(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｍ×Ｎ本（但し、Ｍ，Ｎは２以上の整数）の光導波路の各一端をＮ本ずつ集合させるＭ個の初段集約部を含む初段集約部群と、
前記（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の各他端をＭ本ずつ集合させるＮ個の最終段集約部を含む最終段集約部群と、
前記（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の中途に設けられ、二以上の中途集約部をそれぞれ含むＪ段（Ｊは２以上の整数）の中途集約部群と、を備え、
第１段の前記中途集約部群を構成する各中途集約部に、前記Ｍ個の初段集約部のそれぞれから複数本の前記光導波路が配線されており、
第ｊ段（ｊ＝２，・・・，Ｊ）の前記中途集約部群を構成する各中途集約部に、前記Ｍ個の初段集約部のそれぞれから、第１段ないし第（ｊ−１）段の前記中途集約部群を介して、複数本の前記光導波路が配線されており、
各最終段集約部に、前記Ｍ個の初段集約部のそれぞれから、第１段ないし第Ｊ段の前記中途集約部群を介して、前記光導波路が１本ずつ配線されており、
各中途集約部の前記Ｍ個の初段集約部それぞれからの配線本数は段番ｊが大きいほど小さい、クロスコネクトモジュール。
【請求項２】
前記各初段集約部の各Ｎ本の前記光導波路がｐ分割（ｐは２以上の整数であり、Ｎはｐの整数倍）され、（Ｎ／ｐ）本毎の束とされ、
第１段の前記中途集約部群には、前記光導波路が（Ｎ／ｐ）本の束ごと配線され、
前記第１段の前記中途集約部群において、各中途集約部の（Ｎ／ｐ）本の前記光導波路がｑ分割（ｑは２以上の整数であり、Ｎはｐ・ｑの整数倍）され、（Ｎ／ｐ・ｑ）本毎の束とされ、
第２段の前記中途集約部群には、前記光導波路が（Ｎ／ｐ・ｑ）本の束ごと配線される、
請求項１に記載のクロスコネクトモジュール。
【請求項３】
前記（Ｍ×Ｎ）本の光導波路が光ファイバのコアであり、
各中途集約部は、前記初段集約部群側の複数本の前記光導波路と、前記最終段集約部群側の複数本の前記光導波路とを相互に接続する光コネクタ接続構造を有する、請求項１または請求項２に記載のクロスコネクトモジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クロスコネクトモジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、波長分割多重方式（ＷＤＭ；Wavelength Division Multiplex）の光通信の分野において、例えばＲＯＡＤＭ（Reconfigurable Optical Add/Drop Multiplexer）といった光信号処理装置が知られている。このような装置では、入力されたＷＤＭ信号を波長ごとに分離し、分離された各信号成分を波長毎に集める配線技術が必要となる。このような配線技術として、光クロスコネクト技術が知られている。特許文献１は、光クロスコネクトシステムの例を開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２４３４２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
波長多重光通信システムにおいて、複数の波長成分をそれぞれ含む二以上の光信号を入力し、同一波長の成分毎に纏めて出力する、いわゆるクロスコネクト配線技術が研究されている。図４は、クロスコネクト配線の概念を示す図である。同図に示されるように、クロスコネクト配線１００は、Ｍ×Ｎ本（但し、Ｍ，Ｎは２以上の整数。図にはＭ＝４、Ｎ＝８の場合を例示）の光導波路１０３の各一端をＮ本ずつ集合させるＭ個の集約部１０５と、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路１０３の各他端をＭ本ずつ集合させるＮ個の集約部１０７とを備える。ここで、例えばＭ個の集約部１０５には、それぞれ異なるＷＤＭ信号Ｓ1〜ＳMを波長毎に分離したＮ個の信号成分λ1〜λNが入力される。この場合、Ｍ個の集約部１０５とＮ個の集約部１０７とは、Ｍ個の集約部１０５から出力される信号成分λ1〜λNが、波長毎にＮ個の集約部１０７に集められるように接続される。例えば、Ｍ個の集約部１０５から出力される信号成分λ1は全て、或る一つの集約部１０７に入力される。
【０００５】
このようなクロスコネクト配線１００では、一端側のＭ個の集約部１０５と他端側のＮ個の集約部１０７との間でＭ×Ｎ本の光導波路１０３が複雑に交錯する。その複雑度は、Ｍ，Ｎの値が大きくなるほど顕著となる。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、一端側の集約部と他端側の集約部との間における光導波路の交錯を抑制できるクロスコネクトモジュールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決するために、本発明の一実施形態に係るクロスコネクトモジュールは、Ｍ×Ｎ本（但し、Ｍ，Ｎは２以上の整数）の光導波路の各一端をＮ本ずつ集合させるＭ個の初段集約部を含む初段集約部群と、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の各他端をＭ本ずつ集合させるＮ個の最終段集約部を含む最終段集約部群と、を備え、各最終段集約部に、Ｍ個の初段集約部のそれぞれから光導波路が１本ずつ配線されており、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の中途に設けられ、二以上の中途集約部をそれぞれ含むＪ段（Ｊは１以上の整数）の中途集約部群を更に備え、第ｊ段（ｊ＝１，・・・，Ｊ）の中途集約部群を構成する各中途集約部に、Ｍ個の初段集約部のそれぞれから複数本の光導波路が配線されており、段数Ｊが２以上である場合、各中途集約部のＭ個の初段集約部それぞれからの配線本数は段番ｊが大きいほど小さい。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によるクロスコネクトモジュールによれば、一端側の集約部と他端側の集約部との間における光導波路の交錯を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係るクロスコネクトモジュールの構成を概略的に示す図である。
【図２】図２は、上記実施形態の第１変形例の構成を示す図である。
【図３】図３は、本発明の第２実施形態に係るクロスコネクトモジュールの構成を概略的に示す図である。
【図４】図４は、クロスコネクト配線の概念を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［本願発明の実施形態の説明］
最初に、本発明の実施形態の内容を列記して説明する。本発明の一実施形態に係るクロスコネクトモジュールは、Ｍ×Ｎ本（但し、Ｍ，Ｎは２以上の整数）の光導波路の各一端をＮ本ずつ集合させるＭ個の初段集約部を含む初段集約部群と、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の各他端をＭ本ずつ集合させるＮ個の最終段集約部を含む最終段集約部群と、を備え、各最終段集約部に、Ｍ個の初段集約部のそれぞれから光導波路が１本ずつ配線されており、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の中途に設けられ、二以上の中途集約部をそれぞれ含むＪ段（Ｊは１以上の整数）の中途集約部群を更に備え、第ｊ段（ｊ＝１，・・・，Ｊ）の中途集約部群を構成する各中途集約部に、Ｍ個の初段集約部のそれぞれから複数本の光導波路が配線されており、段数Ｊが２以上である場合、各中途集約部のＭ個の初段集約部それぞれからの配線本数は段番ｊが大きいほど小さい。
【００１０】
このクロスコネクトモジュールは、光導波路の中途に設けられたＪ段の中途集約部群を備えている。この中途集約部群の各中途集約部には、Ｍ個の初段集約部のそれぞれから複数本の光導波路が配線されている。故に、各中途集約部に至るまでの光導波路は複数本を一単位として配線されることができる。従って、初段集約部群から光導波路を１本ずつ配線する図４の構成と比較して、光導波路の交錯を抑制することができる。
【００１１】
上記のクロスコネクトモジュールにおいて、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路が光ファイバのコアであり、各中途集約部は、初段集約部群側の複数本の光導波路と、最終段集約部群側の複数本の光導波路とを相互に接続する光コネクタ接続構造を有してもよい。これにより、各中途集約部を簡易に実現することができる。
【００１２】
［本願発明の実施形態の詳細］
本発明の実施形態に係るクロスコネクトモジュールの具体例を、以下に図面を参照しつつ説明する。なお、本発明はこれらの例示に限定されるものではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。以下の説明では、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１３】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態に係るクロスコネクトモジュールの構成を概略的に示す図である。このクロスコネクトモジュール１Ａは、初段集約部群（初段デバイス群）１０と、最終段集約部群（最終段デバイス群）２０と、中途集約部群（中途デバイス群）３０Ａとを備えている。初段集約部群１０は、Ｍ個（Ｍは２以上の整数。図にはＭ＝４の場合を例示）の初段集約部１２を含んで構成される。Ｍ個の初段集約部１２は、Ｍ×Ｎ本（Ｎは２以上の整数。図にはＮ＝８の場合を例示）の光導波路３の各一端をＮ本ずつ集合させる。各光導波路３は、例えば光ファイバのコアによって構成される。各初段集約部１２は、例えばＮ芯の光コネクタ、或いはＮ個の光入出力ポートを有する光回路である。
【００１４】
最終段集約部群２０は、Ｎ個の最終段集約部２２を含んで構成される。Ｎ個の最終段集約部２２は、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３の各他端をＭ本ずつ集合させる。各最終段集約部２２には、後述する中途集約部群３０Ａを介して、Ｍ個の初段集約部１２のそれぞれから光導波路３が１本ずつ配線されている。各最終段集約部２２は、例えばＭ芯の光コネクタ、或いはＭ個の光入出力ポートを有する光回路である。
【００１５】
中途集約部群３０Ａは、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３の中途に設けられている。中途集約部群３０Ａは、二以上の中途集約部３２Ａを含んで構成されている。なお、後述する第２実施形態に示されるように、中途集約部群は複数段にわたって設けられることが可能だが、本実施形態の中途集約部群３０Ａは１段のみ設けられている。また、本実施形態の中途集約部群３０Ａは２個の中途集約部３２Ａを含んでいる。各中途集約部３２Ａには、Ｍ個の初段集約部１２のそれぞれから光導波路３がｋ1本（ｋ1は２以上の整数。本実施形態ではｋ1＝４）ずつ配線されている。
【００１６】
各中途集約部３２Ａは、初段集約部群１０側の複数本の光導波路３と、最終段集約部群２０側の複数本の光導波路３とを相互に接続する多芯光コネクタ接続構造３５を有してもよい。すなわち、各中途集約部３２Ａは、初段集約部群１０から延びる複数本の光ファイバの端部を収容する多芯光コネクタと、最終段集約部群２０から延びる複数本の光ファイバの端部を収容する多芯光コネクタとが互いに接続された構造を有してもよい。多芯光コネクタの芯数は任意（最大でｋ1×Ｍ）であり、例えば、４，８，１２，１６，２４，３２といった数である。図１には、各中途集約部３２Ａが、４芯光コネクタ３３，３４からなる多芯光コネクタ接続構造３５を４つずつ有する場合を模式的に示している。
【００１７】
ここで、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３が初段集約部群１０から最終段集約部群２０に至る過程を説明する。まず、各初段集約部１２では、前述したようにＮ本の光導波路３が集合している。次に、そのＮ本の光導波路３は、中途集約部群３０Ａに至る迄に２つのグループに分割され、一方の（Ｎ／２）本のグループは第１番目の中途集約部３２Ａに達し、他方の（Ｎ／２）本のグループは第２番目の中途集約部３２Ａに達する。そして、一方の（Ｎ／２）本のグループは、第１番目の中途集約部３２Ａから最終段集約部群２０へ向かう過程で１本ずつに分割され、それぞれ対応する最終段集約部２２に達する。同様に、他方の（Ｎ／２）本のグループは、第２番目の中途集約部３２Ａから最終段集約部群２０へ向かう過程で１本ずつに分割され、それぞれ対応する最終段集約部２２に達する。
【００１８】
以上に説明した本実施形態のクロスコネクトモジュール１Ａによって得られる効果について説明する。クロスコネクトモジュール１Ａは、光導波路３の中途に設けられた１段の中途集約部群３０Ａを備えている。この中途集約部群３０Ａの各中途集約部３２Ａには、Ｍ個の初段集約部１２のそれぞれから光導波路３が複数本ずつ配線されている。故に、各中途集約部３２Ａに至るまでの光導波路３は複数本を一単位として、例えばテープ心線（リボンファイバ）やマルチコアファイバ等を用いて配線されることができる。更に、中途集約部群３０Ａから最終段集約部群２０に至るまでの光導波路３では、中途集約部群３０Ａを備えない形態（図４を参照）と比較して、光導波路３の交差の数が低減されるため、交錯度合いが格段に抑えられる。従って、クロスコネクトモジュール１Ａによれば、初段集約部群１０から光導波路３を１本ずつ配線する図４の形態と比較して、光導波路３の交錯を効果的に抑制することができる。
【００１９】
また、本実施形態のように、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３は光ファイバのコアであり、各中途集約部３２Ａは、初段集約部群１０側の複数本の光導波路３と、最終段集約部群２０側の複数本の光導波路３とを相互に接続する光コネクタ接続構造３５を有してもよい。これにより、各中途集約部３２Ａを簡易に実現することができる。
【００２０】
（第１変形例）
図２は、上記実施形態の第１変形例の構成を示す図である。本変形例に係るクロスコネクトモジュール１Ｂは、上記実施形態のクロスコネクトモジュール１Ａに対し、中途集約部群の構成において相違し、他の構成において一致する。すなわち、クロスコネクトモジュール１Ｂの中途集約部群３０Ｂは、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３の中途に設けられ、４個の中途集約部３２Ｂを含んで構成されている。本変形例においても、中途集約部群３０Ｂは１段のみ設けられている。各中途集約部３２Ｂには、Ｍ個の初段集約部１２のそれぞれから光導波路３が２本（すなわちｋ1＝２）ずつ配線されている。本変形例においても、各中途集約部３２Ｂは、多芯光コネクタ接続構造３５を有する。図２は、各中途集約部３２Ｂが、４芯光コネクタ３３，３４からなる多芯光コネクタ接続構造３５を２つずつ有する場合を模式的に示している。
【００２１】
本変形例のような構成であっても、上記実施形態の効果を同様に奏することができる。すなわち、中途集約部群においてＭ個の初段集約部１２のそれぞれから配線される光導波路３の本数ｋ1は、２以上の任意の数に設定され得る。
【００２２】
（第２実施形態）
図３は、本発明の第２実施形態に係るクロスコネクトモジュールの構成を概略的に示す図である。このクロスコネクトモジュール１Ｃは、初段集約部群１０と、最終段集約部群２０と、第１段の中途集約部群３０Ｃと、第２段の中途集約部群３０Ｄとを備えている。初段集約部群１０及び最終段集約部群２０の構成は、第１実施形態と同様である。
【００２３】
第１段の中途集約部群３０Ｃの構成は、第１実施形態の中途集約部群３０Ａと同様である。すなわち、中途集約部群３０Ｃは、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３の中途に設けられ、２個の中途集約部３２Ｃを含んで構成されている。各中途集約部３２Ｃには、Ｍ個の初段集約部１２のそれぞれから光導波路３がｋ1本（ｋ1は４以上の整数。本実施形態ではｋ1＝４）ずつ配線されている。また、各中途集約部３２Ｃは、多芯光コネクタ接続構造３５を有する。図３は、各中途集約部３２Ｃが、４芯光コネクタ３３，３４からなる多芯光コネクタ接続構造３５を４つずつ有する場合を模式的に示している。
【００２４】
第２段の中途集約部群３０Ｄは、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３の中途、すなわち第１段の中途集約部群３０Ｃと最終段集約部群２０との間に設けられている。中途集約部群３０Ｄは、２個以上の中途集約部３２Ｄを含んで構成されており、中途集約部３２Ｄの個数は、第１段の中途集約部群３０Ｃにおける中途集約部３２Ｃの個数よりも多い。本実施形態の中途集約部群３０Ｄは、４個の中途集約部３２Ｄを含んでいる。各中途集約部３２Ｄには、Ｍ個の初段集約部１２のそれぞれから光導波路３がｋ2本（ｋ2は２以上の整数であって、ｋ1よりも小さい。本実施形態ではｋ2＝２）ずつ配線されている。また、各中途集約部３２Ｄは、多芯光コネクタ接続構造３５を有する。多芯光コネクタの芯数は任意（最大でｋ2×Ｍ）であり、例えば、２，４，８，１２，１６，２４，３２といった数である。図４は、各中途集約部３２Ｄが、４芯光コネクタ３３，３４からなる多芯光コネクタ接続構造３５を２つずつ有する場合を模式的に示している。
【００２５】
ここで、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３が初段集約部群１０から最終段集約部群２０に至る過程を説明する。まず、各初段集約部１２では、前述したようにＮ本の光導波路３が集合している。次に、そのＮ本の光導波路３は、中途集約部群３０Ｃに至る迄に２つのグループに分割され、一方の（Ｎ／２）本のグループは第１番目の中途集約部３２Ｃに達し、他方の（Ｎ／２）本のグループは第２番目の中途集約部３２Ｃに達する。そして、第１番目の中途集約部３２Ｃの（Ｎ／２）本のグループは、中途集約部群３０Ｄに至る迄に更に２つのグループに分割され、一方の（Ｎ／４）本のグループは第１番目の中途集約部３２Ｄに達し、他方の（Ｎ／４）本のグループは第２番目の中途集約部３２Ｄに達する。同様に、第２番目の中途集約部３２Ｃの（Ｎ／２）本のグループは、中途集約部群３０Ｄに至る迄に更に２つのグループに分割され、一方の（Ｎ／４）本のグループは第３番目の中途集約部３２Ｄに達し、他方の（Ｎ／４）本のグループは第４番目の中途集約部３２Ｄに達する。その後、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路３は、各中途集約部３２Ｄから最終段集約部群２０へ向かう過程で１本ずつに分割され、それぞれ対応する最終段集約部２２に達する。
【００２６】
本実施形態のクロスコネクトモジュール１Ｃによれば、第１実施形態よりも更に顕著な効果が得られる。すなわち、クロスコネクトモジュール１Ｃは、光導波路３の中途に設けられた２段の中途集約部群３０Ｃ，３０Ｄを備えている。そして、初段集約部群１０から各中途集約部３２Ｃに至るまでの光導波路３は、ｋ1本を一単位として、例えばテープ心線やマルチコアファイバ等を用いて配線されることができる。更に、各中途集約部３２Ｃから各中途集約部３２Ｄに至るまでの光導波路３は、ｋ2本を一単位として、例えばテープ心線やマルチコアファイバ等を用いて配線されることができる。故に、第１段の中途集約部群３０Ｃから最終段集約部群２０に至るまでの光導波路３において、第１実施形態と比較して交差の数がより低減されるため、交錯度合いが更に抑えられる。従って、本実施形態のクロスコネクトモジュール１Ｃによれば、光導波路３の交錯をより効果的に抑制することができる。
【００２７】
本発明によるクロスコネクトモジュールは、上述した実施形態に限られるものではなく、他に様々な変形が可能である。例えば、上記各実施形態では１段もしくは２段の中途集約部群を例示したが、本発明の中途集約部群の段数は任意である。すなわち、本発明のクロスコネクトモジュールは、（Ｍ×Ｎ）本の光導波路の中途に設けられ、二以上の中途集約部をそれぞれ含むＪ段（Ｊは１以上の整数）の中途集約部群を備えることができる。そして、第ｊ段（ｊ＝１，・・・，Ｊ）の中途集約部群を構成する各中途集約部には、Ｍ個の初段集約部のそれぞれから複数本の光導波路が配線される。更に、段数Ｊが２以上である場合には、各中途集約部のＭ個の初段集約部それぞれからの配線本数は段番ｊが大きいほど小さくなる。
【００２８】
また、上記各実施形態では、各段の中途集約部群において各中途集約部に配線される光導波路の本数が各中途集約部同士で等しい場合を例示したが、光導波路の本数は各中途集約部ごとに異なってもよい。例えば、図１では２つの中途集約部３２Ａに光導波路３が４本ずつ配線される場合を例示したが、一方の中途集約部３２Ａには３本の光導波路３を配線し、他方の中途集約部３２Ａには５本の光導波路３を配線するような形態であってもよい。
【００２９】
本発明に係るクロスコネクトモジュールの構成に別の表現を用いると、次のようになる。すなわち、本発明によるクロスコネクトモジュールでは、まず初段集約部群において、各初段集約部のＮ本の光導波路３がｐ分割（ｐは２以上の整数）される。そして、光導波路３は（Ｎ／ｐ）本毎の束とされる。第１段の中途集約部群は、片側が（Ｎ／ｐ）芯の入出力を有する多芯光コネクタ接続構造３５を（ｐ×Ｍ）個有する。この第１段の中途集約部群には、光導波路３が（Ｎ／ｐ）本の束ごと配線される。次に、第１段の中途集約部群において、各中途集約部の（Ｎ／ｐ）本の光導波路３がｑ分割（ｑは２以上の整数）される。そして、光導波路３は（Ｎ／（ｐ・ｑ））本毎の束とされる。第２段の中途集約部群は、片側が（Ｎ／ｐ）芯の入出力を有する多芯光コネクタ接続構造３５を（ｐ×Ｍ）個有する。この第２段の中途集約部群には、光導波路３が（Ｎ／（ｐ・ｑ））本の束ごと配線される。第３段以降も同様に、光導波路３が分割されながら配線される。
【符号の説明】
【００３０】
１Ａ〜１Ｃ…クロスコネクトモジュール、３…光導波路、１０…初段集約部群、１２…初段集約部、２０…最終段集約部群、２２…最終段集約部、３０Ａ〜３０Ｄ…中途集約部群、３２Ａ〜３２Ｄ…中途集約部、３３，３４…多芯光コネクタ、３５…多芯光コネクタ接続構造。
【図１】
0006798132.tif 000002
【図２】
0006798132.tif 000003
【図３】
0006798132.tif 000004
【図４】
0006798132.tif 000005