(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部間をトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスと、前記カーカスのタイヤ径方向外側に設けられたトレッドとを備える乗用車用空気入りラジアルタイヤであって、
前記トレッドは、
正規リムに組み込み、内圧を正規内圧とした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４を満たしており、
トレッド踏面に、少なくとも１本の前記トレッドの周方向に延びる主溝を有すると共に、
前記トレッド踏面におけるランド／シー比が、５５％超、８５％未満であり、
前記トレッドを形成するゴム組成物は、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（ｔａｎδ）において、
｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０１以上、０．１５未満であると共に、
｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満である
ことを特徴とする乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項２】
前記｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０８超、０．１２未満であることを特徴とする請求項１に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項３】
前記｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．３０超、０．４０未満であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項４】
前記トレッドが、３本以上の前記主溝と、一対の接地端とによって、タイヤ軸方向に４つ以上の領域に区画されており、
前記４つ以上の領域の各々の領域において、タイヤ周方向の単位長さ当たりの平均踏面面積の差異が、１５％以下であることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項５】
前記トレッドが、トレッドパターンのタイヤ軸方向の中央部を通る中心線を挟んでタイヤ周方向に沿って連続して延びる１対のショルダー主溝によって、センター陸部領域と両ショルダー陸部領域とに区画されており、
前記ショルダー主溝は、溝幅が４ｍｍ超、２０ｍｍ未満で、かつ、溝幅中心がトレッド接地端から接地幅の２５％幅位置よりも前記センター側にあり、
前記センター陸部領域は、タイヤ接地域の全陸部の４０％以上の面積を有していることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項６】
トレッドは、前記トレッド踏面を構成するキャップゴム層と、前記キャップゴム層の内側に位置するベースゴム層とから構成されており、
前記キャップゴム層の硬度が、前記ベースゴム層の硬度より高く、ＪＩＳ  Ａ硬度で４５超、７５未満であることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項７】
前記トレッドを形成するゴム組成物が、
ゴム成分としてジエン系ゴムを３５質量％以上含有しており、
前記ゴム成分１００質量部に対し、ＢＥＴ比表面積が１４０ｍ２／ｇ超、２５０ｍ２／ｇ未満のシリカを、３５質量部以上含有していることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項８】
前記センター陸部領域に、陸部を横断する方向に延びる横溝および／または横サイプが設けられていることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗用車用空気入りラジアルタイヤ、詳しくは、低温での乗り心地および高速走行時の操縦安定性を両立させた乗用車用空気入りラジアルタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
乗用車の重量化、高速化の進展に伴い、乗用車用空気入りタイヤとして、ラジアルタイヤ（以下、単に「タイヤ」ともいう）が採用されることが多くなっている。
【０００３】
このラジアルタイヤは、一般的に、一対のビード部間をトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスと、カーカスのタイヤ径方向外側に設けられたトレッドとを備えており、燃費性能や運転時における車内の快適性等を考慮して成形されている。
【０００４】
このようなラジアルタイヤにおいて、タイヤが装着された乗用車における快適な乗り心地と安定した操縦性能（操縦安定性）との両立が、近年の環境問題や安全対策の面から、益々強く要求されている。
【０００５】
そこで、このような要求に対応するために、トレッドを構成するゴム組成物の配合の検討（例えば、特許文献１、２）や、トレッドパターンの検討（例えば、特許文献３、４）などが行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−２２９２８５号公報
【特許文献２】特開２０１３−１０７９８９号公報
【特許文献３】特開２０１４−１７７２３８号公報
【特許文献４】特開２０１５−１４７５４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記した従来技術では、乗り心地と操縦安定性との両立について、未だ十分とは言えず、特に、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性とが両立されたラジアルタイヤが望まれている。
【０００８】
そこで、本発明は、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方が両立された乗用車用空気入りラジアルタイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、上記課題の解決について鋭意検討を行い、以下に記載する発明により上記課題が解決できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【００１０】
請求項１に記載の発明は、
一対のビード部間をトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスと、前記カーカスのタイヤ径方向外側に設けられたトレッドとを備える乗用車用空気入りラジアルタイヤであって、
前記トレッドは、
正規リムに組み込み、内圧を正規内圧とした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４を満たしており、
トレッド踏面に、少なくとも１本の前記トレッドの周方向に延びる主溝を有すると共に、
前記トレッド踏面におけるランド／シー比が、５５％超、８５％未満であり、
前記トレッドを形成するゴム組成物は、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（ｔａｎδ）において、
｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０１以上、０．１５未満であると共に、
｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満である
ことを特徴とする乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、
前記｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０８超、０．１２未満であることを特徴とする請求項１に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、
前記｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．３０超、０．４０未満であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、
前記トレッドが、３本以上の前記主溝と、一対の接地端とによって、タイヤ軸方向に４つ以上の領域に区画されており、
前記４つ以上の領域の各々の領域において、タイヤ周方向の単位長さ当たりの平均踏面面積の差異が、１５％以下であることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１４】
請求項５に記載の発明は、
前記トレッドが、トレッドパターンのタイヤ軸方向の中央部を通る中心線を挟んでタイヤ周方向に沿って連続して延びる１対のショルダー主溝によって、センター陸部領域と両ショルダー陸部領域とに区画されており、
前記ショルダー主溝は、溝幅が４ｍｍ超、２０ｍｍ未満で、かつ、溝幅中心がトレッド接地端から接地幅の２５％幅位置よりも前記センター側にあり、
前記センター陸部領域は、タイヤ接地域の全陸部の４０％以上の面積を有していることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１５】
請求項６に記載の発明は、
トレッドは、前記トレッド踏面を構成するキャップゴム層と、前記キャップゴム層の内側に位置するベースゴム層とから構成されており、
前記キャップゴム層の硬度が、前記ベースゴム層の硬度より高く、ＪＩＳ  Ａ硬度で４５超、７５未満であることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１６】
請求項７に記載の発明は、
前記トレッドを形成するゴム組成物が、
ゴム成分としてジエン系ゴムを３５質量％以上含有しており、
前記ゴム成分１００質量部に対し、ＢＥＴ比表面積が１４０ｍ２／ｇ超、２５０ｍ２／ｇ未満のシリカを、３５質量部以上含有していることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００１７】
請求項８に記載の発明は、
前記センター陸部領域に、陸部を横断する方向に延びる横溝および／または横サイプが設けられていることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性を両立させた乗用車用空気入りラジアルタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、実施の形態に基づいて、本発明を具体的に説明する。
【００２０】
［１］本発明のタイヤの特徴について
最初に、本発明に係るタイヤの特徴について説明する。
【００２１】
本発明者は、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性との両立には、トレッドの形状とゴム物性とが関係しており、それぞれが一定の条件を満たしている必要があると考え、種々の実験と検討を行い、上記した課題の解決に際しては、トレッドが以下に示す形状およびゴム物性を有している必要があることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００２２】
具体的には、まず、トレッドの形状については、正規リムに組み込み、内圧を正規内圧とした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４を満たしていること、そして、トレッド踏面に、少なくとも１本のトレッドの周方向に延びる主溝を有すると共に、トレッド踏面におけるランド／シー比が、５５％超、８５％未満となるように成形されていることが必要であることが分かった。
【００２３】
次に、トレッドのゴム物性については、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（ｔａｎδ）において、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０１以上、０．１５未満であると共に、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満であることが必要であり、このようなゴム物性が発揮できるように配合されたゴム組成物を使用する必要があることが分かった。
【００２４】
このように、トレッドが適切な形状およびゴム物性を有していることにより、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方が両立されたタイヤを提供することができる。
【００２５】
即ち、トレッドを上記したような形状に形成することにより、タイヤの接地面積を十分に確保することができる。一方、トレッドが上記したようなゴム物性を有することにより、トレッドゴムの硬さを適切に維持して、走行時におけるトレッド形状の変化を十分に抑制することができる。本発明に係るタイヤでは、このトレッドの形状に基づく効果と、トレッドゴムのゴム物性に基づく効果とが、協働して相乗的に発揮されるため、高速走行時や低温走行時であっても、適正化されたトレッドの接地形状を十分に維持して、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方を両立させることができる。
【００２６】
［２］本発明の実施の形態
以下、実施の形態に基づいて、本発明を具体的に説明する。
【００２７】
１．トレッドの形状
前記したように、本実施の形態のタイヤは、まず、一対のビード部間をトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスと、カーカスのタイヤ径方向外側に設けられたトレッドとを備える乗用車用空気入りラジアルタイヤである。
【００２８】
そして、正規リムに組み込み、内圧を正規内圧とした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４を満たしている。
【００２９】
上記記載において、「正規リム」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えば、ＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）であれば「ＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ」に記載されている適用サイズにおける標準リム、ＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）であれば「ＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ」に記載されている“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”、ＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，  Ｉｎｃ．）であれば「ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ」に記載されている“Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”を指す。
【００３０】
また、「正規内圧」とは、前記規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば最高空気圧、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ”を指す。
【００３１】
そして、本実施の形態においては、トレッド踏面に、少なくとも１本のトレッドの周方向に延びる主溝（周方向主溝）を有している。
【００３２】
上記記載において、「トレッド踏面」とは、タイヤを、正規リムに組み付け、正規内圧を適用し、正規荷重による負荷を加えた状態で転動させた際に、路面と接触するタイヤの外周面を指している。なお、「正規荷重」とは、前記したタイヤが基づいている規格を含む規格体系における各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、タイヤに負荷されることが許容される最大の質量を言い、ＪＡＴＭＡであれば最大負荷能力、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＬＯＡＤ  ＣＡＰＡＣＩＴＹ”とする。
【００３３】
そして、「周方向主溝」とは、タイヤ幅方向の断面積が１０ｍｍ２以上の溝を指しており、トレッドの幅方向中央部に形成されている周方向主溝がクラウン主溝、トレッドの幅方向端部に形成されている周方向主溝がショルダー主溝と呼ばれる。
【００３４】
また、本実施の形態においては、トレッド踏面におけるランド／シー比が、５５％超、８５％未満となるように成形されている。なお、「ランド／シー比」とは、トレッド踏面における陸面積（接地部表面積の総和）と、海面積（溝底面全体の面積）との比である。
【００３５】
２．トレッドのゴム組成物
次に、本実施の形態のタイヤは、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（ｔａｎδ）において、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０１以上、０．１５未満であり、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満となるように配合されたゴム組成物を用いてトレッドが形成されている。
【００３６】
上記において、ｔａｎδは、例えば、ＧＡＢＯ社製「イプレクサー(登録商標)」の粘弾性測定装置を用いて、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件のもと、５℃、２０℃、５０℃で測定された損失正接である。
【００３７】
なお、上記した｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜は、０．０８超、０．１２未満であるとより好ましく、また、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜は、０．３０超、０．４０未満であるとより好ましい。
【００３８】
以上のような形状およびゴム物性を有するトレッドが設けられたタイヤとすることにより、低温時や高速走行時に、タイヤのトレッドの接地形状を適正化でき、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方を高いレベルで両立させることができる。
【００３９】
３．トレッドの好ましい態様
本実施の形態において、トレッドは、以下のように形成されていると、より好ましい。
【００４０】
（１）まず、トレッドは、３本以上の主溝によって、タイヤ軸方向に４つ以上の領域に区画されており、各々の領域におけるタイヤ周方向の単位長さ（１０ｃｍ）当たりの平均踏面面積の差異が、１５％以下であることが好ましい。これにより、トレッドの接地面をより十分に路面に接触させることができるため、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性をより高いレベルで両立させることができる。
【００４１】
（２）そして、本実施の形態において、トレッドは、トレッドパターンのタイヤ軸方向のセンターを挟んでタイヤ周方向に沿って連続して延びる１対のショルダー主溝によって、センター陸部領域と両ショルダー陸部領域とに区画されており、ショルダー主溝は、溝幅が４ｍｍ超、２０ｍｍ未満で、かつ、溝幅中心がトレッド接地端から接地幅の２５％幅位置よりもセンター側にあり、センター陸部領域は、タイヤ接地域の全陸部の４０％以上の面積を有していることが好ましい。これにより、トレッドの接地面をより十分に路面に接触させることができるため、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性をより高いレベルで両立させることができる。
【００４２】
なお、ここで「接地端」とは、「トレッド接地幅」におけるタイヤ軸方向の外端を指しており、「トレッド接地幅」とは、タイヤを「正規リム」に装着して「正規内圧」を充填すると共に、そのタイヤを平板上に垂直姿勢で静止配置して、「正規荷重」に対応する負荷を加えたときの平板との接触面におけるタイヤ軸方向最大直線距離を指す。
【００４３】
（３）また、本実施の形態において、トレッドは、トレッド踏面を構成するキャップゴム層と、キャップゴム層の内側に位置するベースゴム層とから構成されており、キャップゴム層の硬度が、ベースゴム層の硬度より高く、ＪＩＳ  Ａ硬度で４５超、７５未満であることが好ましい。
【００４４】
このように、トレッドをキャップゴム層およびベースゴム層の二層構造に形成させ、キャップゴム層の硬度をＪＩＳ  Ａ硬度で４５超、７５未満と、ベースゴム層の硬度より高くすることにより、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性をさらに高いレベルで両立させることができる。
【００４５】
（４）さらに、本実施の形態においては、トレッドのセンター陸部領域に、陸部を横断する方向に延びる横溝および／または横サイプが設けられていることが好ましい。
【００４６】
このような横溝および／または横サイプを設けることにより、トレッドのセンター陸部領域における耐摩耗性を維持して、タイヤの耐久性を高めることができる。
【００４７】
４．トレッドゴム
前記したように、本実施の形態のタイヤにおいてトレッドゴムは、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（ｔａｎδ）において、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が、０．０１以上、０．１５未満であると共に、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満となるように配合されたゴム組成物を用いてトレッドが形成されている。
【００４８】
（１）トレッドゴム組成物
このようなゴム物性を有するゴム組成物は、以下に記載するゴム成分、およびその他の配合材料から得ることができる。特に、ゴム成分の種類と量、シリカの種類と量、カーボンブラックの種類と量、可塑剤の種類と量、および硫黄の量を調整することで、所望のゴム物性を容易に実現することができる。
【００４９】
（ａ）ゴム成分
ゴム成分としては、ジエン系ゴムを３５質量％以上含有していることが好ましい。具体的なジエン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のゴムが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５０】
（イ）イソプレン系ゴム
前記ゴム組成物がイソプレン系ゴムを含む場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量（合計含有量）は、例えば、５質量％超、１００質量％未満である。イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。
【００５１】
ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５２】
（ロ）ＳＢＲ
前記ゴム組成物がＳＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、例えば、５質量％超、１００質量％未満である。ＳＢＲの重量平均分子量は、例えば、１０万超、２００万未満である。ＳＢＲのスチレン量は、例えば、５質量％超、５０質量％未満である。ＳＢＲのビニル量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、例えば、５質量％超、７０質量％未満である。なお、ＳＢＲの構造同定（スチレン量、ビニル量の測定）は、例えば、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて行うことができる。
【００５３】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。
【００５４】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖および末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００５５】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。
【００５６】
また、変性ＳＢＲとして、例えば、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＳＢＲを使用できる。
【００５７】
【化１】
0006804054.tif 000002
【００５８】
なお、式中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、同一または異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）またはこれらの誘導体を表す。Ｒ４およびＲ５は、同一または異なって、水素原子またはアルキル基を表す。Ｒ４およびＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。
【００５９】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲとしては、溶液重合のスチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）の重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＳＢＲ（特開２０１０−１１１７５３号公報に記載の変性ＳＢＲ等）を使用できる。
【００６０】
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４およびＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４およびＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００６１】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６２】
また、変性ＳＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲも使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基および／または置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基および／または置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００６３】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。なお、ＳＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６４】
（ハ）ＢＲ
前記ゴム組成物がＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、例えば５質量％超、１００質量％未満である。ＢＲの重量平均分子量は、例えば、１０万超、２００万未満である。ＢＲのビニル量は、例えば１質量％超、３０質量％未満である。ＢＲのシス量は、例えば１質量％超、９８質量％未満である。ＢＲのトランス量は、例えば１質量％超、６０質量％未満である。
【００６５】
ＢＲとしては特に限定されず、高シス含量（シス含量が９０％以上）のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なお、シス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００６６】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００６７】
（ｂ）ゴム成分以外の配合材料
（イ）シリカ
ゴム組成物は、シリカを含むことが好ましく、具体的には、ゴム成分１００質量部に対し、ＢＥＴ比表面積が１４０ｍ２／ｇ超、２５０ｍ２／ｇ未満のシリカを、３５質量部以上含有していることが好ましい。シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。なお、上記したＢＥＴ比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定されるＮ２ＳＡの値である。
【００６８】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００６９】
（ロ）シランカップリング剤
ゴム組成物は、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシランなどのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７０】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【００７１】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、例えば、３質量部超、２５質量部未満である。
【００７２】
（ハ）カーボンブラック
ゴム組成物は、カーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超、２００質量部未満である。
【００７３】
カーボンブラックとしては特に限定されず、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦおよびＥＣＦのようなファーネスブラック（ファーネスカーボンブラック）；アセチレンブラック（アセチレンカーボンブラック）；ＦＴおよびＭＴのようなサーマルブラック（サーマルカーボンブラック）；ＥＰＣ、ＭＰＣおよびＣＣのようなチャンネルブラック（チャンネルカーボンブラック）；グラファイトなどをあげることができる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７４】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、例えば３０ｍ２／ｇ超、２５０ｍ２／ｇ未満である。カーボンブラックのジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収量は、例えば５０ｍｌ／１００ｇ超、２５０ｍｌ／１００ｇ未満である。なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ４８２０−９３に従って測定され、ＤＢＰ吸収量は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９３に従って測定される。
【００７５】
具体的なカーボンブラックとしては特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７６】
（ニ）ポリマー成分
ゴム組成物は、液状ポリマー、固体ポリマー等の、ゴム成分以外のポリマー成分を含んでもよい。
【００７７】
液状ポリマーとは、常温（２５℃）で液体状態の重合体であり、固体ポリマーとは、常温（２５℃）で固体状態の重合体である。液状ポリマー、固体ポリマーとしては、ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、フェノール系樹脂、Ｃ５樹脂、Ｃ９樹脂、Ｃ５Ｃ９樹脂、アクリル系樹脂等が挙げられる。
【００７８】
ファルネセン系ポリマーとは、ファルネセンを重合することで得られる重合体であり、ファルネセンに基づく構成単位を有する。ファルネセンには、α−ファルネセン（（３Ｅ，７Ｅ）−３，７，１１−トリメチル−１，３，６，１０−ドデカテトラエン）やβ−ファルネセン（７，１１−ジメチル−３−メチレン−１，６，１０−ドデカトリエン）などの異性体が存在する。
【００７９】
ファルネセン系ポリマーは、ファルネセンの単独重合体（ファルネセン単独重合体）でも、ファルネセンとビニルモノマーとの共重合体（ファルネセン−ビニルモノマー共重合体）でもよい。
【００８０】
ビニルモノマーとしては、スチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、α−メチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、４−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、５−ｔ−ブチル−２−メチルスチレン、ビニルエチルベンゼン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレン、ｔｅｒｔ−ブトキシスチレン、ビニルベンジルジメチルアミン、（４−ビニルベンジル）ジメチルアミノエチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルスチレン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチルスチレン、２−エチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、ビニルキシレン、ビニルナフタレン、ビニルトルエン、ビニルピリジン、ジフェニルエチレン、３級アミノ基含有ジフェニルエチレンなどの芳香族ビニル化合物や、ブタジエン、イソプレンなどの共役ジエン化合物などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８１】
ファルネセン系ポリマーとして、液状ファルネセン系ポリマーを使用できる。液状ファルネセン系ポリマーとは、常温（２５℃）で液体のファルネセン系ポリマーであり、重量平均分子量（Ｍｗ）が３０００超、３０万未満のものを使用できる。
【００８２】
ファルネセン系ポリマーのガラス転移温度（Ｔｇ）は、例えば、−１００℃超、−１０℃未満である。なお、Ｔｇは、ＪＩＳ−Ｋ７１２１：１９８７に従い、ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン社製の示差走査熱量計（Ｑ２００）を用いて、昇温速度１０℃／分の条件で測定した値である。
【００８３】
ファルネセン系ポリマーの溶融粘度は、例えば、０．１Ｐａ・ｓ超、５００Ｐａ・ｓ未満である。なお、溶融粘度は、ブルックフィールド型粘度計（ＢＲＯＯＫＦＩＥＬＤ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ  ＬＡＢＳ．ＩＮＣ．製）を用いて、３８℃で測定した値である。
【００８４】
ファルネセン−ビニルモノマー共重合体において、ファルネセンとビニルモノマーとの質量基準の共重合比（ファルネセン／ビニルモノマー）は、例えば、４０／６０〜９０／１０である。
【００８５】
ファルネセン系ポリマーの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１．０質量部超、５０．０質量部未満である。
【００８６】
ファルネセン系ポリマーとしては、例えば、（株）クラレ等の製品を使用できる。
【００８７】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００８８】
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、例えば、１．０×１０３超、２．０×１０５未満である。なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００８９】
液状ポリマーの含有量（液状ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超、１００質量部未満である。
【００９０】
クマロンインデン樹脂は、樹脂の骨格（主鎖）を構成するモノマー成分として、クマロンおよびインデンを含む樹脂である。クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【００９１】
クマロンインデン樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１．０質量部超、５０．０質量部未満である。
【００９２】
クマロンインデン樹脂の水酸基価（ＯＨ価）は、例えば、１５ｍｇＫＯＨ／ｇ超、１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である。なお、ＯＨ価とは、樹脂１ｇをアセチル化するとき、水酸基と結合した酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムの量をミリグラム数で表したものであり、電位差滴定法（ＪＩＳ  Ｋ  ００７０：１９９２）により測定した値である。
【００９３】
クマロンインデン樹脂の軟化点は、例えば、３０℃超、１６０℃未満である。なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００９４】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体およびこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００９５】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸またはその酸無水物；等が例示できる。
【００９６】
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂およびそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素およびその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００９７】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、および該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物およびホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、および該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【００９８】
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、例えば、無溶剤型アクリル系樹脂を使用できる。
【００９９】
無溶剤型アクリル系樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本発明において、（メタ）アクリルは、メタクリルおよびアクリルを意味する。
【０１００】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、および（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【０１０１】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【０１０２】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【０１０３】
固体ポリマーの含有量（固体クマロンインデン樹脂等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば１．０質量部超、１００．０質量部未満である。
【０１０４】
液状ポリマー、固体ポリマー等のポリマー成分としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１０５】
（ホ）オイル
前記ゴム組成物は、オイルを含んでもよい。オイルの含有量は、例えば、１．０質量部超、１００．０質量部未満である。なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【０１０６】
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、またはその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１０７】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【０１０８】
（ヘ）低温可塑剤
ゴム組成物は、低温可塑剤を含んでもよい。低温可塑剤としては、例えば、ジオクチルフタレート（ＤＯＰ）、ジブチルフタレート（ＤＢＰ）、トリス（２エチルヘキシル）ホスフェート（ＴＯＰ）、ビス（２エチルヘキシル）セバケート（ＤＯＳ）等の液状成分が挙げられる。低温可塑剤を含有する場合のゴム成分１００質量部に対する含有量は、例えば、１質量部超、６０質量部未満である。
【０１０９】
（ト）ワックス
前記ゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５質量部超、２０質量部未満である。
【０１１０】
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１１】
なお、ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１１２】
（チ）老化防止剤
ゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超、１０質量部未満である。
【０１１３】
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１１４】
なお、老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１１５】
（リ）ステアリン酸
ゴム組成物は、ステアリン酸を含んでもよい。ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５質量部超、１０．０質量部未満である。ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１１６】
（ヌ）酸化亜鉛
ゴム組成物は、酸化亜鉛を含んでもよい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５質量部超、１０質量部未満である。酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１７】
（ル）架橋剤および加硫促進剤
ゴム組成物は、硫黄等の架橋剤を含むことが好ましい。架橋剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１質量部超、１０．０質量部未満である。
【０１１８】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１９】
なお、硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２０】
硫黄以外の架橋剤としては、例えば、田岡化学工業（株）製のタッキロールＶ２００、フレキシス社製のＤＵＲＡＬＩＮＫ  ＨＴＳ（１，６−ヘキサメチレン−ジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）、ランクセス社製のＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）等の硫黄原子を含む加硫剤や、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物等が挙げられる。
【０１２１】
ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．３質量部超、１０．０質量部未満である。
【０１２２】
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２３】
（ヲ）その他
ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤、例えば、有機過酸化物；炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等の充填剤；等を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１質量部超、２００質量部未満である。
【０１２４】
（２）トレッドゴム組成物の作製
前記ゴム組成物は、一般的な方法、例えば、ゴム成分とシリカやカーボンブラック等のフィラーとを混練するベース練り工程と、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とを混練する仕上げ練り工程とを含む製造方法により作製される。
【０１２５】
混練は、例えば、バンバリーミキサー、ニーダー、オープンロールなどの公知の（密閉式）混練機を用いて行うことができる。
【０１２６】
ベース練り工程の混練温度は、例えば、５０℃超、２００℃未満であり、混練時間は、例えば、３０秒超、３０分未満である。ベース練り工程では、上記成分以外にも、従来ゴム工業で使用される配合剤、例えば、オイル等の軟化剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、老化防止剤、ワックス、加硫促進剤などを必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１２７】
仕上げ練り工程では、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とが混練される。仕上げ練り工程の混練温度は、例えば、室温超、８０℃未満であり、混練時間は、例えば、１分超、１５分未満である。仕上げ練り工程では、上記成分以外にも、加硫促進剤、酸化亜鉛等を必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１２８】
５．タイヤの製造
本発明のタイヤは、前記仕上げ練り工程を経て得られた未加硫ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、未加硫ゴム組成物を、トレッドの各タイヤ部材の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材と共に、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、まず、未加硫タイヤを作製する。
【０１２９】
具体的には、成形ドラム上に、タイヤの気密保持性を確保するための部材としてのインナーライナー、タイヤの受ける荷重、衝撃、充填空気圧に耐える部材としてのカーカス、カーカスを強く締付けトレッドの剛性を高める部材としてのベルトなどを巻回し、両側縁部にカーカスの両端を固定すると共に、タイヤをリムに固定させるための部材としてのビード部を配置して、トロイド状に成形した後、外周の中央部にトレッド、径方向外側にカーカスを保護して屈曲に耐える部材としてのサイドウォール部を貼り合せることにより、未加硫タイヤを作製する。
【０１３０】
なお、本実施の形態においては、ベルトとして、タイヤ周方向に対して、５５°超、７５°未満の角度で傾斜して延びる傾斜ベルト層を設けることが好ましく、これにより、タイヤの耐久性を確保すると共に、トレッドの剛性を十分に維持することができる。
【０１３１】
その後、作製された未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。加硫工程は、公知の加硫手段を適用することで実施できる。加硫温度としては、例えば、１２０℃超、２００℃未満であり、加硫時間は、例えば、５分超、１５分未満である。
【実施例】
【０１３２】
以下、実施例により、本発明についてさらに具体的に説明する。
【０１３３】
［１］実験１
まず、ランド／シー比、トレッドゴムの物性が異なるタイヤを製造し、製造したタイヤを乗用車に装着して走行実験を行い、低温での乗り心地および高速走行時の操縦安定性を評価した。
【０１３４】
１．トレッド用ゴム組成物の製造
最初に、トレッド用ゴム組成物の製造を行った。
【０１３５】
（１）配合材料
まず、以下に示す各配合材料を準備した。
【０１３６】
（ａ）ゴム成分
（イ）ＮＲ：ＴＳＲ２０
（ロ−１）ＳＢＲ１：旭化成（株）製のＴ３８３０（Ｓ−ＳＢＲ、油展品）
（ロ−２）ＳＢＲ２：ＪＳＲ（株）製のＳＢＲ１７２３（Ｅ−ＳＢＲ）
（ロ−３）ＳＢＲ３：日本ゼオン（株）製のＮｉｐｏｌ  ＮＳ５２２（油展品）
（ロ−４）ＳＢＲ４：Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社製のＳＬＲ６４３０
（Ｓ−ＳＢＲ、油展品）
（ロ−５）ＳＢＲ５：Ｓｙｎｔｈｏｓ社製のＳＹＮＴＩＯＮ  ３０４１（油展品）
（ロ−６）ＳＢＲ６：次段落に記載の方法に従って作製された変性ＳＢＲ
（スチレン量：２５質量％、ビニル結合量：６０質量％、Ｍｗ：４０万）
（ロ−７）ＳＢＲ７：旭化成（株）製のＴ４８５０
（ハ−１）ＢＲ１：宇部興産（株）製のＢＲ１５０
（ハ−２）ＢＲ２：宇部興産（株）製のＢＲ３６０
（ハ−３）ＢＲ３：宇部興産（株）製のＢＲ７３０
【０１３７】
上記ＳＢＲ６は、以下に示す手順に従って作製した。まず、窒素置換されたオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン、テトラヒドロフラン、スチレン、および１，３−ブタジエンを仕込んだ。反応器の内容物の温度を２０℃に調整した後、ｎ−ブチルリチウムを添加して重合を開始した。断熱条件で重合し、最高温度は８５℃に達した。重合転化率が９９％に達した時点で１，３−ブタジエンを追加し、さらに５分重合させた後、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシランを変性剤として加えて反応を行った。重合反応終了後、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを添加した。次いで、スチームストリッピングにより脱溶媒を行い、１１０℃に調温された熱ロールにより乾燥してＳＢＲ６を得た。
【０１３８】
（ｂ）ゴム成分以外の配合材料
（イ−１）シリカ１：ローディア社製のＺＥＯＳＩＬ  １１１５ＭＰ
（ＢＥＴ比表面積：１１５ｍ２／ｇ）
（イ−２）シリカ２：デグッサ社製のウルトラシルＶＮ３
（ＢＥＴ比表面積：１６７ｍ２／ｇ）
（ロ−１）シランカップリング剤１：デグサ社製のＳｉ２６６
（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）
（ロ−２）シランカップリング剤２：Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ
（３−オクタノイルチオプロピルトリエトキシシラン）
（ハ）カーボンブラック：三菱化学（株）製のダイヤブラックＮ２２０
（ニ）オイル：（株）ジャパンエナジー製のプロセスＸ−１４０
（ホ）レジン：ヤスハラケミカル（株）製のＹＳポリスターＵ１３０
（テルペンフェノール樹脂）
（ヘ）ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
（ト）老化防止剤：大内新興化学（株）製のノクラック６Ｃ
（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
（チ）ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
（リ）酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛２種
（ヌ）架橋剤および加硫促進剤
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ／ＣＺ
（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−べンゾチアゾリルスルフェンアミド／
Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤２：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤＰＧ
（１，３−ジフェニルグアニジン）
【０１３９】
（２）ゴム組成物の製造
表１に示す配合内容に従い、バンバリーミキサーを用いて、硫黄および加硫促進剤以外の材料を１５０℃の条件下で５分間混練りして、混練物を得た。なお、各配合量は、質量部である。
【０１４０】
【表１】
0006804054.tif 000003
【０１４１】
２．タイヤの製造
次に、得られたトレッド用ゴム組成物に、硫黄および加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を、表２および表３に示す各ランド／シー比となるようにトレッドを成形し、他のタイヤ部材と共に貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫して、試験用タイヤ（サイズ：１７５／８０Ｒ１６  ９１Ｓ、断面幅Ｗｔ：１７５ｍｍ、外径Ｄｔ：６８９ｍｍ、（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ＝２１３０．５）を製造した。なお、周方向主溝の本数は４本とした。
【０１４２】
３．性能評価試験
（１）トレッドの物性
各試験用タイヤから切り出した各配合のトレッドゴム（加硫後）について、ＧＡＢＯ社製「イプレクサー(登録商標)」を用いて、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件で、５℃、２０℃、５０℃における損失正接（ｔａｎδ）を測定した。結果を表１に併せて示す。
【０１４３】
（２）低温での乗り心地評価試験
各試験用タイヤを車輌（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着して、５℃の環境下で、ドライアスファルト路面のテストコースを速度４０ｋｍ／ｈで２時間（８０ｋｍ）走行し、そのときの乗り心地を、ドライバーにより官能評価した。評価は、ドライバー１０人による５段階評価（１点から５点まで、点数が高い方が良好）の合計値を算出し、下式によりに指数化し評価した。数値が大きい程、低温での乗り心地が優れていることを示している。
低温乗り心地
＝[（試験用タイヤの評価合計値）／（比較例１の評価合計値）]×１００
【０１４４】
（３）高速走行時の操縦安定性評価試験
各試験用タイヤを車輌（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着して、ドライアスファルト路面のテストコースを速度８０ｋｍ／ｈで周回し、そのときの周回タイムを計測して評価した。評価は、別途用意した基準タイヤの周回タイムとの差に基づいて、下式によりに指数化し評価した。数値が大きい程、ハンドリング特性が良好で、操縦安定性が優れていることを示している。
操縦安定性＝［（試験用タイヤの周回タイム−基準タイヤの周回タイム）／
（比較例１の周回タイム−基準タイヤの周回タイム）］×１００
【０１４５】
（４）評価結果
低温での乗り心地評価試験および高速走行時の操縦安定性評価試験の結果を、表２および表３に示す。そして、両者の指数の総和に基づいて、総合評価とする。
【０１４６】
【表２】
0006804054.tif 000004
【０１４７】
【表３】
0006804054.tif 000005
【０１４８】
表２および表３より、ランド／シー比が５５％超、８５％未満であり、トレッドゴム組成物において、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．０１以上、０．１５未満、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満である場合、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性のいずれもが指数１００を超えており、総合評価の結果、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方が両立されたタイヤを提供できることが分かる。そして、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．０８超、０．１２未満、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．３０超、０．４０未満である場合、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方がより両立されたタイヤを提供できることが分かる。
【０１４９】
［２］実験２
１．実験方法
周方向主溝の本数を２本、３本、４本とし、それぞれについて、周方向主溝によって区画される領域のタイヤ周方向の単位長さ当たりの接地面積の平均値（平均踏面面積）の差を表４に示す値に変化させたこと以外は、実験１と同様にして、タイヤを製造し、同様に、評価した。なお、トレッドゴムには配合２のゴム組成物を使用し、ランド／シー比は８０％に固定した。
【０１５０】
２．評価結果
評価の結果を表４に示す。なお、実験１では、比較例１のタイヤにおける結果を基準として評価したが、本実験では、実施例９のタイヤにおける結果を基準（評価値：１００）として評価している。
【０１５１】
【表４】
0006804054.tif 000006
【０１５２】
表４より、周方向主溝の本数が３本以上で、平均踏面面積の差が１５％以下の場合、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方をより高く両立できることが分かる。
【０１５３】
［３］実験３
１．実験方法
次に、周方向主溝を２本のセンター主溝と２本のショルダー主溝の４本とし、ショルダー主溝の溝幅、溝幅中心の位置（トレッド接地端からの距離の接地幅に対する比率）、およびセンター陸部領域のタイヤ接地域の全陸部に占める面積比率を、表５に示すように変化させてタイヤを製造し、同様に評価した。なお、トレッドゴムには配合５を使用した。
【０１５４】
２．評価結果
評価の結果を表５に示す。なお、実験１では、比較例１のタイヤにおける結果を基準として評価したが、本実験では、実施例１８のタイヤにおける結果を基準（評価値：１００）として評価している。
【０１５５】
【表５】
0006804054.tif 000007
【０１５６】
表５より、ショルダー主溝の溝幅が４ｍｍ超、２０ｍｍ未満で、かつ、溝幅中心がトレッド接地端から接地幅の２５％幅位置よりもセンター側にあり、センター陸部領域の面積比率が４０％以上の場合、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方をより高く両立できることが分かる。
【０１５７】
［４］実験４
１．実験方法
次に、表６に示すように、トレッド部が、配合の異なるキャップゴム層とベースゴム層の２層構造からなるタイヤを製造し、同様に評価した。なお、周方向主溝の本数を４本とし、ランド／シー比を８０％とした。
【０１５８】
２．評価結果
評価の結果を表６に示す。なお、表６には、キャップゴム層およびベースゴム層において測定したＪＩＳ  Ａ硬度を併せて示す。なお、実験１では、比較例１のタイヤにおける結果を基準として評価したが、本実験では、実施例２８のタイヤにおける結果を基準（評価値：１００）として評価している。
【０１５９】
【表６】
0006804054.tif 000008
【０１６０】
表６より、トレッド踏面をキャップゴム層とベースゴム層とで構成し、キャップゴム層の硬度が、ベースゴム層の硬度より高く、ＪＩＳ  Ａ硬度で４５超、７５未満である場合、低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性の双方をより高く両立できることが分かる。
【０１６１】
以上、本発明を実施の形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではない。本発明と同一および均等の範囲内において、上記の実施の形態に対して種々の変更を加えることができる。
【要約】
【課題】低温での乗り心地と高速走行時の操縦安定性を両立させた乗用車用空気入りラジアルタイヤを提供する。
【解決手段】カーカスとトレッドとを備え、トレッドは、正規リムに組み込み、内圧を正規内圧とした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、１９６３．４≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４を満たしており、トレッド踏面に少なくとも１本のトレッドの周方向に延びる主溝を有すると共に、トレッド踏面におけるランド／シー比が５５％超、８５％未満であり、トレッドを形成するゴム組成物は、周波数１０Ｈｚ、初期歪２％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（ｔａｎδ）において、｜２０℃ｔａｎδ−５０℃ｔａｎδ｜が０．０１以上、０．１５未満であると共に、｜５℃ｔａｎδ−２０℃ｔａｎδ｜が、０．１５超、０．７０未満である乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【選択図】なし