(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
線材を複数の屈曲部を有するように巻回して形成されているコイルと、
一方の端部が前記屈曲部に接続された固定端となっているとともに他方の端部が前記屈曲部に接続されておらず開放端となっている片持ち状態の部位のみを固定することにより、当該片持ち状態となっていた部位の固有振動数を変更する振動数変更部材と、
を備えることを特徴とするリアクトル。
【請求項２】
前記振動数変更部材は、片持ち状態の部位の固有振動数を、可聴範囲外に変更することを特徴とする請求項１記載のリアクトル。
【請求項３】
前記振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、両端が固定端となった１つ以上の両持ち状態の区間を含む状態となるように固定することを特徴とする請求項１または２記載のリアクトル。
【請求項４】
前記振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、複数箇所で固定することを特徴とする請求項２または３記載のリアクトル。
【請求項５】
前記振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、片持ち状態における長さを３等分した位置で固定することを特徴とする請求項２から４のいずれか一項記載のリアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リアクトルに関する。
【背景技術】
【０００２】
リアクトルは、例えば高調波電流の阻止や直流電流の平滑化等を目的として設けられている。このようなリアクトルは、動作時にコイルが通電されると、電流の交流成分に起因した振動が発生し、その振動に起因してリアクトル内部から騒音が発生したり、リアクトルの振動によって取り付け部との間で接触を繰り返して騒音が発生したりことがある。このような動作時に想定される騒音の発生に対処するために、様々な提案がなされてきた（例えば、特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−７２１９９号公報
【特許文献２】特開２０１５−１９８２０４号公報
【特許文献３】特開２００５−２８６０２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、製造したリアクトルに対して性能試験を行ったとき、従来の想定とは異なる周波数で騒音が発生した。一例を挙げると、１６ｋＨｚの交流を入力したとき、その約半分の８ｋＨｚの周波数帯の騒音が発生した。
一般的に、騒音は、入力に対する高調波に起因して発生すると考えられている。つまり、電磁気学的には、１６ｋＨｚの入力に対して８ｋＨｚ帯の騒音が発生することは無いと考えられる。そのため、なぜこのような入力の半分の周波数で騒音が発生するのか、その原因が全く不明であった。
【０００５】
そして、従来では入力よりも高い周波数で発生する騒音を想定しているため、例えば特許文献のような構成では、入力の半分の周波数で発生する騒音に対しては、騒音を低減させる効果が無かった。換言すると、従来では、入力の半分の周波数で騒音が発生することは想定されておらず、その対策が存在しなかった。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、入力よりも低い周波数で発生する騒音を低減することができるリアクトルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前述のように、製造したリアクトル１に対して性能試験を行ったとき、例えば１６ｋＨｚの交流を入力すると、その約半分の８ｋＨｚ帯の周波数で騒音が発生した。しかし、電磁気学的には、１６ｋＨｚの入力周波数に対して８ｋＨｚの騒音が発生することは無いと考えられる。そのため、なぜこのような入力の半分の周波数で騒音が発生するのか、その原因が全く不明であった。
【０００７】
その一方で、連続的に８ｋＨｚ帯の騒音が発生していることは事実であるため、リアクトルには、８ｋＨｚの振動数を発生させる理由が存在しているはずである。そこで、発明者らが詳細に調査を行ったところ、入力の半分の周波数で騒音が発生する原因が、従来想定されていたような電磁気学的なものではなく、リアクトルの機械的な構造に起因する可能性を見いだした。
【０００８】
使用しているコイルの機械的構造において、両方の端部が屈曲部に接続されている両持ち状態の部位では、３次モードでの固有振動数が入力の周波数に一致し、片方の端部が屈曲部に接続され、他方の端部が開放されている片持ち状態の部位では、３次モードでの固有振動数が入力の周波数の半分であった。
【０００９】
このとき、通電されると、入力の周波数によって両持ち状態の部位に振動が励起され、両持ち状態の部位が振動することによって当該部位が片持ち状態の部位に接触して片持ち状態の部位に振動が励起される。そして、共に振動している両持ち状態の部位と片持ち状態の部位とが周期的に接触することによって、つまりは、入力の周波数と入力の半分の周波数の互いの腹の部位が接触するというメカニズムによって、大きな騒音が発生する可能性があることを見いだした。
【００１０】
このようなメカニズムによって騒音が発生しているのであれば、接触の周期を変更すれば、あるいは、互いの部位が接触しないようにすれば、入力の半分の周波数の騒音が発生しなくなると考えられる。この場合、コイルの機械的構造や線材の材質を変えれば、固有振動数をずらすことができると考えられる。
【００１１】
しかし、リアクトルの特性はコイルの機械的構造によって定まるものでもあることから、機械的構造を変えるような変更は、リアクトルの特性をも変化させてしまう。そして、顧客の要望に応じた特性のリアクトルを製造していることに鑑みると、機械的構造を変更することは、実現が困難である。
【００１２】
また、両持ち状態の部位と片持ち状態の部位とが互いに接触しないようにするためには、例えば全体をモールドすることが考えられる。しかし、全体をモールドしてしまうと、放熱性が低下する。リアクトルを例えば電気自動車に用いる場合、入力が大きいことから発熱量も大きくなり、全体をモールドしてしまうと、耐熱性が仕様を満たせなくなるおそれがある。また、リアクトルの外形が変わることから、取り付け構造も変更しなければならないことになり、やはり実現が困難である。
【００１３】
請求項１記載の発明は、線材を複数の屈曲部を有するように巻回して形成されているコイルと、一方の端部が屈曲部に接続された固定端となっているとともに他方の端部が屈曲部に接続されておらず開放端となっている片持ち状態の部位を固定することにより、当該片持ち状態となっていた部位の固有振動数を変更する振動数変更部材と、を備える。
これにより、片持ち状態となっていた部位の固有振動数を変更することができ、両持ち状態の部位との接触によって発生する入力の半分の騒音の周波数が変更される。したがって、入力よりも低い周波数で発生する騒音を低減することができる。
【００１４】
請求項２に記載した発明では、振動数変更部材は、片持ち状態の部位の固有振動数を可聴範囲外に変更する。これにより、発生する騒音の周波数が可聴域外となり、ユーザに異音として検知されなくなる。したがって、騒音を低減することができる。
【００１５】
請求項３に記載した発明では、振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、両端が固定端となった１つ以上の両持ち状態の区間を含む状態となるように固定する。つまり、片持ち状態の部位の１箇所以上を固定することにより、片持ち状態の部位に、屈曲部と振動数変更部材とにより両端が支持された両持ち状態の区間、あるいは、振動数変更部材と振動数変更部材とにより両端が支持された両持ち状態の区間を１つ以上設ける。この場合、例えば１箇所で固定した場合には、屈曲部と振動数変更部材とで両端が支持された１つの両持ち状態の区間と、一方が振動数変更部材で固定され、他方が開放端になっている１つの片持ち状態の区間が形成されることになる。
【００１６】
固有振動数は、長さが短くなるほど高くなる。そのため、片持ち状態の部位に１つ以上の両持ち状態の部位を設けることにより、換言すると、片持ちになっている部位の長さを短くすることにより、固有振動数が高くなり、発生する可能性のある騒音の振動数を高くすることができる。したがって、よりユーザに聞こえにくい範囲とすることができる。
【００１７】
請求項４に記載した発明では、振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、複数箇所で固定する。これにより、両持ち状態となった区間の固有振動数と、片持ち状態のままの区間との双方において当該区間の固有振動数が高くなり、発生する可能性のある騒音の振動数を高くすることができる。
【００１８】
請求項５に記載した発明では、振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、片持ち状態における長さを３等分した位置で固定する。片持ち状態の部位を３等分した位置で固定すれば、固定した部位は、振幅が少ない腹となる。そして、３等分した位置が腹になる振動は、両持ち状態の部位と同じ固有振動数となる。このため、仮に振動数変更部材で固定した際の強度が屈曲部に比べて相対的に低く、若干の振動が励起された場合には、片持ち状態の部位は、両持ち状態の部位と同じ固有振動数となる。そして、両持ち状態の部位の固有振動数に起因する音は、通常の動作音であることから、片持ち状態の部位との衝突により発生する音を、動作音に紛れさせることができる。すなわち、片持ち状態の部位との衝突により発生する音を、異音として感じさせないようにすることができる。
【００１９】
請求項６に記載した発明は、請求項１と共通する課題の下になされたものであり、線材を複数の屈曲部を有するように巻回して形成されているコイルと、一方の端部が屈曲部に接続された固定端となっているとともに他方の端部が屈曲部に接続されておらず開放端となっている片持ち状態の部位と、当該片持ち状態の部位に隣り合い、両端が屈曲部に接続されて固定端となっている両持ち状態の部位との接触を規制する規制部材を備える。
【００２０】
上記したように、片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との接触を回避できれば、入力周波数の半分の騒音が発生しなくなる。そのため、片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との接触を規制する規制部材を設けることにより、請求項１に記載した発明と同様に、入力よりも低い周波数で発生する騒音を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施形態によるリアクトルを模式的に示す図
【図２】コイルを模式的に示す図
【図３】モデル化した両持ち梁と片持ち梁を模式的に示す図
【図４】両持ち梁と片持ち梁の振動状態を模式的に示す図
【図５】騒音が発生するメカニズムを模式的に示す図その１
【図６】騒音が発生するメカニズムを模式的に示す図その２
【図７】接着剤の塗布位置を模式的に示す図
【図８】実施例による対策を施した場合の騒音の低減効果の一例を示す図
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態について、図１から図９を参照しながら説明する。
図１に示すように、リアクトル１は、コイル２、ボビン３、コア４等を備えている。なお、リアクトル１の基本的な構造は周知であるので、ボビン３やコア４についての詳細な説明は省略するが、本実施形態では、リアクトル１は、コイル２Ａとコイル２Ｂを有しており、各コイル２Ａ、２Ｂが電気的に接続された状態でボビン３に設けられている。また、各コイル２Ａ、２Ｂの線材５の巻き始め端５ａおよび巻き終わり端５ｂ（図２参照）の少なくとも一方には、接着剤６が設けられている。接着剤６は、詳細は後述するが、巻き始め端５ａまたは巻き終わり端５ｂに位置する線材５（後述する片持ち梁９。図２、３参照）を、隣り合う線材５（後述する両持ち梁８。図２、３参照）に固定するために塗布されており、振動時の固有振動数を変更する振動数変更部材でもある。
【００２３】
各コイル２Ａ、２Ｂは、図２に示すように、４つの辺を有する概ね四角形に巻回されている。そして、四角形の４隅は、巻き線が屈曲した屈曲部７となっている。つまり、本実施形態のコイル２は、線材５を複数の屈曲部７を有するように巻回して形成されている。この屈曲部７は、線材５が屈曲した状態であるため、他の部位に比べると相対的に硬度が高くなっている。そのため、線材５が振動する際には、屈曲部７で固定された状態で振動すると考えられる。つまり、屈曲部７に接続されている側の端部は、振動を考える上では、いわゆる固定端と考えることができる。
【００２４】
以下、線材５を屈曲部７ごとに区切って見た場合において、両端が屈曲部７に接続されている状態、つまりは、両端が固定端となっている状態を、両持ち状態と称する。図２の場合では、巻き始め端５ａおよび巻き終わり端５ｂを除く各辺が、両持ち状態となっている。この両持ち状態となっている部位のうち、以下に説明する片持ち梁９に隣り合っている部位を、便宜的に両持ち梁８と称する。
【００２５】
一方、巻き始め端５ａおよび巻き終わり端５ｂは、一方の端部が屈曲部７に接続されているものの、他方の端部側は屈曲部７には接続されていない。この部位が振動する場合には、線材５は、屈曲部７に接続されている側は固定端となる一方、屈曲部７に接続されていない側は、いわゆる開放端となっている。以下、一方が固定端となっており、他方が開放端となっている状態を、便宜的に片持ち状態と称する。また、片持ち状態となっている部位を、便宜的に片持ち梁９と称する。
本実施形態のコイル２の場合、図３にモデル化するように、長さがＬ１またはＬ２の両持ち梁８と、長さがＬ２の片持ち梁９で構成されている。この場合、線材５は巻回されていることから、片持ち梁９は、両持ち梁８に隣り合っている。
【００２６】
次に上記した構成の作用について説明する。
前述のように、製造したリアクトル１に対して性能試験を行ったとき、例えば１６ｋＨｚの交流を入力すると、その約半分の８ｋＨｚ帯の周波数で騒音が発生した。しかし、電磁気学的には、１６ｋＨｚの入力周波数に対して８ｋＨｚの騒音が発生することは無いと考えられる。そのため、なぜこのような入力の半分の周波数で騒音が発生するのか、その原因が全く不明であった。そして、このような８ｋＨｚの騒音は、動作自体には異常が無いとしても、動作音（この場合、１６ｋＨｚ）とは異なる音が発生していることから、異音としてユーザに検知され、故障ではないかとの疑いを招くおそれがある。そのため、この騒音の対策が必要とされた。
【００２７】
さて、連続的に８ｋＨｚ帯の騒音が発生していることは事実であるため、リアクトル１には、８ｋＨｚの固有振動数が存在しているはずである。そこで、発明者らが詳細に調査を行ったところ、入力の半分の周波数で騒音が発生する原因が、従来想定されていたような電磁気学的なものではなく、リアクトル１の機械的な構造に起因するものであることを見いだした。
図３に示したモデルにおいて、両持ち梁８および片持ち梁９の固有振動数（ｆ）は、以下の（１）式のように求めることができる。
【００２８】
【数１】
0006699239.tif 000002
【００２９】
ここで、各変数の意味は、以下の通りである。
α：梁の固定条件と振動モードの次数で決まる定数
Ｅ：線材５の縦弾性係数。本実施形態では１２ｋＮ／ｍｍ２
Ｉ：線材５の断面二次モーメント。本実施形態では０．６４ｍｍ４
ρ：線材５の密度。本実施形態では８．９４ｇ／ｃｍ３
Ａ：線材５の断面積。本実施形態では２．８４ｍｍ２
Ｌ：梁の長さ
【００３０】
また、本実施形態のコイル２は、Ｌ２＝４５ｍｍで形成されている。そのため、（１）式から、両持ち梁８の場合、３次モードの固有振動数は１６ｋＨｚと求まり、片持ち梁９の場合、３次モードの固有振動数は８ｋＨｚと求まる。つまり、本実施形態のリアクトル１に用いているコイル２は、両持ち梁８の３次モードの固有振動数が、偶々、入力周波数と一致する機械的構造となっていた。
【００３１】
そして、騒音の発生している部位をさらに詳細に検証したところ、上記した構造において８ｋＨｚ帯の騒音が発生する可能性に到達した。以下、８ｋＨｚ帯の騒音が発生するメカニズムについて説明する。
両持ち梁８は、１６ｋＨｚ入力が加えられたとき、図４（Ａ）に示すような状態で１６ｋＨｚの３次モードの振動が発生する。一方、片持ち梁９は、１６ｋＨｚ入力が加えられたとき、図４（Ｂ）に示すような状態で１６ｋＨｚの３次モードの振動が発生する。なお、図４（Ａ）、（Ｂ）は、説明のために、それぞれの振幅を意図的に拡大した状態で示している。
【００３２】
まず、図３に示したように両持ち梁８と片持ち梁９は、ごく近距離に隣り合う、または互いに接触している。この場合、入力が加えられていない状態においては、図５（Ａ）に示すように、両持ち梁８は静止位置を示す基準線（ＣＬ１）に沿って静止しているとともに、片持ち梁９は静止位置を示す基準線（ＣＬ２）に沿って静止している。そして、１６ｋＨｚの入力が加えられた場合には、図５（Ｂ）に示すように、入力によって励起されて、両持ち梁８が振動する。この図５（Ｂ）では、両持ち梁８が３次モードで振動する際の振幅を破線にて示している。
【００３３】
さて、両持ち梁８が振動すると、図５（Ｃ）に示すように、例えば領域Ｒ１で示す位置にて両持ち梁８が片持ち梁９に接触することが考えられる。そして、接触された片持ち梁９は、図５（Ｄ）に示すように、振動が励起され、破線にて示す振幅で振動する。このとき、片持ち梁９の固有振動数は、上記したように８ｋＨｚであることから、８ｋＨｚの３次モードで振動する。つまり、入力によって振動が励起された両持ち梁８との接触によって、片持ち梁９の振動が励起される。
【００３４】
そして、８ｋＨｚで振動する片持ち梁９と、１６ｋＨｚで振動する両持ち梁８は、それぞれが振動しているとき、図５（Ｅ）に示すように互いが離間した状態になることもあるものの、図５（Ｆ）に示すように、両持ち梁８が２回振動するごとに、領域Ｒ２で示す位置にて互いに接触する。これを時系列で示すと、図６のように時刻ｔ１や時刻ｔ２において両持ち梁８と片持ち梁９とが接触を繰り返すことになる。このとき、時刻ｔ１と時刻ｔ２との差であるΔｔが接触周期となり、その周波数が８ｋＨｚ（１／Δｔ）となると考えられる。
【００３５】
そして、両持ち梁８と片持ち梁９とが互いに振動の腹で接触することで大きな騒音が発生することが、８ｋＨｚの騒音が発生するメカニズムであると考えられた。
さて、このようなメカニズムによって騒音が発生していたとすると、接触する際の周期を変更すれば、入力の半分の周波数の騒音が発生しなくなると考えられる。この場合、コイル２の機械的な構造や線材５の材質を変えれば、つまりは、上記した（１）式の各変数の値を変えれば、固有振動数をずらすことができると考えられる。
【００３６】
しかし、リアクトル１の特性は長さＬ１やＬ２や使用する線材５の形状等によって定まるものでもあることから、変数を変えるような変更は、リアクトル１の特性をも変化させてしまう。そして、顧客の要望に応じた特性のリアクトル１を製造していることに鑑みると、リアクトル１の特性を変化させることは、実現が困難である。
【００３７】
また、両持ち梁８と片持ち梁９とが互いに接触しないようにするためには、例えば全体をモールドすることが考えられる。しかし、全体をモールドしてしまうと、放熱性が低下する。リアクトル１を例えば電気自動車に用いる場合、入力が大きいことから、発熱量も大きくなる。そのため、全体をモールドする構成では、耐熱性が仕様を満たせなくなるおそれがある。また、リアクトル１の外形が変わることから、取り付け構造も変更しなければならないおそれがあり、やはり実現が困難である。
【００３８】
そこで、本実施形態では、接着剤６を用いることにより、騒音を低減している。
具体的には、図１に示したように、リアクトル１には、接着剤６が設けられている。この接着剤６は、片持ち梁９の端部の１箇所と、その長さ（Ｌ２）を３等分した位置の２箇所とに塗布されて、片持ち梁９を隣り合う両持ち梁８に固定している。つまり、接着剤６は、一方の端部が屈曲部７に接続された固定端となっているとともに他方の端部が屈曲部７に接続されておらず開放端となっている片持ち状態の部位を、両端が固定端となった１以上の両持ち状態の部位となるように固定している。本実施形態の場合、接着剤６は、図７に示すように、長さがＬ２である１つの片持ち梁９を、長さが（Ｌ２）／３である３つの両持ち状態の部位となるように固定している。
【００３９】
また、接着剤６で３等分した位置を固定するのは、次のような理由によるものである。上記したように、本実施形態の片持ち梁９の固有振動数は、３次モードで８ｋＨｚである。また、２次モードでは３ｋＨｚ、１次モードでは０．５ｋＨｚである。
このような片持ち梁９に対を接着剤６で３等分して固定した場合、長さが（Ｌ２）／３である３つの両持ち状態の部位の固有振動数は、３次モードでは１４４ｋＨｚとなり、２次モードでは５４ｋＨｚとなり、１次モードでは２７ｋＨｚとなる。つまり、接着剤６で３等分して固定することによって、各モードの固有振動数は、可聴範囲（概ね２０Ｈｚ程度から２０ｋＨｚ程度まで）よりも高くなる。これにより、片持ち梁９と両持ち梁８とが接触したとしても、その騒音がユーザに異常音として検知されることがない。
【００４０】
ところで、接着剤６を塗布した場合、接着剤６の強度によっては、屈曲部７のような剛体支持にはならない可能性がある。つまり、接着剤６を塗布した部位の剛性が相対的に屈曲部７よりも低い可能性がある。しかし、固有振動数が８ｋＨｚの片持ち梁９を３等分する位置に接着剤６を塗布した場合には、塗布した箇所は、振幅が相対的に小さい振動の腹になる。そして、３等分した位置が腹になる振動は、上記した両持ち梁８と同様の固有振動数が１６ｋＨｚの振動である。
【００４１】
そのため、接着剤６による固定が若干緩い場合には、片持ち梁９に励起される振動は、両持ち梁８と同じ１６ｋＨｚになる。そして、１６ｋＨｚの音は、リアクトル１の動作音として常に発生しているため、ユーザに異音と感じられにくい。このように、３等分する位置に接着剤６を塗布した場合には、接着剤６の強度が十分であれば異音が感じられることは勿論なく、接着剤６の強度が相対的に弱い場合であっても動作音に紛れさせることができるようになる。これは、開放端側の１箇所に接着剤６を塗布した場合も同様である。
【００４２】
そして、このような接着剤６を塗布したリアクトル１に対して試験を行った結果を図８に示す。この図８に示すように、比較例として示す接着剤６を塗布していないものでは、領域Ｒ３において８ｋＨｚの騒音が発生しているのに対して、本実施形態のように接着剤６を塗布した対策を施している対策実施例として示すものでは、８ｋＨｚの騒音が発生しなくなっている。これにより、上記したメカニズムが正しいと証明されたとともに、その対策の有効性が示された。
【００４３】
以上説明した実施形態によれば、次のような効果を奏する。
リアクトル１は、線材５を複数の屈曲部７を有するように巻回して形成されているコイル２と、一方の端部が屈曲部７に接続された固定端となっているとともに他方の端部が屈曲部７に接続されておらず開放端となっている片持ち梁９（片持ち状態の部位）の固有振動数を変更する接着剤６（振動数変更部材）と、を備える。具体的には、両持ち状態となったときの片持ち梁９の固有振動数を、片持ち状態のときよりも高くする。
【００４４】
上記したように、電磁気学的には想定できない入力の半分の周波数の騒音は、隣り合う両持ち梁８によって片持ち梁９の固有振動数の振動が励起され、その結果、両持ち梁８と片持ち梁９とが周期的に接触することで発生していた。そのため、片持ち梁９の固有振動数を変更する振動数変更部材を設けることにより、両持ち梁８との接触によって発生する騒音の周波数を例えば動作音の周波数等に変更することができる。したがって、入力よりも低い周波数で発生する騒音を低減することができる。
【００４５】
振動数変更部材は、片持ち状態の部位の固有振動数を、可聴範囲外に変更する。これにより、仮に騒音が発生しても、その騒音は可聴範囲外で発生することになり、ユーザに異音として取られることがない。
振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、両端が固定端となった１つ以上の両持ち状態となるように固定する接着剤６である。上記したように、入力の半分の周波数で発生する騒音は、片持ち梁９の固有振動数が入力の半分となっているためである。そのため、片持ち梁９を固定して両持ち梁８とすることにより、両持ち状態となったときの固有振動数が変化する。その結果、入力の半分の周波数の騒音が発生しなくなる。
【００４６】
振動数変更部材は、片持ち状態の部位を、複数箇所で固定する。つまり、片持ち梁９を、相対的に長さが短い複数の両持ち状態とする。（１）式で示したように、梁の固有振動数は長さの二乗に反比例するため、長さが短くなる程、固有振動数が大きくなる。そのため、長さを１／３とすることにより、また、両持ち状態とすることにより、固有振動数を大きく変更することができる。
この場合、接着剤６で固定する際、接着剤６を塗布した箇所が振動の腹になるため、仮に接着剤６の強度が低くても、固有振動数を両持ち梁８と同じ周波数に最低限変更することが可能となり、接触により発生する騒音を、動作音に紛れさせることができる。
【００４７】
（その他の実施形態）
本発明は上記した各実施形態で例示した構成に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で任意に変形または拡張することができる。
実施形態で例示した数値は一例であり、これに限定されるものではない。
実施形態で例示したリアクトル１の構成は一例であり、図１に示したもの限定されない。
【００４８】
実施形態では３次モードの固有振動数が入力周波数に一致する例を示したが、物理的な誤差も考慮して、両持ち状態の部位が振動する際の３次モードの固有振動数と入力周波数とが予め定められた範囲内で一致するコイル２を対象として振動数変更部材を設けてもよい。また、両持ち状態の部位が振動する際の３次モードの固有振動数が入力周波数の整数倍になっているコイル２を対象として設けてもよい。
【００４９】
実施形態では接着剤６を例示したが、振動数変更部材は、接着テープであってもよい。また、振動数変更部材は、いわゆる接着性は有していないものの、例えば温度によって流動性が変化する樹脂材料を用いてもよい。
実施形態では片持ち梁９を隣り合う両持ち梁８に固定する例を示したが、片持ち梁９をボビン３に固定してもよい。また、片持ち梁９を複数の両持ち梁８に固定してもよい。すなわち、図１に示す接着剤６を、コイル２の全長に沿って延びるように塗布してもよい。あるいは、片持ち梁９にそって、固定端側から開放端側まで全体的に接着剤６を塗布してもよい。
【００５０】
実施形態では両持ち梁８の３次モードでの固有振動数が入力周波数と一致するコイル２を例示したが、両持ち梁８の固有振動数が入力周波数の整数倍となっているコイルに対して設けてもよい。これは、固有振動数が入力周波数の整数倍の高調波によって振動が励起されると、接触による騒音が発生する可能性があるためである。
【００５１】
実施形態では振動数変更部材を用いる例を示したが、片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との接触が無ければ、騒音が発生しないとも考えられる。そのため、片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との間に設けられ、片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との接触を規制する規制部材を設けてもよい。この規制部材とは、片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との間の干渉を抑制する干渉抑制部材でもある。
【００５２】
この規制部材は、例えば片持ち状態の部位と両持ち状態の部位との間に設けられた絶縁紙や薄いゴム材、あるいは、ボビン３に形成されて片持ち状態の部位の移動を抑制する溝等も含まれる。また、実施形態で示した振動数変更部材は、接触を規制するために固定という機能を利用しているとも考えられるため、振動数変更部材および規制部材を設ける構成は、いずれも共通する思想に基づいてなされたものであると言える。
【符号の説明】
【００５３】
図面中、１はリアクトル、２、２Ａ、２Ｂはコイル、５は線材、５ａは巻き始め端、５ｂは巻き終わり端、６は接着剤（振動数変更部材）、７は屈曲部、８は両持ち梁（両持ち状態となっている部位）、９は片持ち梁（片持ち状態となっている部位）を示す。
【図１】
0006699239.tif 000003
【図２】
0006699239.tif 000004
【図３】
0006699239.tif 000005
【図４】
0006699239.tif 000006
【図５】
0006699239.tif 000007
【図６】
0006699239.tif 000008
【図７】
0006699239.tif 000009
【図８】
0006699239.tif 000010