ましい。
【００２５】
本発明のハードコ−トフィルムにおいて、フィルム基材上に形成させたハードコート層の表面自由エネルギーを３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲に調整するためには、ハードコート層のレベリング剤として例えば所定のフッ素系のレベリング剤を用いることが有効である。
【００２６】
ここでいう所定のフッ素系レベリング剤とは、例えば、ヘキサフルオロプロペンオリゴマー誘導体を少なくとも含むフッ素系レベリング剤である。このようなヘキサフルオロプロペンオリゴマー誘導体を含むフッ素系レベリング剤は、分子内に二重結合を持ち、全体が分岐したパーフルオロアルケニルの分子構造を有しており、例えば下記の分子構造を有する化合物である。
【００２７】
【化１】
0006777396.tif 000002
【００２８】
上記フッ素系レベリング剤は、レベリング性を向上させるだけでなく、たとえば直鎖状のフッ素系レベリング剤などと比べると、ハードコート層表面に結晶構造を形成し難く、ハードコート層の表面自由エネルギーの調節など、少量添加でも表面改質効果に優れている。
【００２９】
このようなフッ素系レベリング剤を用いることにより、ハードコート層の表面自由エネルギーを３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲内に好ましく調整することが可能である。
本発明に好ましく用いられるフッ素系レベリング剤としては、たとえば市販されているフタージェント６８１（商品名）（株式会社ネオス製）、フタージェント６０２Ａ（商品名）（株式会社ネオス製）などが具体的に挙げられる。
【００３０】
本発明においては、ハードコート層の表面自由エネルギーを３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲内に調整するため、所望の効果を阻害しない範囲で、上記フッ素系レベリング剤と他の種類のレベリング剤を併用してもよく、また上記フッ素系レベリング剤に代わり他の種類のレベリング剤で構成されていてもよい。その様な他の種類のレベリング剤としては、アクリル系レベリング剤、シリコーン系レベリング剤、アルキルアンモニウム系レベリング剤などが挙げられる。
【００３１】
本発明のハードコート層における表面自由エネルギーを上記範囲内に調整するためのフッ素系レベリング剤の配合量は、ハードコート層の電子線硬化型樹脂に対して、０．１重量％〜３．０重量％の範囲であることが好ましい。該レベリング剤の配合量が０．１重量％未満であると、レベリング剤の絶対量が少ないために、表面自由エネルギーの調整効果が得られ難く、３．０重量％を超えると、塗膜中の不純物が多くなるために、ハード性低下の可能性がある。
なお、レベリング剤を併用する（例えば上記フッ素系レベリング剤と他の種類のレベリング剤を併用する）場合、レベリング剤の総配合量は、上記の範囲でなくてもよい。
【００３２】
本発明のハードコートフィルムにおいては、フィルム基材の両面にそれぞれ形成させたハードコートフィルムの少なくとも一方の面（つまり印刷面）の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲であればよいが、ハードコートフィルムの両面とも表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲に調整されていれば、両面とも印刷適性に優れたハードコートフィルムが得られる。
【００３３】
本発明のハードコートフィルムにおいて、ハードコート層の厚みは特に限定されるものではないが、好ましくは１μｍ〜２０μｍ、より好ましくは１μｍ〜１５μｍ、更に好ましくは１μｍ〜１０μｍである。両面のハードコート層の厚みはそれぞれ同じでも異なっていてもよい。また、算術平均粗さ（Ｒａ）が３ｎｍよりも大きい他方の面に関しては、耐ブロッキング性の観点で、１μｍ〜５μｍが特に好ましく、印刷面のハードコート層の厚みは、印刷層形成時の耐久性（光焼成時の熱劣化防止など）を得るために３μｍ〜１０μｍであることが特に好ましい。
ハードコート層の厚みが２０μｍを超える場合、電子線硬化型樹脂の硬化収縮によりハードコートフィルムのカールが大きくなりすぎてしまい、取り扱い性が低下する。またハードコート層の厚みが１μｍ未満である場合、ハードコート層は十分なハード性を有さず、ハードコートフィルムの機能を満たさない恐れがある。
【００３４】
上記ハードコート層を形成する塗液には、上記電子線硬化型樹脂、レベリング剤のほかに、必要に応じて、光重合開始剤、消泡剤、滑剤、紫外線吸収剤、光安定剤、重合禁止剤、湿潤分散剤、レオロジーコントロール剤、酸化防止剤、防汚剤、帯電防止剤、導電剤などが配合される。
【００３５】
上記ハードコート層形成用塗液をフィルム基材上へ塗布するには、公知の任意の塗工方法を用いることができる。例えば、リバースコート法、グラビアコート法、バーコート法、ダイコート法、スプレーコート法、キスコート法、ワイヤーバーコート法、カーテンコート法などが挙げられ、これ等の方法を単独或いは複数組み合わせて用いてもよい。
【００３６】
また、フィルム基材上に塗布したハードコート層を硬化させる電子線、紫外線の照射条件等は、使用する電子線硬型樹脂、その他添加する各種薬品にあわせて適宜調整すればよい。なお、本発明において、表面のハード性を改善する場合には、窒素ガスなどを封入し酸素濃度を１０００ｐｐｍ以下とした条件下で電子線、紫外線等を照射することができる。
【００３７】
また、本発明において、上記ハードコートフィルムの表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲である面（つまり印刷面）の算術平均粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ未満であることがより好ましい。
なお、ここで算術平均粗さ（Ｒａ）とは、ＪＩＳ  Ｂ  ００３１（１９９４）／ＪＩＳ  Ｂ  ００６１（１９９４）付属書で定義されるもので、ある基準長さにおける粗さ曲線の平均線からの絶対偏差を平均化した値であり、つまり平均線以下の粗さ曲線部分を正値側に折り返した時の凹凸の平均値をいう。具体的には、表面粗さ計で測定した粗さ曲線のデータから算出することができる。
【００３８】
本発明のハードコートフィルムは、低表面自由エネルギー面である印刷面の算術平均粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ未満であることにより、印刷適性をより向上させることができる。
【００３９】
また、本発明のハードコートフィルムは、当該ハードコートフィルムの一方の面（印刷面）の表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲であり、かつ、他方の面（印刷面とは反対面）の算術平均粗さ（Ｒａ）が３ｎｍよりも大きいことを特徴とするハードコートフィルムとすることができる。かかる実施態様のハードコートフィルムによれば、上述の印刷適性に優れるとともに、印刷面とは反対面のハードコート層の表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が所定値よりも大きいことにより、フィルムの巻取りの際の耐ブロッキング特性にも優れたハードコートフィルムを得ることができる。前にも説明したように、本発明者らは鋭意検討した結果、ハードコート層の表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が所定値よりも大きいことにより、良好な耐ブロッキング特性が得られることを見出した。つまり、ハードコートフィルムの印刷面とは反対面の算術平均粗さ（Ｒａ）が３ｎｍよりも大きいことにより、本発明のハードコートフィルムの巻取りの際のブロッキングを有効に防止することが可能である。
なお、ここで算術平均粗さ（Ｒａ）とは、上記と同義であるため、重複説明は省略する。
【００４０】
また、当該ハードコートフィルムの他方の面（印刷面とは反対面）の算術平均粗さ（Ｒａ）が３０ｎｍ程度よりも大きくなると、ヘイズが上昇するおそれがある。
また、表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が３ｎｍよりも大きなハードコート層を形成する方法としては、例えばハードコート層に平均一次粒径が１０ｎｍ〜１００ｎｍ程度の微粒子を含有させる方法などが挙げられる。
【００４１】
以上説明したように、本発明のハードコートフィルムは、ハードコート層の表面自由エネルギーを所定の範囲内（３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍ）に調整することにより、ハードコート層の上に印刷層を形成した場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れるため、印刷適性の優れたハードコートフィルムを得ることができる。特に、上記低表面自由エネルギー面である印刷面の算術平均粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ未満であることにより、印刷適性をより向上させることができる。したがって、本発明によれば、印刷用途として好適なハードコートフィルムが得られる。
【００４２】
また、本発明のハードコートフィルムは、表面自由エネルギーを所定の範囲内に調整した印刷面とは反対面のハードコート層の表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が所定値よりも大きいことにより、上記の印刷適性に優れるとともに、フィルムの巻取りの際の耐ブロッキング特性にも優れたハードコートフィルムとすることができる。
【００４３】
また、本発明のハードコートフィルムは、フィルム基材の両面にそれぞれハードコート層を形成することにより、上記の印刷適性に優れるとともに、高温高湿環境下においても透過率やヘイズなどの光学特性の変化が少ないハードコートフィルムとすることができる。
【実施例】
【００４４】
以下、実施例を挙げて、本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
（実施例１）
トルエン／１-プロパノール（ＮＰＡ）＝３０／７０重量部、６個の（メタ）アクリロイル基を有するジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを主成分とする電子線硬化型樹脂（商品名：Ｍ−４０３、東亜合成株式会社製）１００重量部、光重合開始剤（商品名：イルガキュアー１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）３重量部、耐光安定剤（商品名：チヌビン１２３、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）１．５重量部、レベリング剤（商品名：フタージェント６８１、株式会社ネオス製）０．１５重量部を混合して固形分濃度３０％のハードコート層Ａ用塗液を作製し、１２５μｍ厚さのポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム（商品名：Ａ４３００、東洋紡株式会社製）の一方の面にワイヤーバーを用いて乾燥後の膜厚が２μｍとなるように塗工した。次いで、この塗工層（ハードコート層Ａ）を８０℃で１分間乾燥させ溶剤を揮発後、積算光量３００ｍＪ/ｃｍ2の紫外線照射処理により硬化させた。
【００４５】
次に、トルエン／メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）＝４０／６０重量部、無機系ナノ粒子（商品名：オルガノシリカゾルＭＩＢＫ−ＳＴ、平均粒径２０ｎｍ、日産化学工業株式会社製）１０重量部、６個の（メタ）アクリロイル基を有するジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを主成分とする電子線硬化型樹脂（商品名：Ｍ−４００、東亜合成株式会社製）９０重量部、光重合開始剤（商品名：イルガキュアー１８４、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）３重量部、耐光安定剤（商品名：チヌビン１２３、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）１．５重量部を混合して固形分濃度３０％のハードコート層Ｂ用塗液を作製し、上記ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム（商品名：Ａ４３００、東洋紡株式会社製）の他方の面にワイヤーバーを用いて乾燥後の膜厚が２μｍとなるように塗工した。次いで、この塗工層（ハードコート層Ｂ）を８０℃で１分間乾燥させ溶剤を揮発後、積算光量３００ｍＪ/ｃｍ2の紫外線照射処理により硬化させた。
以上のようにして、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム（商品名：Ａ４３００、東洋紡株式会社製）の両面にそれぞれハードコート層Ａ，Ｂを塗工した本発明実施例１のハードコートフィルムを作製した。
【００４６】
（実施例２）
実施例１のハードコート層Ａに含有される添加剤を、シロキサン系レベリング剤（商品名：ＢＹＫ３２５、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）０．１５重量部及びアルキルアンモニウム系レベリング剤（商品名：Ｄｉｓｐｅｒ  ＢＹＫ１４０、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）０．６重量部に変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる本発明実施例２のハードコートフィルムを作製した。
【００４７】
（実施例３）
実施例１のハードコート層Ａに含有されるレベリング剤を、レベリング剤（商品名：フタージェント６０２Ａ、株式会社ネオス製）０．０５重量部及びレベリング剤（商品名：Ｄｉｓｐｅｒ  ＢＹＫ１４０、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）４．２重量部に変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる本発明実施例３のハードコートフィルムを作製した。
【００４８】
（実施例４）
実施例１のハードコート層Ｂに含有される無機系ナノ粒子を、無機系ナノ粒子（商品名：オルガノシリカゾルＭＩＢＫ−ＳＴ、平均粒径２０ｎｍ、日産化学工業株式会社製）７重量部に変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる本発明実施例４のハードコートフィルムを作製した。
【００４９】
（実施例５）
実施例１のハードコート層Ａに、さらに無機系ナノ粒子（商品名：ＥＬＣＯＭ  Ｖ８８０４、平均粒径１２μｍ、日揮触媒化成株式会社製）２０重量部を添加したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる本発明実施例５のハードコートフィルムを作製した。
【００５０】
（実施例６）
実施例１のハードコート層Ａ，Ｂを、基材フィルムとして８０μｍ厚さのトリアセチルセルロース（ＴＡＣ）フィルム（商品名：ＫＣ８ＵＡＷ、コニカミノルタ株式会社製）上に塗工したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ，Ｂを塗工してなる本発明実施例６のハードコートフィルムを作製した。
【００５１】
（実施例７）
実施例１のハードコート層Ａに用いられる電離放射線硬化型樹脂を３個の（メタ）アクリロイル基を有するジペンタエリスリトールトリアクリレートを主成分とする電子線硬化型樹脂（商品名：Ａ−ＴＭＭ−３、新中村化学工業株式会社製）と変更し、ハードコート層Ｂに用いられる電離放射線硬化型樹脂を３個の（メタ）アクリロイル基を有するジペンタエリスリトールトリアクリレートを主成分とする電子線硬化型樹脂（商品名：Ａ−ＴＭＭ−３、新中村化学工業株式会社製）と変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ，Ｂを塗工してなる本発明実施例７のハードコートフィルムを作製した。
【００５２】
（実施例８）
実施例１のハードコート層Ａに含有されるレベリング剤を、レベリング剤（商品名：フタージェント６０２Ａ、株式会社ネオス製）０．１５重量部に変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる本発明実施例８のハードコートフィルムを作製した。
【００５３】
（実施例９）
実施例１のハードコート層Ａの膜厚を３μｍとなるように塗工したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる本発明実施例９のハードコートフィルムを作製した。
【００５４】
（比較例１）
実施例１のハードコート層Ａに含有されるレベリング剤を、レベリング剤（商品名：ＢＹＫ３２５、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）０．３重量部及びレベリング剤（商品名：Ｄｉｓｐｅｒ  ＢＹＫ１４０、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）０．６重量部に変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる比較例１のハードコートフィルムを作製した。
【００５５】
（比較例２）
実施例１のハードコート層Ａに含有されるレベリング剤を、レベリング剤（商品名：フタージェント６０２Ａ、株式会社ネオス製）０．２重量部及びレベリング剤（商品名：Ｄｉｓｐｅｒ  ＢＹＫ１４０、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）４．２重量部に変更したこと以外は、実施例１と同様にしてハードコート層Ａ、Ｂを塗工してなる比較例２のハードコートフィルムを作製した。
【００５６】
得られた実施例１〜９及び比較例１，２の各ハードコートフィルムに対して以下の試験を行い、その結果を纏めて表１に示した。なお、表１中の「層構成」の欄において、上記ハードコート層Ａ面を「ＨＣ−Ａ面」、上記ハードコート層Ｂ面を「ＨＣ−Ｂ面」とそれぞれ表記した。
【００５７】
［評価項目］
（１）全光線透過率とヘイズ値
全光線透過率及びヘイズ値は、村上色彩技術研究所製ヘイズメーター「ＨＭ１５０」を用いて測定した。
（２）算術平均粗さ（Ｒａ）
株式会社菱化システム製の三次元表面粗さ計「ＶｅｒｔＳｃａｎ２．０」を用いて、フィルム表面の粗さ曲線を測定し、算術平均粗さ（Ｒａ）を求めた。
（３）表面自由エネルギー
協和界面科学株式会社製全自動接触角計ＤＭ−７０１を用い、純水及びヘキサデカンを用いてフィルム表面の接触角を測定し、その接触角の値から表面自由エネルギーを算出した。
【００５８】
（４）耐ブロッキング性
ハードコートフィルムを１０ｃｍ角に裁断し同じ面が上になるように１０枚重ねて、上から１０ｋｇの重りを置いて、４０℃の乾燥機内で２４時間放置し、圧着の有無を目視で判定した。評価基準は以下のとおりである。
○：圧着無し  △：圧着少し有り  ×：圧着有り
（５）耐熱湿性
ハードコートフィルムを、８５℃、８５％ＲＨの高温高湿環境下で２５０時間放置し、放置後の各ハードコートフィルムの全光線透過率及びヘイズ値を測定した。
【００５９】
（６）印刷層密着性
ハードコートフィルムのハードコート層Ａ上に、ワイヤーバーを用いて、１６μｍ厚のベタ印刷層を形成した。インキは、十条ケミカル株式会社製のＵＶインキ「レイキュアーＵＩＭインキ」に、添加剤として十条ケミカル株式会社製の増感剤「ＪＡＲ−５」を５重量％（対インキ）添加したものを使用した。塗工後、キセノンフラッシュ光照射により乾燥して上記印刷層を形成した。
そして、形成した印刷層の密着性評価をＪＩＳ−Ｋ５６００−５−６記載のクロスカット法に準拠して行った。
具体的には、印刷層にカッターで１００マスを作り、天然ゴム系粘着テープ（セキスイテープＮｏ.２５２）での剥離試験をクロスカット法で実施し、密着性を１００マスでのハードコート層の残存率で評価した。表１中のＮ＝１は１回目の測定結果を、Ｎ＝５は同一箇所での５回目の測定結果を示す。なお、表中の１００％は全く塗膜（印刷層）の剥れがなかったことを示す。また、「○」は印刷層密着性が優れている、「△」は印刷層密着性が若干低下するが実用上問題なし、「×」は印刷層密着性が悪いという評価を示している。
【００６０】
（７）印刷層の精細さ
ハードコートフィルムのハードコート層Ａ上に、十条ケミカル株式会社製のＵＶインキ「レイキュアーＵＩＭインキ」に、添加剤として十条ケミカル株式会社製の増感剤「ＪＡＲ−５」を５重量％（対インキ）添加し混合したインキを用い、卓上型スクリーン印刷機（商品名：ＤＰ−３２０、ニューロング精密工業株式会社製）を用いて、線幅２００μｍ、１００μｍ、５０μｍの各印刷線（印刷層）を形成した。印刷後、キセノンフラッシュ光照射（キセノンパルス光照射装置Ｓ−２１００、ＸＥＮＯＮ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）により、常法に従い乾燥して上記印刷線を硬化させ、硬化後の印刷層の精細さを目視にて判断した。
◎：線幅５０μｍで滲みがなく、はっきりと印刷されている。
○：線幅５０μｍでは若干滲みがあるが、線幅１００μｍには滲みがなく、はっきりと印刷されている。
△：線幅１００μｍでは若干滲みがあるが、線幅２００μｍには滲みがなく、はっきりと印刷されている。
×：線幅２００μｍでも滲みがあり、印刷が不明瞭である。
【００６１】
（８）印刷層形成後の耐久性
ハードコートフィルムのハードコート層Ａ上に、十条ケミカル株式会社製のＵＶインキ「レイキュアーＵＩＭインキ」に、添加剤として十条ケミカル株式会社製の増感剤「ＪＡＲ−５」を５重量％（対インキ）添加し混合したインキを用い、卓上型スクリーン印刷機（商品名：ＤＰ−３２０、ニューロング精密工業株式会社製）を用いて、線幅２００μｍの印刷線（印刷層）を形成した。印刷後、キセノンフラッシュランプ光照射（キセノンパルス光照射装置Ｓ−２１００、ＸＥＮＯＮ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）により、常法に従い乾燥して上記印刷線を硬化させた後、印刷層を有する本発明のハードコートフィルムに外観上の劣化（フィルムの割れや膨張等）がないかをレーザー顕微鏡にて判断した。
○：光照射による劣化はみられず、外観良好である。
△：光照射後のフィルムに若干変形がみられるが、実用上問題無い。
×：光照射後のフィルムに変形がみられる。
【００６２】
【表１】
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【００６３】
上記表１の結果から明らかなように、本発明実施例１〜９のハードコートフィルムは、フィルム基材上に形成させたハードコート層の表面自由エネルギーを所定の範囲内（３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍ）に調整することにより、ハードコート層の上に印刷層を形成した場合、印刷層とハードコート層の密着性に優れるため、印刷適性の優れたハードコートフィルムを得ることができる。また、本発明実施例のハードコートフィルムは、印刷層の精細さについても良好である。したがって、本発明によれば、印刷用途のハードコートフィルムとして好適である。
また、実施例２、３とその他の実施例との対比から、ハードコート層の表面自由エネルギーが、３８ｍＮ／ｍ〜５０ｍＮ／ｍの範囲内であることにより、特に本発明の効果に優れたハードコートフィルムが得られる。
【００６４】
また、実施例４とその他の実施例との対比から、本発明のハードコートフィルムは、印刷面とは反対面のハードコート層の表面の算術平均粗さ（Ｒａ）が所定値（３ｎｍ）よりも大きいことにより、上記の印刷適性に優れるとともに、フィルムの巻取りの際の耐ブロッキング特性にも優れたハードコートフィルムとすることができる。
また、実施例５とその他の実施例との対比から、表面自由エネルギーが、３０ｍＮ／ｍ〜５５ｍＮ／ｍの範囲である印刷面の算術平均粗さ（Ｒａ）が１．５ｎｍ未満であることにより、印刷適性をより向上させることができる。
【００６５】
また、本発明実施例１〜９のハードコートフィルムは、フィルム基材の両面にそれぞれハードコート層を形成していることにより、上記の印刷適性に優れるとともに、高温高湿環境下においても透過率やヘイズなどの光学特性の変化が少ないことがわかる。
【００６６】
また、本発明においては、ハードコート層に３個以上の（メタ）アクリロイル基を有する多官能（メタ）アクリレート樹脂を用いることにより、フィルム基材との密着性および印刷層との密着性を向上することができる。
また、フィルム基材は、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）の他、トリアセチルセルロース（ＴＡＣ）を用いた場合（実施例６）にも、本発明の良好な効果が得られる。
【００６７】
一方で、本発明実施例９のハードコートフィルムは、印刷面のハードコート層の厚さが３μｍ以上であると、光照射等の印刷層形成時の熱エネルギーによるハードコートフィルムへの影響が抑制されるため、印刷層形成後の耐久性が特に良好であることが示される。
【００６８】
一方、ハードコート層の印刷面の表面自由エネルギーが３０ｍＮ／ｍ未満である比較例１のハードコートフィルムにおいては、インクが濡れ広がらず印刷に適さない。また、ハードコート層の印刷面の表面自由エネルギーが５５ｍＮ／ｍよりも大きい比較例２のハードコートフィルムにおいては、印刷層の密着性は得られるものの、印刷層の精細さに欠け、そのため高精細印刷適性が不十分である。
以上のことから、本発明のハードコートフィルムの優れた効果は明らかである。