(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリイソブチレン無水コハク酸対親水性ポリエーテルアミン中のアミンのモル比１：１乃至６：１の範囲内のポリイソブチレン無水コハク酸と親水性ポリエーテルアミンとの反応から形成された生成物を有効成分として含む非水性潤滑剤組成物の摩擦特性を低下するための有機摩擦調整剤。
【請求項２】
親水性ポリエーテルアミンがポリエーテルモノアミンである、請求項１に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項３】
ポリエーテルモノアミンが式（１）または（１ａ）
【化１】
0006669760.tif 000015
［式中、Ｒは水素またはメチルであり、そして
ａおよびｂは独立して１〜１５０の整数である］、
【化２】
0006669760.tif 000016
［式中、Ｙは水素またはメチルであり、
ＺはＣ1−Ｃ40アルキル基またはたはＣ1−Ｃ40アルキルフェノール基であり、そして
ｗは１〜１００の整数である］
で表される、請求項２に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項４】
親水性ポリエーテルアミンがポリエーテルジアミンである、請求項１に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項５】
ポリエーテルジアミンが式（３）、（４）または（５）：
【化３】
0006669760.tif 000017
［式中、ｃは２〜１００の整数である］；
【化４】
0006669760.tif 000018
［式中、ｅは２〜４０の整数であり、そして
ｄおよびｆは独立して１〜１０の整数である］；
【化５】
0006669760.tif 000019
［式中、ｇは２〜３の整数である］
で表される、請求項４に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項６】
親水性ポリエーテルアミンがポリエーテルトリアミンである、請求項１に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項７】
ポリエーテルトリアミンが式（６）
【化６】
0006669760.tif 000020
［式中、Ｒ1は水素、メチルまたはエチルであり、
ｎは０または１の整数であり、そして
ｈ、ｉおよびｊは独立して１〜１００の整数である］
で表される、請求項６に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項８】
親水性ポリエーテルアミンが式
【化７】
0006669760.tif 000021
［式中、Ｙは水素またはメチルであり、
ＺはＣ1−Ｃ40アルキル基またはＣ1−Ｃ40アルキルフェノール基であり、そして
ｗは１〜１００の整数である］
で表される化合物である、請求項１に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項９】
親水性ポリエーテルアミンがポリエーテルテトラアミンまたは多官能ポリエーテルアミンである、請求項１に記載の有機摩擦調整剤。
【請求項１０】
基油および請求項１に記載の有機摩擦調整剤を含む非水性潤滑剤組成物。
【請求項１１】
基油が合成油である、請求項１０に記載の非水性潤滑剤組成物。
【請求項１２】
基油が鉱油である、請求項１０に記載の非水性潤滑剤組成物。
【請求項１３】
Ａ）非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて７０重量％〜９９．９重量％の基油と、
Ｂ）請求項１に記載の有機摩擦調整剤と、
Ｃ）１種以上の更なる添加剤とを
含む非水性潤滑剤組成物であって、
かつ、前記非水性潤滑剤組成物中に存在するＢ）とＣ）の合わせた量が、前記非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて０．１〜３０重量パーセントである、
非水性潤滑剤組成物。
【請求項１４】
請求項１に記載の有機摩擦調整剤並びに、抗酸化剤、摩耗抑制添加剤、清浄剤、分散剤、他の摩擦調整剤、粘度指数改善剤、流動点低下剤、腐食抑制剤、消泡剤およびシール固着剤またはシール相溶剤から選択される１種以上の添加剤およびそれらの混合物を含む
添加剤パッケージ。
【請求項１５】
非水性潤滑剤組成物に請求項１に記載の有機摩擦調整剤を添加する工程を含む、非水性潤滑剤組成物の摩擦特性を低下させる方法。
【請求項１６】
少なくとも一つの滑り部品を、基油および請求項１に記載の有機摩擦調整剤を含む非水性潤滑剤組成物と接触させる工程を含む、エンジンの滑り部品間の摩擦を低下させる方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は２０１５年３月４日出願の米国仮出願番号第６２／１２８，０９２号明細書に対する優先権を主張する。言及される出願物は参照により本明細書に引用されたものとする。
【連邦支援研究または開発に関する陳述】
【０００２】
適用可能でない。
【技術分野】
【０００３】
本開示は、新有機摩擦調整剤（ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｍｏｄｉｆｉｅｒ）、有機摩擦調整剤を含む添加剤パッケージ（ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｐａｃｋａｇｅ）、非水性潤滑剤組成物に有機摩擦調整剤を添加することにより非水性潤滑剤組成物の摩擦特性（ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ）を低下する方法および、エンジン（ｅｎｇｉｎｅ）に対して有機摩擦調整剤を含む非水性潤滑剤組成物を提供することにより、エンジンの滑り部品（ｓｌｉｄｉｎｇ  ｐａｒｔｓ）間の摩擦を低下する方法：に関する。
【背景技術】
【０００４】
エンジンの滑らかな操作を確保するために、エンジン油は、エンジン内の様々な滑り部品、例えばピストンリング／シリンダーライナー、クランクシャフトおよび連結ロッドのベアリング、カムおよび弁リフターを含む弁機構、等の潤滑（ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ）において重要な役割を果す。エンジン油は更に、エンジン内部を冷却し、そして燃焼生成物を分散する点で役割を果すことができる。エンジン油の更なる可能な機能は、錆および腐食を防止または低下させることを含むことができる。
【０００５】
エンジン油の主要な考慮すべき事項は、エンジン内の部品の摩耗および焼き付け（ｓｅｉｚｕｒｅ）を防止することである。潤滑されたエンジンの部品は大部分、流体潤滑の状態にあるが、弁系並びにピストンの上部および底部の終端中心（ｄｅａｄ  ｅｎｄ  ｃｅｎｔｅｒ）は、境界および／または薄膜潤滑の状態にある可能性がある。エンジン内のこれらの部品間の摩擦は重大なエネルギー喪失を誘発し、そしてそれにより燃料効率を低下する可能性がある。
【０００６】
燃料効率を改善するためには、エンジンの部品間の摩擦を低下させなければならない。薄膜摩擦は２枚の面間の距離が極めて小さい時に、２枚の面間を移動する、潤滑剤のような流体により形成される摩擦である。エンジン油中に通常存在する幾つかの添加剤は、薄膜摩擦に影響をもつ可能性がある、異なる厚さの膜を形成することが知られている。ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）のような幾つかの添加剤は、薄膜摩擦を増加することが知られている。このような添加剤は、エンジンの部品を保護するためのような他の理由のために必要とされるかも知れないが、このような添加剤により惹起される薄膜摩擦の増加は有害である可能性がある。
【０００７】
薄膜摩擦を低下させ、そしてエンジンの潤滑を改善する補助をするために、無機および有機双方の摩擦調整剤が使用されてきた。例えば、
特許文献１、２、３、４および５並びに公開出願の特許文献６、７および８は、グリセロールモノオレエート（ＧＭＯ）および潤滑剤組成物のための摩擦調整剤としてのその使用を開示している（特許文献１、２、３、４、５、６、７、８参照）；
特許文献９は、ヒドロキシカルボン酸の短鎖アルキルエステルと混合された、有機モリブデン摩擦調整剤のような金属基剤の摩擦調整剤および潤滑剤組成物中へのそれらの使用
を開示している（特許文献９参照）；
特許文献１０は、１種以上のアミド官能基をもつ摩擦調整剤を開示している（特許文献１０参照）；
特許文献１１は、ヒドロカルビルホスフェート、ヒドロカルビルチオホスフェート、ヒドロカルビルジチオホスフェートのアミン塩またはそれらの組み合わせ物および、摩擦調整剤としてのその使用、を開示している（特許文献１１参照）；
特許文献１２は、ａ）固体もしくは液体触媒の少なくとも一つを使用してＣ12−Ｃ30のノルマルアルファオレフィンを異性化して内部オレフィン（ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｏｌｅｆｉｎ）を形成し、前記オレフィンをエポキシ化し、そしてモノ−もしくはジ−ヒドロキシルヒドロカルビルアミンと反応させることにより調製されるアミノアルコール反応生成物並びにｂ）グリセロールと、０〜３個の二重結合を含むＣ12〜Ｃ22カルボン酸とのエステル：を含む摩擦調整剤組成物を開示している（特許文献１２参照）；
特許文献１３は、摩擦低下能をもつ鎖状の炭化水素基置換金属サリチル酸塩を開示している（特許文献１３参照）；
特許文献１４は、優れた摩擦低下特性をもつと記載された長鎖スクシンイミド誘導体および長鎖アミドを開示している（特性文献１４参照）；そして
特性文献１５は、アルケニル置換スクシンアミド摩擦調整剤および摩擦を低下するための潤滑剤組成物中へのそれらの使用、を開示している（特許文献１５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】米国特許第５８８５９４２号明細書
【特許文献２】米国特許第５８６６５２０号明細書
【特許文献３】米国特許第５１１４６０３号明細書
【特許文献４】米国特許第４９５７６５１号明細書
【特許文献５】米国特許第４６８３０６９号明細書
【特許文献６】国際公開第２０１１／１０７７３９号パンフレット
【特許文献７】米国特許出願公開第２０１２／０１２９７４３号明細書
【特許文献８】米国特許出願公開第２０１４／０１７９５７１号明細書
【特許文献９】国際公開第２０１３／１７６７２５号パンフレット
【特許文献１０】国際公開第２０１２／１６２２８２号パンフレット
【特許文献１１】国際公開第２０１２／１６２０２７号パンフレット
【特許文献１２】国際公開第２０１２／０７１１８５号パンフレット
【特許文献１３】欧州特許第０８８４３７８号明細書
【特許文献１４】欧州特許第０３８９２７３号明細書
【特許文献１５】米国特許出願公開第２０１１／００２８３６４号明細書
【０００９】
エンジン上に課される増加する燃料節約の要求を与えられるので、潤滑剤組成物を使用して内燃機関の摩擦低下および燃料節約を更に改善する必要が残る。従って、当該技術分野で一般に使用されてきたグリセロールモノオレエートのような既知の摩擦調整剤の摩擦低下能を改善することが望ましい。
【発明の概要】
【００１０】
本開示は、ポリイソブチレン無水コハク酸と親水性ポリエーテルアミンとの反応から形成される生成物を含む有機摩擦調整剤に関する。更に、本開示の有機摩擦調整剤と１種以上の添加剤を含む添加剤パッケージが提供される。
【００１１】
摩擦調整剤はまた、基油と組み合わせて、エンジンを潤滑するのに使用するための非水性潤滑剤組成物を形成することができる。従って、他の実施態様において、本開示は非水性潤滑剤組成物に有機摩擦調整剤を添加することにより非水性潤滑剤組成物の摩擦特性（
ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ）を低下する方法を提供する。更に、少なくとも一つの滑り部品（ｓｌｉｄｉｎｇ  ｐａｒｔｓ）を非水性潤滑剤組成物と接触させることによりエンジンの滑り部品間の摩擦を低下させる方法が提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
詳細な説明
用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」およびその派生語は、本明細書に認められる場合は、それらが本明細書に開示されていようといまいと、どんな更なる成分（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ）、工程（ｓｔｅｐ）または手順（ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）の存在をも排除することは意図されない。あらゆる疑念を排除するために、用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の使用により本明細書中に請求されるすべての組成物は、その反対が記述されない限り、あらゆる更なる添加剤、補助剤または化合物を含むことができる。それに対し、用語「本質的にそれを含む（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」が、本明細書中に使用される時は、あらゆる後続の列挙の範囲から、実施可能性（ｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ）に必須ではないものを除く、あらゆる他の成分、工程または手順を排除し、そして用語「より成る（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」が使用される時は、具体的に描写または列挙されていないあらゆる成分、工程または手順を排除する。用語「または（ｏｒ）」は、別記されない限り、個別の、並びにあらゆる組み合わせの列挙物を表わす。
【００１３】
冠詞「ａ」および「ａｎ」は、本明細書では、冠詞の一つまたは二つ以上（すなわち少なくとも一つ）の文法的対象（ｏｂｊｅｃｔ）を表わすために使用される。
【００１４】
用語「アルキル」は脂肪族炭化水素から誘導される基を表わし、置換されても未置換でもよい、線状、分子状または環状基を含む。
【００１５】
用語「ヒドロキシル」は−ＯＨ基を表わす。
【００１６】
熟語「一つの実施態様において」、「一つの実施態様に従うと」、等は、一般に、該熟語に続く特定の特徴（ｆｅａｔｕｒｅ）、構造（ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）または特性（ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃ）が本開示の少なくとも一つの実施態様中に含まれており、そして本開示の二つ以上の実施態様中に含まれることができることを意味する。重要なことには、このような熟語は必ずしも同一の実施態様を表わすとは限らない。
【００１７】
明細が、成分または特徴（ｆｅａｔｕｒｅ）が含まれる、または特徴をもつ「てもよい（ｍａｙ）」、「ことができる（ｃａｎ）」、「可能性がある（ｃｏｕｌｄ）」もしくは「かも知れない（ｍｉｇｈｔ）」と記述する場合は、その特定の成分または特徴がその特徴に含まれること、またはその特徴をもつことは必須ではない（ｎｏｔ  ｒｅｑｕｉｒｅｄ）。
【００１８】
本開示は概括的に、新有機摩擦調整剤、このような有機摩擦調整剤を含む添加剤パッケージ、基油およびこのような有機摩擦調整剤を含む非水性潤滑剤組成物、組成物に有機摩擦調整剤を添加することにより非水性潤滑剤組成物の摩擦特性（ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ）を調整する方法並びにエンジンの滑り部品に非水性潤滑剤組成物を提供することによりエンジン内の摩擦を低下する方法、を提供する。驚くべきことには、本開示の有機摩擦調整剤を含む非水性潤滑剤組成物は、本開示の有機摩擦調整剤を含まない非水性潤滑剤組成物より、有意に低い境界および／または薄膜摩擦係数を示すことが見出された。従って、本開示の有機摩擦調整剤は、非水性潤滑剤組成物に添加され、エンジンの滑り部品に提供されると、エンジンの摩擦低下および燃料節約の改善を提供すると考えられる。
【００１９】
一つの実施態様に従うと、本開示の有機摩擦調整剤は、ポリイソブチレン無水コハク酸と親水性ポリエーテルアミンとの反応から形成される生成物である。
【００２０】
本開示のポリイソブチレン無水コハク酸は当該技術分野で周知であり、一般にポリイソブテンとマレイン酸、無水マレイン酸またはそれらの混合物（以後「マレイン酸反応物」と呼ばれる）の反応を含む幾つかの知られた方法により調製されることができる。一つの実施態様に従うと、ポリイソブチレン無水コハク酸を調製する一つの方法は、一部を、ポリイソブチレン無水コハク酸調製に関するその教示に対する参照により、本明細書中に明白に引用したものとする米国特許第３，２１９，６６６号明細書中に示されている。この方法は便宜上、「二段法（ｔｗｏ−ｓｔｅｐ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）」と命名される。それは第１に、ポリイソブテンの各分子量に対して、平均少なくとも約１個のクロロ基が存在するまで、ポリイソブテンの塩素化を伴う。塩素化は、所望量の塩素が塩素化ポリイソブテン中に取り入れられるまで、ポリイソブテンを塩素ガスと接触させる工程を伴う。塩素化は一般に約７５℃〜約１２５℃の温度で実施される。塩素化法に希釈剤が使用される場合、それは、それ自体更なる塩素化を容易には受けないものでなければならない。ポリ塩素化および過塩素化および／またはフッ素化アルカンおよびベンゼンが適切な希釈剤の例である。二段塩素化法の第２工程は、通常約１００℃〜約２００℃の範囲内の温度で塩素化ポリイソブテンをマレイン酸反応物と反応させることである。マレイン酸反応物に対する塩素化ポリイソブテンのモル比は通常約１：１である。しかし、マレイン酸反応物の化学量論的過剰、例えば、約１：２の、マレイン酸反応物に対する塩素化ポリイソブテンのモル比を使用することができる。ポリイソブテンの１分子当り平均約１個を超えるクロロ基が塩素化工程中に導入される場合、塩素化ポリイソブテン１分子当り１モルを超えるマレイン酸反応物が反応することができる。このような状況のために、当量においてマレイン酸反応物に対する塩素化ポリアルケンの比率を表わすことが、より好都合である。（塩素化ポリイソブテンの当量は、塩素化ポリイソブテンの１分子当りのクロロ基の平均数で割った数平均分子量に対応する重量であり、他方マレイン酸反応物の当量（ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ  ｗｅｉｇｈｔ）はその分子量である）。かくして、マレイン酸反応物に対する塩素化ポリイソブテンの比率は、通常、塩素化ポリイソブテンの各モルに約１当量のマレイン酸反応物を与えるような比率から、塩素化ポリアルケンの各当量に約１当量のマレイン酸反応物を与えるような比率に至り、それは通常過剰のマレイン酸反応物の供給、例えば５〜２５重量％過剰が望ましいという理解を伴う。未反応の過剰なマレイン酸反応物は、通常、真空下で、反応生成物から分離することができる（ｓｔｒｉｐｐｅｄ  ｆｒｏｍ）。
【００２１】
ポリイソブチレン無水コハク酸を調製する他の方法は、両方ともその方法に関するそれらの教示を参照により本明細書中に明白に引用したものとする米国特許第３，９１２，７６４号および英国特許第（Ｕ．Ｋ．Ｐａｔ．Ｎｏ．）１，４４０，２１９号明細書中に記載された方法を使用する。この方法に従うと、ポリイソブテンおよびマレイン酸反応物は最初に、「直接アルキル化」法においてそれらを一緒に加熱することにより反応させられる。直接アルキル化工程が完了すると、反応混合物中に塩素が導入されて、残りの未反応マレイン酸反応物の反応を促進する。反応物中で各１モルのポリイソブテンに対して、０．３モル〜２モル以上のマレイン酸反応物が使用される。直接アルキル化工程は、約１８０℃〜約２５０℃の温度で実施することができる。塩素導入段階中に、約１６０℃〜約２２５℃の温度を使用することができる。
【００２２】
ポリイソブチレン無水コハク酸を調製する更なる方法は「一段法（ｏｎｅ−ｓｔｅｐ  ｐｒｏｃｅｓｓ）」と呼ばれる。この方法は、両方がこの方法に関するそれらの教示の参照により本明細書中に明白に引用したものとする米国特許第３，２１５，７０７号および同第３，２３１，５８７号明細書に記載されている。一段法は、両者の必要量を含むポリイソブテンおよびマレイン酸反応物の混合物を調製して所望のポリイソブチレン無水コハ
ク酸を提供する工程を伴い、そして大部分の実施態様において、これは１モルのポリイソブテンに対して少なくとも１．３モルのマレイン酸反応物がなくてはならないことを意味する。次に、通常、少なくとも約１４０℃の温度を維持しながら、撹拌しながら混合物中に塩素ガスを通気することにより、混合物中に塩素を導入する。通常、ポリイソブテンが１４０℃以上で十分に流体である場合、一段法において、更なる、実質的に不活性な、通常は液体の溶媒／希釈剤を使用する必要はない。しかし、前記に説明されたように、溶媒／希釈剤が使用される場合は、それは塩素化に抵抗するものであるかも知れない。再度、この目的には、ポリ塩化および過塩化および／または−フッ素化アルカン、シクロアルカンおよびベンゼンを使用することができる。
【００２３】
一段法中には、塩素を連続的または間欠的に導入することができる。塩素の最大利用のための速度は反応の経過中の塩素の消費速度とほぼ同一であるべきであるが、塩素の導入速度は臨界的（ｃｒｉｔｉｃａｌ）ではない。塩素の導入速度が消費速度を超える時、塩素は反応混合物から放出される（ｅｖｏｌｖｅｄ）。塩素の利用を最大にするように塩素のロスを防止するために、しばしば、過圧（ｓｕｐｅｒ  ａｔｍｏｓｐｈｅｒｉｃ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ）を含む閉鎖システムを使用することが好都合である。一段法における反応が合理的な速度で起こる最低温度は約１４０℃である。従って、該方法が通常実施される最低温度は約１４０℃の近位にある。一つの実施態様において、該温度範囲は約１６０℃〜約２２０℃間であることができる。２５０℃またはそれ以上のような、より高温を使用することはできるが、通常はあまり利点を伴わない。事実、２２０℃を超える温度は、それらがポリイソブテンを「クラック（ｃｒａｃｋ）」し（すなわち、熱分解（ｔｈｅｒｍａｌ  ｄｅｇｒａｄａｔｉｏｎ）によりそれらの分子量を低下させる）、そして／またはマレイン酸反応物を分解する傾向があるために、しばしば、不都合である。このために、通常、約２００℃〜約２１０℃の最大温度を超えない。
【００２４】
１つの特定の態様において少なくとも４５モルパーセント、他の態様において少なくとも  ７０もルパーセント、更なる態様において少なくとも８０モルパーセントのビニリデン端末を有するポリイソブチレンを用いて低塩素含有（ｌｏｗ  ｃｈｌｏｒｉｎｅ  ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）ポリイソブチレン無水コハク酸を製造することができ、ビニリデン端末はポリイソブチレンとマレイン酸反応物とのより容易な反応、および、反応中の塩素必要量の減少もしくは削除を許容する。これらのタイプのポリイソブテンの例はＢＡＳＦから市販のＧｌｉｓｓｏｐａｌ（登録商標）  １０００ポリイソプテンおよびＴｅｘａｓ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販のＴＰＣ５９５を含む。これらのタイプのポリイソブテンの更なる例は、その内容を参照により本明細書に引用したものとする米国特許第５，２４１，００３号および同第４，１５２，４９９号明細書の段落２に与えられている。他の態様に従うと、ポリイソブテンは約５００〜約５０００の数平均分子量をもつことができる。
【００２５】
幾つかの態様において、ポリイソブチレン無水コハク酸を調製する際に使用されるマレイン酸反応物は少量の不純物を含む可能性があるが、それは、ポリイソブチレン無水コハク酸に有色物体（ｃｏｌｏｒ  ｂｏｄｉｅｓ）を添加することを回避するために、純粋であることが好ましい。前記の通りに、ポリイソブテンに対するマレイン酸反応物のモル比は広範にばらつく可能性がある。例えば、ポリイソブテンに対するマレイン酸反応物のモル比は１０：１〜１：５にばらつくことができ、幾つかの態様は、１：１〜６：１の、ポリイソブテンに対するマレイン酸反応物のモル比範囲をもつ。大部分の態様において、マレイン酸反応物は例えば、１モルのポリイソブテン当り１：１〜３モルのマレイン酸反応物の化学量論的過剰量で使用される。未反応マレイン酸反応物は生成された反応混合物から気化（ｖａｐｏｒｉｚｅｄ）されることができる。
【００２６】
親水性ポリエーテルアミンはモノ−、ジ−、トリ−、テトラ−または多官能ポリエーテ
ルアミンであることができる。親水性ポリエーテルアミンを調製する方法は周知であり、例えば、その内容を参照により本明細書に引用したものとする米国特許第３，６５４，３７０号、同第３，８３２，４０２号および同第４，９９０，４７６号明細書に認めることができる。一般に、これらの親水性ポリエーテルアミンはモノ−、ジ−、トリ−、テトラ−または多官能アルコールまたはアルキルフェノールを酸化エチレン、酸化プロピレン、酸化ブチレンのような酸化アルキレンまたはそれらの混合物でアルコキシル化して酸化アルキレン付加物を形成し、そして次に、水素およびアンモニアの存在下で酸化アルキレン付加物を、触媒を使用してアミノ化させてポリエーテルアミンを形成することにより生成されることができる。幾つかの態様において、親水性ポリエーテルアミンはアミンにより反応開始され（ｉｎｉｔｉａｔｅｄ）、それがアルコキシル化され、次にアミノ化される。
【００２７】
一つの態様に従うと、親水性ポリエーテルアミンは、式（１）または（１ａ）：
【００２８】
【化１】
0006669760.tif 000002
【００２９】
［式中、Ｒは水素またはメチルであり、そして
ａおよびｂは独立して約１〜約１５０の整数である］；
【００３０】
【化２】
0006669760.tif 000003
【００３１】
［式中、Ｙは水素またはメチルであり、
ＺはＣ1−Ｃ40アルキル基またはＣ1−Ｃ40アルキルフェノール基であり、そして
ｗは約１〜約１００の整数である］；
をもつポリエーテルモノアミンである。
【００３２】
他の態様において、親水性ポリエーテルアミンは式（２）または（２ａ）：
【００３３】
【化３】
0006669760.tif 000004
【００３４】
をもつポリエーテルモノアミンである。
【００３５】
市販のポリエーテルモノアミンは、それらに限定はされないが、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販のＪＥＦＦＡＭＩＮＥ（登録商標）Ｍ−６００、Ｍ−１０００、Ｍ−２００５、Ｍ−２０７０、ＸＴＪ−４３５およびＸＴＪ−４３６アミンを含むＪＥＦＦＡＭＩＮＥ（登録商標）Ｍ−シリーズおよびＸＴＪ−シリーズのアミンを含む。
【００３６】
他の態様において、親水性ポリエーテルアミンは式（３）、（４）または（５）：
【００３７】
【化４】
0006669760.tif 000005
【００３８】
［式中、ｃは約２〜約１００の整数である］；
【００３９】
【化５】
0006669760.tif 000006
【００４０】
［式中ｅは約２〜約４０の整数であり、そして
ｄおよびｆは独立して約１〜約１０の整数である］；
【００４１】
【化６】
0006669760.tif 000007
【００４２】
［式中、ｇは約２〜約３の整数である］：
をもつポリエーテルジアミンである。
【００４３】
市販のポリエーテルジアミンは、それらに限定はされないが、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販の、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ（登録商標）Ｄ−２００、Ｄ−４００、Ｄ−２０００、Ｄ−４０００、ＥＤ−６００、ＥＤ−９００、ＥＤ−２０００３、ＥＤＲ−１４８およびＥＤＲ−１７６アミンを含むＪＥＦＦＡＭＩＮＥ（登録商標）Ｄ、ＥＤおよびＥＤＲアミンを含む。
【００４４】
まだ他の態様において、親水性ポリエーテルアミンは式（６）：
【００４５】
【化７】
0006669760.tif 000008
【００４６】
［式中、Ｒ1は水素、メチルまたはエチルであり、
ｎは０または１の整数であり、そして
ｈ、ｉおよびｊは独立して約１〜約１００の整数である］：
をもつポリエーテルトリアミンである。
【００４７】
市販のトリアミンは、それらに限定はされないが、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販の、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ（登録商標）Ｔ−４０３、Ｔ−３０００およびＴ−５０００アミンを含むＪＥＦＦＡＭＩＮＥ（登録商標）Ｔ−シリーズのアミンを含む。
【００４８】
まだ他の態様において、親水性ポリエーテルアミンは式：
【００４９】
【化８】
0006669760.tif 000009
【００５０】
［式中、Ｒ2はそれぞれ独立して水素、メチルまたはエチルであり、
Ｒ3はＣ1−Ｃ5アルキル基であり、そして
Ｍはそれぞれ独立して約２〜約５０の整数である］：
をもつポリエーテルテトラアミンである。
【００５１】
まだ他の態様において、親水性ポリエーテルアミンは多官能ポリエーテルアミンである。本開示の多官能ポリエーテルアミンは、アミン基の少なくとも一つの水素がヒドロキシル基により置換された、本明細書に記載されたもののようなポリエーテルジ−、トリ−またはテトラ−アミンであることができる。例えば、多官能ポリエーテルアミンは式（８）：
【００５２】
【化９】
0006669760.tif 000010
【００５３】
［式中、Ｒ4の少なくとも一つが水素であり、そしてＲ5の少なくとも一つがヒドロキシル基であることを条件として、Ｒ4およびＲ5はそれぞれ独立して水素またはヒドロキシル基である］
をもつことができる。
【００５４】
更なる態様において、親水性ポリエーテルアミンは本明細書に記載され、そして２個以上のポリエーテルアミン間のアンモニアの除去により形成されるポリエーテルアミンのオリゴマーであることができる。例えば、該オリゴマーは式（１ａ）：
【００５５】
【化１０】
0006669760.tif 000011
【００５６】
［式中、Ｙ、Ｚおよびｗは前記に規定されている］
のポリエーテルモノアミンの二量体であることができる。
【００５７】
一つの態様において、本開示の新有機摩擦調整剤は、適切な反応条件下で、親水性ポリエーテルアミンとポリイソブチレン無水コハク酸を反応させて有機摩擦調整剤を形成することにより形成される。該反応条件は、例えばその内容を参照により引用したものとする米国特許第３，２１９，６６６号または同第３，２７２，７４６号明細書中に記載のものであることができる。一つの具体的な態様において、ポリイソブチレン無水コハク酸は、窒素またはアルゴンのような不活性雰囲気下で反応容器内に提供される。次にポリイソブチレン無水コハク酸を、室温を超える高温、例えば約７０℃〜約１９０℃に加熱する。次に親水性ポリアミンを、不活性雰囲気を維持しながら反応容器に添加する。ポリエーテルアミン中の、アミノ基に対するポリイソブチレン無水コハク酸のモル比は約０．５：１〜約１０：１、そして幾つかの態様においては約１：１〜約６：１の範囲にあることができる。ポリエーテルアミンと無水コハク酸を合わせた後に、反応物を、すべての反応物を実質的に反応させるのに十分な時間、例えば約１時間〜約１０時間以上にわたり、約７０℃〜約１９０℃の範囲の温度で撹拌する。次に反応生成物を、場合によりプロセス油で希釈し、室温に冷却し、瀘過することができる。
【００５８】
従って、一つの態様において、ポリイソブチレン無水コハク酸は適当な反応条件下で親水性ポリエーテルアミンと反応されて、以下：
【００５９】
【化１１】
0006669760.tif 000012
【００６０】
［式中、ｗは約１〜１００の整数であり、ＰＩＢはポリイソブテニルであり、そしてＴ１およびＴ２は各事例においてそれぞれ独立して水素、メチルまたはエチルである］
の通りに有機摩擦調整剤を形成する。
【００６１】
本開示はまた、基油（ｂａｓｅ  ｏｉｌ）および、本開示の有機摩擦調整剤を含む非水性（ｎｏｎ−ａｑｕｅｏｕｓ）潤滑剤組成物を提供する。一つの態様に従うと、本開示の非水性潤滑剤組成物中に取り込まれる基油の総量は、非水性潤滑剤組成物の総重量に対して約５０重量％〜約９９重量％、そして他の態様においては約６０重量％〜約９２重量％、まだ他の態様においては、約７０重量％〜約９０重量％、そして更なる態様において、約７５重量％〜約８８重量％の範囲の量にある。他の態様において、本開示の非水性潤滑剤組成物中に取り込まれる有機摩擦調整剤の総量は、非水性潤滑剤組成物の総重量に対して、約０．０００１重量％〜約２０重量％、そして他の態様においては約０．００１重量％〜約１０重量％、まだ他の態様においては、約０．０１重量％〜約５重量％、そして更なる態様において、約０．１重量％〜約３重量％の範囲の量にある。
【００６２】
本開示中に使用することができる基油に対しては特定の制約はなく、様々な従来の既知の合成油および鉱油およびそれらの混合物を好都合に使用することができる。
【００６３】
合成油の例はジカルボン酸のアルキルエステル、ポリグリコールおよびアルコール、ポリブテンを含むポリ−アルファ−オレフィン、アルキルベンゼン、リン酸の有機エステル、並びにポリシリコーン油を含む。合成油は、重合オレフィンおよび共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレン共重合体、等）のような炭化水素油；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ−（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、等およびそれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジ−ノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）ベンゼン、等）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル、等）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド並びにそれらの誘導体、類似体（ａｎａｌｏｇｓ）およびそれらの同族体等を含む。
【００６４】
末端のヒドロキシル基がエステル化、エーテル化、等により修飾された酸化アルキレン重合体および共重合体およびそれらの誘導体は、他のクラスの、使用することができる既知の合成油を構成する。このような油は、エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドの重合により調製される油、これらのポリオキシアルキレン重合体のアルキルおよびアリー
ルエーテル（例えば、約１０００の平均分子量をもつメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、約５００〜１０００の分子量をもつポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、約１０００〜１５００の分子量をもつポリプロピレングリコールのジエチルエーテル、等）あるいはそれらのモノ−およびポリカルボン酸エステル、例えば酢酸エステル、混合Ｃ3−Ｃ8脂肪酸エステル、またはテトラエチレングリコールのＣ13オキソ酸ジエステル、により例示される。
【００６５】
使用することができる他のクラスの合成油は、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸、等）の様々なアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール、等）とのエステルを含む。これらのエステルの具体的例は、ジブチルアジペート、ジ（２−エチルヘキシル）セバケート、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアゼレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸を２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの２−エチルヘキサン酸と反応させることにより形成される複合エステル（ｃｏｍｐｌｅｘ  ｅｓｔｅｒ）等を含む。
【００６６】
合成油として有用なエステルはまた、Ｃ5〜Ｃ12モノカルボン酸およびネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、等のようなポリオールおよびポリオールエーテルから製造されるものを含む。
【００６７】
基油は、少量または主要量のポリ−アルファ−オレフィン（ＰＡＯ）を含むことができる。ポリ−アルファ−オレフィンは典型的には、約４〜約３０、または約４〜約２０、または約６〜約１６個の炭素原子をもつ単量体から誘導される。有用なＰＡＯの例は、オクテン、デセン、それらの混合物、等から誘導されるものを含む。ＰＡＯは１００℃で約２〜約１５ｃＳｔ、または約３〜約１２ｃＳｔ、または約４〜約８ｃＳｔの粘度をもつことができる。ＰＡＯの例は、１００℃において４ｃＳｔのポリ−アルファ−オレフィン、１００℃において６ｃＳｔのポリ−アルファ−オレフィンおよびそれらの混合物を含む。前記のポリ−アルファ−オレフィンとの鉱油の混合物を使用することができる。
【００６８】
基油はフィッシャートロプシュ（Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ）合成炭化水素から誘導される油であることができる。フィッシャートロプシュ（Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ）合成炭化水素はフィッシャートロプシュ触媒を使用してＨ2およびＣＯを含む合成ガスから製造される。このような炭化水素は典型的には、基油として有用であるためには更なる処理を必要とする。例えば、炭化水素は米国特許第６，１０３，０９９号または同第６，１８０，５７５号明細書に開示された方法を使用して水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｚｅｄ）され；米国特許第４，９４３，６７２号または同第６，０９６，９４０号明細書に開示の方法を使用して水素クラックし、水素異性化され、米国特許第５，８８２，５０５号明細書に開示の方法を使用して脱蝋され（ｄｅｗａｘｅｄ）；あるいは米国特許第６，０１３，１７１号、同第６，０８０，３０１号または同第６，１６５，９４９号明細書に開示の方法を使用して水素異性化し、脱蝋されることができる。
【００６９】
基油中には、本明細書に開示されたタイプの鉱油または合成油のいずれかの、未精製、精製および再精製油（これらすべての２種以上の混合物も同様に）を使用することができる。未精製油は更なる精製処理を伴わずに天然源または合成源から直接得られるものである。例えば、レトルト乾留処理（ｒｅｔｏｒｔｉｎｇ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎｓ）から直接
得られるシェール油、一次蒸留から直接得られる石油またはエステル化工程から直接得られ、更なる処理を伴わずに使用されるエステル油は、未精製油であると考えられる。精製油は、それらが１種以上の特性を改善するために１種以上の精製工程において更に処理されたことを除いて、未精製油と類似する。溶媒抽出、二次蒸留、酸もしくは塩基抽出、瀘過、浸出（ｐｅｒｃｏｌａｔｉｏｎ）、等のような多数のこのような精製技術が、当業者に知られている。再精製油はすでに実地に使用されてきた精製油に適用される、精製油を得るために使用されるものに類似の方法により得られる。このような再精製油はまた、再生（ｒｅｃｌａｉｍｅｄ）または再加工（ｒｅｐｒｏｃｅｓｓｅｄ）油として知られ、そしてしばしば、消費済み添加剤、汚染物および油分解産物の除去を目的とされる方法により更に処理される。
【００７０】
鉱油は、液体石油並びに水素仕上げ法および／または脱蝋処理により更に精製されることができる、パラフィン、ナフテン、または混合パラフィン／ナフテンタイプの、溶媒処理または酸処理鉱物潤滑油を含む。
【００７１】
ナフテン基油は低い粘度指数（ＶＩ）（概括的に４０〜８０）および低い流動点（ｐｏｕｒ  ｐｏｉｎｔ）を有する。このような基油はナフテンの豊富な、そしてワックス含量の低い原料油（ｆｅｅｄｓｔｏｃｋ）から製造され、主として、色彩および色彩安定性が重要であり、そしてＶＩおよび酸化安定性が二次的重要性をもつ潤滑剤のために使用される。
【００７２】
パラフィン基油は、比較的高いＶＩ（概括的に＞９５）および高い流動点を有する。これらの基油は、パラフィンの豊富な原料油から生成され、ＶＩおよび酸化安定性が重要な潤滑剤のために使用される。
【００７３】
幾つかの態様において、基油はＡＳＴＭ  Ｄ２００７に従って測定される時、８０重量％超の飽和化合物、他の態様においては９０重量％超の飽和化合物を含む鉱油および／または合成油から構成される。他の態様において、基油は、元素の硫黄として計算され、ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ４２９４、ＡＳＴＭ  Ｄ４９２７またはＡＳＴＭ  Ｄ３１２０に従って測定されて、１．０重量％未満、そして他の態様においては０１．重量％未満の硫黄を含む。
【００７４】
当業者が容易に認識すると考えられるように、基油の粘度は適用に左右される。従って、本明細書における使用のための基油の粘度は通常、１００℃で約２ｃＳｔ〜約２０００ｃＳｔの範囲にあることができる。概括的に、エンジン油として使用される基油は個別に、約２ｃＳｔ〜約３０ｃＳｔの、ある態様においては約３ｃＳｔ〜約１６ｃＳｔの、そして他の態様においては約４ｃＳｔ〜約１２ｃＳｔの１００℃における動力学的粘度範囲をもつと考えられ、そして所望の最終用途およびエンジン油の所望の等級、例えば、０Ｗ、０Ｗ−２０、０Ｗ−３０、０Ｗ−４０、０Ｗ−５０、０Ｗ−６０、５Ｗ、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１５Ｗ、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０または１５Ｗ−４０のＳＡＥ粘度等級をもつ潤滑剤組成物、を与えるための完成油中の添加剤に応じて選択または混合されると考えられる。ギア油として使用される基油は、１００℃で約２ｃＳｔ〜約２０００ｃＳｔの範囲にわたる粘度をもつことができる。
【００７５】
非水性潤滑剤組成物は本質的に、自動車およびトラックのエンジン、２サイクルエンジン、ジーゼルエンジン、航空ピストンエンジン、マリーンエンジンおよび鉄道エンジン（ｒａｉｌｒｏａｄ  ｅｎｇｉｎｅ）等を含むあらゆる火花点火（ｓｐａｒｋ−ｉｇｎｉｔｅｄ）または圧縮点火（ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｉｇｎｉｔｅｄ）内燃機関の潤滑に使用することができる。更に、ガス点火エンジン、アルコール（例えば、メタノール）動力エンジン、固定動力エンジン、タービン等のための非水性潤滑剤組成物も想定される。非
水性潤滑剤組成物はまた、自動変速装置用液（ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｆｌｕｉｄ）、ギア潤滑剤、コンプレッサー潤滑剤、金属加工潤滑剤（ｍｅｔａｌ−ｗｏｒｋｉｎｇ  ｌｕｂｒｉｃａｎｔ）または油圧油（ｈｙｄｒａｕｌｉｃ  ｆｌｕｉｄｓ）としても使用されることができる。
【００７６】
非水性潤滑剤組成物は更に、抗酸化剤、摩耗抑制添加剤、清浄剤、分散剤、他の摩擦調整剤、粘度指数改善剤、流動点低下剤、腐食抑制剤、消泡剤およびシール固着剤（ｓｅａｌ  ｆｉｘ）もしくはシール相溶化剤（ｓｅａｌ  ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ  ａｇｅｎｔｓ）およびそれらの混合物のような更なる添加剤を含むことができる。当業者はこれが利用可能な潤滑剤添加剤の一部のリストのみを含むことは周知であるが、これらの添加剤の例は、例えば、各開示の関連部分を参照により本明細書中に引用したものとする米国特許第５，４９８，８０９号および同第７，６９６，１３６号明細書に認めることができる。更に、１種の添加剤は２種以上の特性を提供または改善することができ、例えば摩耗抑制剤が更に、疲労抑制剤（ａｎｔｉ−ｆａｔｉｇｕｅ）および／または極圧添加剤（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ａｄｄｉｔｉｖｅ）として働くことができることは周知である。
【００７７】
好都合に使用されることができる抗酸化剤は、アミン抗酸化剤および／またはフェノール抗酸化剤の群から選択されるものを含む。一つの態様において、抗酸化剤は非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて０．１重量％〜約５．０重量％の範囲の量、他方、他の態様においては０．３〜約３．０重量％の範囲の量で含まれる。
【００７８】
好都合に使用することができるアミン抗酸化剤の例は、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミンおよびアルキル化α−ナフチルアミンを含む。
【００７９】
一つの態様において、アミン抗酸化剤は、ジアルキルジフェニルアミン、例えば、ｐ，ｐ′−ジオクチル−ジフェニルアミン、ｐ，ｐ′−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミンおよびＮ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ′−オクチルフェニルアミン、モノアルキルジフェニルアミン、例えば、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミンおよびモノ−オクチルジフェニルアミン、ビス（ジアルキルフェニル）アミン、例えばジ−（２，４−ジエチルフェニル）アミンおよびジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミン、アルキルフェニル−１−ナフチルアミン、例えば、オクチルフェニル−１ナフチルアミンおよびｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン、１−ナフチルアミン、アリールナフチルアミン、例えば、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミンおよびＮ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミン、フェニレンジアミン、例えば、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミンおよびＮ，Ｎ′−ジフェニル−ｐ−フェニレンジフェニルアミン、並びにフェノチアジン、例えば、フェノチアジンおよび３，７−ジオクチルフェノチアジンを含む。
【００８０】
好都合に使用されることができるフェノール抗酸化剤の例は、３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−ベンゼンプロパン酸のＣ7−Ｃ9分枝アルキルエステル、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール、例えば２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノー
ル、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトオクチルアセテート、アルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−Ａ−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、例えば、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−ブチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートおよび２′−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２′−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）、例えば、２，２′−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、ビスフェノール、例えば、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４′−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］、２，２′−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）−プロピオニルオキシエチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、４，４′−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２１−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルレゾルシノール）、ポリフェノール、例えば、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ビス−［３，３′−ビス（４′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステル、２−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２″，４″−ジ−ｔ−ブチル−３″−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノールおよび２、６−ビス（２′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチル−５′−メチルベンジル）−４−メチルフェノール）］並びにｐ−ｔ−ブチルフェノール−ホルムアルデヒド縮合物およびｐ−ｔ−ブチルフェノールアセトアルデヒド縮合物を含む。
【００８１】
他の態様において、非水性潤滑剤組成物は摩耗抑制添加剤（ａｎｔｉ−ｗｅａｒ）として単一の亜鉛ジチオホスフェートまたは２種以上の亜鉛ジチオホスフェートの組み合わせ物を含むことができ、そこで各亜鉛ジチオホスフェートは亜鉛ジアルキル−、ジアリール−またはアルキルアリール−ジチオホスフェートから選択される。非水性潤滑剤組成物は概括的に、非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて約０．４重量％〜約１．０重量％の範囲の亜鉛ジチオホスフェートを含むことができる。更なる、または代わりの既知の摩耗抑制添加剤もまた、非水性潤滑剤組成物中に好都合に使用されることができる。
【００８２】
非水性潤滑剤組成物中に使用することができる典型的な清浄剤は、１種以上のサリチル酸塩および／または石炭酸塩および／またはスルホン酸塩清浄剤を含む。しかし、清浄剤として使用される金属の有機および無機塩基塩は、非水性潤滑剤組成物の硫酸化灰分含量（ａｓｈ  ｃｏｎｔｅｎｔ）をもたらす可能性があるので、一つの態様においてはこのような添加剤の量は最少にされる。更に、低い硫黄レベルを維持するためにサリチル酸塩清浄剤が好まれる。従って、一つの態様において、非水性潤滑剤組成物は１種以上のサリチル酸塩清浄剤を含むことができる。清浄剤は非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて、約０．０５重量％〜約１２．５重量％の範囲、幾つかの態様においては約１．０重量％〜約９．０重量％の範囲、そして他の態様においては約２．０重量％〜約５．０重量％の範囲の量で使用されることができる。
【００８３】
使用することができる更なる摩擦調整剤は、例えばモリブデン・ジアルキルジチオカルバメート、モリブデン・ジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジスルフィド、トリ−モリブデンクラスター・ジアルキルジチオカルバメート、非硫黄モリブデン化合物等のような１種以上の有機モリブデン化合物を含む金属基剤の摩擦調整剤を含み、例えば、モリブデン・ジアルキルジチオカルバメート摩擦調整剤が含まれることができる。多数のこれらのモリブデン化合物は周知であり、多数が市販されている。更に含まれることができる他の摩擦調整剤は、有機脂肪酸および有機脂肪酸の誘導体、アミド、イミドおよび他の有機金属物質、例えば亜鉛およびホウ素化合物、等を含む。非水性潤滑剤組成物に添加され得るこれらの他の摩擦調整剤の量は、非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて約０．００１重量％〜約５重量％にわたることができる。
【００８４】
本開示の非水性潤滑剤組成物は更に、非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて５重量％〜約１５重量％の範囲の量で添加されることができる灰分を含まない分散剤を更に含むことができる。
【００８５】
使用することができる灰分を含まない分散剤の例は、日本公開特許出願特開昭５３−０５０２９１号公報、同昭５６−１２０６７９号公報、同昭５３−０５６６１０号公報および同昭５８−１７１４８８号公報に開示されたポリアルケニルスクシンイミドおよびポリアルケニルコハク酸エステルを含む。一つの態様において、分散剤はホウ酸化（ｂｏｒａｔｅｄ）スクシンイミドを含む。
【００８６】
本開示の非水性潤滑剤組成物中に好都合に使用され得る粘度指数改善剤の例は、スチレン−ブタジエンコポリマー、スチレン−イソプレン星形（ｓｔｅｌｌａｔｅ）コポリマーおよびポリメタクリレートコポリマーおよびエチレン−プロピレンコポリマーを含む。このような粘度指数改善剤は好都合には、非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて約１重量％〜約２０重量％の範囲の量で使用されることができる。
【００８７】
ポリメタクリレートは効果的な流動点低下剤として本発明の非水性潤滑剤組成物中に好都合に使用することができる。
【００８８】
更に、アルケニルコハク酸またはそのエステル部分（ｅｓｔｅｒ  ｍｏｉｅｔｙ）のような化合物、ベンゾトリアゾール基剤の化合物およびチオジアゾール基剤の化合物は、腐食抑制剤として本開示の非水性潤滑剤組成物中に好都合に使用されることができる。
【００８９】
ポリシロキサン、ジメチルポリシクロヘキサンおよびポリアクリレートのような化合物は、消泡剤として本開示の非水性潤滑剤組成物中に好都合に使用されることができる。
【００９０】
シール固着剤（ｓｅａｌ  ｆｉｘ）またはシール相溶化剤として本開示の非水性潤滑剤組成物中に好都合に使用されることができる化合物は例えば、市販の芳香族エステルを含む。
【００９１】
前記の通りに、非水性潤滑剤組成物は、多数のこれらの添加剤を含むことができる。従って、幾つかの態様において、本開示の最終非水性潤滑剤組成物は概して、非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて０．１重量％〜３０重量％、例えば約０．５重量％〜１０重量％の範囲の合わせた濃度で、他の一般的添加剤と一緒に新有機摩擦調整剤を含む、添加剤の組み合わせ物を含むと考えられる。他の態様において、合わせた添加剤は非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて約１重量％〜５重量％含まれる。添加剤の油濃厚物は、非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて３０重量％〜７５重量％の添加剤を含むことができる。
【００９２】
他の態様に従うと、
Ａ）非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて７０〜９９．９重量％の基油；
Ｂ）本開示の有機摩擦調整剤および
Ｃ）１種以上の更なる添加剤：
を含み、
そこで、組成物中に含まれるＢ）およびＣ）の合わせた量が非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて０．１〜３０重量パーセントである、
非水性潤滑剤組成物が提供される。
【００９３】
他の態様において、基油は非水性潤滑剤組成物の総重量に基づいて９０重量％〜９９．５重量％の量で含まれ、そしてＢ）およびＣ）の合わせた量は０．５重量％〜１０重量％であり、そして他の態様においては、基油は９５重量％〜９９重量％の量で含まれ、そしてＢ）およびＣ）の合わせた量は１重量％〜５重量％である。
【００９４】
有機摩擦調整剤はそれ自体で基油に直接に、または１種以上の添加剤と組み合わせて添加されることができる。従って、一つの態様において、本開示の有機摩擦調整剤および１種以上の添加剤を含む添加剤パッケージが提供される。更に、すでに、すべてのまたは大部分の他の配合成分および添加剤を含む、前以て配合された非水性潤滑剤組成物に、有機摩擦調整剤を添加することもできる。
【００９５】
本開示の有機摩擦調整剤により示される、驚くほど改善された摩擦指数低下性のために、本開示の非水性潤滑剤組成物はガスおよびジーゼルエンジンの燃料節約を改善するために使用することができる。更に、非水性潤滑剤に有機摩擦調整剤を添加することにより非水性潤滑剤組成物の摩擦低下性を改善する方法、並びにそれに従って、エンジンに本開示の非水性潤滑剤組成物を提供することにより、エンジンの滑り部品間の摩擦を低下する方法も提供される。幾つかの態様において、滑り部品は、ピストンリング／シリンダーライナー、クランクシャフトおよび連結ロッドのベアリング並びにカムおよび弁リフターを含む弁機構であることができる。
【００９６】
実施例
【実施例１】
【００９７】
摩擦調整剤Ａ（「ＦＭ  Ａ」）の製造
１モルのエチレングリコールを８モルのエチレンオキシドと、次に３．６モルのプロピレンオキシドと、触媒としてＫＯＨを使用して１２０℃で反応させて、ポリオールを製造した。次に該ポリオールを９０℃でＭＡＧＮＥＳＯＬ（登録商標）吸着剤（ａｄｓｏｒｂｅｎｔ）（Ｗｈｉｔｅｈｏｕｓｅ，Ｎｅｗ  ＪｅｒｓｅｙにあるＤａｌｌａｓ  Ｇｒｏｕｐ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ，Ｉｎｃ．から市販される合成ケイ酸マグネシウム）で処理し、固形物を瀘去してＫＯＨ触媒を除去した。次に上記のポリオールを金属のアミノ化触媒を装填された固定床反応器を通過させた。アンモニアおよび水素を２０００ｐｓｉおよび２００℃において反応器中に同時供給した。残留アンモニアおよび水を除去後に、生成された生成物は約３．２ｍｅｑ／ｇのアミン値（ａｍｉｎｅ  ｖａｌｕｅ）をもつポリエーテルジアミンであった。次に５８ｇの上記ポリエーテルジアミンを、１８０℃で２時間、水を連続的に除去しながら１２２ｇのポリイソブチレン無水コハク酸と反応させた。ポリイソブチレン無水コハク酸反応物は約１０００のＭ．Ｗ．および９２ｍｇのＫＯＨ／ｇの酸価（ａｃｉｄ  ｎｕｍｂｅｒ）を有した。生成された有機摩擦調整剤、ＦＭ  Ａは暗色液体であった。
【実施例２】
【００９８】
摩擦調整剤Ｂ（「ＦＭ  Ｂ」）の製造
１モルのエチレングリコールを１１．５モルのエチレンオキシドと、次に６モルのプロピレンオキシドと、触媒としてＫＯＨを使用して１２０℃で反応させて、ポリオールを製造した。次に該ポリオールを９０℃でＭＡＧＮＥＳＯＬ（登録商標）吸収剤（ａｂｓｏｒｂｅｎｔ）で処理し、固形物を瀘去してＫＯＨ触媒を除去した。次に上記のポリオールを金属のアミノ化触媒を装填された（ｉｎｓｔａｌｌｅｄ  ｗｉｔｈ）固定床反応器を通過させた。アンモニアおよび水素を２０００ｐｓｉおよび２００℃において反応器中に同時供給した。残留アンモニアおよび水を除去後に、生成された生成物は約２．２５ｍｅｑ／ｇのアミン値をもつポリエーテルジアミンであった。８４ｇの上記ポリエーテルジアミンを、１８０℃で２時間、水を連続的に除去しながら１２２ｇのポリイソブチレン無水コハク酸と反応させた。使用されたポリイソブチレン無水コハク酸反応物は約１０００のＭ．Ｗ．および９２ｍｇのＫＯＨ／ｇの酸価（ａｃｉｄ  ｖａｌｕｅ）を有した。生成された有機摩擦調整剤、ＦＭ  Ｂは暗色液体であった。
【実施例３】
【００９９】
摩擦調整剤Ｃ（「ＦＭ  Ｃ」）の製造
トリエチレングリコール液を、金属のアミノ化（ａｍｉｎａｔｉｏｎ）触媒を装填された固定床反応器を通過させた。アンモニアおよび水素を２０００ｐｓｉおよび２００℃において反応器中に同時供給した。残留アンモニアおよび水を除去後に、生成された生成物は約１０．３ｍｅｑ／ｇのアミン値をもつポリエーテルジアミンの二量体であった。２８．４ｇの上記ポリエーテルジアミン二量体を、１８０℃で２時間、水を連続的に除去しながら１２２ｇのポリイソブチレン無水コハク酸と反応させた。使用されたポリイソブチレン無水コハク酸は約１０００のＭ．Ｗ．および９２ｍｇのＫＯＨ／ｇの酸価を有した。生成された有機修正剤を更に、１００℃で７．８ｇのエチレンカーボネートで処理された。生成された有機摩擦調整剤、ＦＭ  Ｃは暗色液体であった。
【実施例４】
【０１００】
摩擦調整剤Ｄ（「ＦＭ  Ｄ））の製造
１モルのＩＳＯＦＯＬ（登録商標）２０アルコール（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴｅｘａｓにあるＳＡＳＯＬ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ（ＵＳＡ）ＬＬＣから市販のオクチルドデカノール）を２２モルのエチレンオキシドと、次に３モルのプロピレンオキシドと、触媒としてＫＯＨを使用して１２０℃で反応させてポリオールを製造した。次にポリオールを９０℃でＭＡＧＮＥＳＯＬ（登録商標）吸収剤（ａｂｓｏｒｂｅｎｔ）で処理し、固形物を瀘取してＫＯＨ触媒を除去した。次に上記ポリオールを金属のアミノ化触媒を装填された固定床反応器を通過させた。アンモニアおよび水素を２０００ｐｓｉおよび２００℃において反応器中に同時供給した。残留アンモニアおよび水を除去後に、生成された生成物は、約０．５１４ｍｅｑ／ｇのアミン値をもつポリエーテルモノアミンであった。１４６．５ｇの上記ポリエーテルジアミンを、１８０℃で２時間、水を連続的に除去しながら１４６．４ｇのポリイソブチレン無水コハク酸と反応させた。使用されたポリイソブチレン無水コハク酸反応物は約１０００のＭ．Ｗ．および９２ｍｇＫＯＨ／ｇの酸価を有した。生成された有機摩擦調整剤、ＦＭ  Ｄは暗色液体であった。
【実施例５】
【０１０１】
摩擦調整剤Ｅ（「ＦＭ  Ｅ））の製造
１モルのトリメチロールプロパン（ＴＭＰ）を３０モルのエチレンオキシドと、次に９モルのプロピレンオキシドと、触媒としてＫＯＨを使用して１２０℃で反応させてポリオールを製造した。次にポリオールを９０℃でＭＡＧＮＥＳＯＬ（登録商標）吸収剤（ａｂｓｏｒｂｅｎｔ）で処理し、固形物を瀘去してＫＯＨ触媒を除去した。次に上記ポリオールを金属のアミノ化触媒を装填された固定床反応器を通過させた。アンモニアおよび水素を２０００ｐｓｉおよび２００℃において反応器中に同時供給した。残留アンモニアおよび水を除去後に、生成された生成物は約１．３９２６ｍｅｑ／ｇのアミン値をもつポリエ
ーテルモノアミンであった。７１９．６ｇの上記ポリエーテルジアミンを、１８０℃で２時間，水を連続的に除去しながら１２２０ｇのポリイソブチレン無水コハク酸と反応させた。使用されたポリイソブチレン無水コハク酸反応物は約１０００のＭ．Ｗ．および９２ｍｇＫＯＨ／ｇの酸価を有した。生成された有機摩擦調整剤、ＦＭ  Ｄは暗色液体であった。
【実施例６】
【０１０２】
摩擦調整剤の評価
更に０．５重量％の各有機摩擦調整剤（ＦＭ  Ａ、ＦＭ  Ｂ、ＦＭ  Ｃ、ＦＭ  Ｄ、ＦＭ  Ｅおよびグリセロールモノオレエート（ＧＭＯ）摩擦調整剤）を含む、グループＩＩ
Ｓｈｅｌｌ  Ｃａｔｅｎｅｘ  Ｏｉｌ  Ｔ１２１基液（ｂａｓｅ  ｆｌｕｉｄ）（オランダ、ハーグに本拠を置くＲｏｙａｌ  Ｄｕｔｃｈ  Ｓｈｅｌｌから市販）の摩擦係数（すなわち一対の面に対する低い摩擦係数は、それらが相互上を容易に移動することができることを意味し、そして高い摩擦係数は、それらが相互上を容易には移動することができないことを意味する場合の一対の面間の摩擦の測定値）を、滑らかな円板上に３／４インチ（２．６ｃｍ）のボールをもつ小型牽引機（Ｍｉｎｉ  Ｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅ）（英国のＷｅｓｔ  Ｌｏｎｄｏｎに本拠を置くＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｉｍｉｔｅｄから市販）を使用して１００℃および１３０℃で決定した。適用された負荷は３６Ｎ（１ＧＰａ接触圧力）であり、回転速度は０．０１ｍ／ｓ〜２ｍ／ｓであった。表１は１００℃における結果を示し、表２は１３０℃における結果を示す。
【０１０３】
【表１】
0006669760.tif 000013
【０１０４】
【表２】
0006669760.tif 000014
【０１０５】
上記の結果から認めることができるように、本開示の有機摩擦調整剤は、摩擦調整剤を含まない、またはグリセロールモノオレエート摩擦調整剤を含む当該技術分野の非水性潤滑剤組成物に比較されて、該非水性潤滑剤組成物の摩擦低下特性を有意に改善する（すなわちより低い摩擦係数）。
【０１０６】
上記に開示の主題事項は実例的（ｉｌｌｕｓｔｒａｔｉｖｅ）であると考えられ、制約的であると考えられるべきではなく、また、付記の請求項は、本発明の範囲内に入るすべてのこのような変更物、増強物（ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ）および他の態様を網羅することが意図される。従って、法律により許される最大程度まで、本発明の範囲は、以下の請
求項およびそれらの同等物の最大の許容され得る解釈により決定されることができ、そして以上の詳細な説明により制約または限定されるべきではない。