(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド部を備える空気入りタイヤであって、
前記トレッド部は、タイヤの周方向に連続して延びる２つ以上の周方向主溝と、幅方向溝と、サイプとを有し、
車両装着時に最外側に位置する周方向主溝は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド部表面における溝幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．３０〜０．７５であり、
タイヤの周方向の長さＬａと、前記幅方向溝のタイヤの幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１とサイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２の総和Ｌｂとの比Ｌａ／Ｌｂが、０．１０〜０．２０であり、
前記トレッド部を形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下、２０℃Ｅ’が５．０ＭＰａ以上である、空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記トレッド部を形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．２０〜０．５０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．０６以下、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上である、請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記車両装着時に最外側に位置する周方向主溝は、前記溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド部表面における溝幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．３０〜０．６０である、請求項１又は２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記タイヤの周方向の長さＬａと、前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１及び前記サイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２の総和Ｌｂとの比Ｌａ／Ｌｂが、０．１３〜０．１７である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記タイヤの周方向の長さＬａと、前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１との比Ｌａ／Ｌｂ１が、０．２０〜０．４０である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記トレッド部は、前記幅方向で、前記周方向主溝によって仕切られた、一対のショルダー陸部及び前記一対のショルダー陸部の間に位置するセンター陸部を有し、
前記ショルダー陸部における前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂsh１及び前記ショルダー陸部における前記サイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂsh２の総和Ｌｂshと、
前記センター陸部における前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂce１及び前記センター陸部における前記サイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂce２の総和Ｌｂceとの比Ｌｂsh／Ｌｂceが、Ｌｂsh／Ｌｂce＜１である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記トレッド部は、前記幅方向で、前記周方向主溝によって仕切られた、一対のショルダー陸部及び前記一対のショルダー陸部の間に位置するセンター陸部を有し、
前記センター陸部はサイプを有し、前記センター陸部のサイプは、前記センター陸部の前記幅方向での両縁部を結ぶように延びており、前記センター陸部のサイプの前記幅方向の両端を結ぶ直線と、前記周方向主溝とがなす角θが６０〜８０度の範囲である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
タイヤ断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、タイヤ断面幅Ｗｔ及び外径Ｄｔが、以下の式、
５９．０７８×Ｗｔ＾０．４６０≦Ｄｔ
を満たし、
トレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、５．０〜１５．０ＭＰａである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記タイヤが乗用車用タイヤである、請求項１〜８のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、トレッド部の溝形状を改善して排水性能を高め、ウェット性能を向上させた空気入りタイヤが知られている。例えば、特許文献１には、排水性能を向上させるために、３本の主溝と、複数のラグ溝とを備えた空気入りタイヤが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１３５９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１では、３本の主溝の幅を広げることで、排水性能は向上している。しかしながら、排水性能に加えて、さらにドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能を向上させることが求められている。
【０００５】
本発明は、かかる問題点に鑑みて、ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能の総合性能を向上させることが可能な空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の空気入りタイヤは、
〔１〕本発明の空気入りタイヤは、トレッド部を備える空気入りタイヤであって、前記トレッド部は、タイヤの周方向に連続して延びる２つ以上の周方向主溝と、幅方向溝と、サイプとを有し、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド部表面における溝幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．３０〜０．７５であり、タイヤの周方向の長さＬａと、前記幅方向溝のタイヤの幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１とサイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２の総和Ｌｂとの比Ｌａ／Ｌｂが、０．１０〜０．２０であり、前記トレッド部を形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下、２０℃Ｅ’が５．０ＭＰａ以上である、空気入りタイヤ、
〔２〕前記トレッド部を形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．２０〜０．５０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．０６以下、２０℃Ｅ’が８．０ＭＰａ以上である、〔１〕に記載の空気入りタイヤ、
〔３〕前記車両装着時に最外側に位置する周方向主溝は、前記溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド部表面における溝幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．３０〜０．６０である、〔１〕又は〔２〕に記載の空気入りタイヤ、
〔４〕前記タイヤの周方向の長さＬａと、前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１及び前記サイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２の総和Ｌｂとの比Ｌａ／Ｌｂが、０．１３〜０．１７である、〔１〕〜〔３〕のいずれか１つに記載の空気入りタイヤ、
〔５〕前記タイヤの周方向の長さＬａと、前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１との比Ｌａ／Ｌｂ１が、０．２０〜０．４０である、〔１〕〜〔４〕のいずれか１つに記載の空気入りタイヤ、
〔６〕前記トレッド部は、前記幅方向で、前記周方向主溝によって仕切られた、一対のショルダー陸部及び前記一対のショルダー陸部の間に位置するセンター陸部を有し、前記ショルダー陸部における前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂsh１及び前記ショルダー陸部における前記サイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂsh２の総和Ｌｂshと、前記センター陸部における前記幅方向溝の前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂce１及び前記センター陸部における前記サイプの前記幅方向のエッジ成分の長さの合計Ｌｂce２の総和Ｌｂceとの比Ｌｂsh／Ｌｂceが、Ｌｂsh／Ｌｂce＜１である、〔１〕〜〔５〕のいずれか１つに記載の空気入りタイヤ、
〔７〕前記トレッド部は、前記幅方向で、前記周方向主溝によって仕切られた、一対のショルダー陸部及び前記一対のショルダー陸部の間に位置するセンター陸部を有し、前記センター陸部はサイプを有し、前記センター陸部のサイプは、前記センター陸部の前記幅方向での両縁部を結ぶように延びており、前記センター陸部のサイプの前記幅方向の両端を結ぶ直線と、前記周方向主溝とがなす角θが６０〜８０度の範囲である、〔１〕〜〔６〕のいずれか１つに記載の空気入りタイヤ、
〔８〕タイヤ断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、タイヤ断面幅Ｗｔ及び外径Ｄｔが、以下の式、５９．０７８×Ｗｔ＾０．４６０≦Ｄｔを満たし、トレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、５．０〜１５．０ＭＰａである、〔１〕〜〔７〕のいずれか１つに記載の空気入りタイヤ、ならびに
〔９〕前記タイヤが乗用車用タイヤである、〔１〕〜〔８〕のいずれか１つに記載の空気入りタイヤ
に関する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の空気入りタイヤによれば、ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能の総合性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施形態の空気入りタイヤの幅方向断面図である。
【図２】本発明の一実施形態の空気入りタイヤのトレッドパターンを示す部分展開図である。
【図３】図１に示される領域Ａの拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照し、本開示の一実施形態の空気入りタイヤを説明する。なお、以下に示す実施形態はあくまで一例であり、本開示の空気入りタイヤは、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１０】
図１は、本実施形態の空気入りタイヤ（以下、単に「タイヤ」と呼ぶ）１の横断面図（図２におけるＩ−Ｉ線で切断した横断面図）である。図２は、図１のタイヤ１のトレッド部２の展開図である。本実施形態のタイヤ１は、乗用車用のタイヤとして好適に用いられる。
【００１１】
図１に示されるように、本実施形態のタイヤ１は、カーカス６及びベルト層７を備えている。
【００１２】
カーカス６は、トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５に至る。カーカス６は、例えば、１枚のカーカスプライ６Ａで形成されている。カーカスプライ６Ａは、例えば、タイヤ周方向（タイヤ赤道Ｃに沿う方向。以下、タイヤ赤道Ｃに沿う方向を単に周方向Ｃと呼ぶ）に対して７５〜９０度の角度で傾けて配列された有機繊維からなるカーカスコードで構成されている。
【００１３】
ベルト層７は、少なくとも２枚のベルトプライ７Ａ、７Ｂで構成されている。ベルトプライ７Ａ、７Ｂは、例えば、周方向Ｃに対して１０〜４５度の角度で配列されたスチールコードで構成されている。ベルトプライ７Ａは、例えば、隣り合うベルトプライ７Ｂのスチールコードと逆向きに傾斜するスチールコードで構成されている。ベルト層７の外側に、バンド層等のさらなる補強層が配されても良い。
【００１４】
図２に示されるように、トレッド部２には、車両への装着の向きが指定されたトレッドパターンが形成されている。トレッド部２のトレッドパターンは、タイヤ赤道Ｃに関して、非対称形状で形成されている。タイヤ１の車両への装着の向きは、例えば、サイドウォール部３等に、文字又は記号で表示される。
【００１５】
トレッド部２は、外側トレッド端Ｔｏ及び内側トレッド端Ｔｉを有している。外側トレッド端Ｔｏは、車両装着時に車両の外側（図１及び図２では右側）に位置する。内側トレッド端Ｔｉは、車両装着時に車両の内側（図１及び図２では左側）に位置する。
【００１６】
各トレッド端Ｔｏ、Ｔｉは、正規状態のタイヤ１に正規荷重が負荷されキャンバー角０度で平面に接地したときの最もタイヤ幅方向Ｗ（図１及び図２における左右方向。以下、単に幅方向Ｗと呼ぶ）外側の接地位置である。正規状態とは、タイヤが正規リムにリム組みされかつ正規内圧が充填され、しかも、無負荷の状態である。本明細書において、特に断りがない場合、タイヤ各部の寸法等は、前記正規状態で測定された値である。正規状態において、外側トレッド端Ｔｏと内側トレッド端Ｔｉとの間の幅方向Ｗの距離は、トレッド幅ＴＷと定義される。
【００１７】
「正規リム」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、ＪＡＴＭＡであれば“標準リム”、ＴＲＡであれば“Design Rim”、ＥＴＲＴＯであれば“Measuring Rim”である。
【００１８】
「正規内圧」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば“最高空気圧”、ＴＲＡであれば表“TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“INFLATION PRESSURE”である。
【００１９】
「正規荷重」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば“最大負荷能力”、ＴＲＡであれば表“TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“LOAD CAPACITY”である。
【００２０】
トレッド部２は、周方向Ｃに連続して延びる複数の周方向溝１１、１２、１３を有している。図１及び図２においては、周方向溝１１、１２、１３は３つ設けられている。しかし、周方向溝の数は特に限定されず、たとえば２〜５つであってもよい。また、周方向溝１１、１２、１３は、本実施形態では、周方向Ｃに沿って直線状に延びているが、周方向Ｃに沿ってジグザグ状に延びていてもよい。本明細書において、周方向溝のうち、幅方向Ｗに切断した断面積が１０ｍｍ2以上である溝を周方向主溝と呼ぶ。本実施形態では、周方向溝１１、１２、１３はいずれも断面積が１０ｍｍ2以上であり、以下、周方向主溝１１、１２、１３と呼ぶ。なお、本実施形態では、周方向主溝は３つであるが、２つ以上であればよく、断面積が１０ｍｍ2よりも小さい周方向溝（図示せず）とともに設けられていてもよい。
【００２１】
周方向主溝１１、１２、１３のそれぞれの溝幅は、慣例に従って任意に定めることができる。トレッド部２のパターン剛性を維持しながら十分な排水性能を提供するために、周方向主溝１１、１２、１３のそれぞれの溝幅は、例えばトレッド幅ＴＷの２．５％〜５％程度であることが望ましい。周方向主溝１１、１２、１３のそれぞれの溝深さは、特に限定されないが、乗用車用ラジアルタイヤの場合、例えば、５〜１０ｍｍ程度であることが望ましい。
【００２２】
本実施形態では、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝１２は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１（図３参照）とトレッド表面における溝幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．３０〜０．７５、好ましくは０．３０〜０．６０となるように形成されている。幅方向Ｗで最外側に位置する周方向主溝１２の溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１をトレッド表面における溝幅Ｗ２に対して上記範囲とすることによって、後述するゴム組成物をトレッドに用いた際に、排水性及びグリップ性能を確保しつつ、トレッドの陸部剛性とトレッドゴムの変形体積を十分に得ることができる。これにより、操縦安定性を向上することができる。なお、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝１２に加え、周方向主溝１２以外の周方向主溝１１、１３についても、溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１をトレッド表面における溝幅Ｗ２に対して上記範囲としてもよい。なお、車両への装着の向きが指定されないタイヤの場合は、幅方向Ｗにおいてタイヤ赤道Ｃから最も遠い位置にある周方向主溝１２（２つある場合は少なくとも一方）が、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝１２である。
【００２３】
トレッド部２は、幅方向Ｗで、周方向主溝１１、１２、１３によって仕切られた、一対のショルダー陸部１６、１７及び一対のショルダー陸部１６、１７の間に位置するセンター陸部１８、１９を有している。
【００２４】
ショルダー陸部１６、１７は、トレッド部２のうち、幅方向Ｗの両端に設けられた陸部である。本実施形態では、幅方向Ｗで車両の外側に外側ショルダー陸部１６が設けられ、幅方向Ｗで車両の内側に内側ショルダー陸部１７が設けられている。本実施形態では、外側ショルダー陸部１６は、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝１２と外側トレッド端Ｔｏとの間に形成された陸部である。内側ショルダー陸部１７は、車両装着時に最内側に位置する周方向主溝１１と内側トレッド端Ｔｉとの間に形成された陸部である。
【００２５】
ショルダー陸部１６、１７には、ショルダー陸部１６、１７を横切る方向に延びる複数のショルダー幅方向溝２１、２２と、複数のショルダーサイプ２３、２４とが設けられている。複数のショルダー幅方向溝２１、２２及び、複数のショルダーサイプ２３、２４は、一対のショルダー陸部１６、１７のそれぞれに設けられている。なお、本明細書において、外側ショルダー陸部１６に設けられたショルダー幅方向溝、ショルダーサイプをそれぞれ、外側ショルダー幅方向溝２１、外側ショルダーサイプ２３と呼ぶ。また、内側ショルダー陸部１７に設けられたショルダー幅方向溝、ショルダーサイプをそれぞれ、内側ショルダー幅方向溝２２、内側ショルダーサイプ２４と呼ぶ。
【００２６】
なお、本明細書において、幅方向溝を含め「溝」は、少なくとも２．０ｍｍよりも大きい幅の凹みをいう。一方、本明細書において、「サイプ」は、幅が２．０ｍｍ以下、好ましくは０．５〜２．０ｍｍの細い切り込みをいう。
【００２７】
センター陸部１８、１９は、トレッド部２の幅方向Ｗで中央部に設けられた陸部である。本実施形態では、外側ショルダー陸部１６と内側ショルダー陸部１７との間（周方向主溝１２と周方向主溝１１との間）に２つのセンター陸部１８、１９が設けられている。なお、センター陸部の数は特に限定されず、１つであっても複数であってもよい。本実施形態では、トレッド部２の中央部において、車両の外側に外側センター陸部１８が設けられ、車両の内側に内側センター陸部１９が設けられている。本実施形態では、外側センター陸部１８は、タイヤ赤道Ｃに沿って設けられた周方向主溝１３と車両装着時に最外側に位置する周方向主溝１２との間に形成された陸部である。内側センター陸部１９は、タイヤ赤道Ｃに沿って設けられた周方向主溝１３と車両装着時に最内側に位置する周方向主溝１１との間に形成された陸部である。
【００２８】
センター陸部１８、１９には、センター陸部１８、１９を横切る方向に延びる複数のセンター幅方向溝２５、２６と、複数のセンターサイプ２７、２８とが設けられている。複数のセンター幅方向溝２５、２６及び、複数のセンターサイプ２７、２８は、センター陸部１８、１９のそれぞれに設けられている。なお、本明細書において、外側センター陸部１８に設けられたセンター幅方向溝、センターサイプをそれぞれ、外側センター幅方向溝２５、外側センターサイプ２７と呼ぶ。また、内側センター陸部１９に設けられたセンター幅方向溝、センターサイプをそれぞれ、内側センター幅方向溝２６、内側センターサイプ２８と呼ぶ。
【００２９】
本実施形態では、タイヤ１の周方向Ｃの長さＬａと、幅方向溝２１、２２、２５、２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１及びサイプ２３、２４、２７、２８の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２の総和Ｌｂとの比Ｌａ／Ｌｂが、０．１０〜０．２０、好ましくは、０．１３〜０．１７となるように、幅方向溝２１、２２、２５、２６及びサイプ２３、２４、２７、２８が形成されている。幅方向溝２１、２２、２５、２６及びサイプ２３、２４、２７、２８のエッジ成分の長さと、タイヤ１の周方向Ｃの長さＬａとの関係を上記範囲とすることによって、トレッド部２の変形を所定範囲とし、トレッド部２の陸部１６、１７、１８、１９の面積を所定以上に確保することができ、後述するゴム組成物をトレッドに用いた際に、ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能の総合性能を向上させることができる。
【００３０】
なお、幅方向溝２１、２２、２５、２６及びサイプ２３、２４、２７、２８の「幅方向Ｗのエッジ成分の長さ」とは、図２に示されるように、幅方向溝２１、２２、２５、２６及びサイプ２３、２４、２７、２８の幅方向Ｗの投影長さ（幅方向成分及び周方向成分のうち、幅方向成分）をいう。具体的には、外側ショルダー幅方向溝２１の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ１１で示す長さであり、内側ショルダー幅方向溝２２の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ１２で示す長さである。また、外側センター幅方向溝２５の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ１３で示す長さであり、内側センター幅方向溝２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ１４で示す長さである。また、外側ショルダーサイプ２３の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ２１で示す長さであり、内側ショルダーサイプ２４の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ２２で示す長さである。また、外側センターサイプ２７の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ２３で示す長さであり、内側センターサイプ２８の幅方向Ｗのエッジ成分の長さは、図２にＬｂ２４で示す長さである。
【００３１】
「幅方向溝２１、２２、２５、２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１」は、それぞれの幅方向溝１つ当たりの幅方向Ｗのエッジ成分の長さ（Ｌｂ１１、Ｌｂ１２、Ｌｂ１３、Ｌｂ１４）に、それぞれの幅方向溝の本数を乗じた合計長さをいう。同様に、「サイプ２３、２４、２７、２８の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２」は、それぞれのサイプ１つ当たりの幅方向Ｗのエッジ成分の長さ（Ｌｂ２１、Ｌｂ２２、Ｌｂ２３、Ｌｂ２４）に、それぞれのサイプの本数を乗じた合計長さをいう。また、「総和Ｌｂ」は、Ｌｂ１とＬｂ２とを加えた長さをいう。
【００３２】
また、タイヤの周方向Ｃの長さＬａと、幅方向溝２１、２２、２５、２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１との比Ｌａ／Ｌｂ１は、０．２０〜０．４０であることが好ましい。幅方向溝２１、２２、２５、２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１とタイヤ１の周方向Ｃの長さＬａとの関係を上記範囲とすることによって、後述するゴム組成物の効果をさらに高めることができる。
【００３３】
また、ショルダー陸部１６、１７における幅方向溝２１、２２の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂsh１及びショルダー陸部１６、１７におけるサイプ２３、２４の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂsh２の総和Ｌｂshと、センター陸部１８、１９における幅方向溝２５、２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂce１及びセンター陸部１８、１９におけるサイプ２７、２８の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂce２の総和Ｌｂceとの比Ｌｂsh／Ｌｂceが、Ｌｂsh／Ｌｂce＜１を満たすことが好ましい。この場合、ショルダー陸部１６、１７におけるエッジ成分が小さくなり、ショルダー陸部１６、１７の剛性が高まる。これにより、ショルダー陸部１６、１７の摩耗が抑制され、ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能を向上させることができる。
【００３４】
なお、幅方向溝２１、２２、２５、２６の溝幅は特に限定されないが、例えば、トレッド幅ＴＷの０．４％〜０．８％であることが好ましい。また、幅方向溝２１、２２、２５、２６の溝深さは特に限定されないが、例えば、周方向主溝１１、１２、１３の溝深さの０．５０〜０．６０倍であることが好ましい。また、サイプ２３、２４、２７、２８の溝幅は特に限定されないが、例えば、２．０ｍｍ以下、好ましくは０．８ｍｍ以下である。また、サイプ２３、２４、２７、２８の溝深さは特に限定されないが、例えば、周方向主溝１１、１２、１３の溝深さの０．５０〜０．６０倍であることが好ましい。
【００３５】
また、本実施形態では、図２に示されるように、センター陸部１８、１９のサイプ２７、２８は、センター陸部１８、１９の幅方向Ｗでの両縁部を結ぶように延びており、センター陸部１８、１９のサイプ２７、２８の幅方向Ｗの両端を結ぶ直線と、周方向主溝１２とがなす角θが６０〜８０度の範囲である。この場合、センター陸部１８、１９において水膜を掻き出すことができ、ウェット路面での制動性能を向上させることができる。
【００３６】
なお、センター陸部１８、１９の幅方向溝２５、２６の角度は特に限定されないが、例えば、センター陸部１８、１９のサイプ２７、２８と同様に、センター陸部１８、１９の幅方向溝２５、２６の幅方向Ｗの両端を結ぶ直線と、周方向主溝１２とがなす角θが６０〜８０度の範囲であることが好ましい。また、ショルダー幅方向溝２１、２２及びショルダーサイプ２３、２４の角度は特に限定されないが、例えば、周方向Ｃに対して０〜２０度の角度で形成されていることが好ましい。
【００３７】
また、タイヤ断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、タイヤ断面幅Ｗｔ及び外径Ｄｔが、以下の式、５９．０７８×Ｗｔ＾０．４６０≦Ｄｔを満たし、トレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、５．０〜１５．０ＭＰａとすることが好ましい。この場合、タイヤの軽量化と、タイヤの転がり抵抗の低下が可能となる。また、トレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’を上記範囲とすることにより、径が大きく幅の狭いラジアルタイヤにおいて、ウェット路面での操縦安定性能を向上させることができる。なお、上記関係式におけるタイヤ断面幅Ｗｔ及び外径Ｄｔは、所定の内圧（正規内圧。たとえば２５０ｋＰａ以上）での数値である。また、上記関係式において、タイヤ断面幅Ｗｔが１６５ｍｍ以上の場合、タイヤ断面幅Ｗｔと外径Ｄｔとの比は、Ｗｔ／Ｄｔは０．３０以下であることが好ましい。
【００３８】
＜ゴム組成物＞
本実施形態のタイヤは、トレッド部を形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０、好ましくは０．２０〜０．５０であり、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下、好ましくは０．０６以下であり、かつ、２０℃Ｅ’（２０℃における動的貯蔵弾性率）が５．０ＭＰａ以上、２０ＭＰａ以下、好ましくは８．０ＭＰａ以上、１６ＭＰａ以下である。本発明は、前述したタイヤの構造、特にトレッドの形状と、ゴム組成物の物性とが協働することにより、ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能の総合性能向上を可能にしている。このようなタイヤ用ゴム組成物は、ゴム成分とその他の成分とからなるものとして、常法により得ることができる。タイヤ用ゴム組成物は、ゴム成分とその他の成分とからなる。
【００３９】
ゴム成分としては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のゴムが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、本開示の効果がより好適に得られる点から、イソプレン系ゴム、ＢＲ及びＳＢＲから選ばれる少なくとも一種を含むものであることが好ましく、ＢＲ及びＳＢＲを両方含むものであることがより好ましい。
【００４０】
前記ゴム組成物がイソプレン系ゴムを含む場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量（合計含有量）は、たとえば、５質量％以上、１００質量％以下である。イソプレン系ゴムの含有量は、ゴムの混練り加工性、押出し加工性において優れるという点から、１０質量％以上が好ましく、２０質量％以上がより好ましい。また、イソプレン系ゴムの含有量は、低温特性において優れるという点から、８０質量％以下が好ましく、７０質量％以下がより好ましい。イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４１】
前記ゴム組成物がＳＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、たとえば５質量％以上、１００質量％以下である。ＳＢＲの含有量は、１０質量％以上が好ましく、２０質量％以上がより好ましい。また、ＳＢＲの含有量は、９０質量％以下が好ましく、８０質量％以下がより好ましい。なお、ＳＢＲとして油展タイプのＳＢＲ（油展ゴム）を用いる場合は、当該油展タイプのＳＢＲ中に含まれる固形分としてのＳＢＲ自体の含有量をゴム成分中のＳＢＲの含有量とする。ＳＢＲの重量平均分子量は、たとえば１０万以上２００万以下である。ＳＢＲのスチレン量は、たとえば、５質量％以上５０質量％以下である。ＳＢＲのビニル量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、たとえば５％以上７０％以下である。なお、ＳＢＲの構造同定（スチレン量、ビニル量の測定）は、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて行う。
【００４２】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。
【００４３】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００４４】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。
【００４５】
また、変性ＳＢＲとして、例えば、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＳＢＲを使用できる。
【化１】
0006699791.tif 000002
（式中、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3は、同一又は異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）又はこれらの誘導体を表す。Ｒ4及びＲ5は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ4及びＲ5は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。）
【００４６】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲとしては、溶液重合のスチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）の重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＳＢＲ（特開２０１０−１１１７５３号公報に記載の変性ＳＢＲ等）を使用できる。
【００４７】
Ｒ1、Ｒ2及びＲ3としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ4及びＲ5としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ4及びＲ5が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００４８】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
また、変性ＳＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲも使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００５０】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。なお、ＳＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５１】
前記ゴム組成物がＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、たとえば５質量％以上、１００質量％以下である。ＢＲの含有量は、耐摩耗性能の観点から、７質量％以上が好ましく、９質量％以上がより好ましく、１２質量％以上がより好ましく、１５質量％以上がさらに好ましい。また、ＢＲの含有量は、成形加工性の観点から、８０質量％以下が好ましく、７０質量％以下がより好ましく、６０質量％以下がより好ましく、５０質量％以下がさらに好ましい。ＢＲの重量平均分子量は、たとえば、１０万以上２００万以下である。ＢＲのビニル量は、たとえば１質量％以上３０質量％以下である。ＢＲのシス量は、たとえば１質量％以上９８質量％以下である。ＢＲのトランス量は、たとえば１質量％以上６０質量％以下である。
【００５２】
ＢＲとしては特に限定されず、高シス含量（シス含量が９０％以上）のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、耐摩耗性に優れるという理由から、高シス含量のＢＲが好ましい。なお、シス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００５３】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００５４】
前記ゴム組成物は、カーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１質量部以上２００質量部以下である。カーボンブラックの含有量は、補強性や耐摩耗性の観点から、２質量部以上が好ましく、３質量部以上がより好ましく、４質量部以上がより好ましく、５質量部以上がさらに好ましい。また、カーボンブラックの含有量は、低燃費性能や加工性の観点から、１８０質量部以下が好ましく、１５０質量部以下がより好ましく、１２０質量部以下がより好ましく、１００質量部以下がさらに好ましい。
【００５５】
カーボンブラックとしては特に限定されず、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦ及びＥＣＦのようなファーネスブラック（ファーネスカーボンブラック）；アセチレンブラック（アセチレンカーボンブラック）；ＦＴ及びＭＴのようなサーマルブラック（サーマルカーボンブラック）；ＥＰＣ、ＭＰＣ及びＣＣのようなチャンネルブラック（チャンネルカーボンブラック）；グラファイトなどをあげることができる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）は、たとえば３０ｍ2／ｇ以上２５０ｍ2／ｇ以下である。カーボンブラックのＮ2ＳＡは、十分な補強性及び耐摩耗性が得られる点から、５０ｍ2／ｇ以上が好ましく、７０ｍ2／ｇ以上がより好ましく、９０ｍ2／ｇ以上がさらに好ましい。また、カーボンブラックのＮ2ＳＡは、分散性に優れ、発熱しにくいという点から、２００ｍ2／ｇ以下が好ましく、１８０ｍ2／ｇ以下がより好ましく、１６０ｍ2／ｇ以下がさらに好ましい。カーボンブラックのジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収量は、たとえば５０ｍｌ／１００ｇ以上２５０ｍｌ／１００ｇ以下ある。なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ４８２０−９３に従って測定され、ＤＢＰ吸収量は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９３に従って測定される。
【００５７】
カーボンブラックとしては特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱ケミカル（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５８】
前記ゴム組成物は、シリカを含むことが好ましい。シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００５９】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１質量部以上２００質量部以下である。シリカの含有量は、低燃費性能の観点から、１０質量部以上が好ましく、１５質量部以上が好ましく、２０質量部以上がより好ましく、２５質量部以上がより好ましく、３５質量部以上がさらに好ましい。また、シリカの含有量は、シリカの分散性、加工性、ウェットグリップ性能の観点から、１８０質量部以下が好ましく、１５０質量部以下がより好ましく、１３０質量部以下がより好ましく、１２０質量部以下がさらに好ましい。
【００６０】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）は、たとえば、４０ｍ2／ｇ以上３００ｍ2／ｇ以下である。シリカのＮ2ＳＡは、破断伸びの観点から、８０ｍ2／ｇ以上が好ましく、１００ｍ2／ｇ以上がより好ましく、１１５ｍ2／ｇ以上がより好ましく、１７５ｍ2／ｇ以上がさらに好ましい。また、シリカのＮ2ＳＡは、低燃費性能及び加工性の観点から、２８０ｍ2／ｇ以下が好ましく、２５０ｍ2／ｇ以下がより好ましく、２１０ｍ2／ｇ以下がより好ましく、１９０ｍ2／ｇ以下がさらに好ましい。なお、シリカのＮ2ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００６１】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００６２】
前記ゴム組成物は、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６３】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越化学工業（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【００６４】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、たとえば、３質量部以上２５質量部以下である。シランカップリング剤の含有量は、シリカ分散性の改善効果が得られやすい観点から、４質量部以上が好ましく、６質量部以上がより好ましい。また、シランカップリング剤の含有量は、コストに見合った効果が得られやすい観点から、２０質量部以下であることが好ましく、１５質量部以下であることがより好ましい。
【００６５】
前記ゴム組成物は、液状ポリマー、固体ポリマー等の、ゴム成分以外のポリマー成分を含んでもよい。
【００６６】
液状ポリマーとは、常温（２５℃）で液体状態の重合体であり、固体ポリマーとは、常温（２５℃）で固体状態の重合体である。液状ポリマー、固体ポリマーとしては、ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、フェノール系樹脂、Ｃ５樹脂、Ｃ９樹脂、Ｃ５／Ｃ９樹脂、アクリル系樹脂等が挙げられる。
【００６７】
ファルネセン系ポリマーとは、ファルネセンを重合することで得られる重合体であり、ファルネセンに基づく構成単位を有する。ファルネセンには、α−ファルネセン（（３Ｅ，７Ｅ）−３，７，１１−トリメチル−１，３，６，１０−ドデカテトラエン）やβ−ファルネセン（７，１１−ジメチル−３−メチレン−１，６，１０−ドデカトリエン）などの異性体が存在する。
【００６８】
ファルネセン系ポリマーは、ファルネセンの単独重合体（ファルネセン単独重合体）でも、ファルネセンとビニルモノマーとの共重合体（ファルネセン−ビニルモノマー共重合体）でもよい。
【００６９】
ビニルモノマーとしては、スチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、α−メチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、４−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、５−ｔ−ブチル−２−メチルスチレン、ビニルエチルベンゼン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレン、ｔｅｒｔ−ブトキシスチレン、ビニルベンジルジメチルアミン、（４−ビニルベンジル）ジメチルアミノエチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルスチレン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチルスチレン、２−エチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、ビニルキシレン、ビニルナフタレン、ビニルトルエン、ビニルピリジン、ジフェニルエチレン、３級アミノ基含有ジフェニルエチレンなどの芳香族ビニル化合物や、ブタジエン、イソプレンなどの共役ジエン化合物などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７０】
ファルネセン系ポリマーとして、液状ファルネセン系ポリマーを使用できる。液状ファルネセン系ポリマーとは、常温（２５℃）で液体のファルネセン系ポリマーであり、重量平均分子量（Ｍｗ）が３０００〜３０万のものを使用できる。
【００７１】
ファルネセン系ポリマーのガラス転移温度（Ｔｇ）は、たとえば、−１００℃以上−１０℃以下である。なお、Ｔｇは、ＪＩＳ−Ｋ７１２１：１９８７に従い、ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン社製の示差走査熱量計（Ｑ２００）を用いて、昇温速度１０℃／分の条件で測定した値である。
【００７２】
ファルネセン系ポリマーの溶融粘度は、たとえば、０．１Ｐａ・ｓ以上５００Ｐａ・ｓ以下である。なお、溶融粘度は、ブルックフィールド型粘度計（ＢＲＯＯＫＦＩＥＬＤ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ  ＬＡＢＳ．ＩＮＣ．製）を用いて、３８℃で測定した値である。
【００７３】
ファルネセン−ビニルモノマー共重合体において、ファルネセンとビニルモノマーとの質量基準の共重合比（ファルネセン／ビニルモノマー）は、たとえば、４０／６０〜９０／１０である。
【００７４】
ファルネセン系ポリマーの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１．０質量部以上５０．０質量部以下である。
【００７５】
ファルネセン系ポリマーとしては、例えば、（株）クラレ等の製品を使用できる。
【００７６】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００７７】
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、たとえば、１．０×１０3〜２．０×１０5である。なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００７８】
液状ポリマーの含有量（液状ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１質量部以上１００質量部以下である。
【００７９】
クマロンインデン樹脂は、樹脂の骨格（主鎖）を構成するモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂である。クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【００８０】
クマロンインデン樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１．０質量部以上５０．０質量部以下である。
【００８１】
クマロンインデン樹脂の水酸基価（ＯＨ価）は、たとえば、１５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。なお、ＯＨ価とは、樹脂１ｇをアセチル化するとき、水酸基と結合した酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムの量をミリグラム数で表したものであり、電位差滴定法（ＪＩＳ  Ｋ  ００７０：１９９２）により測定した値である。
【００８２】
クマロンインデン樹脂の軟化点は、たとえば、３０℃以上１６０℃以下である。なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００８３】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００８４】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【００８５】
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ5Ｈ8）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ10Ｈ16）、セスキテルペン（Ｃ15Ｈ24）、ジテルペン（Ｃ20Ｈ32）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００８６】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【００８７】
フェノール系樹脂は、フェノール樹脂、変性フェノール樹脂等である。フェノール樹脂は、フェノールと、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、フルフラール等のアルデヒド類とを酸又はアルカリ触媒で反応させることにより得られるものであり、酸触媒で反応させたノボラック型フェノール樹脂や、アルカリ触媒で反応させたレゾール型フェノール樹脂が挙げられる。変性フェノール樹脂は、カシューオイル、トールオイル、アマニ油、各種動植物油、不飽和脂肪酸、ロジン、アルキルベンゼン樹脂、アニリン、メラミン等の化合物を用いて変性したフェノール樹脂である。硬化反応により良好な硬度が得られるという点から、フェノール性樹脂は、変性フェノール樹脂であることが好ましい。フェノール系樹脂は、ＢＡＳＦ社、田岡化学工業（株）、住友ベークライト等によって製造販売されるものが例示される。
【００８８】
Ｃ５樹脂としては、石油化学工業のナフサの熱分解によって得られるＣ５留分を（共）重合して得られる脂肪族系石油樹脂等が挙げられる。Ｃ５留分には、１−ペンテン、２−ペンテン、２−メチル−１−ブテン等のオレフィン系炭化水素、２−メチル−１，３−ブタジエン、１，２−ペンタジエン、１，３−ペンタジエン等のジオレフィン系炭化水素等が含まれる。Ｃ９樹脂としては、Ｃ９留分を、フリーデルクラフツ型触媒等を用いて（共）重合して得られる固体重合体等が挙げられ、具体的には、インデンを主成分とする共重合体、メチルインデンを主成分とする共重合体、α−メチルスチレンを主成分とする共重合体、ビニルトルエンを主成分とする共重合体等が挙げられる。Ｃ５樹脂は脂肪族系のもの、Ｃ９樹脂は脂環族系のものが好ましい。Ｃ５／Ｃ９樹脂としては、Ｃ５留分とＣ９留分とを共重合して得られる樹脂等が挙げられる。
【００８９】
ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂としては、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンとを縮合反応させて得られる樹脂等が挙げられる。
【００９０】
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、たとえば、無溶剤型アクリル系樹脂を使用できる。
【００９１】
無溶剤型アクリル系樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本発明において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【００９２】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【００９３】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【００９４】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【００９５】
固体ポリマーの含有量（固体クマロンインデン樹脂等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば１．０質量部以上１００．０質量部以下である。
【００９６】
液状ポリマー、固体ポリマー等のポリマー成分としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００９７】
前記ゴム組成物は、オイルを含んでもよい。オイルの含有量は、たとえば、１．０質量部以上１００．０質量部以下である。オイルの含有量は、５．０質量部以上が好ましく、１０．０質量部以上がより好ましく、１５．０質量部以上がさらに好ましい。また、オイルの含有量は、８０．０質量部以下が好ましく、６０．０質量部以下がより好ましく、５５．０質量部以下がさらに好ましい。オイルの含有量が上記範囲内の場合は、オイルを含有させる効果が十分に得られ、良好な耐摩耗性を得ることができる。なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【００９８】
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９９】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【０１００】
前記ゴム組成物は、低温可塑剤を含んでもよい。低温可塑剤としては、例えば、ジオクチルフタレート（ＤＯＰ）、ジブチルフタレート（ＤＢＰ）、トリス（２エチルヘキシル）ホスフェート（ＴＯＰ）、ビス（２エチルヘキシル）セバケート（ＤＯＳ）等の液状成分が挙げられる。低温可塑剤を含有する場合のゴム成分１００質量部に対する含有量は、たとえば、１質量部以上６０質量部以下である。
【０１０１】
前記ゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．５〜２０質量部である。ワックスの含有量は、１．０質量部以上が好ましく、１．２質量部以上が好ましく、１．５質量部以上がより好ましい。また、ワックスの含有量は、１８．０質量部以下が好ましく、１５．０質量部以下が好ましく、１０．０質量部以下がより好ましい。
【０１０２】
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１０３】
なお、ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１０４】
前記ゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１〜１０質量部である。老化防止剤の含有量は、０．５質量部以上が好ましく、１質量部以上がより好ましい。また、老化防止剤の含有量は、５質量部以下が好ましく、３質量部以下がより好ましい。老化防止剤の含有量を上記範囲内とすることにより、老化防止効果を十分に得ると共に、老化防止剤がタイヤ表面に析出することによる変色を抑制することができる傾向がある。
【０１０５】
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４’−ビス（α，α’−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０６】
なお、老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１０７】
前記ゴム組成物は、加工助剤を含んでもよい。加工助剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、１〜１０質量部である。加工助剤の含有量は、加工性の改善効果を発揮させる観点から、１．２質量部以上が好ましく、１．５質量部以上がより好ましい。また、加工助剤の含有量は、耐摩耗性、破壊強度の観点から、９質量部以下が好ましく、８質量部以下がより好ましい。
【０１０８】
加工助剤としては、例えば、脂肪酸金属塩、脂肪酸アミド、アミドエステル、シリカ表面活性剤、脂肪酸エステル、脂肪酸金属塩とアミドエステルとの混合物、脂肪酸金属塩と脂肪酸アミドとの混合物等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１０９】
なお、加工助剤としては、例えば、ストラクトール社、パフォーマンスアディティブス社等の製品を使用できる。
【０１１０】
前記ゴム組成物は、ステアリン酸を含んでもよい。ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．５〜１０．０質量部である。ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１１１】
前記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含んでもよい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．５〜１０質量部である。酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１２】
前記ゴム組成物は、硫黄等の架橋剤を含むことが好ましい。架橋剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．１〜１０．０質量部である。
【０１１３】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１４】
なお、硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１５】
硫黄以外の架橋剤としては、例えば、田岡化学工業（株）製のタッキロールＶ２００、フレキシス社製のＤＵＲＡＬＩＮＫ  ＨＴＳ（１，６−ヘキサメチレン−ジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）、ランクセス社製のＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）等の硫黄原子を含む加硫剤や、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物等が挙げられる。
【０１１６】
前記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．３〜１０．０質量部である。
【０１１７】
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＣＢＳ）、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン（ＤＰＧ）、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、本開示の効果がより好適に得られる点から、ＣＢＳ及び／又はＤＰＧを含むものであることが好ましい。
【０１１８】
前記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤、例えば、有機過酸化物；炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等の充填剤；等を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、たとえば、０．１〜２００質量部である。
【０１１９】
前記ゴム組成物は、一般的な方法、たとえば、ゴム成分とカーボンブラックやシリカ等のフィラーとを混練するベース練り工程と、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とを混練する仕上げ練り工程とを含む製造方法により作製される。混練は、たとえば、バンバリーミキサー、ニーダー、オープンロールなどの公知の（密閉式）混練機を用いて行うことができる。
【０１２０】
ベース練り工程の混練温度は、たとえば、５０〜２００℃であり、混練時間は、たとえば、３０秒〜３０分である。ベース練り工程では、上記成分以外にも、従来ゴム工業で使用される配合剤、例えば、オイル等の軟化剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、老化防止剤、ワックス、加硫促進剤などを必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１２１】
仕上げ練り工程では、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とが混練される。仕上げ練り工程の混練温度は、たとえば、室温〜８０℃であり、混練時間は、たとえば、１〜１５分である。仕上げ練り工程では、上記成分以外にも、加硫促進剤、酸化亜鉛等を必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１２２】
本発明の空気入りタイヤは、前記仕上げ練り工程を経て得られた未加硫ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、未加硫ゴム組成物を、トレッドの各タイヤ部材の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。加硫工程は、公知の加硫手段を適用することで実施できる。加硫温度としては、たとえば、１２０〜２００℃であり、加硫時間は、たとえば、５〜１５分である。
【０１２３】
前記ゴム組成物は、各種タイヤのトレッド、たとえば、乗用車用タイヤ；トラック・バス用タイヤ；二輪車用タイヤ；高性能タイヤ；スタッドレスタイヤ等の冬用タイヤに使用可能である。これらのタイヤは、サイド補強層を備えるランフラットタイヤ；スポンジ等の吸音部材をタイヤ内腔に備える吸音部材付タイヤ；パンク時に封止可能なシーラントをタイヤ内部又はタイヤ内腔に備える封止部材付タイヤ；センサや無線タグ等の電子部品をタイヤ内部又はタイヤ内腔に備える電子部品付タイヤ等であってもよい。
【実施例】
【０１２４】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
以下に、実施例で用いた各種薬品について説明する。
イソプレン系ゴム：ＴＳＲ２０（天然ゴム）
ＳＢＲ１：ＪＳＲ１５０２（Ｅ−ＳＢＲ、スチレン量：２３．５質量％、非油展、ＪＳＲ（株）から入手可能）
ＳＢＲ２：ＪＳＲ１７２３（Ｅ−ＳＢＲ、スチレン量：２３．５質量％、ゴム成分１００質量部に対しオイル分３７．５質量部を含む油展ゴム、ＪＳＲ（株）から入手可能）
ＳＢＲ３：タフデン４８５０（Ｓ−ＳＢＲ、スチレン量：４０質量％、ゴム成分１００質量部に対しオイル分５０質量部を含む油展ゴム、旭化成（株）から入手可能）
ＳＢＲ４：後述の製造例１で製造した変性ＳＢＲ（Ｓ−ＳＢＲ、スチレン量：３５質量％、ビニル量：４５モル％、重量平均分子量：３０万、ゴム成分１００質量部に対しオイル分２０質量部を含む油展ゴム）
ＳＢＲ５：ＳＬＲ６４３０（Ｓ−ＳＢＲ、スチレン量：４０質量％、ビニル量：２４モル％、ゴム成分１００質量部に対しオイル分３７．５質量部を含む油展ゴム、トリンセオ社から入手可能）
ＳＢＲ６：後述の製造例２で製造した変性ＳＢＲ（Ｓ−ＳＢＲ、スチレン量：２５質量％、ビニル量：６０モル％、重量平均分子量：２０万、非油展）
ＳＢＲ７：後述の製造例３で製造した変性ＳＢＲ（Ｓ−ＳＢＲ、スチレン量：３５質量％、ビニル量：５０モル％、重量平均分子量：６０万、ゴム成分１００質量部に対しオイル分２５質量部を含む油展ゴム）
ＢＲ：ＢＲ１５０Ｂ（シス含量：９７質量％、宇部興産（株）から入手可能）
カーボンブラック：ダイアブラック（登録商標）Ｎ２２０（Ｎ2ＳＡ：１１５ｍ2／ｇ、三菱ケミカル（株）から入手可能）
シリカ１：ゼオシール１１１５ＭＰ（Ｎ2ＳＡ：１１５ｍ2／ｇ、ソルベイジャパン（株）から入手可能）
シリカ２：ウルトラシルＶＮ３（Ｎ2ＳＡ：１７５ｍ2／ｇ、エボニック・デグッサ社から入手可能）
シランカップリング剤：Ｓｉ２６６（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、エボニック・デグッサ社から入手可能）
オイル１：Ｖｉｖａｔｅｃ５００（ＴＤＡＥオイル、Ｈ＆Ｒ社から入手可能）
樹脂：ＹＳレジンＴＯ１２５（テルペン樹脂、軟化点：１２５℃、ヤスハラケミカル（株）から入手可能）
ワックス：オゾエース０３５５（パラフィンワックス、日本精蝋（株）から入手可能）
老化防止剤１：アンチゲン６Ｃ（Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン、住友化学（株）から入手可能）
老化防止剤２：アンテージＲＤ（２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合体、川口化学工業（株）から入手可能）
加工助剤：ＥＦ４４（脂肪酸亜鉛塩、ストラクトール社から入手可能）
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号
硫黄：鶴見化学（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤１：ノクセラーＣＺ（ＣＢＳ、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、大内新興化学工業（株）から入手可能）
加硫促進剤２：ノクセラーＤ（ＤＰＧ、１，３−ジフェニルグアニジン、大内新興化学工業（株）から入手可能）
【０１２５】
製造例１（ＳＢＲ４の製造）
窒素置換されたオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン、テトラヒドロフラン、スチレン、及び１，３−ブタジエンを仕込んだ。反応器の内容物の温度を２０℃に調整した後、ｎ−ブチルリチウムを添加して重合を開始した。断熱条件で重合し、最高温度は８５℃に達した。重合転化率が９９％に達した時点で１，３−ブタジエンを追加し、更に５分重合させた後、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシランを変性剤として加えて反応を行った。重合反応終了後、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを添加した。次いで、重合体１００質量部に対し伸展油を２０質量部加えた後、スチームストリッピングにより脱溶媒を行い、１１０℃に調温された熱ロールにより乾燥した後、ＳＢＲ４を得た。スチレン量は３５質量％、ビニル量は４５％、重量平均分子量は３０万であった。
【０１２６】
製造例２（ＳＢＲ６の製造）
下記所定のＳＢＲを得るように、原料の比率、その他反応条件を調節したこと、及び、伸展油を加えなかったこと以外は、製造例１と同様に処理して、ＳＢＲ６を得た。スチレン量は２５質量％、ビニル量は６０％、重量平均分子量は２０万であった。
【０１２７】
製造例３（ＳＢＲ７の製造）
下記所定のＳＢＲを得るように、原料の比率、その他反応条件を調節したこと、及び、伸展油を２５質量部としたこと以外は、製造例１と同様に処理して、ＳＢＲ７を得た。スチレン量は３５質量％、ビニル量は５０％、重量平均分子量は６０万であった。
【０１２８】
表１に示す配合内容に従い、１．７Ｌの密閉型バンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を排出温度１６０℃で４分間混練りし、混練り物を得た。次に、オープンロールを用いて、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、４分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。さらに、得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃の条件下で１２分間プレス加硫し、試験用加硫ゴムシートを得た。なお、表１では、ＳＢＲとして油展タイプのＳＢＲ（油展ゴム）を用いる場合は、当該油展タイプのＳＢＲ中に含まれる固形分としてのＳＢＲ自体の含有量を「ＳＢＲ」の配合量として記載し、当該油展タイプのＳＢＲ中のオイル分を表１のオイルの欄に加算して記載している。
【０１２９】
【表１】
0006699791.tif 000003
【０１３０】
また、得られた未加硫ゴム組成物を用いて各ゴムシートをトレッドゴム部の形状となるように作製し、これを他の部材とともに貼り合わせ、生タイヤを作製した。次に加硫工程において１７０℃で２０分間プレス成形し、１９５／６５Ｒ１５サイズの試験用タイヤを作製した。
【０１３１】
得られた試験用タイヤを用いて以下に示す方法により評価を行った。評価結果を表２に示す。
＜操縦安定性＞
排気量２０００ｃｃのＦＦ乗用車の四輪に、試験用タイヤが装着され、ドライバー１名乗車で、ドライ路面及びウェット路面上を旋回走行させ、そのときの周回タイムを評価した。結果は、比較例１の周回タイム／各例の周回タイム×１００とする評点である。数値が大きい程、ドライ路面での操縦安定性、又はウェット路面での操縦安定性を有していることを示す。なお、表２及び表３における「総合評価」は、「操縦安定性能（ドライ路面）」の点数と、「操縦安定性能（ウェット路面）」の点数の合計点数である。
テストの結果が表２及び表３に示される。
【０１３２】
【表２】
0006699791.tif 000004
【０１３３】
【表３】
0006699791.tif 000005
【０１３４】
表２及び表３の結果より、本実施形態の空気入りタイヤによれば、ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能の総合性能を向上させることができる。
【符号の説明】
【０１３５】
１  空気入りタイヤ
１１、１２、１３  周方向溝（周方向主溝）
１６  外側ショルダー陸部
１７  内側ショルダー陸部
１８  外側センター陸部
１９  内側センター陸部
２  トレッド部
２１  外側ショルダー幅方向溝
２２  内側ショルダー幅方向溝
２３  外側ショルダーサイプ
２４  内側ショルダーサイプ
２５  外側センター幅方向溝
２６  内側センター幅方向溝
２７  外側センターサイプ
２８  内側センターサイプ
３  サイドウォール部
４  ビード部
５  ビードコア
６  カーカス
６Ａ  カーカスプライ
７  ベルト層
７Ａ、７Ｂ  ベルトプライ
Ｃ  タイヤ周方向
Ｔｏ  外側トレッド端
Ｔｉ  内側トレッド端
ＴＷ  トレッド幅
Ｗ  タイヤ幅方向
【要約】
【課題】ドライ路面及びウェット路面での操縦安定性能の総合性能を向上させることが可能な空気入りタイヤを提供すること。
【解決手段】空気入りタイヤ１は、トレッド部２を備え、車両装着時に最外側に位置する周方向主溝１２は、溝底の溝深さを１００％としたときの溝深さ９０％位置における溝幅Ｗ１とトレッド部表面における溝幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．３０〜０．７５であり、タイヤ１の周方向Ｃの長さＬａと、幅方向溝２１、２２、２５、２６の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ１とサイプ２３、２４、２７、２８の幅方向Ｗのエッジ成分の長さの合計Ｌｂ２の総和Ｌｂとの比Ｌａ／Ｌｂが、０．１０〜０．２０であり、トレッド部２を形成するゴム組成物は、５℃ｔａｎδが０．１０〜０．６０、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．１０以下、２０℃Ｅ’が５．０ＭＰａ以上である。
【選択図】図２【図１】
0006699791.tif 000006
【図２】
0006699791.tif 000007
【図３】
0006699791.tif 000008