(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気外科用ワンドであって、
前記電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドルと、
前記ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフトと、
前記細長いシャフトの遠位端に結合されたスペーサであって、前記吸引管腔に流体結合される吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサと、
前記スペーサにより画定されるブロックするための第１の手段と、
前記スペーサの前記遠位端上に結合される活性電極であって、前記活性電極の縁部が、前記スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極と、
前記活性電極に関連付けられ、かつブロックするための前記第１の手段と動作可能な関係にあるブロックするための第２の手段と、
を備え、
ブロックするための前記第１の手段は、前記スペーサの前記吸引チャネルを完全に囲む環状トラフをさらに備え、
ブロックするための前記第２の手段は、前記活性電極から延び、前記環状トラフの中に嵌め込まれる環状の壁をさらに備える、電気外科用ワンド。
【請求項２】
前記環状トラフ内に接着剤があること、および前記環状トラフ内に接着剤はないことからなる群から選択された少なくとも一方をさらに備える、請求項１に記載の電気外科用ワンド。
【請求項３】
前記活性電極は、楕円状のプレート形状を有し、
前記環状の壁の高さはゼロではなく、短手方向における前記活性電極の幅の半分以下である、請求項１または２に記載の電気外科用ワンド。
【請求項４】
電気外科用ワンドであって、
前記電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドルと、
前記ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフトと、
前記細長いシャフトの遠位端に結合されたスペーサであって、前記吸引管腔に流体結合される吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサと、
前記スペーサにより画定されるブロックするための第１の手段と、
前記スペーサの前記遠位端上に結合される活性電極であって、前記活性電極の縁部が、前記スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極と、
前記活性電極に関連付けられ、かつブロックするための前記第１の手段と動作可能な関係にあるブロックするための第２の手段と、
を備え、
ブロックするための前記第１の手段は、前記スペーサの前記吸引チャネルを部分的に囲む環状トラフをさらに備え、
ブロックするための前記第２の手段は、前記活性電極から延び、前記環状トラフの中に嵌め込まれる環状の壁をさらに備え、
前記活性電極は、前記活性電極の縁部において、前記吸引チャネルに流体結合される迂回開口部を画定する、電気外科用ワンド。
【請求項５】
電気外科用ワンドであって、
前記電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドルと、
前記ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフトと、
前記細長いシャフトの遠位端に結合されたスペーサであって、前記吸引管腔に流体結合される吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサと、
前記スペーサにより画定されるブロックするための第１の手段と、
前記スペーサの前記遠位端上に結合される活性電極であって、前記活性電極の縁部が、前記スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極と、
前記活性電極に関連付けられ、かつブロックするための前記第１の手段と動作可能な関係にあるブロックするための第２の手段と、
を備え、
ブロックするための前記第１の手段は、前記スペーサの前記吸引チャネルを部分的に囲む第１の肩部分をさらに備え、
ブロックするための前記第２の手段は、前記活性電極の裏側に画定される第２の肩部分をさらに備え、前記第２の肩部分が、前記第１の肩部分と鏡像関係にあり、前記第２の肩部分が前記第１の肩部分に当接する、電気外科用ワンド。
【請求項６】
電気外科用ワンドであって、
前記電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドル、
前記ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフト、
前記細長いシャフトの遠位端に結合されるスペーサであって、前記吸引管腔に流体結合された吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサ、
前記スペーサの遠位端に結合される活性電極であって、前記活性電極の縁部が、前記スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極、および
前記活性電極の裏側と前記スペーサの間の流れをブロックするための手段
を備える電気外科用ワンドと、
前記電気外科用ワンドに電気的に結合された電気外科用制御装置であって、
プロセッサ、
前記プロセッサに結合されるメモリ、および
前記プロセッサに動作可能に結合される電気発生器であって、前記活性電極に結合された活性端子を規定し、かつ戻り端子を規定する電気発生器を備え、
前記メモリが、前記プロセッサにより実行されたとき、前記プロセッサに、
前記活性電極の近傍にプラズマを生成し、かつ
前記吸引管腔により、前記活性電極の近傍の流体の一部を吸引する
ようにさせるプログラムを記憶する、電気外科用制御装置と、
を備え、
流れをブロックするための前記手段は、
前記スペーサの前記吸引チャネルを完全に囲む環状トラフと、
前記活性電極の前記裏側から延び、前記環状トラフの中に嵌め込まれる環状の壁と、
をさらに備える、電気外科用システム。
【請求項７】
電気外科用ワンドであって、
前記電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドル、
前記ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフト、
前記細長いシャフトの遠位端に結合されるスペーサであって、前記吸引管腔に流体結合された吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサ、
前記スペーサの遠位端に結合される活性電極であって、前記活性電極の縁部が、前記スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極、および
前記活性電極の裏側と前記スペーサの間の流れをブロックするための手段
を備える電気外科用ワンドと、
前記電気外科用ワンドに電気的に結合された電気外科用制御装置であって、
プロセッサ、
前記プロセッサに結合されるメモリ、および
前記プロセッサに動作可能に結合される電気発生器であって、前記活性電極に結合された活性端子を規定し、かつ戻り端子を規定する電気発生器を備え、
前記メモリが、前記プロセッサにより実行されたとき、前記プロセッサに、
前記活性電極の近傍にプラズマを生成し、かつ
前記吸引管腔により、前記活性電極の近傍の流体の一部を吸引する
ようにさせるプログラムを記憶する、電気外科用制御装置と、
を備え、
流れをブロックするための前記手段は、
前記スペーサにより画定される第１の肩部分であって、前記スペーサの前記吸引チャネルを部分的に囲む第１の肩部分と、
前記活性電極により画定される第２の肩部分であって、前記第１の肩部分と鏡像関係にあり、前記第１の肩部分と動作可能な関係にある第２の肩部分と、
をさらに備える、電気外科用システム。
【請求項８】
電気外科用ワンドであって、
前記電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドル、
前記ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフト、
前記細長いシャフトの遠位端に結合されるスペーサであって、前記吸引管腔に流体結合された吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサ、
前記スペーサの遠位端に結合される活性電極であって、前記活性電極の縁部が、前記スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極、および
前記活性電極の裏側と前記スペーサの間の流れをブロックするための手段
を備える電気外科用ワンドと、
前記電気外科用ワンドに電気的に結合された電気外科用制御装置であって、
プロセッサ、
前記プロセッサに結合されるメモリ、および
前記プロセッサに動作可能に結合される電気発生器であって、前記活性電極に結合された活性端子を規定し、かつ戻り端子を規定する電気発生器を備え、
前記メモリが、前記プロセッサにより実行されたとき、前記プロセッサに、
前記活性電極の近傍にプラズマを生成し、かつ
前記吸引管腔により、前記活性電極の近傍の流体の一部を吸引する
ようにさせるプログラムを記憶する、電気外科用制御装置と、
を備え、
前記スペーサの前記吸引チャネルを部分的に囲む環状トラフと、
前記活性電極の前記裏側から延び、前記環状トラフの中に嵌め込まれる環状の壁と、
をさらに備え、
前記活性電極は、前記活性電極の縁部に開口部を画定し、前記開口部は、前記吸引チャネルに流体連結される、電気外科用システム。
【請求項９】
前記活性電極は、楕円状のプレート形状を有し、
前記環状の壁の高さはゼロではなく、短手方向における前記活性電極の幅の半分以下である、請求項８に記載の電気外科用システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年８月２４日に出願された「Ｆｌｏｗ  Ｂｌｏｃｋｉｎｇ  Ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ」と題する米国特許仮出願第６２／２０９，１２１号の利益を主張するものである。本仮出願は、以下で完全に再現された場合と同様に本明細書に参照により組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
電気外科用システムは、医師が外科的処置中に特定の機能を実施するために使用される。関節鏡視下手術の分野では、プラズマ切除に基づく組織の除去を支援するために、一群のデバイスが利用可能である。プラズマを生成し、かつ維持することは、活性電極の近傍に適正な導電性流体を提供するだけではなく、切除のために、安定したプラズマ層を提供するように流体の流れを制御することを含む複雑な努力である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第５，６９７，８８２号
【特許文献２】米国特許第６，３５５，０３２号
【特許文献３】米国特許第６，１４９，１２０号
【特許文献４】米国特許第６，２９６，１３６号
【特許文献５】米国特許出願公開第２００９／００４８５９２号
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】プリンストン大学Ｐｌａｓｍａ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  ＬａｂｏｒａｔｏｒｙのＲ．Ｊ．  ＧｏｌｄｓｔｏｎおよびＰ．Ｈ．  ＲｕｔｈｅｒｆｏｒｄによるＰｌａｓｍａ  Ｐｈｙｓｉｃｓ（１９９５）
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドルと、ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフトと、細長いシャフトの遠位端に結合されたスペーサであって、吸引管腔に流体結合される吸引チャネルを画定し、かつ電気的に絶縁性のものであるスペーサとを含む電気外科用ワンドが開示される。電気外科用ワンドは、スペーサにより画定されるブロックするための第１の手段と、スペーサの遠位端に結合される活性電極であって、活性電極の縁部が、スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極とをさらに備える。電気外科用ワンドは、活性電極に関連付けられ、かつブロックするための第１の手段と動作可能な関係にあるブロックするための第２の手段をさらに備える。
【０００６】
電気外科用ワンドの細長いシャフトの遠位端に配置された活性電極の近傍にプラズマを生成させるステップであって、活性電極が、細長いシャフトの遠位端に結合されたスペーサと嵌合する、ステップを含む方法が開示される。方法は、活性電極の近傍の組織を切除するステップと、細長いシャフト内に画定される吸引管腔を通して、活性電極の近傍の流体の一部を吸引するステップと、活性電極とスペーサの間の流体の流れをブロックするステップとをさらに含む。
【０００７】
電気外科用ワンドの近位端を画定するハンドルと、ハンドルに結合された、吸引管腔を中に画定する細長いシャフトとを含む電気外科用ワンドを含む電気外科用システムが開示される。電気外科用システムは、細長いシャフトの遠位端に結合されるスペーサであって、吸引管腔に流体結合された吸引チャネルを画定し、電気的に絶縁性のものであるスペーサをさらに含む。
【０００８】
電気外科用システムは、スペーサの遠位端に結合される活性電極であって、活性電極の縁部が、スペーサの縁部と位置合わせされる、活性電極と、活性電極の裏側とスペーサの間の流れをブロックするための手段とをさらに含む。電気外科用システムは、電気外科用ワンドに電気的に結合された電気外科用制御装置をさらに含み、電気外科用制御装置は、プロセッサと、プロセッサに結合されるメモリと、プロセッサに動作可能に結合される電気的な発生器とを含み、電気的な発生器は、活性電極に結合された活性端子を規定し、また電気的な発生器は、戻り端子を規定する。電気外科用システムにおけるメモリは、プロセッサにより実行されたとき、プロセッサに、活性電極の近傍にプラズマを生成し、かつ吸引管腔により活性電極の近傍の流体の一部を吸引させるプログラムを記憶する。
【０００９】
例示的な実施形態の詳細な説明を行うために、次に添付図面に対して参照を行うものとする。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】少なくともいくつかの実施形態による電気外科用システムを示す図である。
【図２】少なくともいくつかの実施形態による電気外科用ワンドの正面図である。
【図３】少なくともいくつかの実施形態による電気外科用ワンドの横断正面図である。
【図４ａ】電気外科用ワンドの遠位端の図である。
【図４ｂ】電気外科用ワンドの遠位端の横断面図である。
【図４ｃ】図４ａの線４Ｃ−４Ｃに沿った電気外科用ワンドの横断面図である。
【図５】部分的に除去された活性電極を備えた電気外科用ワンドの遠位端の斜視図である。
【図６ａ】電気外科用ワンドの部分的な側面図である。
【図６ｂ】図６ａの線６Ｂ−６Ｂの線に沿った電気外科用ワンドの横断面図である。
【図６ｃ】電気外科用ワンドの横断面図である。
【図６ｄ】図６ｃの線６Ｄ−６Ｄに沿った電気外科用ワンドの横断面図である。
【図７】少なくともいくつかの実施形態による制御装置の電気的なブロック図である。
【図８】少なくともいくつかの実施形態による方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
表記および用語法
いくつかの用語が、特定のシステム構成要素を示すために、以下の記述および特許請求の範囲の全体を通して使用される。当業者には理解されるように、ある構成要素を、異なる会社では、異なる名前で呼ぶ可能性がある。この文書は、機能ではなく、名前の異なる構成要素間を区別するようには意図していない。以下の論議において、また特許請求の範囲において、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」および「含む／備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という用語は、開放的に使用され、したがって、「〜を含むが、これだけに限らない」ことを意味するように解釈すべきである。さらに、「結合する（ｃｏｕｐｌｅ）」または「結合する（ｃｏｕｐｌｅｓ）」という用語は、間接または直接接続のいずれも意味するように意図される。したがって、第１のデバイスが第２のデバイスに結合される場合、その接続は、直接接続による、または他のデバイスおよび接続を介する間接接続によることができる。
【００１２】
「切除」は、組織のプラズマとの相互作用に基づく組織の除去を意味するものとする。
【００１３】
「活性電極」は、治療を行う目標である組織に接触させたとき、または組織の極めて近傍に移動させたとき、電気的に誘起される組織変性効果を生ずる電気外科用ワンドの電極を意味するものとする。
【００１４】
「ブロックする」は、液体の流れを低減することを意味し、液体の流れを完全に途絶させることを必要としないものとする。
【００１５】
電極とスペーサの間で「位置合わせする」は、電極の縁部が正確に位置合わせされる、または電極が、張り出すことなく、すなわち、電極が、スペーサの縁部上に突き出ることなく、スペーサの縁部の製作許容差に含まれることを意味するものとする。
【００１６】
細長いシャフトの「内部」にあるといわれる流体導管は、細長いシャフトの内部容積内に物理的に存在する別個の流体導管を含むだけではなく、細長いシャフトの内部容積それ自体が流体導管である状況も含むものとする。
【００１７】
ある範囲の値が提供された場合、その範囲の上限と下限の間のあらゆる介在する値、およびその状態の範囲に含まれる他の述べられた値もしくは介在値が、本発明に包含されるものと理解されたい。さらに述べられるいずれの任意選択の特徴の変形形態は、独立して、または本明細書で述べられる特徴の任意の１つまたは複数のものと組み合わせて記載され、かつ特許請求され得ることが企図される。
【００１８】
本明細書で述べられるすべての既存の主題（例えば、公開物、特許、特許出願、およびハードウェアなど）は、その主題が、本発明のものと競合する可能性がある場合以外は、その全体を本明細書に参照により組み込まれる（競合する場合は、本明細書に示されたものが優先するものとする）。参照項目は、単に本出願の出願日の前にその開示を行うために提供されているに過ぎない。本明細書のいずれも、本発明が、従来の発明のためにこのような資料に先行する資格がないことを認めるものであると解釈されるべきではない。
【００１９】
詳細な説明
以下の論議は、本発明の様々な実施形態を対象とする。これらの実施形態の１つまたは複数のものが好ましい可能性があるが、開示される実施形態は、特許請求の範囲を含む本開示の範囲を限定するものと解釈される、またはその他の形で使用されるべきではない。さらに当業者であれば、以下の記述は、広い用途を有すること、またいずれの実施形態の論議も、その実施形態の例示を意味するだけであり、特許請求の範囲を含む本開示の範囲が、その実施形態に限定されることを示すようには意図していないことが理解されよう。
【００２０】
したがって、本発明は、本発明の趣旨および範囲から逸脱せずに、様々な変更または修正を行うことができ、また均等な形態で置き換えることができるので、本明細書に記載された特定の変形形態に限定されないことを理解されたい。当業者であれば、本開示を読めば明らかであるように、本明細書で述べられ、かつ示された個々の実施形態のそれぞれは、本発明の範囲または趣旨から逸脱することなく、他のいくつかの実施形態のいずれかの特徴から容易に分離され得る、またはそれと組み合わせることのできる別の構成要素および機能を有する。加えて、特定の状況、材料、物質の組成、プロセス、目標に対するプロセスの行為もしくはステップ、本発明の趣旨もしくは範囲に適合させるために、多くの修正を行うことができる。すべてのこのような修正は、本明細書で行われる特許請求の範囲に含まれるように意図されている。
【００２１】
様々な実施形態は、電気外科用方法および関連する電気外科用システムを対象とする。電気外科用システムは、電気外科用ワンドにより目標場所に電気エネルギーを加えることができる。電気外科用システムは、部位が、膝、肩、足首、腰、ひじ、手、または足の関節鏡視下手術など、導電性流体で満たされた、または浸漬された処置において使用され得る。他の処置では、様々な実施形態が、目標組織を単独で、または組織の容積的除去と組み合わせて、治療するための処置におけるコラーゲン収縮、切除、および／または止血に対して有用であり得る。特に、様々な実施形態は、ワンドの先端の側部に沿って液体の流れをブロックするための手段を備えた電気外科用ワンドを有する電気外科用システムを対象とする。例示的な実施形態では、ブロックするための手段は、ワンドの先端における活性電極と、活性電極に隣接して配置されたスペーサとの間の液体の流れをブロックする。本明細書は、読者を方向付けるために、まず、例示的なシステムを参照する。
【００２２】
図１は、少なくともいくつかの実施形態による電気外科用システム１００を示している。特に、電気外科用システム１００は、電気外科用制御装置１０４（以降では「制御装置１０４」）に結合された電気外科用ワンド１０２（以降では「ワンド１０２」）を備える。ワンド１０２は、遠位端１０８を画定する細長いシャフト１０６を備える。細長いシャフト１０６は、ハンドルまたは近位端１１０をさらに画定し、医師が、外科処置中にワンド１０２を把持する。ワンド１０２は、１つまたは複数の電気的なリード線（図１には具体的に示されていない）を収容する可撓性のある多芯ケーブル１１２をさらに備え、また可撓性のある多芯ケーブル１１２は、ワンドコネクタ１１４で終了する。図１で示されるように、ワンド１０２は、筐体１２２の外側面（図１の例示的な場合、前面）上の制御装置コネクタ１２０などにより、制御装置１０４に結合される。
【００２３】
図１では見えないが、いくつかの実施形態では、ワンド１０２は、外部的にアクセス可能な管状部材に結合される１つまたは複数の内部の流体導管を有する。図示のように、ワンド１０２は、ワンドの遠位端１０８で吸入を提供するために使用される可撓性のある管状部材１１６を有する。様々な実施形態によれば、管状部材１１６は、蠕動ポンプ１１８に結合され、蠕動ポンプ１１８は、制御装置１０４と一体の構成要素として例示的に示されている（すなわち、少なくとも部分的に制御装置１０４の筐体１２２内に存在する）。他の実施形態では、蠕動ポンプ１１８は、制御装置１０４に対する筐体１２２から分離することができるが（図で破線により示されている）、いずれにしても、蠕動ポンプは、制御装置１０４に動作可能に結合される。他の例示的なシステムでは、管状部材１１６は、病院および／または外科センターで利用可能な真空源など、真空の何らかの供給源に結合され得る。
【００２４】
例示的な蠕動ポンプ１１８は、ロータ部分１２４（以降では単に「ロータ１２４」）、ならびにステータ部分１２６（以降では単に「ステータ１２６」）を備える。可撓性のある管状部材１１６は、ロータ１２４とステータ１２６の間で蠕動ポンプ１１８内に結合され、可撓性のある管状部材１１６に対するロータ１２４の動きが、排出１２８に向けて流体運動を生じさせる。例示的な蠕動ポンプ１１８が、２ヘッドロータ１２４を備えて示されているが、様々なタイプの蠕動ポンプ１１８を使用することができる（例えば、５ヘッドの蠕動運動ポンプ）。様々な実施形態に関して、蠕動ポンプ１１８は、制御装置１０４により指令された、ロータ１２４の速度に基づく制御を用いて、ワンド１０２の遠位端１０８における手術野から容積制御された吸入を生ずる。
【００２５】
図１をさらに参照すると、ディスプレイデバイスまたはインターフェースデバイス１３０が、制御装置１０４の筐体１２２を介して見ることができ、またいくつかの実施形態では、ユーザが、インターフェースデバイス１３０および関連するボタン１３２により、制御装置１０４の動作モードを選択することができる。インターフェースデバイス１３０はまた、外科医などの操作者に情報が提供される場所とすることができる。例えば、インターフェースデバイス１３０は、ワンド１０２の活性電極が、有用な寿命に近づいている、達している、または超えたという指示を表示することができる。
【００２６】
いくつかの実施形態では、電気外科用システム１００はまた、足踏みペダルアセンブリ１３４を備える。足踏みペダルアセンブリ１３４は、１つまたは複数のペダルデバイス１３６および１３８、可撓性のある多芯ケーブル１４０、およびペダルコネクタ１４２を備えることができる。２つのペダルデバイス１３６および１３８だけが示されているが、１つまたは複数のペダルデバイスを実施することもできる。制御装置の筐体１２２は、ペダルコネクタ１４２に結合される対応するコネクタ１４４を備えることができる。操作者は、足踏みペダルアセンブリ１３４を使用して、蠕動ポンプ１１８により生成された切除もしくは吸入モードの量など、制御装置１０４の様々な態様を制御することができる。いくつかの実施形態では、制御装置１０４の様々な動作もしくは性能態様の制御は、ワンド１０２のハンドル１１０上に位置する指ボタン（過度に図を複雑化しないために、指ボタンが具体的に示されていない）を選択的に押下することにより活動化され得る。
【００２７】
様々な実施形態の電気外科用システム１００は、様々な動作モードを有することができる。１つのこのようなモードは、Ｃｏｂｌａｔｉｏｎ（登録商標）技術を使用する。特に、本開示の譲受人は、Ｃｏｂｌａｔｉｏｎ（登録商標）技術の所有者である。Ｃｏｂｌａｔｉｏｎ（登録商標）技術は、ワンド１０２の１つまたは複数の活性電極と、１つまたは複数の戻り電極の間にＲＦエネルギーを加えて、目標組織の近くに高電界強度を発生させることを含む。電界強度は、１つまたは複数の活性電極と目標組織との間の領域において、１つまたは複数の活性電極の少なくとも一部にわたる導電性流体を気化させるのに十分であり得る。導電性流体は、血液、またはいくつかの場合は、細胞外もしくは細胞内液など、体内に固有に存在することができる。他の実施形態では、導電性流体は、等張食塩水などの液または気体とすることができる。
【００２８】
導電性流体が、原子が再凝縮するよりも速く流体の原子が気化する点まで加熱されたとき、蒸気または気体が形成される。十分なエネルギーが、蒸気または気体に加えられたとき、原子は、互いに衝突し、そのプロセス中に電子を解放させて、イオン化された気体またはプラズマが形成される（いわゆる「物質の第４の状態」）。言い換えると、プラズマは、気体を加熱し、気体を通して電流を駆動することによって気体をイオン化することにより、または電磁波を気体中に導くことにより形成することができる。プラズマ形成の方法は、直接プラズマ中の自由電子にエネルギーを与え、電子と原子の衝突がより多くの電子を遊離させ、またそのプロセスは、望ましい程度のイオン化が達成されるまで、段階的に行われる。プラズマのより完全な記述は、非特許文献１において見出すことができ、その完全な開示が参照により本明細書に組み込まれる。
【００２９】
プラズマの密度が十分に低くなると（すなわち、水溶液に対して約１０２０ａｔｏｍｓ／ｃｍ３未満）、電子の平均自由行程が増加し、その後で注入された電子がプラズマ内で衝突電離を生じさせる。プラズマ層におけるイオン粒子が十分なエネルギー（例えば、３．５電子ボルト（ｅＶ）から５ｅＶ）を有する場合、目標組織を構成する分子と、イオン粒子の衝突が、目標組織の分子結合を破壊し、分子を遊離基へと分離し、次いで気体種または液体種へと結合する。プラズマ中の電子は、電流を搬送する、または電磁波を吸収することが多く、したがって、イオン粒子よりも温度が高い。したがって、活性電極または戻り電極に向けて目標組織から運び去られる電子は、大部分のプラズマの熱を運び、実質的に非熱的方法で、イオン粒子が目標組織の分子を分離できるようにする。
【００３０】
分子解離により（熱的な気化または炭化とは対照的に）、目標組織は、より大きな有機分子の分子解離により、水素、酸素、炭素の酸化物、炭化水素、および窒素化合物など、より小さな分子および／または原子へと容積的に除去される。分子解離は、関連技術の電気外科用乾燥および気化において行われる、組織の細胞内の液、および細胞外の流体の除去により、組織物質を脱水するのとは対照的に組織構造を完全に除去する。分子解離のより詳細な記述は、本願の譲受人に譲渡された特許文献１で見出すことができ、その完全な開示を参照により本明細書に組み込む。
【００３１】
ワンド１０２の遠位端１０８において、電気外科用システム１００により生成されるエネルギー密度は、活性電極の数、電極サイズおよび間隔、電極表面積、電極表面の凹凸および／または鋭いエッジ、電極材料、印加される電圧、１つまたは複数の電極の電流制限（例えば、電極に直列にインダクタを配置することによる）、電極と接触する流体の導電性、導電性流体の密度、および他の因子など、様々な因子を調整することにより変えることができる。いくつかの因子は、電気外科用システム１００の動作中に制御することができ、また他の因子は、遠位端１０８の製作中に制御することができる。
【００３２】
例えば、動作中に、電気外科用システム１００は、ある組織の分子結合を切るのに十分であるが、他の組織の分子結合を切るには不十分なエネルギーを生成するように構成され得る。例として、脂肪質の組織（例えば、脂肪）は、結合を切るのに４ｅＶから５ｅＶを超えるエネルギーレベル（すなわち、約８ｅＶの程度）を必要とする二重結合を有する。したがって、いくつかの動作モードにおけるＣｏｂｌａｔｉｏｎ（登録商標）技術は、このような脂肪質の組織を切除しない、しかし、低いエネルギーレベルにおけるＣｏｂｌａｔｉｏｎ（登録商標）技術を使用して、細胞を有効に切除し、液状の内部の脂肪内容物を解放することができる。他の動作モードは、二重結合をまた、単一結合と同様に切断できるように、増加させたエネルギーを有することができる（例えば、電極における電流密度を増加させるように電圧を増加させる、または電極構成を変える）。様々な現象のより完全な記述は、本願の譲受人に譲渡された特許文献２、特許文献３、および特許文献４で見出すことができ、その完全な開示を、参照により本明細書に組み込む。
【００３３】
遠位端１０８の設計段階および製作段階において制御され得る因子は、電気外科用システム１００の動作中に流体の経路が、遠位端１０８に沿って制御されるように、遠位端１０８を設計することを含むことができる。遠位端１０８の形状および設計は、電気外科用システム１００の全体性能に影響を与える可能性がある。例えば、いくつかの設計において、遠位端１０８上にプラズマを生成するように意図された電極は、絶縁材料（絶縁体）に取り付けられ、その場合、電極と絶縁体の間に間隙が存在する。この間隙は、製作上の制限に起因して、または製作上の制限の副作用として生ずる。電気外科用システム１００が、デバイスの機能に組み込まれた吸引を有する場合、電極と絶縁体の間の間隙が、活性電極の組織を治療する表面上のプラズマ層の形成、およびそれを維持する能力を妨げるおそれがあり、それは、電極の側部の下側、およびその側部を横断するさらなる流れが、プラズマの形成が優先される条件に影響を与える可能性があるためである。流体の流れを制御する、または制限することは、蒸気の層が、活性電極上で形成される場所をより最適に制御し、それにより、プラズマが形成され、組織を治療できる場所を制御することができる。組織を治療しないエリアへと流れる流体は、プラズマ形成の効率を低下させ、プラズマの形成を制御するのをより困難にし、潜在的に器具を劣化させるおそれがある。さらに、電極の側部の下の望ましくない流れは、吸引するように特に意図された、電極面上の、１つまたは複数の管腔を通る流れを低下させる可能性がある。
【００３４】
図２は、例示的なシステムによるワンド１０２の正面図を示す、特にワンド１０２は、可撓性または剛性があり得る細長いシャフト１０６と、細長いシャフト１０６の近位端に結合されたハンドル１１０と、細長いシャフト１０６の遠位端に結合された絶縁体もしくはスペーサ２００とを備える。図２ではまた、ワンド１０２から延びている可撓性のある管状部材１１６、および多芯ケーブル１１２を見ることができる。ワンド１０２は、細長いシャフト１０６の遠位端１０８上に配置された活性電極２０２を備える。活性電極２０２は、多芯ケーブル１１２における１つまたは複数の絶縁された電気的なコネクタにより、制御装置１０４（図１）内の能動的、または受動的な制御網に結合され得る。活性電極２０２は、活性電極２０２の近位にあるシャフト上に配置された共通もしくは戻り電極２０４から電気的に絶縁される。
【００３５】
スペーサ２００は、戻り電極２０４の遠位に位置し、エポキシ、プラスチック、セラミック、シリコーン、ガラス、または同様のものなど、電気的に絶縁性があり、耐プラズマ材料から構成することができる。スペーサ２００は、細長いシャフト１０６の遠位端１０８から延び（通常、約１から２０ｍｍ）、活性電極２０２に対する支持を提供する。活性電極２０２をスペーサ２００の可能な限り近くに配置する試みが行われるが、製作上の限界に起因して、その２つの間に間隙が存在する可能性がある。前に述べたように、この間隙は、電極２０２とスペーサ２００の間に望ましくない流れを導く可能性がある。電気外科用システム１００の動作中に、切除された組織を含む流体は、電極２０２の面上の１つまたは複数の吸引管腔を介して吸引され得る。
【００３６】
図３は、例示的な実施形態によるワンド１０２の横断正面図を示している。特に、ワンド１０２は、細長いシャフト１０６内に画定された吸引管腔３００を備える。例では、図３のワンド１０２は、細長いシャフト１０６の内径が、吸引管腔３００を画定するが、他の場合では、細長いシャフト１０６内の別の管類が、吸引管腔３００を画定することができる。吸引管腔３００は、過度の流体、泡、組織断片、および／または標的部位からの切除物を、活性電極２０２内、またはその付近の１つまたは複数の開口部を介して吸入するために使用することができる。吸引管腔３００は、ハンドル１１０の中へと延び、蠕動ポンプ１１８（図１）、または他の吸引源に結合するように、可撓性のある管状部材１１６に流体連結される。
【００３７】
ハンドル１１０はまた、導電体２１０が内部に存在し得る内側空洞部３０２を画定し、導電体２１０は、多芯ケーブル１１２の中へと延び、最終的に、制御装置１０４（図１）に結合され得る。導電体２１０は同様に、細長いシャフトを通って延び、１つずつ、戻り電極２０４および活性電極２０２に結合される。
【００３８】
ＲＦプラズマ医療デバイス（ワンド１０２など）上にプラズマを生成するように意図された活性電極２０２が、絶縁材料（スペーサ２００など）に取り付けられたとき、電極とスペーサの間に間隙が存在する可能性がある。金属射出成形（ＭＩＭ）のフラットスクリーン（ｆｌａｔ  ｓｃｒｅｅｎ）電極、または機械加工された電極は、電極の機械加工、または焼結に関連する許容差に起因して、スペーサとの間隙を有する可能性がある。前に述べたように、この間隙は、電極の側部の下側、およびその側部を横断する流体の望ましくない流れを生ずるおそれがあり、それは、プラズマの形成、ならびにデバイスの全体性能に対して優先する条件に影響を与える。
【００３９】
電極の側部の下側、およびその側部を横断する望ましくない流れを阻止するために、２つの異なる設計方法が関連技術のデバイスで使用されてきた。第１に、電極と絶縁体の間の接触面の嵌め合い（ｍａｔｉｎｇ  ｆｉｔ）は、非常に緊密な嵌合であるように設計され、かつ製作される。電極と絶縁体の間の緊密な嵌合は、電極の下側の流れを低減することになる。緊密な嵌合は、いくつかの製作方法で可能であるが、望ましい性能を達成するための非常に緊密な嵌合は、電極および絶縁体のいくつかの機械加工また成形される設計を用いて容易に達成することはできず、構成要素に対する余分な費用、および２次工程が、緊密な嵌合を達成するために必要になり得る。第２の関連技術の設計においては、流れが、電極の下側を容易に通過できないように、電極が、絶縁体／スペーサの中に嵌め込まれている。嵌め込まれた電極の例は、特許文献５で示される。電極を絶縁体の中に設定することは、電極の表面および縁部が組織に接触する能力を制限する。電極との組織の接触は、プラズマが電極上に存在するとき、組織を破壊するのを支援するために望ましい。
【００４０】
図４ａは、例示的なシステムによる組み合わされた電極と絶縁体の図を示している。特に、図４ａは絶縁体４０４を示しており、絶縁体４０４の遠位先端上に、活性電極４０２が乗っている。電極が、絶縁体／スペーサの中に嵌め込まれた、または沈み込んでいる設計方法とは異なり、図４ａの組み合わされた電極および絶縁体は、位置合わせされた縁部を有する活性電極および絶縁体を備える。すなわち、図４ａでは、活性電極４０２の外側縁部４０７の実質的な部分が、絶縁体４０４の遠位面の外側縁部４０５と位置合わせされている。図４ａで示されるように、活性電極の縁部４０７は、わずかに後退しているが、これは、主として、製作許容差を補償するためである。いくつかの場合、活性電極の外側縁部４０７は、張り出すことを阻止しながら、これらの許容差を補償するために、１インチの１０００分の１と１５の間で、絶縁体４０４の外側縁部４０５からわずかに後退することができる。絶縁体の縁部の上に、かつそれを超えて延びる活性電極または電極縁部の張出しは望ましくないので、これは好ましいが、それは、このような張出しは組織に引っかかり、かつ活性電極を絶縁体から引き離す傾向があるからである。
【００４１】
活性電極４０２の縁部４０７が絶縁体４０４の縁部４０５と位置合わせされるので、活性電極４０２の縁部または縁部表面が、デバイス（ワンド１０２など）の動作中に組織に触れることができるエッジ効果が達成され得る。エッジ効果を達成するワンド１０２などのデバイスの能力は、ワンド１０２の有効な性能を高め、したがって、活性電極４０２の縁部４０７が、絶縁体４０４の縁部４０５と位置合わせされる構成は、望ましい可能性がある。
【００４２】
活性電極４０２は、絶縁体４０４における吸引チャネル（図４ｂで示される吸引チャネル４１２）の上に存在する少なくとも１つの開口部４０６を備える（複数の開口部４０６があり得る）。活性電極４０２は、約１０００分の６０と２００の間の幅の指示４０８で示された幅と、約１０００分の６０と２００の間の長さ指示４１０により示された長さとを有する。さらに、絶縁体を通る活性電極の延長部を示す電気的な接続部４２０が示されており、それは、ハンドル１１０（図３）の内側空洞部内で導電体２１０（図３）に接続される。
【００４３】
図４ｂは、横断面が長手方向軸を通って切断された状態の図４ａにおける組み合わされた電極およびスペーサ絶縁体の横断面図である。図４ｂでは、絶縁体４０４、絶縁体４０４の縁部４０５、活性電極４０２、活性電極４０２の縁部４０７、絶縁体４０４内に画定される吸引チャネルもしくは穴４１２、ならびにワンドのシャフト内に配置された内側の吸引管腔４１８が見える。内側の吸引管腔４１８は、吸引チャネル４１２に嵌合された、または流体結合されたパイプもしくは管を備える別個の部品とすることができる。他の実施形態では、吸引管腔４１８は、絶縁体４０４の底部付近に嵌合する、または入れ子式のパイプによって画定され得る。開口部４０６、吸引チャネル４１２、および吸引管腔４１８は、互いに流体結合される。開口部４０６は、吸引チャネル４１２へと供給し、吸引チャネル４１２は、吸引管腔４１８へと供給する。
【００４４】
例示的な実施形態によれば、活性電極４０２は、流れをブロックする電極であり、したがって、流れをブロックする電極は、絶縁体／スペーサと相互作用する、活性電極の嵌合側に機構を有する。図４ｂでは、流れをブロックする機構は、下側に突き出た壁４１４の形態のものであり、その壁は、吸引チャネル４１２を完全に囲む環状トラフ４１６の中へと延びる。いくつかの実施形態では、環状トラフは、吸引チャネル４１２の大部分を囲むことができるが、すべてではない。下側に突き出た壁４１４は、活性電極の外側周辺部と吸引開口部４０６の両方から半径方向に離間される、またはオフセットされる。流れブロック機構は、絶縁体４０４における吸引チャネル／吸引穴４１２と、活性電極４０２および絶縁体４０４の円周方向外側縁部との間に曲がりくねった経路を生成する。曲がりくねった経路の目的は、電極４０２の円周方向周辺縁部から、絶縁体４０４における吸引チャネル／吸引穴４１２までの流れに対する抵抗を増加させることによって、活性電極４０２の側部の下側、およびその側部を横断する流れを低減することである。曲がりくねった経路は、活性電極４０２と絶縁体４０４の間で流体の流れが迂回するのを低下させるように働き、したがって、流体の流れのすべてではないが、大部分を、活性電極４０２の表面に接触する組織から、開口部４０６を介して吸引チャネル４１２へと流入させる。
【００４５】
曲がりくねった経路は、活性電極４０２が絶縁体と嵌合するいずれかの間隙の中に流体が入る実質的な吸引を低減し、したがって、より少ない流体が、これらの間隙に引き込まれる。流れをブロックする機構は、活性電極４０２の外側周辺縁部が、絶縁体４０４と位置合わせされる設計に対して、電極４０２の縁部を横断する、またその下の流れを制限することにより、より高いデバイス性能を可能にする。したがって、流れをブロックする機構は、ワンド１０２などのデバイスの性能を向上させるが、活性電極４０２は、絶縁体４０４の外周へと延び、活性電極４０２は、除去すべき目標の組織に接触することができる。
【００４６】
図４ｃは、図４ａの線４Ｃ−４Ｃに沿った横断面図を示している。図４ｃでは、絶縁体４０４、絶縁体の縁部４０５、活性電極４０２、および活性電極４０２の縁部４０７が見える。吸引チャネル４１２、ならびに下方向に突き出た壁４１４および環状トラフ４１６が示されている。下方向に突き出た壁４１４を有するのに加えて、活性電極４０２はまた、突き出た壁４１４よりもさらに絶縁体４０４の中へと延びる電気的な接続部４２０を画定する部分を有することができる。電気的な接続部４２０は、吸引チャネル４１２とは別個の、離れたチャネル４２２を通って延びる。流れをブロックする機構の大部分（すなわち、下方向に突き出た壁４１４および環状トラフ４１６の組合せ）は、エネルギー供給と活性電極４０２の間に、何らかの固定手段または電気的接続を提供しないことが好ましい可能性がある。それに代えて、電気的な接続部４２０は、絶縁体を通ってハンドル１１０（図３）における導電体２１０に電気的に接続するための手段を提供する。
【００４７】
図５は、図４ａ〜図４ｃのデバイスの斜視図を示しているが、この場合、切断は、壁４１４がトラフ４１６の中に延びる場所で、活性電極４０２の底部に沿っている。したがって、図は、活性電極が部分的に除かれた状態のワンド１０２の遠位端のものである。図５で示す例示的な実施形態では、トラフ４１６は、完全に吸引チャネル４１２を囲んでおり、同様に、トラフ４１６の中へと延びる壁４１４も、吸引チャネル４１２を完全に囲んでいる。トラフ４１６と壁４１４の両方は、環状にすることができるが、あるいは吸引チャネル４１２を、完全にもしくは大部分を取り囲む任意の方法で配置することができる。すなわち、いくつかの実施形態では、トラフ４１６または壁４１４は、吸引チャネル４１２を部分的に囲むことができる。
【００４８】
例示的なシステムでは、活性電極の裏側から測定して、壁４１４の長さまたは高さは、１０００分の１０から５０とすることができ、またトラフ４１６は、壁４１４の長さよりもわずかに大きい深さ（例えば、１０００分の１から１０）を有する。いくつかの実施形態では、環状の壁４１４の長さまたは高さは、ゼロではなく、活性電極４０２の幅の半分以下である。いくつかの実施形態では、環状の壁４１４の長さまたは高さは、ゼロではなく、活性電極４０２の幅の５／６以下である。
【００４９】
論じたように、例示的なシステムでは、活性電極４０２（図４）は、吸引チャネル４１２とは別個の、離れたチャネルを通って、絶縁体４０４の中へと下がって延びる部分（図５で見ると、参照番号４１４が示している厚みのある平坦な部分）を有することにより、ワンド１０２内の導体に電気的に結合される。様々な実施形態では、流れをブロックする部分の大部分は、スペーサ／ワンドに対する何らかの固定手段、または電気的な接続を提供するようには意図されていない。いくつかの場合、壁４１４がトラフ４１６の中へと延び、その他の材料は中に存在しない。他の場合、トラフ４１６は、吸引流れに対する封止を助け、かつ絶縁体４０４に対して活性電極４０２（図４）を良好に保持するための接着剤または充填物を含むことができる。
【００５０】
図６ａは、組み合わされた電極およびスペーサの別の例示的な実施形態の部分的な側面図を示している。図６ａでは、迂回開口部６０２が、活性電極６０６の周辺近くの活性電極６０６の面上に位置し、かつ絶縁体６０４内に画定される吸引チャネルに流体接続される。活性電極６０６は、ワンド１０２（図１）のシャフト１０６にほぼ平行である。電気的な接続部６０８は、絶縁体６０４を通って延び、かつハンドル１１０（図３）における導電体２１０に対して、絶縁体を通る電気的な接続のための手段を提供する。
【００５１】
図６ｂは、図６ａの線６Ｂ−６Ｂに沿った横断面図を示している。図６ｂは、活性電極６０６の遠位先端部に沿って、かつその半分を横断して縦方向に切断した状態のデバイスの横断面図を示している。吸引チャネル６１０は、絶縁体６０４内で画定される。流体をブロックするための手段がこの図で示されている。特に、例示的なシステムでは、曲がりくねった経路が、絶縁体６０４の肩部分６１４の中に嵌合する活性電極６０６の肩部分６１２により生成される。突き出た壁４１４と同様に、肩部分６１２は、活性電極６０６の裏側上に画定される。肩部分６１２および６１４は、活性電極６０６が、絶縁体６０４の隣に配置されたとき、肩部分６１２および６１４が互いに当接できるように、互いに鏡像関係にあるように形成される。しかし、製作時の許容差に起因してわずかな間隙の存在する可能性がある。したがって、曲がりくねった経路の生成は、当接する絶縁体内で画定されるトラフの中へと延びる活性電極の裏側に画定された壁により画定され、トラフは、壁が中に嵌合するチャネルを画定する。互いに固定される肩部分６１２および６１４を備える実施形態では、曲がりくねった経路封止がまた、残りの場所における流れを低減する、またはなくすために形成され得る。
【００５２】
図６ｃは、活性電極６０６の面から、絶縁体６０４の遠位の裏面まで横方向に切断した部分的な横断面図を示している。迂回開口部６０２は、活性電極６０６の上部に位置する。吸引のための経路６１４は、活性電極６０６における他の開口部を迂回することを可能にし、吸引チャネル６１０に流体結合される。電気的な接続部４２０は、活性電極６０６の底部から、活性電極６０６の面から離れて、絶縁体６０４の中へと延びる。活性電極６０６は、電気的な接続部４２０を、吸引チャネル６１０とは別個に、かつ離れて、チャネル６１６を通り、絶縁体６０４を通って延ばすことにより、ワンド１０２（図１）内の導体と電気的に結合される。したがって、流れをブロックする部分（すなわち、肩部分６１２と６１４の組合せ）の大部分は、絶縁体６０４に対する何らかの固定手段、または電気的な接続を提供するようには意図されていない。
【００５３】
図６ｄは、図６ｃの線６Ｄ−６Ｄに沿った横断面図を示している。したがって、図６ｄは、活性電極６０６の一部が除かれた図を提供する。示されている活性電極６０６の残りの部分は、絶縁体６０４上への電極６０６の配置を示している。電極６０６は、活性電極６０６の裏側に画定された肩部分６１２（図６ｂ）を備え、また肩部分６１２は、絶縁体６０４（図６ｂ）の上部内に画定される肩部分６１４に当接する。論じたように、肩部分６１２および６１４（図６ｂ）は、互いに鏡像関係にある。迂回経路６１６は、活性電極６０６の迂回開口部６０２（図６ａおよび図６ｂ）を吸引チャネル６１０へと流体結合する。いくつかの実施形態では、迂回開口部６０２（図６ａおよび図６ｂ）を配置することは、曲がりくねった経路に開口を作成し、かつ迂回開口部６０２の位置において、電極６０６の上部に沿った優先的流れを生成する。いくつかの実施形態は、サイズ制約によりこの構成を使用することができる。例えば、いくつかの実施形態は、活性電極６０６の裏側に実施された流れをブロックする部分（すなわち、肩部分６１２または壁４１４（図４））を備えた活性電極６０６を含むことができるが、サイズ制約により、流れをブロックする要素の内側に嵌合する部分を備えた絶縁体を作成することは困難である可能性がある。
【００５４】
様々な実施形態では、流れブロック機能を実施する電極とスペーサの組合せは、突き出た壁（図４ａ〜図４ｃで論じたものなど）、ならびに活性電極の裏面に画定される肩部分（図６ａ〜図６ｄで論じたものなど）を共に備える活性電極を含むことができる。さらに、突き出た壁と肩部分の両方を備える電極に対応する絶縁体は、トラフ（図４ａ〜図４ｃで論じたものなど）、ならびに活性電極の裏面に画定された肩部分と鏡像関係にある肩部分（図６ａ〜図６ｄで論じたものなど）を共に含むことができる。さらに、いくつかの実施形態では、曲がりくねった経路は、活性電極内に存在することができ、その場合、絶縁体の一部が、活性電極の裏側へと突き出す。したがって、図４ａ〜図４ｃで論じた実施形態は、図６ａ〜図６ｄで論じた実施形態に存在する可能性のある機構を排除するものではなく、逆も同様である。すなわち、流れをブロックすることを実施するための手段は変えることができ、諸図で論じられたすべての機構を、または諸図で論じられたものの部分的な機構を含むことができる。
【００５５】
概して、本開示は、活性電極表面の下の流体流れを低減する手段を協動して形成するような形状をした、電極および支持する絶縁性スペーサを述べている。流体流れを低減するこの手段は、何らかの流体がスペーサと活性電極の嵌合面の間を漏れる、またはその間に入るとき、その流体がとる可能性のある経路を変えることを組み込む。流体流れを低減するための手段を組み込む前に、嵌合面間の経路は、使用される材料の固有の表面特性、および通常の製作工程に起因して存在する。嵌合面の間に導入される曲がりくねった経路は、活性電極の外周縁部もしくは縁部表面で開始し、嵌合面を通って進み、電極もしくはスペーサの吸引開口部で終わる。曲がりくねった経路は、電極の組織治療表面に対して、第１の半径方向に延びることによって開始することができる。曲がりくねった経路方向は、次いで、第１の方向に対してある角度で、いくつかの実施形態では、第１の方向に対して約９０度の角度で、活性電極の組織治療表面から離れて延びることができる。曲がりくねった経路方向は、次いで、嵌合する活性電極とスペーサの間をさらに曲がり、第１の半径方向に延びるように方向を変えて、再度第１の半径方向に対してある角度で延びるようにまた方向を変えることができる。経路が、曲がりくねった経路を形成するように、流体流れの経路方向を変えることにより、流体の侵入が低減される。
【００５６】
図７は、少なくともいくつかの実施形態による制御装置１０４の電気的なブロック図を示す。特に、制御装置１０４は、プロセッサ７００を備える。プロセッサ７００は、マイクロコントローラとすることができ、したがって、マイクロコントローラは、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）７０２、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）７０４、デジタル／アナログ変換器（Ｄ／Ａ）７０６、アナログ／デジタル変換器（Ａ／Ｄ）７１４、デジタル出力（Ｄ／Ｏ）７０８、およびデジタル入力（Ｄ／Ｉ）７１０と一体化することができる。プロセッサ７００は、シリアルバス（例えば、Ｉ２Ｃ）、パラレルバス、または他のバスなど、１つまたは複数の外部で利用可能な周辺バス、および対応する通信モードをさらに提供することができる。プロセッサ７００は、プロセッサ７００を外部デバイス、ならびにディスプレイデバイス１３０などの内部デバイスと通信できるようにする通信論理７１２とさらに一体化することができる。いくつかの実施形態では、プロセッサ７００は、マイクロコントローラの形態で実施され得るが、他の実施形態では、プロセッサ７００は、個々のＲＡＭ、ＲＯＭ、通信、Ａ／Ｄ、Ｄ／Ａ、Ｄ／Ｏ、およびＤ／Ｉデバイス、ならびに周辺構成要素への通信のための通信ハードウェアと組み合わせたスタンドアロンの中央処理装置として実施することができる。
【００５７】
ＲＯＭ７０２は、プロセッサ７００によって実行可能な命令を記憶する。特にＲＯＭ７０２は、実行されたとき、制御装置に、いくつかの場合、様々なフィードバックパラメータに応じて、蠕動ポンプ速度を増減させることを含む切除を制御させるソフトウェアプログラムを備えることができる。ＲＡＭ７０４は、プロセッサ７００に対する動作メモリとすることができ、その場合、データを一時的に記憶することができ、それにより命令を実行することができる。プロセッサ７００は、制御装置１０４内の他のデバイスに、デジタル／アナログ変換器７０６を介して（例えば、いくつかの実施形態では、ＲＦ電圧発生器７１６に）、デジタル出力７０８を介して（例えば、いくつかの実施形態では、ＲＦ電圧発生器７１６に）、デジタル入力７１０を介して（例えば、押しボタンスイッチ１３２または足踏みペダルアセンブリ１３４（図１）などのインターフェースデバイスに）、また通信デバイス７１２を介して（例えば、ディスプレイデバイス１３０に）結合される。
【００５８】
電圧発生器７１６は、プラズマを生成するためのＲＦエネルギーを提供する。電圧発生器７１６は、ワンド１０２の活性電極（例えば、活性電極２０２、４０２、６０６）に結合される交流（ＡＣ）電圧信号を生成する。いくつかの実施形態では、電圧発生器７１６は、制御装置コネクタ１２０における電気ピン７２０、ワンドコネクタ１１４における電気ピン７２２、および最終的に、活性電極（例えば、活性電極２０２、４０２、６０６）に結合される活性端子７１８を規定する。同様に、電圧発生器は、制御装置コネクタ１２０における電気ピン７２６、ワンドコネクタ１１４における電気ピン７２８、および最終的に活性電極と対になる戻り電極に結合される戻り端子７２４を規定する。
【００５９】
さらなる活性端子および／戻り端子を使用することができる。活性端子７１８は、それに対して、電圧および電流が、電圧発生器７１６によって誘起される端子であり、戻り端子７２４は、電流に対する戻り経路を提供する。戻り端子７２４が、制御装置１０４の平衡内の共通もしくは接地と同じである共通もしくは接地を提供することが可能なはずであるが（例えば、押しボタン１３２に使用される共通７３０など）、他の実施形態では、電圧発生器７１６は、制御装置１０４の平衡から電気的に「浮いた」状態にすることができ、したがって、戻り端子７２４は、共通もしくはアース接地（例えば、共通７３０）に対して測定されたとき、電圧を示すことができるが、電気的に浮いた電圧発生器７１６、したがって、アース接地に対する戻り端子７２４上の電圧読取り値に対する電位が、活性端子７１８に対する端子７２４の戻り端子状態を否定することはない。
【００６０】
電圧発生器７１６により、活性端子７１８と戻り端子７２４の間で生成され、加えられるＡＣ電圧信号は、ＲＦエネルギーである。電圧発生器７１６により生成された電圧および電流は、電圧が有効に連続して印加されるように、十分な高周波を備えた一連の電圧パルスまたはＡＣ電圧で送達され得る。
【００６１】
図７をさらに参照すると、いくつかの実施形態では、制御装置１０４は、活性電極に提供される電流を感知するための機構をさらに備える。活性電極に提供される電流を感知することは、電流感知変圧器７３２によることができる。特に、電流感知変圧器７３２は、活性端子７１８が、１回巻きの１次コイルになるように、変圧器を通された活性端子７１８の導体を有することができる。１回巻きの１次コイル内の電流の流れは、対応する電圧および／電流を２次コイルに誘起する。したがって、示された電流感知変圧器７３２は、アナログ／デジタル変換器７１４（吹出しＡにより示される）に結合される。いくつかの場合、電流感知変圧器は、アナログ／デジタル変換器７１４へと直接結合することができ、また他の場合では、増幅回路および保護回路など、電流感知変圧器７３２とデジタル／アナログ変換器７１４の間に、さらなる回路を加えることもできる。
【００６２】
例えば、例示的な一システムでは、電流感知変圧器７３２は、電流感知変圧器７３２からの電流の指示を得て、二乗平均平方根（ＲＭＳ）電流値を計算し、かつＲＭＳ電流値を、任意の適切な通信システムを介して（例えば、Ａ／Ｄ７１４に適用されるアナログ値として、Ｄ／Ｉ７１０の複数入力に適用されるデジタル値として、通信ポート７１２を介するパケットメッセージとして）、プロセッサ７００に提供する集積回路デバイスに結合される。電流感知変圧器は、活性電極に供給される電流を感知する任意の適切な機構を単に例示するものに過ぎず、他のシステムも可能である。例えば、小さな抵抗器（例えば、１Ｏｈｍ、０．１Ｏｈｍなど）を、活性端子７１８と直列に配置することができ、抵抗器にわたって誘起された電圧低下が、電流の指示として使用される。
【００６３】
電圧発生器７１６が、電気的に浮いた状態であると仮定すると、電流を感知する機構は、活性端子７１８だけに限定されない。したがって、さらなる実施形態では、電流を感知する機構は、戻り端子７２４に関して実施され得る。例えば、例示的な電流感知変圧器７３２は、戻り端子７２４に関連付けられた導体上で実施され得る。
【００６４】
いくつかの例示的なシステムでは、電圧発生器７１６に関してプロセッサ７００により使用されるフィードバックパラメータは、電流の流れである。例えば、電圧発生器７１６が、取り付けられた負荷のインピーダンスとは独立して、正確に出力電圧を生成できるシステムにおいては、電圧発生器７１６により生成された電圧に対する設定値制御を有するプロセッサ７００は、（例えば、電極回路のインピーダンス、および活性電極の近傍のプラズマを示す値を計算するために）十分であり得る。しかし、他の場合では、電圧もフィードバックパラメータとすることができる。したがって、いくつかの場合では、活性端子７１８は、アナログ／デジタル変換器７１４（吹出しＢにより示される）に電気的に結合され得る。しかし、例えば、様々な降圧変圧器、保護回路、および電圧発生器７１６の電気的に浮いた性質を補償するための回路など、活性端子７１８とアナログ／デジタル変換器７１４の間に、さらなる回路を加えることができる。さらに他の場合において、電圧感知回路は、電圧を測定することができ、測定された電圧値は、通信ポート７１２を介するパケットベースの通信によるなど、アナログ信号以外によって提供することができる。
【００６５】
図７を（また図１を）さらに参照すると、様々な実施形態による制御装置１０４は、蠕動ポンプ１１８をさらに備える。蠕動ポンプ１１８は、筐体１２２内に少なくとも部分的に存在することができる。蠕動ポンプは、電気モータ７３４のシャフトに機械的に結合されたロータ１２４を備える。いくつかの場合、図示のように、電気モータのロータは、ロータ１２４に直接結合され得るが、他の場合では、様々な歯車、プーリ、および／またはベルトが、電気モータ７３４とロータ１２４の間に存在し得る。電気モータ７３４は、ＡＣモータ、ＤＣモータ、および／またはステッパモータなどの任意の適切な形態をとることができる。電気モータ７３４のシャフトの速度を制御するために、したがって、ロータ１２４の速度（およびワンドにおける容積流量）を制御するために、電気モータ７３４は、モータ速度制御回路７３６に結合され得る。ＡＣモータの例示的な場合では、モータ速度制御回路７３６は、電気モータ７３４に印加される電圧および周波数を制御することができる。ＤＣモータの場合では、モータ速度制御回路７３６は、電気モータ７３４に印加されるＤＣ電圧を制御することができる。ステッパモータの場合では、モータ速度制御回路７３６は、モータの磁極へと流れる電流を制御することができるが、ステッパモータは、ロータ１２４が滑らかに動く十分な数の磁極を有することができる、または滑らかに動くような方法で制御される。別の言い方をすると、ロータ１２４は、回転当たりのステップ数が多いことにより、滑らかに動作する。
【００６６】
プロセッサ７００は、デジタル／アナログ変換器７０６（吹出しＣにより示される）などを介して、モータ速度制御回路７３６に結合される。プロセッサ７００は、通信ポート７１２を介するパケットベースの通信など、他の方法でも同様に結合され得る。したがって、プログラムを動作させるプロセッサ７００は、活性端子７１８に供給される電流を読み取ることができ、活性端子７１８に供給される電圧を読み取ることができ、かつそれに応じて、モータ速度制御回路７３６に速度指令を送ることにより、速度制御変更（したがって、容積流量変更）を行うことができる。モータ速度制御回路７３６は、次いで、速度制御変更を実施する。速度制御変更は、望ましい場合にロータ１２４の速度を変えること、望ましい場合にロータ１２４を停止させること、およびいくつかの切除モードにおいて、ロータ１２４を一時的に逆転させることを含むことができる。
【００６７】
図８は、少なくともいくつかの実施形態による方法を示す。様々な実施形態では、図８で示されているブロックのいくつかは、同時に実施する、示されたものとは異なる順序で実施する、または削除して実施することができる。さらなる方法要素は、要求に応じて実施することができる。
【００６８】
ブロック８０２で、プラズマが、活性電極の近傍に生成される。活性電極は、電気外科用ワンドの細長いシャフトの遠位端に配置される。活性電極は、細長いシャフトの遠位端に結合されたスペーサと嵌合する。ブロック８０４で、活性電極の近傍で組織が切除される。
【００６９】
ブロック８０６で、活性電極の近傍の流体の一部は、細長いシャフト内に画定された吸引管腔を通して吸引される。吸引管腔は、活性電極における開口部に流体接続されたスペーサ内で画定される吸引チャネルに流体接続される。ブロック８１０において、流体の流れは、活性電極とスペーサの間でブロックされる、または低減され得る。流体の流れは、活性電極と、スペーサの吸引チャネルの間の曲がりくねった経路によりブロックされ得る。
【００７０】
上記の論議は、本発明の原理、および様々な実施形態を例示することを意味している。数多くの変形および修正は、上記の開示が完全に理解された後、当業者には明らかになろう。添付の特許請求の範囲は、このような変形および修正をすべて包含するように解釈されることが意図されている。
【００７１】
本開示の好ましい実施形態が示され、述べられてきたが、その修正は、本明細書の範囲または教示から逸脱することなく、当業者により実施することが可能である。本明細書で述べられた実施形態は、例示的なものに過ぎず、限定するものではない。今後想到される均等な構造、材料、または方法を含む、本発明の概念の範囲に含まれる多くの様々な、異なる実施形態を行うことが可能であり、かつ法の記述要件に従って詳細に記した本明細書の実施形態において、多くの修正を行うことができるため、本明細書の細部は、例示的なものであり、限定的な意味ではないと解釈すべきであることを理解されたい。
【符号の説明】
【００７２】
１００  電気外科用システム
１０２  電気外科用ワンド
１０４  電気外科用制御装置
１０６  細長いシャフト
１０８  ワンドの遠位端
１１０  ワンドのハンドルまたは近位端
１１２  多芯ケーブル
１１４  ワンドコネクタ
１１６  管状部材
１１８  蠕動ポンプ
１２０  制御装置コネクタ
１２２  筐体
１２４  ロータ部分
１２６  ステータ部分
１２８  排出
１３０  ディスプレイデバイスまたはインターフェースデバイス
１３２  押しボタン、押しボタンスイッチ
１３４  足踏みペダルアセンブリ
１３６  ペダルデバイス
１３８  ペダルデバイス
１４０  多芯ケーブル
１４２  ペダルコネクタ
１４４  コネクタ
２００  スペーサ
２０２  活性電極
２０４  戻り電極
２１０  導電体
３００  吸引管腔
３０２  内側空洞部
４０２  活性電極
４０４  絶縁体
４０５  外側縁部
４０６  開口部
４０７  外側縁部
４０８  幅の指示
４１０  長さ指示
４１２  吸引チャネル／吸引穴
４１４  下側に突き出た壁
４１６  環状トラフ
４１８  吸引管腔
４２０  電気的な接続部
４２２  チャネル
６０２  迂回開口部
６０４  絶縁体
６０６  活性電極
６０８  電気的な接続部
６１０  吸引チャネル
６１２  肩部分
６１４  肩部分
６１６  チャネル、迂回経路
７００  プロセッサ
７０２  読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）
７０４  ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）
７０６  デジタル／アナログ変換器（Ｄ／Ａ）
７０８  デジタル出力（Ｄ／Ｏ）
７１０  デジタル入力（Ｄ／Ｉ）
７１２  通信論理
７１４  アナログ／デジタル変換器
７１６  ＲＦ電圧発生器
７１８  活性端子
７２０  電気ピン
７２２  電気ピン
７２４  戻り端子
７２６  電気ピン
７２８  電気ピン
７３０  共通
７３２  電流感知変圧器
７３４  電気モータ
７３６  モータ速度制御回路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４ａ】
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【図４ｂ】
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【図４ｃ】
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【図５】
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【図６ａ】
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【図６ｂ】
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【図６ｃ】
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【図６ｄ】
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【図７】
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【図８】
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