(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、接合レンズを含む第１レンズ群と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群とを有しており、
視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔をｄ１２とし、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面と前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔をΣＤとし、前記第２レンズ群を構成するレンズのうち最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側のレンズ面の曲率半径をＲｓとし、前記第２レンズ群を構成するレンズのうち最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側のレンズ面の曲率半径をＲｅとすると、
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０
−３．７＜（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）＜−０．３
という条件式を満たす
ことを特徴とする接眼レンズ。
【請求項２】
観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、接合レンズを含む第１レンズ群と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群とを有しており、
前記第２レンズ群は、単レンズのみで構成されており、
視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔をｄ１２とし、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面と前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔をΣＤとし、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とすると、
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０
０．５０＜ｆ１／ｆ２＜２．００
という条件式を満たす
ことを特徴とする接眼レンズ。
【請求項３】
観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、接合レンズを含む第１レンズ群と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群とを有しており、
前記第２レンズ群は、少なくとも１つの正レンズと、少なくとも１つの負レンズとを有し、単レンズのみで構成されており、
視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔をｄ１２とし、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面と前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔をΣＤとし、前記正レンズの焦点距離をｆＰとし、前記負レンズの焦点距離をｆＮとすると、
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０
０．５＜ｆＰ／（−ｆＮ）＜１．２
という条件式を満たす
ことを特徴とする接眼レンズ。
【請求項４】
前記第１レンズ群は、正の屈折力を有する
ことを特徴とする請求項１または３に記載の接眼レンズ。
【請求項５】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とすると、
０．５０＜ｆ１／ｆ２＜２．００
という条件式を満たす
ことを特徴とする請求項４に記載の接眼レンズ。
【請求項６】
前記第２レンズ群は、少なくとも１つの正レンズと、少なくとも１つの負レンズとを有する
ことを特徴とする請求項１または２に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
前記正レンズの焦点距離をｆＰとし、前記負レンズの焦点距離をｆＮとすると、
０．５＜ｆＰ／（−ｆＮ）＜１．２
という条件式を満たす
ことを特徴とする請求項６に記載の接眼レンズ。
【請求項８】
前記接合レンズのうち接合面よりも観察物体側の一のレンズのｄ線に対するアッベ数をｆ１１νｄとし、前記接合レンズのうち接合面よりもアイポイント側の他のレンズのｄ線に対するアッベ数をｆ１２νｄとすると、
２０＜｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜
という条件式を満たす
ことを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一項に記載の接眼レンズを有することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、一眼レフカメラ等の光学機器に用いられる接眼レンズ及びこのような接眼レンズを有する光学機器の技術分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
収差が良好に補正された接眼レンズが提案されている（特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、接眼レンズを用いて観察する観察面（例えば、接眼レンズを用いて観察するべき像が結像している又は表示されている観察面）とアイポイントとの間の距離が相対的に短くなるように接眼レンズが構成されると、接眼レンズの見かけ視野角が大きくなる。しかしながら、観察面とアイポイントとの間の距離が相対的に短くなると、接眼レンズの屈折力が相対的に大きくなってしまう。その結果、収差（特に、軸上色収差やコマ収差）の補正が困難になってしまいかねない。つまり、単に観察面とアイポイントとの間の距離を相対的に短くするだけでは、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズを実現することが困難である。
【０００４】
下記従来の接眼レンズでは、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズ及びこのような接眼レンズを有する光学機器を提供することができなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−２８２１８１号公報
【発明の概要】
【０００６】
本発明の第１の態様に係る接眼レンズは、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、接合レンズを含む第１レンズ群と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群とを有しており、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔をｄ１２とし、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面と前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔をΣＤとし、前記第２レンズ群を構成するレンズのうち最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側のレンズ面の曲率半径をＲｓとし、前記第２レンズ群を構成するレンズのうち最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側のレンズ面の曲率半径をＲｅとすると、
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０
−３．７＜（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）＜−０．３
という条件式を満たす。
本発明の第２の態様に係る接眼レンズは、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、接合レンズを含む第１レンズ群と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群とを有しており、前記第２レンズ群は、単レンズのみで構成されており、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔をｄ１２とし、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面と前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔をΣＤとし、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とすると、
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０
０．５０＜ｆ１／ｆ２＜２．００
という条件式を満たす。
本発明の第３の態様に係る接眼レンズは、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、接合レンズを含む第１レンズ群と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群とを有しており、前記第２レンズ群は、少なくとも１つの正レンズと、少なくとも１つの負レンズとを有し、単レンズのみで構成されており、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面と前記第２レンズ群の最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔をｄ１２とし、視度が−１ｍ−１である条件下での前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面と前記第２レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔をΣＤとし、前記正レンズの焦点距離をｆＰとし、前記負レンズの焦点距離をｆＮとすると、
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０
０．５＜ｆＰ／（−ｆＮ）＜１．２
という条件式を満たす。
本発明の第４の態様に係る光学機器は、本発明の第１の態様に係る接眼レンズを有する。
本発明の作用及び他の利得は次に説明する実施するための形態から明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本実施形態のカメラの構成の一例を示す断面図である。
【図２】本実施形態の接眼レンズの構成の一例を示す断面図である。
【図３】第１実施例の接眼レンズの構成を示す断面図である。
【図４】第１実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図５】第２実施例の接眼レンズの構成を示す断面図である。
【図６】視度が−２ｍ−１となる条件下での第２実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図７】視度が−１ｍ−１となる条件下での第２実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図８】視度が＋１ｍ−１となる条件下での第２実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図９】第３実施例の接眼レンズの構成を示す断面図である。
【図１０】視度が−２ｍ−１となる条件下での第３実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１１】視度が−１ｍ−１となる条件下での第３実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１２】視度が＋１ｍ−１となる条件下での第３実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１３】第４実施例の接眼レンズの構成を示す断面図である。
【図１４】視度が−２ｍ−１となる条件下での第４実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１５】視度が−１ｍ−１となる条件下での第４実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１６】視度が＋１ｍ−１となる条件下での第４実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１７】第５実施例の接眼レンズの構成を示す断面図である。
【図１８】視度が−２ｍ−１となる条件下での第５実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図１９】視度が−１ｍ−１となる条件下での第５実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【図２０】視度が＋１ｍ−１となる条件下での第５実施例の接眼レンズの各種収差を示す収差図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、図１から図２を参照しながら、本発明の接眼レンズ及び光学機器の実施形態について説明する。尚、以下では、本実施形態の光学機器の一例であるカメラ（例えば、一眼レフカメラ）ＣＡＭを用いて説明を進める。
（１）本実施形態のカメラＣＡＭの構成
【０００９】
はじめに、図１を参照しながら、本実施形態のカメラＣＡＭの構成の一例について説明する。図１は、本実施形態のカメラＣＡＭの構成の一例を示す断面図である。
【００１０】
図１に示すように、カメラＣＡＭは、対物レンズＯＬと、ＣＣＤやＣＭＯＳ等の撮像素子Ｃと、電子ビューファインダーＥＶＦとを有している。電子ビューファインダーＥＶＦは、液晶表示素子等の画像表示素子（観察物体）Ｏｂと、画像表示素子Ｏｂに表示された画像を観察するための接眼レンズＥＬとを有している。
【００１１】
不図示の被写体からの光は、対物レンズＯＬによって集光されることで、撮像素子Ｃ上に被写体像として結像される。その結果、被写体からの光は、撮像素子Ｃ上に被写体像を形成する。撮像素子Ｃ上に結像した被写体像は、撮像素子Ｃによって撮像される。撮像素子Ｃによって撮像された被写体像は、画像表示素子Ｏｂに表示される。観察者（例えば、カメラＣＡＭのユーザ）は、アイポイントＥＰに眼を位置させることで、接眼レンズＥＬを介して、対物レンズＯＬにより形成される被写体像（つまり、画像表示素子Ｏｂが表示している被写体像）を観察することができる。
【００１２】
観察者は、カメラＣＡＭを用いて被写体を撮影する場合には、カメラＣＡＭが備える不図示のレリーズボタンを押す。観察者によって不図示のレリーズボタンが押されると、レリーズボタンが押された時に撮像素子Ｃが撮像した被写体像（つまり、接眼レンズＥＬを介して観察される、レリーズボタンが押された時に画像表示素子Ｏｂが表示している被写体像に相当する画像）が、不図示のメモリに記録される。
尚、図１を用いて説明したカメラＣＡＭの構成は一例である。従って、カメラＣＡＭの構成の少なくとも一部が適宜改変されてもよい。
（２）本実施形態の接眼レンズＥＬの構成
【００１３】
続いて、図２を参照しながら、本実施形態の接眼レンズＥＬの構成の一例について説明する。図２は、本実施形態の接眼レンズＥＬの構成の一例を示す断面図である。
【００１４】
図２に示すように、接眼レンズＥＬは、画像表示素子Ｏｂ又はその表示面である観察物体側から光軸に沿って並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有している。本実施形態においては、視度調整時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は変化する。
【００１５】
第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも一つのレンズを有するレンズ群である。図２に示す例では、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分Ｌ１１から構成されている。
【００１６】
第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズ成分Ｌ１１は、少なくとも２つのレンズが接合された（言い換えれば、貼り合わせられた）接合レンズである。図２に示す例では、レンズ成分Ｌ１１は、２つのレンズが接合された接合レンズである。より具体的には、図２に示す例では、レンズ成分Ｌ１１は、観察物体側のレンズ面２が観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面３ａがアイポイント側に凹形状であるレンズＬ１１ａと、観察物体側のレンズ面３ｂが観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面４がアイポイント側に凸形状であるレンズＬ１１ｂとが、接合面３となるレンズ面３ａとレンズ面３ｂとが貼り合せられるように接合された接合レンズである。
【００１７】
第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも一つのレンズを有するレンズ群である。図２に示す例では、第２レンズ群Ｇ２は、２つのレンズから構成されている。具体的には、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだレンズＬ２１とレンズＬ２２とを有している。レンズＬ２１は、観察物体側のレンズ面５が観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面６がアイポイント側に凸形状となるレンズである。レンズＬ２２は、観察物体側のレンズ面７が観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面８がアイポイント側に凹形状となるレンズである。
【００１８】
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうち最もアイポイント側のレンズ面（言い換えれば、光学面、以下同じ）がアイポイント側に凹形状となるレンズ群である。図２に示す例では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２１のレンズ面５及び６並びにレンズＬ２２のレンズ面７及び８のうち最もアイポイント側のレンズ面８がアイポイント側に凹形状となっている。
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有するレンズ群である。
【００１９】
第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２は、以下の条件式（１）を満たすような配置位置に配置される。つまり、接眼レンズＥＬは、以下の条件式（１）を満たす。
０．３５＜ｄ１２／ΣＤ＜０．５０・・・（１）
【００２０】
但し、ｄ１２は、接眼レンズＥＬの視度が−１ｍ−１である条件下での、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズのレンズ面のうちの最もアイポイント側のレンズ面と第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうちの最も観察物体側のレンズ面との間の光軸上の間隔を示す。つまり、ｄ１２は、実質的には、接眼レンズＥＬの視度が−１ｍ−１である条件下での、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の光軸上の間隔を示す。尚、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間をガラスブロックで充填しても、本発明の効果は得られ、この場合のｄ１２は、空気換算長でない実測値になる。図２に示す例では、ｄ１２は、接眼レンズＥＬの視度が−１ｍ−１である条件下でのレンズ面４とレンズ面５との間の光軸上の間隔を示す。なお、視度調整時、ｄ１２が変化するように、少なくとも第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動する。
【００２１】
ΣＤは、接眼レンズＥＬの視度が−１ｍ−１である条件下での、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズのレンズ面のうちの最も観察物体側のレンズ面と第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうちの最もアイポイント側のレンズ面との間の光軸上の間隔を示す。つまり、ΣＤは、実質的には、接眼レンズＥＬの視度が−１ｍ−１である条件下での接眼レンズＥＬの総厚を示す。図２に示す例では、ΣＤは、接眼レンズＥＬの視度が−１ｍ−１である条件下でのレンズ面２とレンズ面８との間の光軸上の距離を示す。
（３）本実施形態の接眼レンズＥＬの技術的効果
図２に示す構成を有する接眼レンズＥＬは、以下に示す技術的効果を享受することができる。
【００２２】
まず、本実施形態では、第１レンズ群Ｇ１は接合レンズであるレンズ成分Ｌ１１を有している。このため、接合レンズの接合面３の色消し効果により、接眼レンズＥＬの色収差（特に、軸上色収差）が好適に補正される。
【００２３】
接合レンズであるレンズ成分Ｌ１１は、第２レンズ群Ｇ２ではなく、第２レンズ群Ｇ２よりも観察物体側に配置される第１レンズ群Ｇ１に含まれる。このように接合レンズが第１レンズ群Ｇ１に含まれる場合には、接合レンズが第２レンズ群Ｇ２に含まれる場合と比較して、接合レンズは観察物体に相対的に近くなる。接合レンズが観察物体に相対的に近くなると、接眼レンズＥＬに導かれる光束が相対的に大きく広がる（言い換えれば、発散する）前に接合レンズによって色収差が補正される。このため、接合レンズが第１レンズ群Ｇ１に含まれる場合には、接合レンズが第２レンズ群Ｇ２に含まれる場合と比較して、色収差を補正するために必要な接合面３の面積が相対的に小さくなる。従って、接合レンズであるレンズ成分Ｌ１１の相対的な小型化が実現される。更には、このようなレンズ成分Ｌ１１から構成される接眼レンズＥＬの相対的な小型化もまた実現される。
【００２４】
加えて、本実施形態では、「０．３５＜ｄ１２／ΣＤ」という条件が満たされるように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の間隔が一定量以上確保される。このため、「０．３５＜ｄ１２／ΣＤ」という条件が満たされる場合には、「０．３５＜ｄ１２／ΣＤ」という条件を満たされない場合と比較して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が確保でき、第２レンズ群Ｇ２に入射する光束の入射角が相対的に小さくなる。つまり、第２レンズ群Ｇ２に入射する光束の入射角が過度に大きくなることはない。このため、第２レンズ群Ｇ２におけるコマ収差の発生量が相対的に小さくなる。
【００２５】
尚、「０．３５＜ｄ１２／ΣＤ」という条件が満たされない場合には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の間隔が相対的に小さくなることに起因して、第２レンズ群Ｇ２に入射する光束の入射角が過度に大きくなってしまう可能性がある。その結果、第２レンズ群Ｇ２におけるコマ収差の発生量が過度に大きくなってしまう可能性がある。しかるに、本実施形態では、「０．３５＜ｄ１２／ΣＤ」という条件が満たされるがゆえに、第２レンズ群Ｇ２におけるコマ収差の発生量が過度に大きくなってしまうことは殆ど又は全くない。
【００２６】
加えて、本実施形態では、「ｄ１２／ΣＤ＜０．５０」という条件が満たされるように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の間隔の上限が定められている。このため、接眼レンズＥＬの見かけ視野角が相応に大きくなる。典型的には、接眼レンズＥＬの見かけ視野角が、二十数度から三十数度（但し、この場合の視野角は、観察可能な範囲の対角の広がり角度（いわゆる、２ωの視野角）を意味する）程度にまで大きくなる。
【００２７】
尚、「ｄ１２／ΣＤ＜０．５０」という条件が満たされない場合には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の間隔が過度に大きくなってしまう可能性がある。つまり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が大きくなると、接眼レンズＥＬの接眼全長が過度に大きくなり、接眼レンズＥＬ全体としての正の屈折力が過度に小さくなってしまう可能性がある。その結果、接眼レンズＥＬの見かけ視野角が過度に小さくなってしまう可能性がある。しかるに、本実施形態では、「ｄ１２／ΣＤ＜０．５０」という条件が満たされるがゆえに、接眼レンズＥＬの見かけ視野角が過度に小さくなってしまうことは殆ど又は全くない。
【００２８】
加えて、本実施形態では、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を有する。このため、接眼レンズＥＬ全体としての正の屈折力が相応に大きくなる。その結果、接眼レンズＥＬの見かけ視野角が相応に大きくなる。
【００２９】
加えて、本実施形態では、第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に向けて凹形状となる。このため、接眼レンズＥＬからアイポイントＥＰに向かって収束していく光束のアイポイントＥＰに対する入射角が、球面収差を発生させない又は球面収差及びコマ収差の双方を低減するいわゆるアプラナチックな効果を発揮可能な好適な又は最適な入射角となる。従って、第２レンズ群Ｇ２におけるコマ収差の発生量がより一層小さくなる。つまり、第２レンズ群Ｇ２における過度に大きなコマ収差の発生がより一層抑制される。その結果、第２レンズ群Ｇ２におけるコマ収差の発生量が最小限に抑制される。
このように、本実施形態の接眼レンズＥＬは、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差（特に軸上色収差やコマ収差）が良好に補正された接眼レンズとなる。
【００３０】
接眼レンズＥＬは、「０．３８＜ｄ１２／ΣＤ」という条件を満たすことが好ましい。つまり、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２は、「０．３８＜ｄ１２／ΣＤ」という条件を満たすような配置位置に配置されることが好ましい。この場合、第２レンズ群Ｇ２に入射する光束の入射角がより一層小さくなる。このため、第２レンズ群Ｇ２におけるコマ収差の発生量がより一層小さくなる。
【００３１】
接眼レンズＥＬは、「ｄ１２／ΣＤ＜０．４７」という条件を満たすことが好ましい。つまり、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２は、「ｄ１２／ΣＤ＜０．４７」という条件を満たすような配置位置に配置されることが好ましい。この場合、接眼レンズＥＬの見かけ視野角がより一層大きくなる。
【００３２】
第１レンズ群Ｇ１は、正の屈折力を有することが好ましい。第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有する場合には、第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有していない場合と比較して、接眼レンズＥＬ全体としての正の屈折力が相対的に大きくなる。接眼レンズＥＬ全体としての正の屈折力が相対的に大きくなると、接眼レンズＥＬの見かけ視野角もまた相対的に大きくなる。更に、第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有する場合には、第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有していない場合と比較して、第１レンズ群Ｇ１から射出される光束の径（特に、第１レンズ群Ｇ１から射出され且つ第２レンズ群Ｇ２に入射する光束の径）が相対的に小さくなる。第１レンズ群Ｇ１から射出される光束の径が相対的に小さくなると、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの径を相対的に小さくすることができる。その結果、第２レンズ群Ｇ２の相対的な小型化（更には、このような第２レンズ群Ｇ２を有する接眼レンズＥＬの相対的な小型化）が実現される。更に、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの径を相対的に小さくすることができるがゆえに、第２レンズ群Ｇ２の各面における諸収差（特に、コマ収差）の発生がより一層抑制される。
【００３３】
第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有する場合には、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離（つまり、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズの合成焦点距離）をｆ１とし且つ第２レンズ群Ｇ２の焦点距離（つまり、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの合成焦点距離）をｆ２とすると、接眼レンズＥＬは、以下の条件式（２）を満たすことが好ましい。
０．５０＜ｆ１／ｆ２＜２．００・・・（２）
【００３４】
条件式（２）が満たされる場合には、条件式（２）が満たされない場合と比較して、第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有することによって実現可能な上述の各種効果が一層顕著になる。
【００３５】
尚、「０．５０＜ｆ１／ｆ２」という条件が満たされない場合には、第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力が相対的に弱くなる。第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力が相対的に弱くなると、第１レンズ群Ｇ１から射出される光束の径が相対的に大きくなる。その結果、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの径が相対的に大きくなると共に、第２レンズ群Ｇ２における収差（特に、コマ収差）の発生量が相対的に大きくなってしまう可能性がある。
【００３６】
また、「ｆ１／ｆ２＜２．００」という条件が満たされない場合には、第１レンズ群Ｇ１から射出される光束の径が相対的に小さくなるものの、第２レンズ群Ｇ２に入射する光束の入射角が相対的に大きくなってしまう可能性がある。その結果、第２レンズ群Ｇ２における収差（特に、コマ収差）の発生量が相対的に大きくなってしまう可能性がある。
【００３７】
第１レンズ群Ｇ１が正の屈折力を有することによって実現可能な上述の各種効果をより一層顕著にするために、接眼レンズＥＬは、０．６０＜ｆ１／ｆ２という条件及びｆ１／ｆ２＜１．９５という条件の少なくとも一方を満たすことが好ましい。
【００３８】
第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有する正レンズを少なくとも一つと、負の屈折力を有する負レンズを少なくとも一つ有することが好ましい。図２に示す接眼レンズＥＬでは、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ正レンズ（つまり、レンズＬ２１）と負レンズ（つまり、レンズＬ２２）とを有している。この場合、第２レンズ群の最も観察物体側に正レンズが配置されるがゆえに、最も観察物体側に負レンズが配置される場合と比較して、接眼レンズＥＬ全体としての正の屈折力が相対的に大きくなる。その結果、接眼レンズＥＬの見かけ視野角が相応に大きくなる。更に、第２レンズ群Ｇ２において正レンズよりもアイポイント側に負レンズが配置されるがゆえに、正レンズにおいて発生し得る収差が負レンズによって好適に補正される。
【００３９】
第２レンズ群Ｇ２が少なくとも一つの正レンズと少なくとも一つの負レンズとを有する場合には、第２レンズ群Ｇ２に含まれる正レンズの合成焦点距離をｆＰとし且つ第２レンズ群Ｇ２に含まれる負レンズの合成焦点距離をｆＮとすると、接眼レンズＥＬは、以下の条件式（３）を満たすことが好ましい。
０．５＜ｆＰ／（−ｆＮ）＜１．２・・・（３）
【００４０】
条件式（３）が満たされる場合には、条件式（３）が満たされない場合と比較して、第２レンズ群Ｇ２が観察物体側から順に光軸に沿って並んだ少なくとも一つの正レンズと少なくとも一つの負レンズとを有することによって実現可能な上述の各種効果が一層顕著になる。
【００４１】
第２レンズ群Ｇ２が観察物体側から順に光軸に沿って並んだ少なくとも一つの正レンズと少なくとも一つの負レンズとを有することによって実現可能な上述の各種効果をより一層顕著にするために、接眼レンズＥＬは、０．６＜ｆＰ／（−ｆＮ）という条件及びｆＰ／（−ｆＮ）＜１．１という条件の少なくとも一方を満たすことが好ましい。
【００４２】
第１レンズ群Ｇ１に含まれる接合レンズのうち接合面よりも観察物体側に位置する一のレンズのｄ線に対するアッベ数をｆ１１νｄとし、当該接合レンズのうち接合面よりもアイポイント側に位置する他のレンズのｄ線に対するアッベ数をｆ１２νｄとすると、接眼レンズＥＬは、以下の条件式（４）を満たすことが好ましい。図２に示す例では、第１レンズ群Ｇ１を構成する接合レンズのうち接合面３よりも観察物体側に位置する一のレンズは、レンズＬ１１ａである。図２に示す例では、第１レンズ群Ｇ１を構成する接合レンズのうち接合面３よりもアイポイント側に位置する他のレンズは、レンズＬ１１ｂである。
２０＜｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜・・・（４）
【００４３】
条件式（４）が満たされる場合には、条件式（４）が満たされない場合と比較して、接合レンズの色消し効果がより顕著になる。その結果、軸上色収差がより一層好適に補正される。尚、接合レンズの色消し効果をより一層顕著にするために、接眼レンズＥＬは、２５＜｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜という条件を満たすことが好ましい。
【００４４】
第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズのレンズ面及び第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一つは、非球面であってもよい。例えば、第２レンズ群Ｇ２が観察物体側から順に光軸に沿って並んだ正レンズと負レンズとを有する場合には、正レンズのレンズ面のうちの少なくとも一つが非球面であってもよい。この場合、正レンズのレンズ面の全てが非球面でない場合と比較して、第２レンズ群Ｇ２における収差（特に、球面収差、コマ収差及び歪曲収差）の補正が相対的に容易になる。或いは、例えば、第２レンズ群Ｇ２が観察物体側から順に光軸に沿って並んだ正レンズと負レンズとを有する場合には、負レンズのレンズ面のうちの少なくとも一つが非球面であってもよい。この場合、負レンズのレンズ面の全てが非球面でない場合と比較して、第２レンズ群Ｇ２における収差（特に、コマ収差）の補正が相対的に容易になる。
【００４５】
第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのうち最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側のレンズ面の曲率半径をＲｓとし、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのうち最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側のレンズ面の曲率半径をＲｅとすると、接眼レンズＥＬは、以下の条件式（５）を満たすことが好ましい。
−３．７＜（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）＜−０．３・・・（５）
【００４６】
図２に示す例では、第１レンズ群Ｇ１は一つのレンズ成分Ｌ１１から構成されている。しかしながら、第１レンズ群Ｇ１は、２つ以上のレンズ成分から構成されていてもよい。第１レンズ群Ｇ１が２つ以上のレンズ成分から構成される場合には、第１レンズ群Ｇ１を構成する２つ以上のレンズ成分のうちの少なくとも一つが接合レンズであればよい。
【００４７】
図２に示す例では、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズ成分Ｌ１１は、２つのレンズが接合された接合レンズである。しかしながら、レンズ成分Ｌ１１は、３つ以上のレンズが接合された接合レンズであってもよい。
【００４８】
図２に示す例では、第１レンズ群Ｇ１を構成する接合レンズであるレンズ成分Ｌ１１は、観察物体側のレンズ面２が観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面３ａがアイポイント側に凹形状であるレンズＬ１１ａと観察物体側のレンズ面３ｂが観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面４がアイポイント側に凸形状であるレンズＬ１１ｂとが接合された接合レンズである。しかしながら、レンズＬ１１ａは、観察物体側のレンズ面２が観察物体側に凸形状とは異なる形状となるレンズであってもよい。レンズＬ１１ａは、アイポイント側のレンズ面３ａがアイポイント側に凹形状とは異なる形状となるレンズであってもよい。レンズＬ１１ｂは、観察物体側のレンズ面３ｂが観察物体側に凸形状とは異なる面形状となるレンズであってもよい。レンズＬ１１ｂは、アイポイント側のレンズ面４がアイポイント側に凸形状とは異なる面形状となるレンズであってもよい。
【００４９】
図２に示す例では、第２レンズ群Ｇ２は２つレンズＬ２１及びＬ２２から構成されている。しかしながら、第２レンズ群Ｇ２は、単一のレンズ又は３つ以上のレンズから構成されていてもよい。
【００５０】
図２に示す例では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２１は、観察物体側のレンズ面５が観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面６がアイポイント側に凸形状となるレンズである。しかしながら、観察物体側のレンズ面５が凸形状とは異なってもよい。アイポイント側のレンズ面６が凸形状とは異なってもよい。
【００５１】
図２に示す例では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２２は、観察物体側のレンズ面７が観察物体側に凸形状であり且つアイポイント側のレンズ面８がアイポイント側に凹形状となるレンズである。しかしながら、観察物体側のレンズ面７が凸形状とは異なってもよい。
【００５２】
第２レンズ群Ｇ２が観察物体側から順に光軸に沿って並んだ正レンズと負レンズとを有する場合には、複数の正レンズ、または、複数の負レンズを有していてもよい。
【００５３】
図２に示す例では、接眼レンズＥＬは、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２を有している。しかしながら、接眼レンズＥＬは、第１レンズ群Ｇ１よりも観察物体側の光路に挿入される他のレンズを有していてもよい。接眼レンズＥＬは、第２レンズ群Ｇ２よりもアイポイント側の光路に挿入される他のレンズを有していてもよい。
【００５４】
第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との境界は、視度調整時に変化する空気間隔であってもよく、または、接眼レンズＥＬに含まれる空気間隔のうち最も大きな空気間隔であってもよい。
第２レンズ群Ｇ２（或いは、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの少なくとも一つ）は、視度調整時に、光軸に沿って移動してもよい。
【００５５】
上述の説明では、接眼レンズＥＬは、カメラＣＡＭの電子ビューファインダーＥＶＦに用いられている。しかしながら、接眼レンズＥＬは、任意の光学機器のファインダーの接眼レンズとして用いられてもよい。このような任意の光学機器の一例として、例えば、望遠鏡や光学顕微鏡等が例示される。
【実施例】
【００５６】
以下、図３から図２０を参照しながら、接眼レンズの実施例について説明する。以下では、接眼レンズの５つの実施例について説明する。図３、図５、図９、図１３及び図１７に示すように、第１実施例の接眼レンズＥＬ１から第５実施例の接眼レンズＥＬ５は、いずれも、観察物体側から光軸に沿って並んだ、接合レンズであるレンズ成分Ｌ１１を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有し且つ最もアイポイント側のレンズ面がアイポイント側に凹形状となる第２レンズ群Ｇ２とを有している。更に、第１実施例の接眼レンズＥＬ１から第５実施例の接眼レンズＥＬ５では、いずれも、第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から光軸に沿って並んだ、少なくとも一つの正レンズと、少なくとも一つの負レンズとを有している。
【００５７】
尚、第１実施例の接眼レンズＥＬ１から第５実施例の接眼レンズＥＬ５に付されている参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるために、実施例毎に独立した参照符号として取り扱われている。つまり、一の実施例の接眼レンズの構成要件を説明するために使用された参照符号と同一の参照符号が他の実施例の接眼レンズの構成要件を説明するために使用されている場合であっても、一の実施例の接眼レンズの構成要件が他の実施例の接眼レンズの構成要件と同一であるとは限らない。
【００５８】
以下に記載する表１から表５には、夫々、第１実施例の接眼レンズＥＬ１から第５実施例の接眼レンズＥＬ５の［全体諸元］が記載されている。この全体諸元において、「ｆ」は、接眼レンズＥＬの焦点距離を示す。「Ｙ」は、観察物体高を示す。
【００５９】
表１から表５には、夫々、第１実施例の接眼レンズＥＬ１から第５実施例の接眼レンズＥＬ５を構成する各レンズの［レンズ諸元］が記載されている。このレンズ諸元において、第１列（第１欄）は、観察物体側を起点とする各光学面（但し、ここで言う光学面はレンズ面を包含する）の順序を示す面番号を示す。尚、以下の表では、画像表示素子Ｏｂの表示面である光学面１の面番号が「１」となるように、各光学面に面番号が割り当てられている。また、レンズ諸元中の面番号は、図３、図５、図９、図１３及び図１７中の光学面に付与されている参照符号に対応している。第２列（第２欄）は、各光学面の曲率半径を示す。尚、「０．００００（０．０００００）」という曲率半径は、光学面が平面であることを示す。第３列（第３欄）は、各光学面から次の光学面（或いは、次の光学面がない場合にはアイポイント）までの光軸上の距離（いわゆる、面間隔）を示す。第４列（第４欄）は、レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数を示す。第５列（第５欄）は、レンズの材質のｄ線に対する屈折率ｎｄを示す。但し、空気の屈折率＝１．００００００の記載は省略されている。
【００６０】
第２実施例の接眼レンズＥＬ２から第５実施例の接眼レンズＥＬ５では、第２レンズ群Ｇ２が視度調整時に光軸に沿って移動可能である。その結果、第２レンズ群Ｇ２の移動に伴い、焦点距離ｆ、一部の面間隔及び視度が変化する。このため、第２実施例から第５実施例においては、［全体諸元］の視度並びに［レンズ諸元］における一部の面間隔の項目に可変と記載し、［全体諸元］の焦点距離ｆの項目に焦点距離ｆが取り得る数値を記載し、可変な焦点距離ｆ及び面間隔並びに視度の例を示す［可変間隔データ］を表中に別途記載する。
【００６１】
レンズ諸元中において、光学面が非球面である場合には、その光学面の面番号の右側に＊印が付与されている。また、非球面である光学面の曲率半径Ｒは、近軸曲率半径を示す。非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、原点となる非球面の頂点の接平面から高さｙにおける非球面上の各位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＸ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとすると、以下の式（ａ）で表される。従って、各実施例において、非球面の光学面を示す［非球面データ］を表中に別途記載する。尚、各実施例において、２次の非球面係数Ａ２は０であるものとする。また、非球面データ中において、「Ｅ−ｎ」は、「×１０−ｎ」を示すものとする。
Ｘ（ｙ）＝ｙ２／［ｒ×｛１＋（１−Ｋ×ｙ２／ｒ２）１／２｝］＋Ａ４×ｙ４＋Ａ６×ｙ６＋Ａ８×ｙ８＋Ａ１０×ｙ１０・・・（ａ）
【００６２】
表１から表５には、夫々、第１実施例の接眼レンズＥＬ１から第５実施例の接眼レンズＥＬ５に関する上記条件式（１）から条件式（５）に対応する値を示す［条件対応値］が記載されている。また、条件対応値の欄には、条件式（１）から条件式（５）に対応する値を算出する根拠となった各種パラメータも記載されている。接合Ｒは、第１レンズ群Ｇ１に含まれる接合レンズの接合面の曲率半径を示す。その他のパラメータの意味については、上述の実施形態において説明済みである。
【００６３】
以下の全ての諸元において記載される曲率半径、面間隔、焦点距離ｆ及びその他のパラメータの長さの単位は、特段の注記がない場合には、「ｍｍ」であるものとする。但し、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位は「ｍｍ」に限定されることはない。つまり、他の適当な単位が用いられてもよい。
【００６４】
表中の視度の単位は［１／ｍ（＝ｍ−１）］である。例えば、視度Ｘ［１／ｍ］とは、接眼レンズＥＬによる像がアイポイントＥＰから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態を示している。視度の符号は、像がアイポイントＥＰより観察物体側にできた場合に負となる。
（１）第１実施例の接眼レンズＥＬ１
はじめに、図３を参照しながら、第１実施例の接眼レンズＥＬ１について説明する。図３は、第１実施例の接眼レンズＥＬ１の構成を示す断面図である。
【００６５】
図３に示すように、第１実施例の接眼レンズＥＬ１は、観察物体側から光軸に沿って並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有している。以下の第２実施例から第５実施例においても同様である。
【００６６】
第１レンズ群Ｇ１は、レンズ成分Ｌ１１を有する。レンズ成分Ｌ１１は、観察物体側から光軸に沿って並んだレンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとが接合された接合レンズである。レンズＬ１１ａの観察物体側のレンズ面２は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ１１ａのアイポイント側のレンズ面３ａは、アイポイント側に凹形状である。レンズＬ１１ｂの観察物体側のレンズ面３ｂは、観察物体側に凸形状である。レンズＬ１１ｂのアイポイント側のレンズ面４は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとは、接合面３となるレンズ面３ａとレンズ面３ｂとが貼り合せられるように接合されている。
【００６７】
第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有するレンズＬ２１と、負の屈折力を有するレンズＬ２２と、を有している。レンズＬ２１の観察物体側のレンズ面５は、非球面であって且つ観察物体側に凸形状である。レンズＬ２１のアイポイント側のレンズ面６は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ２２の観察物体側のレンズ面７は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ２２のアイポイント側のレンズ面８（つまり、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうち最もアイポイント側のレンズ面８）は、アイポイント側に凹形状である。
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有するレンズ群である。
【００６８】
以下、表１に、第１実施例の接眼レンズＥＬ１の各諸元を示す。表１のレンズ諸元中の面番号１から面番号８が、図３に示す光学面１及びレンズ面２からレンズ面８に夫々対応している。
（表１）
［全体緒元］
ｆ                   ＝  ２２．５２
Ｙ                   ＝    ５．００
視度                 ＝  −１
見かけ視野角（２ω） ＝  ２５．０１
［レンズ諸元］
面番号   曲率半径    面間隔        νｄ          ｎｄ
1        0.0000    17.0500                            
2       37.8443     1.0000              29.46         1.717360
3       13.6882     7.0000              57.03         1.622801
4      -36.2908    17.0000                            
5*       16.0945     5.5000             56.27         1.534600
6      -200.0000      2.0000                            
7        22.0138     3.5000             32.28         1.850260
8        12.0964     16.0000                            
EP
［非球面係数］
面番号 Ｋ            Ａ４          Ａ６          Ａ８          Ａ１０
5*     0.0715        9.12053E-06   3.98718E-09   0.0           0.0
［条件対応値］
（１）ｄ１２／ΣＤ                 ＝    ０．４７
（２）ｆ１／ｆ２                   ＝    ０．６７
（３）ｆＰ／（−ｆＮ）                    ＝    ０．７５
（４）｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜   ＝  ２７．５７
（５）（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）      ＝  −３．４４
ｆ１                               ＝  ３５．４６
ｆ２                               ＝  ５３．１５
ｆＰ                               ＝  ２８．１１
ｆＮ                               ＝−３７．６９
【００６９】
以上のように、第１実施例の接眼レンズＥＬ１は、上記条件式（１）から条件式（５）の全てを満たしていることが分かる。更に、第１実施例の接眼レンズＥＬ１の見かけ視野角（２ω）は、２５．０１°という相応に大きな角度となる。
【００７０】
このような第１実施例の接眼レンズＥＬ１の各種収差（具体的には、球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び色収差）は、図４に示されている。各収差図中のＣ、Ｄ、Ｆ及びＧという符号が付与された収差曲線は、夫々、Ｃ線（λ＝６５６．３ｎｍ）、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、Ｆ線（λ＝４８６．１ｎｍ）及びｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）における収差曲線を示す。但し、符号が付与されていない収差曲線は、ｄ線における収差曲線を示すものとする。
【００７１】
球面収差の収差図の上部に記載されているという数値（図４では「０．０４４」）は、アイポイントＥＰでの瞳径をΦ４としたときのレンズ面２（つまり、第１レンズ群Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面２）への光の入射高さを示す。非点収差及び歪曲収差の収差図の上部に記載されている数値（図４では「５．００」）は、物体高Ｙを示している。コマ収差及び色収差の収差図において、縦軸の単位は、角度単位の「分（ｍｉｎ）」である。球面収差及び非点収差の収差図において、横軸の単位は、視度の単位である「ｍ−１」であり、収差図中では「Ｄ」で示す。コマ収差の各収差図の上部に記載されている数値は、各収差図に対応する物体高Ｙを示している。非点収差の収差図中において、実線は各線に対するサジタル像面を示し、破線は各線に対するメリジオナル像面を示している。尚、これらの収差図の説明は、以降の実施例においても同様である。
【００７２】
図３に示す収差図及び上述の諸元表の値から明らかなように、第１実施例の接眼レンズＥＬ１は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであることが分かる。
（２）第２実施例の接眼レンズＥＬ２
続いて、図５を参照しながら、第２実施例の接眼レンズＥＬ２について説明する。図５は、第２実施例の接眼レンズＥＬ２の構成を示す断面図である。
図５に示すように、第２実施例の接眼レンズＥＬ２は、観察物体側から光軸に沿って並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有している。
【００７３】
第１レンズ群Ｇ１は、レンズ成分Ｌ１１を有する。レンズ成分Ｌ１１は、観察物体側から光軸に沿って並んだレンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとが接合された接合レンズである。レンズＬ１１ａの観察物体側のレンズ面２は、観察物体側に凹形状である。レンズＬ１１ａのアイポイント側のレンズ面３ａは、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ｂの観察物体側のレンズ面３ｂは、観察物体側に凹形状である。レンズＬ１１ｂのアイポイント側のレンズ面４は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとは、接合面３となるレンズ面３ａとレンズ面３ｂとが貼り合せられるように接合されている。
【００７４】
第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有するレンズＬ２１と、負の屈折力を有するレンズＬ２２とを有している。レンズＬ２１の観察物体側のレンズ面５は、非球面であって且つ観察物体側に凸形状である。レンズＬ２１のアイポイント側のレンズ面６は、非球面であって且つアイポイント側に凸形状である。レンズＬ２２の観察物体側のレンズ面７は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ２２のアイポイント側のレンズ面８（つまり、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうち最もアイポイント側のレンズ面８）は、アイポイント側に凹形状である。
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有するレンズ群である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って移動可能なレンズ群である。
【００７５】
以下、表２に、第２実施例の接眼レンズＥＬ２の各諸元を示す。表２のレンズ諸元中の面番号１から面番号８が、図５に示す光学面１及びレンズ面２からレンズ面８に夫々対応している。
（表２）
［全体緒元］
ｆ                   ＝  ２２．３８〜２３．１９
Ｙ                   ＝    ６．００
視度                 ＝  可変
見かけ視野角（２ω） ＝  ２９．４４
［レンズ諸元］
面番号   曲率半径    面間隔        νｄ          ｎｄ
1         0.00000    14.8                        
2      -54.85343    6.0          58.57         1.651600
3      -10.83466    1.0          25.45         1.805180
4      -20.55641   D(可変)                   
5*       16.51796    10.7          53.21         1.693501
6*     -79.04567    0.5                        
7        33.49249    5.5         35.73         1.902650
8        12.09641    16.0                        
EP
［非球面係数］
面番号 Ｋ            Ａ４          Ａ６          Ａ８          Ａ１０
5*     1.00000              2.20825E-05 2.83602E-07   5.87226E-10   0.0
6*     1.00000              -1.60566E-05  2.12106E-08   6.44441E-10   0.0
［可変間隔データ］
ｆ            22.38         22.64         23.19
視度          -2.00         -1.00         +1.00
Ｄ            17.0          18.2          20.6
［条件対応値］
（１）ｄ１２／ΣＤ                 ＝    ０．４３
（２）ｆ１／ｆ２                   ＝    １．９１
（３）ｆＰ／（−ｆＮ）                    ＝    ０．８６
（４）｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜   ＝  ３３．１２
（５）（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）      ＝  −２．１３
ｆ１                               ＝  ６５．４２
ｆ２                               ＝  ３４．３２
ｆＰ                               ＝  ２０．６５
ｆＮ                               ＝−２３．８９
【００７６】
以上のように、第２実施例の接眼レンズＥＬ２は、上記条件式（１）から条件式（５）の全てを満たしていることが分かる。更に、第２実施例の接眼レンズＥＬ２の見かけ視野角（２ω）は、２９．４４°という相応に大きな角度となる。
【００７７】
このような第２実施例の接眼レンズＥＬ２の各種収差（具体的には、球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び色収差）は、図６から図８に示されている。具体的には、図６は、接眼レンズＥＬ２の視度が−２ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図７は、接眼レンズＥＬ２の視度が−１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図８は、接眼レンズＥＬ２の視度が＋１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。
【００７８】
図６から図８に示す収差図及び上述の諸元表の値から明らかなように、第２実施例の接眼レンズＥＬ２は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであることが分かる。特に、第２実施例の接眼レンズＥＬ２は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであると同時に、視度の調整が可能な接眼レンズでもあることが分かる。
（３）第３実施例の接眼レンズＥＬ３
続いて、図９を参照しながら、第３実施例の接眼レンズＥＬ３について説明する。図９は、第３実施例の接眼レンズＥＬ３の構成を示す断面図である。
図９に示すように、第３実施例の接眼レンズＥＬ３は、観察物体側から光軸に沿って並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有している。
【００７９】
第１レンズ群Ｇ１は、レンズ成分Ｌ１１を有する。レンズ成分Ｌ１１は、観察物体側から光軸に沿って並んだレンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとが接合された接合レンズである。レンズＬ１１ａの観察物体側のレンズ面２は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ１１ａのアイポイント側のレンズ面３ａは、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ｂの観察物体側のレンズ面３ｂは、観察物体側に凹形状である。レンズＬ１１ｂのアイポイント側のレンズ面４は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとは、接合面３となるレンズ面３ａとレンズ面３ｂとが貼り合せられるように接合されている。  第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有するレンズＬ２１と、正の屈折力を有するレンズＬ２２と、負の屈折力を有するレンズＬ２３とを有している。レンズＬ２１の観察物体側のレンズ面５は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ２１のアイポイント側のレンズ面６は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ２２の観察物体側のレンズ面７は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ２２のアイポイント側のレンズ面８はアイポイント側に凹形状である。レンズＬ２３の観察物体側のレンズ面９は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ２３のアイポイント側のレンズ面１０（つまり、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうち最もアイポイント側のレンズ面１０）は、アイポイント側に凹形状である。
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有するレンズ群である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って移動可能なレンズ群である。
【００８０】
以下、表３に、第３実施例の接眼レンズＥＬ３の各諸元を示す。表３のレンズ諸元中の面番号１から面番号１０が、図９に示す光学面１及びレンズ面２からレンズ面１０に夫々対応している。尚、［全体諸元］中の「ｆ２１」、「ｆ２２」及び「ｆ２３」は、夫々、レンズＬ２１の焦点距離、レンズＬ２２の焦点距離及びレンズＬ２３の焦点距離を示す。
（表３）
［全体緒元］
ｆ                   ＝  ２１．３２〜２２．２１
Ｙ                   ＝    ６．００
視度                 ＝  可変
見かけ視野角（２ω） ＝  ３０．９１
［レンズ諸元］
面番号 曲率半径      面間隔        νｄ          ｎｄ
1         0.00000    14.7                        
2      428.85605    7.0          54.61         1.729160
3      -12.08080   1.5         25.45         1.805180
4      -35.48856   D(可変)                   
5        68.87965    5.5         52.77         1.741000
6      -39.08854   0.3                       
7        13.92338    5.5         52.77         1.741000
8        31.48812    1.4                       
9      185.01932   3.5         35.73         1.902650
10       12.09641    17.0                        
EP
［可変間隔データ］
ｆ            21.32         21.61         22.21
視度          -2.00         -1.00         +1.00
Ｄ            18.4          19.6          21.9
［条件対応値］
（１）ｄ１２／ΣＤ                 ＝    ０．４４
（２）ｆ１／ｆ２                   ＝    １．６４
（３）ｆＰ／（−ｆＮ）                    ＝    １．０９
（４）｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜   ＝  ２９．１６
（５）（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）      ＝  −１．１４
ｆ１                               ＝  ５５．３４
ｆ２                               ＝  ３３．７６
ｆＰ                               ＝  １５．７６
ｆＮ                               ＝−１４．４８
ｆ２１                             ＝  ３４．４０
ｆ２２                             ＝  ２９．７２
ｆ２３                             ＝−１４．４８
【００８１】
以上のように、第３実施例の接眼レンズＥＬ３は、上記条件式（１）から条件式（５）の全てを満たしていることが分かる。更に、第３実施例の接眼レンズＥＬ３の見かけ視野角（２ω）は、３０．９１°という相応に大きな角度となる。
【００８２】
このような第３実施例の接眼レンズＥＬ３の各種収差（具体的には、球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び色収差）は、図１０から図１２に示されている。具体的には、図１０は、接眼レンズＥＬ３の視度が−２ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図１１は、接眼レンズＥＬ３の視度が−１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図１２は、接眼レンズＥＬ３の視度が＋１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。
【００８３】
図１０から図１２に示す収差図及び上述の諸元表の値から明らかなように、第３実施例の接眼レンズＥＬ３は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであることが分かる。特に、第３実施例の接眼レンズＥＬ３は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであると同時に、視度の調整が可能であって且つ非球面レンズを有していなくてもよい接眼レンズでもあることが分かる。
（４）第４実施例の接眼レンズＥＬ４
続いて、図１３を参照しながら、第４実施例の接眼レンズＥＬ４について説明する。図１３は、第４実施例の接眼レンズＥＬ４の構成を示す断面図である。
図１３に示すように、第４実施例の接眼レンズＥＬ４は、観察物体側から光軸に沿って並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有している。
【００８４】
第１レンズ群Ｇ１は、レンズ成分Ｌ１１を有する。レンズ成分Ｌ１１は、観察物体側から光軸に沿って並んだレンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとが接合された接合レンズである。レンズＬ１１ａの観察物体側のレンズ面２は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ１１ａのアイポイント側のレンズ面３ａは、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ｂの観察物体側のレンズ面３ｂは、観察物体側に凹形状である。レンズＬ１１ｂのアイポイント側のレンズ面４は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとは、接合面３となるレンズ面３ａとレンズ面３ｂとが貼り合せられるように接合されている。  第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有するレンズＬ２１と、負の屈折力を有するレンズＬ２２とを有している。レンズＬ２１の観察物体側のレンズ面５は、非球面であって且つ観察物体側に凸形状である。レンズＬ２１のアイポイント側のレンズ面６は、非球面であって且つアイポイント側に凸形状である。レンズＬ２２の観察物体側のレンズ面７は、観察物体側に凹形状である。レンズＬ２２のアイポイント側のレンズ面８（つまり、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうち最もアイポイント側のレンズ面８）は、非球面であって且つアイポイント側に凹形状である。
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有するレンズ群である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って移動可能なレンズ群である。
【００８５】
以下、表４に、第４実施例の接眼レンズＥＬ４の各諸元を示す。表４のレンズ諸元中の面番号１から面番号８が、図１３に示す光学面１及びレンズ面２からレンズ面８に夫々対応している。
（表４）
［全体緒元］
ｆ                   ＝  ２２．４６〜２３．３９
Ｙ                   ＝    ５．００
視度                 ＝  可変
見かけ視野角（２ω） ＝  ２４．５９
［レンズ諸元］
面番号   曲率半径    面間隔        νｄ          ｎｄ
1         0.00000    11.4                        
2      428.85605    7.0          54.61         1.729160
3      -12.08080   1.5         25.45         1.805180
4      -35.48856   D(可変)                   
5*       16.10000    6.8         56.21         1.524440
6*      -25.85000     2.6                        
7      -85.60000    3.5          57.57         1.491080
8*       20.14000    16.0                        
EP
［非球面係数］
面番号 Ｋ            Ａ４          Ａ６          Ａ８          Ａ１０
5*     -0.4000              0.0           -5.28000E-10  0.0           0.0
6*     -1.4000              0.0           0.0         0.0           0.0
8*     0.8270             0.0           2.54000E-07 0.0           0.0
［可変間隔データ］
ｆ            22.46         22.74         23.39
視度          -2.00         -1.00         +1.00
Ｄ            13.0          14.0          16.2
［条件対応値］
（１）ｄ１２／ΣＤ                 ＝    ０．４０
（２）ｆ１／ｆ２                   ＝    １．７０
（３）ｆＰ／（−ｆＮ）                    ＝    ０．６１
（４）｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜   ＝  ２９．１６
（５）（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）      ＝  −０．６２
ｆ１                               ＝  ５５．３４
ｆ２                               ＝  ３２．５８
ｆＰ                               ＝  ２０．０３
ｆＮ                               ＝−３２．８４
【００８６】
以上のように、第４実施例の接眼レンズＥＬ４は、上記条件式（１）から条件式（５）の全てを満たしていることが分かる。更に、第４実施例の接眼レンズＥＬ４の見かけ視野角（２ω）は、２４．５９°という相応に大きな角度となる。
【００８７】
このような第４実施例の接眼レンズＥＬ４の各種収差（具体的には、球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び色収差）は、図１４から図１６に示されている。具体的には、図１４は、接眼レンズＥＬ４の視度が−２ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図１５は、接眼レンズＥＬ４の視度が−１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図１６は、接眼レンズＥＬ４の視度が＋１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。
【００８８】
図１４から図１６に示す収差図及び上述の諸元表の値から明らかなように、第４実施例の接眼レンズＥＬ４は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであることが分かる。特に、第４実施例の接眼レンズＥＬ４は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであると同時に、視度の調整が可能な接眼レンズでもあることが分かる。
（５）第５実施例の接眼レンズＥＬ５
続いて、図１７を参照しながら、第５実施例の接眼レンズＥＬ５について説明する。図１７は、第５実施例の接眼レンズＥＬ５の構成を示す断面図である。
図１７に示すように、第５実施例の接眼レンズＥＬ５は、観察物体側から光軸に沿って並んだ、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２とを有している。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、レンズ成分Ｌ１１を有する。レンズ成分Ｌ１１は、観察物体側から光軸に沿って並んだレンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとが接合された接合レンズである。レンズＬ１１ａの観察物体側のレンズ面２は、観察物体側に凹形状である。レンズＬ１１ａのアイポイント側のレンズ面３ａは、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ｂの観察物体側のレンズ面３ｂは、観察物体側に凹形状である。レンズＬ１１ｂのアイポイント側のレンズ面４は、アイポイント側に凸形状である。レンズＬ１１ａとレンズＬ１１ｂとは、接合面３となるレンズ面３ａとレンズ面３ｂとが貼り合せられるように接合されている。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は、観察物体側から順に光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有するレンズＬ２１と、負の屈折力を有するレンズＬ２２とを有している。レンズＬ２１の観察物体側のレンズ面５は、非球面であって且つ観察物体側に凸形状である。レンズＬ２１のアイポイント側のレンズ面６は、非球面であって且つアイポイント側に凸形状である。レンズＬ２２の観察物体側のレンズ面７は、観察物体側に凸形状である。レンズＬ２２のアイポイント側のレンズ面８（つまり、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズのレンズ面のうち最もアイポイント側のレンズ面８）は、アイポイント側に凹形状である。
第２レンズ群Ｇ２は、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有するレンズ群である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って移動可能なレンズ群である。
【００９１】
以下、表５に、第５実施例の接眼レンズＥＬ５の各諸元を示す。表５のレンズ諸元中の面番号１から面番号８が、図１７に示す光学面１及びレンズ面２からレンズ面８に夫々対応している。
（表５）
［全体緒元］
ｆ                   ＝      ３３．９４〜３４．０３
Ｙ                   ＝      １０．００
視度                 ＝      可変
見かけ視野角（２ω） ＝      ３２．９２
［レンズ諸元］
面番号   曲率半径    面間隔        νｄ          ｎｄ
1         0.00000    25.0                        
2      -103.98238     7.0          58.57         1.651600
3      -19.31494   1.0         25.45         1.805180
4      -61.05949   D(可変)                   
5*       16.51796    10.7          53.21         1.693501
6*      -79.04567     0.5                        
7        33.49249    5.5         35.73         1.902650
8        12.09641    16.0                        
EP
［非球面係数］
面番号 Ｋ            Ａ４          Ａ６          Ａ８          Ａ１０
5*     1.0000        -2.14491E-05  -4.57495E-08  1.76853E-10   0.0
6*     1.0000        1.25206E-05  6.44261E-08  2.84820E-10   0.0
［可変間隔データ］
ｆ            34.03         34.00         33.94
視度          -2.00         -1.00         +1.00
Ｄ            15.8          17.0          19.4
［条件対応値］
（１）ｄ１２／ΣＤ                 ＝    ０．４１
（２）ｆ１／ｆ２                   ＝−３７．０５
（３）ｆＰ／（−ｆＮ）                    ＝    ０．８６
（４）｜ｆ１１νｄ−ｆ１２νｄ｜   ＝  ３３．１２
（５）（Ｒｅ＋Ｒｓ）／（Ｒｅ−Ｒｓ）      ＝  −２．１３
ｆ１                               ＝−１２７１．３９
ｆ２                               ＝      ３４．３２
ｆＰ                               ＝      ２０．６５
ｆＮ                               ＝    −２３．８９
【００９２】
以上のように、第５実施例の接眼レンズＥＬ５は、上記条件式（１）及び条件式（３）から条件式（５）を満たしていることが分かる。更に、第５実施例の接眼レンズＥＬ５の見かけ視野角（２ω）は、３２．９２°という相応に大きな角度となる。
【００９３】
このような第５実施例の接眼レンズＥＬ５の各種収差（具体的には、球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び色収差）は、図１８から図２０に示されている。具体的には、図１８は、接眼レンズＥＬ５の視度が−２ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図１９は、接眼レンズＥＬ５の視度が−１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。図２０は、接眼レンズＥＬ５の視度が＋１ｍ−１となる条件下での各種収差の収差図を示す。
【００９４】
図１８から図１９に示す収差図及び上述の諸元表の値から明らかなように、第５実施例の接眼レンズＥＬ５は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであることが分かる。特に、第５実施例の接眼レンズＥＬ５は、見かけ視野角が相応に大きく且つ収差が良好に補正された接眼レンズであると同時に、視度の調整が可能であって且つ観察物体高Ｙが相対的に高くなる場合にも観察物体を観察可能な接眼レンズでもあることが分かる。
【００９５】
本発明は、上述した実施例に限られるものではなく、特許請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う接眼レンズ及び光学機器もまた本発明の技術的範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００９６】
ＥＬ、ＥＬ１−ＥＬ５  接眼レンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｌ１１、Ｌ１１ａ、Ｌ１１ｂ、Ｌ２１、Ｌ２２、Ｌ２３  レンズ
【図１】
0006701508.tif 000002
【図２】
0006701508.tif 000003
【図３】
0006701508.tif 000004
【図４】
0006701508.tif 000005
【図５】
0006701508.tif 000006
【図６】
0006701508.tif 000007
【図７】
0006701508.tif 000008
【図８】
0006701508.tif 000009
【図９】
0006701508.tif 000010
【図１０】
0006701508.tif 000011
【図１１】
0006701508.tif 000012
【図１２】
0006701508.tif 000013
【図１３】
0006701508.tif 000014
【図１４】
0006701508.tif 000015
【図１５】
0006701508.tif 000016
【図１６】
0006701508.tif 000017
【図１７】
0006701508.tif 000018
【図１８】
0006701508.tif 000019
【図１９】
0006701508.tif 000020
【図２０】
0006701508.tif 000021