(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床下空間用機器を床下空間に設置するとともに、当該床下空間用機器と建物の部屋側に設置される部屋用機器とを接続ケーブルによって接続する床下空間用機器の設置方法であって、
床の施工を行って当該床の下方に前記床下空間を形成する工程と、
前記床の上に、内部中空部を有する壁を立設する工程と、
前記床下空間用機器を、前記床下空間に設置する工程と、
前記壁の一側面に、前記内部中空部に連通する入口孔を形成する工程と、
前記床下空間を形成する工程と前記壁を立設する工程よりも後に、前記入口孔から挿入した穿孔機を、前記壁の前記内部中空部を通過させてから、前記壁の下端部と前記床とを貫通するようにして穿孔することで、前記壁の前記内部中空部から、前記壁の下端部と前記床を介して、前記床下空間まで通じる貫通孔を斜め下向きに一遍に形成する工程と、
前記壁に、前記内部中空部に連通し、かつ前記部屋用機器を取り付けるための取付孔を形成する工程と、
前記部屋用機器は、前記取付孔を介して前記接続ケーブルに接続されるものであり、前記接続ケーブルを、前記取付孔から前記内部中空部に入れる工程と、
前記取付孔から前記内部中空部に入れられた前記接続ケーブルを、前記貫通孔内に案内しつつ前記床下空間用機器にかけて配線し、前記接続ケーブルを前記床下空間に露出させ、前記床下空間用機器に接続する工程と、を含むことを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【請求項２】
請求項１に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記部屋には、前記壁の前記内部中空部を通じて前記接続ケーブルを配線可能とされた他の壁が設けられており、
前記他の壁に、前記部屋用機器を取り付けるための取付孔を形成する工程と、
前記接続ケーブルを、前記取付孔から前記床下空間用機器にかけて配線する工程と、をさらに含むことを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記接続ケーブルの配線に先行して、前記取付孔から少なくとも前記貫通孔に至るまでの間に、前記接続ケーブルが挿通されるケーブル挿通用管を配管する工程をさらに含むことを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記床下空間に露出する前記接続ケーブルと前記床との境界部分を防蟻処理する工程をさらに含むことを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記壁の一側面に形成された前記入口孔にコンセントボックスを設置する工程をさらに含むことを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記床は基礎の上に設置され、前記壁は、前記基礎の上方に位置しており、
前記壁の一側面は、前記壁の厚み方向の一方側に位置し、
前記床下空間用機器は、前記壁の厚み方向の他方側に位置し、かつ前記基礎の側面に設置されており、
前記貫通孔を形成する工程において、前記貫通孔を、前記壁の前記内部中空部から、前記床下空間用機器が設置された側に向かって斜め下向きに形成することを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記床は、床板の取付下地となる床下地芯材を有しており、
前記壁は、前記壁の側面を構成する面材の取付下地となる壁下地芯材を有し、前記壁下地芯材は、前記壁のうち少なくとも下端部に設けられており、
前記壁は、前記床下地芯材の上方に位置しており、
前記貫通孔を形成する工程において、前記貫通孔を、前記壁の下端部に設けられた前記壁下地芯材のうち前記壁の厚み方向中心に位置する部位と、前記床下地芯材の上部と、を通るように形成することを特徴とする床下空間用機器の設置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床下空間用機器の設置方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば地震計や温湿度センサー等の各種機器を床下空間に設置する技術が知られている。例えば特許文献１においては、接続ケーブルによって部屋内の地震表示計と接続された地震計が基礎に設置されており、特許文献２においては、接続ケーブルによって部屋内の除湿機と接続された湿度センサーが床下空間に配置されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−８５２６２号公報
【特許文献２】特開２００７−２２４６４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来の場合、床下空間用機器と部屋用機器とを繋ぐ接続ケーブルは、床を貫通して部屋側に配線されているが、そのためには床に貫通孔を形成しなければならない。また、床上に露出する接続ケーブルを遮蔽するために壁に貫通孔を形成し、その貫通孔から接続ケーブルを壁内の中空部に配線する場合もある。
ところが、接続ケーブルを壁内の中空部に配線したとしても、接続ケーブルのうちの床から壁までの間の部分は露出してしまうため見映えが悪い。そこで、露出する部分を例えば巾木やクロス等で遮蔽したり、床仕上げ材で遮蔽したりする作業が行われるが、その作業分の手間が余計にかかる。
【０００５】
本発明の課題は、接続ケーブルによって部屋用機器と接続される床下空間用機器を床下空間に設置する作業を簡便に行うことが可能な床下空間用機器の設置方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、例えば図１〜図１２に示すように、床下空間用機器１０を床下空間４に設置するとともに、当該床下空間用機器１０と建物１の部屋１ａ側に設置される部屋用機器２０とを接続ケーブル３０によって接続する床下空間用機器１０の設置方法であって、
床（例えば、床パネル３）の施工を行って当該床の下方に前記床下空間４を形成する工程と、
前記床の上に、内部中空部を有する壁（例えば、壁パネル６）を立設する工程と、
前記床下空間用機器１０を、前記床下空間４に設置する工程と、
前記壁の一側面（例えば、面材６ｄ）に、前記内部中空部に連通する入口孔７ａ（入口７ａ）を形成する工程と、
前記床下空間４を形成する工程と前記壁を立設する工程よりも後に、前記入口孔７ａから挿入した穿孔機Ｄを、前記壁の前記内部中空部を通過させてから、前記壁の下端部と前記床とを貫通するようにして穿孔することで、前記壁の前記内部中空部から、前記壁の下端部（例えば、框材６ａ）と前記床を介して、前記床下空間４まで通じる貫通孔７を斜め下向きに一遍に形成する工程と、
前記壁に、前記内部中空部に連通し、かつ前記部屋用機器２０を取り付けるための取付孔８を形成する工程と、
前記部屋用機器２０は、前記取付孔８を介して前記接続ケーブル３０に接続されるものであり、前記接続ケーブル３０を、前記取付孔８から前記内部中空部に入れる工程と、
前記取付孔８から前記内部中空部に入れられた前記接続ケーブル３０を、前記貫通孔７内に案内しつつ前記床下空間用機器１０にかけて配線し、前記接続ケーブル３０を前記床下空間４に露出させ、前記床下空間用機器１０に接続する工程と、を含むことを特徴とする。
【０００７】
請求項１に記載の発明によれば、貫通孔７を、壁の内部中空部から、壁の下端部と床を介して、床下空間４まで通じるように形成すれば、壁の内部中空部と床下空間４とを貫通孔７によって繋ぐことができる。これによって、接続ケーブル３０を部屋１ａ内に露出させずに、壁の内部中空部と床下空間４との間に通すことができるので、部屋１ａ内における見映えを考慮しつつ、接続ケーブル３０を遮蔽する手間を省くことができる。したがって、接続ケーブル３０によって部屋用機器２０と接続される床下空間用機器１０を床下空間４に設置する作業を簡便に行うことが可能となる。
また、壁の一側面に形成された入口孔７ａまで至った接続ケーブル３０を、貫通孔７に沿って床下空間４までスムーズに通すことができる。
【０００９】
さらに、貫通孔７を形成するに際し、貫通孔７を、壁の内部中空部から床下空間４まで一遍に貫通形成するので、床の施工を行って当該床の下方に床下空間４を形成するとともに、床の上に、内部中空部を有する壁を立設した後に貫通孔７を一遍に貫通形成することになる。これによって、床と壁の双方に別々に貫通孔７を形成する手間を省きながら、壁の内部中空部と床下空間４とを貫通孔７によって繋ぐことができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、例えば図２，図８に示すように、請求項１に記載の床下空間用機器１０の設置方法において、
前記部屋１ａには、前記壁の前記内部中空部を通じて前記接続ケーブル３０を配線可能とされた他の壁が設けられており、
前記他の壁に、前記部屋用機器２０を取り付けるための取付孔８を形成する工程と、
前記接続ケーブル３０を、前記取付孔８から前記床下空間用機器１０にかけて配線する工程と、をさらに含むことを特徴とする。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、接続ケーブル３０を、取付孔８から床下空間用機器１０にかけて、壁の一側面に形成された入口孔７ａから貫通孔７内に案内しつつ配線するので、取付孔８から挿入して壁の一側面に形成された入口孔７ａまで至った接続ケーブル３０を、貫通孔７に沿って床下空間４までスムーズに通すことができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、例えば図２に示すように、請求項１又は２に記載の床下空間用機器１０の設置方法において、
前記接続ケーブル３０の配線に先行して、前記取付孔８から少なくとも前記貫通孔７に至るまでの間に、前記接続ケーブル３０が挿通されるケーブル挿通用管３１を配管する工程をさらに含むことを特徴とする。
【００１３】
請求項３に記載の発明によれば、接続ケーブル３０の配線に先行して、取付孔８から少なくとも貫通孔７に至るまでの間に、接続ケーブル３０が挿通されるケーブル挿通用管３１を配管するので、取付孔８から少なくとも貫通孔７に至るまでの接続ケーブル３０の配線を、先行配管されたケーブル挿通用管３１に通すだけで容易に行うことができる。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、例えば図９，図１２に示すように、請求項１〜３のいずれか一項に記載の床下空間用機器１０の設置方法において、
前記床下空間４に露出する前記接続ケーブル３０と前記床との境界部分を防蟻処理する工程をさらに含むことを特徴とする。
【００１５】
請求項４に記載の発明によれば、床下空間４に露出する接続ケーブル３０と床との境界部分を防蟻処理するので、シロアリ等の害虫が接続ケーブル３０を伝って床よりも上方の領域に侵入することを防ぐことができる。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の床下空間用機器の設置方法において、
前記壁の一側面に形成された前記入口孔７ａにコンセントボックスを設置する工程をさらに含むことを特徴とする。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、壁の一側面に形成された入口孔７ａにコンセントボックスを設置するので、入口孔７ａをコンセントボックスによって塞ぐことができる。また、入口孔７ａを例えばクロス等のシート状仕上げ材によって塞ぐ必要がないので、当該箇所に不陸が生じない。
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の床下空間用機器１０の設置方法において、
前記床３は基礎２の上に設置され、前記壁６は、前記基礎２の上方に位置しており、
前記壁６の一側面は、前記壁６の厚み方向の一方側に位置し、
前記床下空間用機器１０は、前記壁６の厚み方向の他方側に位置し、かつ前記基礎２の側面に設置されており、
前記貫通孔７を形成する工程において、前記貫通孔７を、前記壁６の前記内部中空部から、前記床下空間用機器１０が設置された側に向かって斜め下向きに形成することを特徴とする。
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか一項に記載の床下空間用機器１０の設置方法において、
前記床３は、床板（面材３ｄ）の取付下地となる床下地芯材（框材３ａ、補助桟材３ｂ）を有しており、
前記壁６は、前記壁６の側面を構成する面材６ｄの取付下地となる壁下地芯材（框材６ａ、補助桟材６ｂ）を有し、前記壁下地芯材は、前記壁６のうち少なくとも下端部に設けられており、
前記壁６は、前記床下地芯材の上方に位置しており、
前記貫通孔７を形成する工程において、前記貫通孔７を、前記壁６の下端部に設けられた前記壁下地芯材のうち前記壁６の厚み方向中心に位置する部位と、前記床下地芯材の上部と、を通るように形成することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、接続ケーブルによって部屋用機器と接続される床下空間用機器を床下空間に設置する作業を簡便に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】床下空間用機器および部屋用機器が導入された建物を示す斜視図である。
【図２】床下空間用機器および部屋用機器の導入例を示す断面図である。
【図３】床下空間用機器である地震計の構成を示す図である。
【図４】床下空間用機器である地震計の好適な設置位置を説明する図である。
【図５】床下空間用機器を設置する際に用いるブラケットを示す斜視図である。
【図６】床下空間用機器の施工の一工程を示す断面図である。
【図７】床下空間用機器の施工の一工程を示す断面図である。
【図８】床下空間用機器の施工の一工程であり、貫通孔を形成する態様の一例を示す断面図である。
【図９】床下空間における防蟻処理の一例を示す断面図である。
【図１０】貫通孔を形成する態様の他の一例を示す断面図である。
【図１１】貫通孔を形成する態様の他の一例を示す断面図である。
【図１２】床下空間における防蟻処理の他の一例を示す断面図である。
【図１３】ブラケットの誤用例を説明する断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。ただし、以下に述べる実施形態には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の技術的範囲を以下の実施形態および図示例に限定するものではない。
【００２１】
図１において符号１は、建物を示す。この建物１は、いわゆる戸建住宅であり、後述する部屋用機器２０が設置される部屋１ａを含む複数の部屋を備える。
また、建物１は、地盤に設けられたコンクリート製の基礎２の立ち上がり部２ａ上に建築されている。基礎２は、本実施形態では布基礎とされているが、立ち上がり部２ａを有するものであれば特に限定されるものではない。布基礎である本実施形態の基礎２のフーチング部は地中に埋設されている。基礎２の上面には、基礎２と床（後述する床パネル３）との間に介在する換気孔付きの台輪２ｂが設けられている。
なお、基礎２は、プレキャストコンクリート製であってもよいし、現場打ちコンクリートによって構成されるものであってもよい。
【００２２】
基礎２の上に建築される建物１は、壁や床、屋根といった建物の構成要素を予め工場でパネル化しておき、施工現場でこれらのパネルを組み立てて構築するパネル工法で構築されるが、これに限られるものではなく、従来の軸組工法、壁式工法、ツーバイフォー工法等で構築されるものとしてもよい。
また、このパネルとは、図示はしないが、縦横の框材が矩形状に組み立てられるとともに、矩形枠の内部に補助桟材が縦横に組み付けられて枠体が構成され、この枠体の両面もしくは片面に、面材が貼設されたものであり、内部中空な構造となっている。さらに、その内部中空な部分には、通常、グラスウールやロックウール等の断熱材が装填されるものである。
すなわち、本実施形態の床は、床パネル３によって構成され、壁は、壁パネル６によって構成されている。
【００２３】
床パネル３は、図２に示すように、基礎２の上面に台輪２ｂを介して設置されている。床パネル３と地面との間が床下空間４とされている。
この床パネル３は、矩形枠を形成する框材３ａと、矩形枠の内部に組み付けられる補助桟材３ｂとを有する枠体３ｃと、枠体３ｃの上面に貼設された面材３ｄと、を備える。
面材３ｄの上面には図示しない床仕上げ材が敷設される。
また、枠体３ｃにおいて隣り合う框材３ａと補助桟材３ｂとの間や、隣り合う補助桟材３ｂ間には図示しない断熱材が装填される。
さらに、詳細については後述するが、枠体３ｃの下面には、シロアリ等の害虫を防ぐための防蟻剤（防蟻薬剤）が染み込んだ防蟻シート５が貼り付けられており、これによって、床パネル３の下面に防蟻処理面が設けられている。
【００２４】
壁パネル６は、図２に示すように。床パネル３上に立設されている。
この壁パネル６は、矩形枠を形成する框材６ａと、矩形枠の内部に組み付けられる補助桟材６ｂとを有する枠体６ｃと、枠体６ｃの両面に貼設された面材６ｄと、を備える。
図示はしないが、面材６ｄの表面には、壁パネル６が外壁の場合は外壁材が設けられ、壁パネル６が内壁の場合は石膏ボード等の耐火材およびクロス等の仕上げ材が設けられる。
また、枠体６ｃにおける内部中空部には図示しない断熱材が装填される。
なお、本実施形態の壁パネル６は、基礎２の上方であって、かつ隣接する床パネル３同士の当接部分の上に立設されている。ただし、これに限られるものではなく、基礎２の無い箇所の上方に立設される場合（図１０参照）や、台輪２ｂを介して基礎２の上面に立設される場合（図１１参照）がある。
【００２５】
部屋１ａは、部屋用機器２０が設置される空間であり、建物１内のうち、床パネル３の上であって、かつ壁パネル６で囲まれた空間を指している。本実施形態において部屋１ａは、床下空間４の直上に位置する建物１の一階に設けられている。
部屋１ａは、建物１の一階だけに限られるものではなく、二階以上の階に設けられる場合もある。
【００２６】
建物１には、図１，図２等に示すように、床下空間４に設置される床下空間用機器１０と、部屋１ａ側に設置される部屋用機器２０と、がセットで導入されている。これら床下空間用機器１０と部屋用機器２０は接続ケーブル３０によって接続されている。
接続ケーブル３０は、床下空間用機器１０と部屋用機器２０とを接続するに当たって、床パネル３を上下方向に貫通し、壁パネル６の内部中空部を通るようにして配線されている。すなわち、少なくとも床パネル３には、壁パネル６の内部中空部から床下空間４まで通じる貫通孔７が形成されている。そして、貫通孔７には接続ケーブル３０が通される。
なお、接続ケーブル３０が通される位置にある補助桟材６ｂは、図２に示すように厚みが小さく形成されており、接続ケーブル３０が通る隙間が確保されている。
【００２７】
貫通孔７は、図２，図８に示すように、壁パネル６の一側面から、壁パネル６の内部中空部と壁パネル６の下端部（底面部も含む）と床パネル３を介して、床下空間４まで通じるようにして形成されている。
より詳細に説明すると、貫通孔７は、部屋１ａの壁を構成する壁パネル６の部屋１ａ側面を構成する面材６ｄの下端部から、壁パネル６の内部中空部と、壁パネル６の下端部にある框材６ａと、床パネル３の面材３ｄと、床パネル３の框材３ａと、防蟻シート５を貫通するようにして形成されている。
【００２８】
貫通孔７は、図８に示すように、壁パネル６側から床下空間４に向かって形成される。したがって、貫通孔７のうち壁パネル６側が孔の入口側となり、床下空間４側が孔の出口側となっている。すなわち、壁パネル６の部屋１ａ側面を構成する面材６ｄの下端部に形成された孔は、貫通孔７の入口（以下、入口７ａ又は入口孔７ａ）に相当する。
貫通孔７の入口７ａには、最終的に、例えばコンセントボックス（図示せず）やその他の機器が設置される場合がある。そのため、コンセントボックス等の機器を設置する場合には、貫通孔７を形成するよりも前の工程で、面材６ｄに、コンセントボックス等の機器の形状に合う孔（貫通孔７の入口７ａになる孔）を形成しておいてもよい。
また、入口７ａの孔は、作業員が手を入れて作業を行う場合があるので、貫通孔７自体の径よりも大きく形成してもよい。
【００２９】
接続ケーブル３０は、壁パネル６の内部中空部を通り、貫通孔７を通って床下空間４まで配線されている。
一方、壁パネル６の内部中空部には、上述のように断熱材が装填されるため、接続ケーブル３０を通しにくい場合がある。そこで、壁パネル６の内部中空部に断熱材を装填する際に、接続ケーブルが挿通されるケーブル挿通用管３１（例えばＣＤ管やＰＦ管等を使用）が同時に配管されている。
より詳細には、ケーブル挿通用管３１は、壁パネル６の内部中空部のうち、少なくとも部屋用機器２０が設けられる位置（後述する取付孔８近傍の位置）から貫通孔７の入口７ａまでの間に配管されており、周囲に断熱材が装填されることで位置決めされている。この場合、接続ケーブル３０は、部屋用機器２０が設けられる位置から床下空間用機器１０にかけて、壁パネル６の面材６ｄに形成された入口孔７ａ（入口７ａ）まで配線され、その先は、入口７ａから貫通孔７内に案内されつつ配線されることになる。
本実施形態においては、ケーブル挿通用管３１は、部屋用機器２０が設けられる位置から防蟻シート５の近傍に至るまでの範囲で配管されている。この場合、接続ケーブル３０は、部屋用機器２０が設けられる位置から床下空間４まで（防蟻シート５の近傍まで）一気に配線されることになる。
なお、図２に示す厚みの小さい補助桟材６ｂによって形成された隙間に、このケーブル挿通用管３１も通されている。
【００３０】
枠体３ｃの下面に貼り付けられた防蟻シート５には、上述のように、貫通孔７が形成されている。貫通孔７の径が接続ケーブル３０の径よりも大きい場合は、シロアリ等の侵入経路となる場合があるため、防蟻テープ５ａが、接続ケーブル３０のうち床下空間４側に位置する部分と防蟻シート５とに跨って、かつ貫通孔７の全周に亘って貼り付けられている。これによって、防蟻シート５によって構成された防蟻処理面の孔（貫通孔７の出口側）を塞ぐことができる。
また、接続ケーブル３０における床下空間４側に位置する部分のうち、防蟻テープ５ａが貼り付けられた箇所と床下空間用機器１０との間の箇所に他の防蟻テープ５ｂが巻き付けられている。これによって、接続ケーブル３０を伝ってシロアリ等が移動することを防ぐことができる。
【００３１】
床下空間用機器１０としては、例えば、加速度センサーを搭載した地震計や、床下空間４内の温度を測定する温度センサー、床下空間４内の湿度を測定する湿度センサー、小動物等の侵入を検知する赤外線センサー、床下空間４内を換気するための換気扇等を始め、種々のものが挙げられる。
本実施形態においては地震計が採用されており、この地震計１０は、図２等に示すように、基礎２における立ち上がり部２ａの側面に、ブラケット１１を介して取り付けられている。
【００３２】
地震計１０は、図３等に示すように、地震の揺れによって生じる加速度を検出する加速度センサー１０ａと、震度算出部１０ｂと、変形量算出部１０ｃと、制御部１０ｄと、これらを収容するケース１０ｅと、を備えている。
【００３３】
加速度センサー１０ａは、地震の発生により基礎２が横揺れしたときに、水平方向の加速度が加わると、その加速度に比例した電圧レベルで地震検出信号を出力するようになっている。例えば、建物１の平面視において直角に配置された一の外壁と他の外壁のうちの一の外壁と平行な方向をＸ方向とし、他の外壁と平行な方向がＹ方向とすると、建物に作用した加速度をＸ方向とＹ方向に分離し、この分離したＸ方向とＹ方向における加速度にそれぞれ比例した電圧レベルで地震検出信号を出力するようになっている。
また、加速度センサー１０ａは、地震の発生により建物１の基礎２が縦揺れしたときに鉛直方向の加速度が加わると、その加速度に比例した電圧レベルで地震検出信号を出力するようになっている。例えば、鉛直方向をＺ方向すると、建物１に作用したＺ方向における加速度に比例した電圧レベルで地震検出信号を出力するようになっている。このような加速度センサー１０ａはケース１０ｅに収容されている。
なお、当該加速度センサー１０ａでは、地震が発生した際の初期微動（Ｐ波：伝播速度 約７ｋｍ／ｓ）の検知だけでなく、主要動（Ｓ波：伝播速度約４ｋｍ／ｓ）も検知できる。
【００３４】
震度算出部１０ｂは、ＣＰＵ（中央演算処理装置）、メモリまたはハードディスク装置等に記憶されている震度算出プログラム等によって構成されており、地震計１０の加速度センサー１０ａからの地震検出信号が制御部１０ｄを介して入力され、この地震検出信号に基づいて震度を算出するようになっている。
また、震度算出部１０ｂは、加速度センサー１０ａからの地震検出信号に基づいて、Ｘ方向、Ｙ方向、Ｚ方向におけるそれぞれの最大加速度を算出するようになっている。Ｘ方向とＹ方向は水平面内で直交する方向であり、例えば建物１の平面視において直角に配置された一の外壁と平行な方向をＸ方向、一の外壁と直角に配置された他の外壁と平行な方向をＹ方向とする。また、Ｚ方向は鉛直方向とする。
さらに、震度算出部１０ｂは時計機能を有しており、加速度センサー１０ａからの地震検出信号が入力されたとき、つまり地震が生じたときの時刻、日付を取得できるようになっている。
【００３５】
変形量算出部１０ｃは、後述するデータ記憶部２０ｂに記憶されている建物情報と加速度センサー１０ａによって計測された加速度から建物１の変形角を計算するものである。建物１の変形角は、建物１に地震によって水平に力が作用した際に生じる層間変形角（tanθ）で示される。
制御部１０ｄは、震度算出部１０ｂ、変形量算出部１０ｃのそれぞれの制御を行うもので、主にＣＰＵ（中央演算処理装置）によって構成されている。
【００３６】
さらに、地震計１０は、平面視において建物１の中央部に位置する基礎２の立ち上がり部２ａに取り付けられている。
すなわち、例えば図４（ａ），（ｂ）に示すように、平面視において、正方形リング状または角部に凹所を有する略正方形リング状に設けられ、建物１の外周部の外壁が設置された外周の基礎２の中央部に内側の基礎２が設けられている場合、外周の基礎２の一辺を４等分するとともに、この一辺に直角に交わる他辺を４等分すると、中央部に位置する一辺の２分の１の長さの部分と、中央部に位置する他辺の２分の１の長さの部分とが交差する、中央部分（斜線で示す部分）の領域２ｃに位置する立ち上がり部２ａの所望の位置に地震計１０が取り付けられている。
最も望ましくは、平面視における基礎２の重心位置またはこの重心位置の近傍に位置する基礎２の立ち上がり部２ａに、地震計１０が取り付けられている。
【００３７】
部屋用機器２０は、床下空間用機器１０とセットで用いられて、部屋１ａ側に設置されている。
部屋用機器２０としては、例えば、床下空間用機器１０を各種センサーとした場合において、センシングした結果を表示するための表示計や、床下空間用機器１０のＯＮ・ＯＦＦを行うためのスイッチ、床下空間用機器１０と外部との間での通信を可能とする光回線終端装置・モデム等の通信機器、床下空間用機器１０に電気を供給するための電源等を始め、種々のものが挙げられる。
本実施形態においては、床下空間用機器１０として地震計が採用されているため、これに対応して、部屋用機器２０としては地震表示計が採用されている。この地震表示計２０は、図２等に示すように、壁パネル６に設けられている。
【００３８】
地震表示計２０は、地震計１０の加速度センサー１０ａによって検出された加速度とその方向およびこの加速度に基づいて算出された震度、被災度ランク、損傷度、行動指針コメント、地震の発生日時、時刻、履歴等の地震情報を表示するものであり、例えば図１，図２に示すように、壁パネル６で構成される壁に取り付けられている。
地震計１０の加速度センサー１０ａには、図２に示すように、接続ケーブル３０の一端部が接続されており、この接続ケーブル３０の他端部は地震表示計２０に接続されている。
なお、図示はしないが、地震計１０および地震表示計２０はいずれも電源ケーブルを介して電源に接続されており、電気の供給を受けている。電源ケーブルについても、接続ケーブル３０と同様に配線されるものとする。換言すれば、接続ケーブル３０は通信線として機能していることになる。
【００３９】
地震表示計２０は、図３に示すように、制御部２０ａ、データ記憶部２０ｂ、表示部２０ｃを備えており、これらはケース２０ｄに内蔵されている。
制御部２０ａは、データ記憶部２０ｂ、表示部２０ｃのそれぞれの制御を行うもので、主にＣＰＵ（中央演算処理装置）によって構成されている。
そして、地震計１０の加速度センサー１０ａによって検出された加速度、震度算出部１０ｂによって算出された震度、Ｘ方向、Ｙ方向、Ｚ方向におけるそれぞれの最大加速度、取得された時刻、日付等の地震情報は、制御部２０ａによってデータ記憶部２０ｂに記憶されるとともに表示部２０ｃに表示される。さらに、このデータ記憶部２０ｂには、複数の地震情報が履歴として記憶されるようになっている。
また、このデータ記憶部２０ｂには、表示部２０ｃに情報を表示するために必要な各種データが記憶されている。さらに、データ記憶部２０ｂには、地震計１０が初期微動（Ｐ波）や主要動（Ｓ波）を検知した際に即座に警報を発するための警報発生プログラムが記憶されている。
【００４０】
表示部２０ｃは、例えば液晶表示装置等によって構成されており、加速度センサー１０ａによって検出された加速度、震度算出部１０ｂによって算出された震度、Ｘ方向、Ｙ方向、Ｚ方向におけるそれぞれの最大加速度、取得された時刻、日付等の地震情報や、データ記憶部２０ｂに記憶されている過去の履歴の地震情報は、制御部２０ａによって読み出されて表示部２０ｃに表示されるようになっている。
ケース２０ｄには、各種操作ボタンが設けられており、この操作ボタンをユーザーが操作することによって、制御部２０ａに指示を出して、この制御部２０ａが表示部２０ｃに、指定された日付、時刻の地震情報や地震情報の履歴等を表示するようになっている。
【００４１】
部屋用機器である地震表示計２０を部屋１ａに設置するために、壁パネル６の面材６ｄには、図２に示すように、地震表示計２０の大きさに対応した貫通孔である取付孔８が形成されている。
接続ケーブル３０は、床下空間用機器１０と部屋用機器２０とを接続するため、壁パネル６の内部中空部に配管されるケーブル挿通用管３１の上端部が、取付孔８の付近に配置されている。
【００４２】
地震計１０を基礎２における立ち上がり部２ａの側面に取り付けるためのブラケット１１は、図５〜図８に示すように、基礎側取付面１２と、機器側取付面１３と、連結部１４と、を備えており、基礎側取付面１２と機器側取付面１３のうち少なくとも一方は、床下空間用機器である地震計１０の水平調整を行うための水平調整手段を有する。
ブラケット１１は、金属板を折り曲げ加工することによって形成されており、基礎側取付面１２と、機器側取付面１３と、連結部１４は、折り曲げ加工された金属板の各部位または各部位における各面を指している。すなわち、これら基礎側取付面１２と、機器側取付面１３と、連結部１４は一体形成されている。
【００４３】
基礎側取付面１２は、基礎２における立ち上がり部２ａの側面に取り付けられるものであり、ブラケット１１における中央に位置し、正面視において矩形状に形成されている。
また、基礎側取付面１２には、当該基礎側取付面１２を立ち上がり部２ａの側面に取り付けるビスやネジ等の固定具を通すための複数の孔１２ａが四隅に形成されている。
【００４４】
機器側取付面１３は、基礎側取付面１２から前方へ突出した位置で床下空間用機器である地震計１０に取り付けられるものである。当該機器側取付面１３は複数であり、基礎側取付面１２の上端部側と下端部側に対応して配置されている。また、これら基礎側取付面１２と機器側取付面１３は平行して配置されている。
また、機器側取付面１３には、当該機器側取付面１３を地震計１０に取り付けるビスやネジ等の固定具を通すための複数の孔１３ａが左右両端部に並んで形成されている。
【００４５】
連結部１４は、基礎側取付面１２と機器側取付面１３との間に設けられて、これらを連結するものであり、機器側取付面１３に合わせて当該連結部１４も複数であり、基礎側取付面１２の上端部側と下端部側に対応して配置されている。
連結部１４は、側面視において基礎側取付面１２と直交する方向（立ち上がり部２ａから離間する方向）に突出しており、その突出方向先端に機器側取付面１３が設けられている。
【００４６】
なお、上側の機器側取付面１３は、上側の連結部１４の先端から上方に向かって延びるようにして設けられ、下側の機器側取付面１３は、下側の連結部１４の先端から下方に向かって延びるようにして設けられている。
換言すれば、上側の機器側取付面１３の上端部は、連結部１４よりも上方に位置していることになる。
【００４７】
水平調整手段は、基礎側取付面１２における複数の孔１２ａと機器側取付面１３における複数の孔１３ａのうち少なくとも一方である。そして、水平調整手段とされた複数の孔１２ａ（１３ａ）は、上下方向に長い長孔として形成されている。
本実施形態においては、図５に示すように、基礎側取付面１２に形成された複数の孔１２ａが長孔として形成されており、水平調整手段として機能する。
【００４８】
次に、図面を参照して、床下空間用機器１０の設置方法について説明する。
【００４９】
建物１の壁や床、屋根を構成する各種パネルは予め工場で製造されている。
また、壁パネル６の面材６ｄには貫通孔７の入口７ａである孔と取付孔８が予め形成されており、壁パネル６の内部中空部にはケーブル挿通用管３１が予め配管されている。
なお、各孔を予め形成する場所は工場でもよいし、建築の現場でもよい。
また、ケーブル挿通用管３１は、工場等で予め配管されるが、現場で、取付孔８から貫通孔７の入口７ａまでの間に、壁パネル６の内部中空部に装填された断熱材の隙間を縫うようにして、かつ厚みの小さい補助桟材６ｂによって形成された隙間を通るようにして配管してもよい。また、ケーブル挿通用管３１は、壁パネル６の内部中空部に予め工場等で配管される部分と、現場で貫通孔７内に配管される部分とに分けておき、壁パネル６の設置後に、これら管同士を繋ぐようにしてもよい。
また、床パネル３の下面には、予め工場等で、装填された断熱材を覆うようにして防蟻シート５が貼り付けられている。
【００５０】
現場では、まず、地盤工事を行い、建築される建物１の形状に対応した基礎２を構築する。
続いて、建物１の一階の施工を行う。
基礎２の上に床パネル３を設置して固定し、一階の床全体を構築する。このように床の施工を行うことによって当該床の下方に床下空間４を形成することができる。
続いて、床パネル３上に壁パネル６を設置して固定する。建物１の一階空間を囲むようにして、かつ各部屋を仕切るようにして壁パネル６を設置すれば、建物１の一階の施工が完了する。
【００５１】
一階の施工が完了した後の工程で、床下空間用機器１０の設置を行う。
なお、一階の施工が完了した後の工程とは、一階の施工が完了した直後のタイミングでもよいし、建物１の躯体の施工が一通り完了した後のタイミングでもよい。
床下空間用機器１０の設置は、作業員が床下空間４に潜り込んで行う。
まず、図６に示すように、基礎２の立ち上がり部２ａの側面にブラケット１１をビス等の固定具によって取り付ける。続いて、図７に示すように、床下空間用機器１０をネジ等の固定具によってブラケット１１に取り付ける。
ブラケット１１における基礎側取付面１２には、水平調整手段としての長孔である複数の孔１２ａが形成されているので、これら長孔の範囲内で、床下空間用機器１０およびブラケット１１の左右の高さを調整し、床下空間用機器１０の水平を確保する。
【００５２】
続いて、貫通孔７の形成を行う。なお、貫通孔７の形成作業は、床下空間用機器１０の設置前に行ってもよい。
貫通孔７の形成には、ケーブル挿通用管３１を挿通させることが可能な孔を形成できる穿孔機Ｄが用いられる。
すなわち、穿孔機Ｄを、図８に示すように、壁パネル６の部屋１ａ側面を構成する面材６ｄに形成された孔（貫通孔７の入口７ａ）から挿入し、壁パネル６の内部中空部を通過させてから、壁パネル６の下端部と、床パネル３の面材３ｄおよび框材３ａと、を貫通するようにして穿孔を行う。防蟻シート５にも穿孔機Ｄによって孔を形成してもよい（防蟻シート５については後工程でカッター等により孔を形成してもよい）。
この穿孔作業の際、穿孔機Ｄは、壁パネル６の部屋１ａ側から床下空間４まで斜めに入れられ、貫通孔７は斜め方向に形成される。これによって、壁パネル６の内部中空部から床下空間４まで通じる貫通孔７を形成することができる。
なお、貫通孔７を形成するに際し、貫通孔７を、壁パネル６の内部中空部から床下空間４まで一遍に貫通形成する。すなわち、貫通孔７のうち、壁パネル６側に形成される部分と、床パネル３側に形成される部分とを別々に形成せずに、同時に形成することで、孔のずれが生じないようにしている。
【００５３】
貫通孔７が形成された後は、接続ケーブル３０が取付孔８から壁パネル６の内部中空部に入れられ、壁パネル６の内部中空部に予め配管されたケーブル挿通用管３１に入れられる。
ケーブル挿通用管３１に入れられた接続ケーブル３０は、ケーブル挿通用管３１の下端部における開口から飛び出し、床下空間４に露出するまで繰り出される。すなわち、接続ケーブル３０は、ケーブル挿通用管３１によって貫通孔７内を案内されるようにして配線される。ただし、ケーブル挿通用管３１が貫通孔７の入口７ａ部分までしか配管されない場合や、ケーブル挿通用管３１自体を配管しない場合は、作業員により入口７ａから接続ケーブル３０を貫通孔７内に案内しつつ配線を行う。
【００５４】
床下空間４に露出した接続ケーブル３０は、床下空間４に潜り込んだ作業員によって床下空間用機器１０に接続される。
この時点で、防蟻シート５には接続ケーブル３０が通される貫通孔７が形成されているので、床下空間４に露出する接続ケーブル３０と床パネル３との境界部分（すなわち、防蟻シート５）を防蟻処理する。より詳細に説明すると、図９に示すように、防蟻テープ５ａを、接続ケーブル３０のうち床下空間４側に位置する部分と防蟻シート５とに跨って、かつ貫通孔７の全周に亘って貼り付けて、貫通孔７を塞ぐようにする。
さらに、接続ケーブル３０における床下空間４側に位置する部分のうち、防蟻テープ５ａが貼り付けられた箇所と床下空間用機器１０との間の箇所に他の防蟻テープ５ｂを巻き付ける。このようにして床下空間４において防蟻処理が行われる。
なお、図９は、図２や図６〜図８とは異なる方向から見た場合の図であり、かつ壁パネル６は省略したものである。
【００５５】
続いて、接続ケーブル３０を部屋用機器２０に接続し、部屋用機器２０を壁パネル６に形成された取付孔８に入れて、面材６ｄに対して固定する。
続いて、壁パネル６の面材６ｄに形成された貫通孔７の入口７ａにコンセントボックスを設置する。
床パネル３や壁パネル６に施される各仕上げ材については、適切なタイミングで施工が行われているものとする。
【００５６】
以上のようにして床下空間用機器１０の設置作業が行われる。
【００５７】
本実施の形態によれば、貫通孔７を、壁パネル６の一側面から、壁パネル６の内部中空部と壁パネル６の下端部と床パネル３を介して、床下空間４まで通じるように形成すれば、壁パネル６の内部中空部と床下空間４とを貫通孔７によって繋ぐことができる。これによって、接続ケーブル３０を部屋１ａ内に露出させずに、壁パネル６の内部中空部と床下空間４との間に通すことができるので、部屋１ａ内における見映えを考慮しつつ、接続ケーブル３０を遮蔽する手間を省くことができる。したがって、接続ケーブル３０によって部屋用機器２０と接続される床下空間用機器１０を床下空間４に設置する作業を簡便に行うことが可能となる。
【００５８】
また、貫通孔７を形成するに際し、貫通孔７を、壁パネル６の内部中空部から床下空間４まで一遍に貫通形成するので、床パネル３の施工を行って当該床パネル３の下方に床下空間４を形成するとともに、床パネル３の上に、内部中空部を有する壁パネル６を立設した後に貫通孔７を一遍に貫通形成することになる。これによって、床パネル３と壁パネル６の双方に別々に貫通孔７を形成する手間を省きながら、壁パネル６の内部中空部と床下空間４とを貫通孔７によって繋ぐことができる。
【００５９】
また、接続ケーブル３０を、取付孔８から床下空間用機器１０にかけて、壁パネル６の一側面に形成された貫通孔７の入口７ａから貫通孔７内に案内しつつ配線するので、取付孔８から挿入して壁パネル６の一側面に形成された入口孔７ａまで至った接続ケーブル３０を、貫通孔７に沿って床下空間４までスムーズに通すことができる。
【００６０】
また、接続ケーブル３０の配線に先行して、取付孔８から少なくとも貫通孔７に至るまでの間に、接続ケーブル３０が挿通されるケーブル挿通用管３１を配管するので、取付孔８から少なくとも貫通孔７に至るまでの接続ケーブル３０の配線を、先行配管されたケーブル挿通用管３１に通すだけで容易に行うことができる。
【００６１】
また、壁パネル６の一側面に形成された入口孔７ａにコンセントボックス等の機器を設置するので、入口孔７ａをコンセントボックス等の機器によって塞ぐことができる。また、入口孔７ａを例えばクロス等のシート状仕上げ材によって塞ぐ必要がないので、当該箇所に不陸が生じない。
【００６２】
また、ブラケット１１における基礎側取付面１２と機器側取付面１３のうち、基礎側取付面１２が水平調整手段を有するので、ブラケット１１自体を適宜調整して床下空間用機器１０の水平を確保できる。これによって、床下空間用機器１０を、水平を確保した状態で基礎２に対して取り付けることができる。
【００６３】
また、水平調整手段は、基礎側取付面１２における左右に並んだ複数の孔１２ａであり、水平調整手段とされた複数の孔１２ａは、上下方向に長い長孔として形成されているので、ブラケット１１の左右の高さを長孔に沿って調整することによって、床下空間用機器１０の水平を確保することができる。
【００６４】
また、ブラケット１１は、基礎側取付面１２と機器側取付面１３との間に設けられて、これらを連結する連結部１４を備えるので、連結部１４によって基礎側取付面１２と機器側取付面１３とを離間させることができる。これによって、例えば基礎２が結露を起こした場合等に、水が機器側取付面１３側へ流れにくくなる。
さらに、機器側取付面１３の上端部は、連結部１４よりも上方に位置しているので、例えば基礎２が結露を起こした場合等に、水が機器側取付面１３側へ流れることを確実に防ぐことができる。これによって、床下空間用機器１０が水に濡れることを確実に防ぐことができる。
さらに、連結部１４によって基礎側取付面１２と機器側取付面１３とを離間させることができれば、基礎側取付面１２と機器側取付面１３との間に空気を通すことができるので、床下空間用機器１０の後面（背面）側において乾燥状態を保ちたい場合に好適である。
【００６５】
また、基礎側取付面１２と機器側取付面１３は平行して配置されているので、床下空間用機器１０を基礎２における立ち上がり部２ａの側面から真っ直ぐ前方に離間させることができる。また、機器側取付面１３を床下空間用機器１０の後面（背面）に取り付けることができる。
【００６６】
また、床下空間４に露出する接続ケーブル３０と床パネル３との境界部分（すなわち、防蟻シート５の位置）を防蟻処理するので、シロアリ等の害虫が接続ケーブル３０を伝って床パネル３よりも上方の領域に侵入することを防ぐことができる。
このような防蟻処理の詳細としては、防蟻テープ５ａが、接続ケーブル３０のうち床下空間４側に位置する部分と防蟻シート５とに跨って、かつ貫通孔７の全周に亘って貼り付けられているので、防蟻テープ５ａを貼り付けるだけで貫通孔７を塞ぐことができる。したがって、床パネル３の下面における防蟻処理を簡易かつ確実に行うことができる。
【００６７】
また、接続ケーブル３０における床下空間４側に位置する部分のうち、防蟻テープ５ａが貼り付けられた箇所と床下空間用機器１０との間の箇所に他の防蟻テープ５ｂが巻き付けられているので、床下空間用機器１０から接続ケーブル３０を伝って床パネル３側に向かうシロアリ等の害虫を、他の防蟻テープ５ｂが巻き付けられた箇所で追い返すことができる。
【００６８】
また、防蟻処理面は、床パネル３の下面に貼り付けられた防蟻シート５によって構成されているので貫通孔７を形成しやすく、接続ケーブル３０を通しやすい。
【００６９】
〔変形例〕
上記実施形態の変形例について説明する。変形例については、上記実施形態から変更した点の説明をする。変更点以外は上記実施形態の場合と同様であるので、変更点以外の説明を省略する。また、次の各変形例に挙げる変更箇所を可能な限り組み合わせて適用してもよい。
また、各変形例においても建物１はパネル工法で構築されるものとして説明するが、従来の軸組工法、壁式工法、ツーバイフォー工法等で構築されるものとしてもよい。
【００７０】
〔変形例１〕
壁パネル６が、図１０に示すように、床パネル３上であって、かつ下方に基礎２の無い箇所に設置されている。また、床パネル３において、この壁パネル６が設置される箇所（貫通孔７が形成される箇所）には、框材３ａおよび補助桟材３ｂが無い。そのため、貫通孔７は、壁パネル６側と床パネル３の面材３ｄを貫通して形成されている。
このような場合であっても貫通孔７を確実に形成することができ、接続ケーブル３０の配線やケーブル挿通用管３１の配管を確実に行うことができる。
また、床下空間用機器１０は、床パネル３に寄せて設置されてもよい。
【００７１】
〔変形例２〕
壁パネル６が、図１１に示すように、台輪２ｂを介して基礎２の上面に立設されており、壁パネル６に対して床パネル３が取り付けられている。すなわち、壁勝ちの状態になっている。そのため、壁パネル６の下端部が基礎２の上面に近い位置に配置されることになり、貫通孔７が、壁パネル６の框材６ａを貫通せずに形成されている。
このような場合であっても貫通孔７を確実に形成することができ、接続ケーブル３０の配線やケーブル挿通用管３１の配管を確実に行うことができる。
【００７２】
〔変形例３〕
部屋用機器２０が設置される部屋１ａが、建物１の二階以上の階に設けられている。
建物１の二階以上の階に設けられた部屋１ａには、一階に設置された壁パネル６の内部中空部を通じて接続ケーブル３０を配線可能とされた他の壁パネル（図示せず）が設けられている。当該他の壁パネルも内部中空部を有しており、接続ケーブル３０を配線可能となっている。そして、当該他の壁パネルにも、部屋用機器２０を設置するための取付孔８が形成されている。
より詳細に説明すれば、接続ケーブル３０については長さについて特に限定されるものではないため、壁パネルの内部中空部や床パネルの内部中空部を介して、建物１の広い範囲に配線できる。ケーブル挿通用管３１も同様に配管できる。
換言すれば、接続ケーブル３０（およびケーブル挿通用管３１）を、建物１の広い範囲に配線（配管）できるので、部屋用機器２０の設置位置は、一階の床パネル３よりも上方であって、かつ建物１内および建物１の外面直近までの範囲であれば特に限定されることがない。これにより、部屋用機器２０の設置位置の自由度が高まるという利点がある。
【００７３】
〔変形例４〕
図１２に示すように、接続ケーブル３０における床下空間４側に位置する部分のうち防蟻シート５側の箇所が、防蟻シート５に沿うようにして配置され、当該箇所が防蟻テープ５ａによって防蟻シート５に留め付けられている。
より詳細に説明すると、接続ケーブル３０は防蟻シート５よりも床下空間４側に飛び出した状態となるが、その飛び出した接続ケーブル３０の根元（防蟻シート５側端部）に当たる部分が、防蟻シート５に沿って配置されるとともに、防蟻テープ５ａによって防蟻シート５に留め付けられた状態となっている。
これにより、防蟻テープ５ａによって接続ケーブル３０を防蟻シート５に固定しつつ、貫通孔７を塞ぐことができる。換言すれば、接続ケーブル３０が防蟻シート５に沿って配置された状態であれば、防蟻テープ５ａを単純に防蟻シート５に貼り付ける動作を行うだけで貫通孔７を塞ぐ作業を進めることができるので、床パネル３の下面における防蟻処理を簡易に行うことができる。
また、防蟻テープ５ａによって接続ケーブル３０を防蟻シート５に固定すれば、接続ケーブル３０が動かない状態となるので、接続ケーブル３０が動くことによって貫通孔７の径が広がってしまうことを防ぐことができる。
なお、図１２は、図２や図６〜図８とは異なる方向から見た場合の図であり、かつ壁パネル６は省略したものである。
【００７４】
〔変形例５〕
図示はしないが、防蟻処理面は、床パネル３を形成する部材である框材３ａと補助桟材３ｂ（面材３ｄを含んでもよい）に防蟻剤を施すことによって構成されている。
防蟻剤を施す方法としては、框材３ａと補助桟材３ｂの材料である木材の表面に、例えば鑿刃によって適当な間隔で鑿目を予め切り込んでおき、鑿目から薬液を木材内部に浸透させる方法が知られている。木材の表面に鑿目等の微小孔を切り込む加工がインサイジング加工として知られている。
すなわち、床パネル３を形成する部材自体が防蟻処理面を構成しており、床パネル３を形成する部材である以上、小さな力では撓まない程度の剛性を備えている。そのため、防蟻テープ５ａを貼り付ける際に、防蟻処理面が小さな力で撓むことがなく、防蟻テープ５ａを貼り付けやすくなる。
また、このような変形例の場合、貫通孔７は、床パネル３の框材３ａ（または面材３ｄ）を貫通すれば床下空間４に抜けた状態となる。つまり、床下空間４で作業する場合に、防蟻シート５が無い分、接続ケーブル３０を視認しやすくなるので、作業性の向上を図ることができる。
【００７５】
〔変形例６〕
ブラケット１１における基礎側取付面１２と機器側取付面１３のうち、機器側取付面１３が、床下空間用機器１０の水平調整を行うための水平調整手段を有する。
水平調整手段は、機器側取付面１３における複数の孔１３ａであり、水平調整手段とされた当該複数の孔１３ａは、上下方向に長い長孔として形成されている。
このように機器側取付面１３が水平調整手段を有するものであれば、床下空間用機器１０を適宜調整して水平を確保することができる。より詳細には、水平調整手段とされた複数の孔１３ａが、上下方向に長い長孔として形成されているので、床下空間用機器１０の左右の高さを長孔に沿って調整することによって、床下空間用機器１０の水平を確保することができる。その結果、床下空間用機器１０を、水平を確保した状態で基礎２に対して取り付けることができる。
【００７６】
〔変形例７〕
ブラケット１１における基礎側取付面１２と機器側取付面１３の双方が、床下空間用機器１０の水平調整を行うための水平調整手段を有する。
水平調整手段は、基礎側取付面１２における複数の孔１２ａと、機器側取付面１３における複数の孔１３ａであり、水平調整手段とされた当該複数の孔１２ａ，１３ａは、上下方向に長い長孔として形成されている。
このように基礎側取付面１２と機器側取付面１３の双方が水平調整手段を有するものであれば、ブラケット１１と床下空間用機器１０の双方を適宜調整して床下空間用機器１０の水平をより精度の高い状態で確保することができる。より詳細には、水平調整手段とされた複数の孔１２ａ，１３ａが、ブラケット１１および床下空間用機器１０の左右の高さを長孔に沿って調整することによって、床下空間用機器１０の水平を確保することができる。その結果、床下空間用機器１０を、水平を確保した状態で基礎２に対して取り付けることができる。
【００７７】
〔変形例８〕
機器側取付面１３が、基礎側取付面１２と平面視において直交する方向に配置されている。すなわち、ブラケット１１全体としては、平面視においてＬ字状またはコ字状に形成されており、機器側取付面１３は、床下空間用機器１０の左右両側面の少なくとも一方に接する。
基礎側取付面１２には、水平調整手段が設けられており、床下空間用機器１０の左右の高さを揃えて水平を確保できる。
一方、機器側取付面１３にも、水平調整手段が設けられており、床下空間用機器１０の前後の高さを揃えて水平を確保できる。
これによって、床下空間用機器１０を全体的に水平に配置することができる。
具体的には、基礎側取付面１２における複数の孔１２ａが上下方向に長い長孔として形成され、機器側取付面１３における複数の孔１３ａも上下方向に長い長孔として形成されている。そして、基礎側取付面１２と機器側取付面１３とが、平面視において直交する向きに配置されているので、基礎側取付面１２側と機器側取付面１３側において、それぞれ異なる方向で床下空間用機器１０の水平の確保が行われることになる。特に、立ち上がり部の側面を斜めに形成したタイプの基礎にとって好適である。
なお、このような変形例の場合、連結部１４は無い状態か、もしくは基礎側取付面１２と機器側取付面１３のうちいずれか一方と一体形成された状態となっている。
【００７８】
〔変形例９〕
基礎側取付面１２と機器側取付面１３が平行して配置されておらず、かつ平面視において連結部１４を介して交差方向に配置されている。すなわち、連結部１４の形状が平面視において直角（９０度）やそれ以外の角度で折れ曲がって構成されているか、湾曲して構成されている。
さらに、基礎側取付面１２と機器側取付面１３のそれぞれが水平調整手段を有するものとすれば、床下空間用機器１０を全体的に水平に配置することができる。
【００７９】
〔変形例１０〕
ブラケット１１の構成は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば、機器側取付面１３は複数ではなく一つでもよい。これに伴って、連結部１４も複数ではなく一つでもよい。基礎側取付面１２も一つではなく複数でもよい。
また、例えば、機器側取付面１３は、基礎側取付面１２の左右の両端部側のそれぞれに設けられるものとしてもよい。すなわち、図５に示すブラケット１１を９０度立て起こした状態に類似する。
また、例えば、水平調整手段として、固定具を通す孔１２ａ，１３ａを長孔とするだけでなく、床下空間用機器１０を軸回転させる構成を採用してもよい。
また、例えば、基礎側取付面１２、機器側取付面１３、連結部１４はそれぞれ板状に形成されているが、これに限られるものではない。連結部１４は棒状でもよいし、基礎側取付面１２と機器側取付面１３と連結部１４のいずれもがブロック状でもよい。
また、基礎側取付面１２が連結部１４よりも上方に設けられていてもよい。ただし、図１３に示すように、基礎側取付面１２が連結部１４よりも上方に位置し、かつ連結部１４よりも下方もしくは略等しい高さに機器側取付面１３が位置する場合には、例えば基礎２が結露を起こした場合等に、水が機器側取付面１３側へ流れることを防ぎにくいため、好ましくない。
【符号の説明】
【００８０】
１  建物
１ａ  部屋
２  基礎
２ａ  立ち上がり部
３  床（床パネル）
４  床下空間
５  防蟻シート（防蟻処理面）
６  壁（壁パネル）
７  貫通孔
１０  床下空間用機器
１１  ブラケット
１２  基礎側取付面
１２ａ  孔
１３  機器側取付面
１３ａ  孔
１４  連結部
２０  部屋用機器
３０  接続ケーブル
３１  ケーブル挿通管
Ｄ  穿孔機
【図１】
0006804193.tif 000002
【図２】
0006804193.tif 000003
【図３】
0006804193.tif 000004
【図４】
0006804193.tif 000005
【図５】
0006804193.tif 000006
【図６】
0006804193.tif 000007
【図７】
0006804193.tif 000008
【図８】
0006804193.tif 000009
【図９】
0006804193.tif 000010
【図１０】
0006804193.tif 000011
【図１１】
0006804193.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
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