(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
等角度間隔に複数の爪状磁極を有する一対のステータコア間にコイル部を配置したＡ相用ステータ部に対して、等角度間隔に複数の爪状磁極を有する一対のステータコア間にコイル部を配置したＢ相用ステータ部を所定電気角ずらして軸方向に並設してなる２相ステータと、
前記Ａ相用及びＢ相用ステータ部の爪状磁極と対向する永久磁石を有するロータと
を備えるモータであって、
前記ロータは、前記Ａ相用ステータ部と対向するＡ相用ロータ部と、前記Ｂ相用ステータ部と対向するＢ相用ロータ部とを軸方向に並設してなる２相ロータであって、
前記Ａ相用及びＢ相用ロータ部の永久磁石は、各相それぞれに軸方向に２以上の複数に分割されて構成されているものであり、各相それぞれにおいて、前記分割された永久磁石の少なくとも２つは配置角度をずらして構成され、該配置角度をずらす方向は、軸方向に見た場合に、前記Ａ相用ロータ部と前記Ｂ相用ロータ部で同じ方向となっており、且つ該方向が前記Ａ相用ロータ部に対して前記Ｂ相用ロータ部をずらす方向と同じであって、
前記配置角度をずらす方向をずらし方向としたとき、前記Ａ相用ロータ部と前記Ｂ相用ロータ部の間で軸方向に隣り合う２つの永久磁石において、該２つの永久磁石のうちＢ相用ロータ部側の永久磁石はＡ相用ロータ部側の永久磁石に対して、配置角度が前記ずらし方向及びその反対方向の両方向においてずれていない同一の位置となるように配置されていることを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記Ａ相用ロータ部は、配置角度が互いに異なる２つの前記永久磁石が軸方向に並設されたものであって、
前記Ｂ相用ロータ部は、配置角度が互いに異なる２つの前記永久磁石が軸方向に並設されたものであることを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項２に記載のモータにおいて、
前記Ａ相用及びＢ相用ロータ部に設けられる各永久磁石は、それぞれ軸方向の幅が等しく構成されていることを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項２または請求項３に記載のモータにおいて、
前記Ａ相用及びＢ相用ロータ部は、前記Ａ相用及びＢ相用ステータ部における互いのずれ角と等しい電気角でかつ各相間で前記Ａ相用及びＢ相用ステータ部とは反対方向にずれた位置に基準位置を有し、各相一対の前記永久磁石が各相の前記基準位置から両側に前記電気角の半分の角度だけずらして配置されて構成されていることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば特許文献１に示すように、所謂ランデル型構造のステータと、該ステータと径方向に対向する永久磁石を磁極としたロータとを備えたモータが知られている。ランデル型構造のステータは、周方向に複数の爪状磁極を有する環状のステータコアを対で用い、対のステータコアの各爪状磁極が周方向に交互となるように組み合わされるとともに、その対のステータコアの軸方向間にコイル部を配置し、各爪状磁極を互いに異なる磁極として機能させるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１８１３０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記のようなモータにおいて低振動化を図るべく、コギングトルクの低減が望まれている。本発明の目的は、コギングトルクを低減することができるモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するモータは、等角度間隔に複数の爪状磁極を有する一対のステータコア間にコイル部を配置したＡ相用ステータ部に対して、等角度間隔に複数の爪状磁極を有する一対のステータコア間にコイル部を配置したＢ相用ステータ部を所定電気角ずらして軸方向に並設してなる２相ステータと、前記Ａ相用及びＢ相用ステータ部の爪状磁極と対向する永久磁石を有するロータとを備えるモータであって、前記ロータは、前記Ａ相用ステータ部と対向するＡ相用ロータ部と、前記Ｂ相用ステータ部と対向するＢ相用ロータ部とを軸方向に並設してなる２相ロータであって、前記Ａ相用及びＢ相用ロータ部の永久磁石は、各相それぞれに軸方向に２以上の複数に分割されて構成されているものであり、各相それぞれにおいて、前記分割された永久磁石の少なくとも２つは配置角度をずらして構成され、該配置角度をずらす方向は、軸方向に見た場合に、前記Ａ相用ロータ部と前記Ｂ相用ロータ部で同じ方向となっており、且つ該方向が前記Ａ相用ロータ部に対して前記Ｂ相用ロータ部をずらす方向と同じであって、前記配置角度をずらす方向をずらし方向としたとき、前記Ａ相用ロータ部と前記Ｂ相用ロータ部の間で軸方向に隣り合う２つの永久磁石において、該２つの永久磁石のうちＢ相用ロータ部側の永久磁石はＡ相用ロータ部側の永久磁石に対して、配置角度が前記ずらし方向及びその反対方向の両方向においてずれていない同一の位置となるように配置されている。
【０００６】
この構成によれば、ランデル型で２相のステータに用いる２相ロータにおいて、Ａ相用及びＢ相用ロータ部の永久磁石は、各相それぞれに軸方向に２以上の複数に分割されて構成されているものであり、各相それぞれにおいて、前記分割された永久磁石の少なくとも２つは配置角度がずれている。そのため、ロータ側の磁界変化が各相毎で緩やかとなり、モータのコギングトルクを低減させることができる。
【０００７】
上記モータにおいて、前記Ａ相用ロータ部は、配置角度が互いに異なる２つの前記永久磁石が軸方向に並設されたものであって、前記Ｂ相用ロータ部は、配置角度が互いに異なる２つの前記永久磁石が軸方向に並設されたものである。
【０００８】
この構成によれば、各相毎に配置角度を異ならせた２つの永久磁石が設けられることから各相毎での磁界変化が緩やかとなり、モータのコギングトルクをより低減させることができる。
【０００９】
上記モータにおいて、前記Ａ相用及びＢ相用ロータ部に設けられる各永久磁石は、それぞれ軸方向の幅が等しく構成されていることが好ましい。
この構成によれば、Ａ相用及びＢ相用ロータ部の各永久磁石の軸方向の幅が等しいため、モータの磁気バランスを良好とすることが可能となる。
【００１０】
上記モータにおいて、前記Ａ相用及びＢ相用ロータ部は、前記Ａ相用及びＢ相用ステータ部における互いのずれ角と等しい電気角でかつ各相間で前記Ａ相用及びＢ相用ステータ部とは反対方向にずれた位置に基準位置を有し、各相一対の前記永久磁石が各相の前記基準位置から両側に前記電気角の半分の角度だけずらして配置されて構成されていることが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、Ａ相用及びＢ相用ロータ部は、Ａ相用及びＢ相用ステータ部とは反対方向に同じ所定電気角だけずれた位置に基準位置を有し、各相一対の永久磁石は各相の基準位置から両側にその電気角の半分の角度だけずれている。そのため、各相毎の永久磁石の磁界変化が基準位置（適正位置）を含んで緩やかな変化となり、モータのコギングトルクをより低減することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のモータによれば、コギングトルクを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施形態のモータの斜視断面図。
【図２】同形態のモータの分解斜視図。
【図３】同形態のステータの分解斜視図。
【図４】（ａ）（ｂ）は実施形態のステータ及びロータの位置関係を説明するための説明図。
【図５】（ａ）（ｂ）は比較例のステータ及びロータの位置関係を説明するための説明図。
【図６】（ａ）は実施形態及び比較例のコギングトルクのグラフ、（ｂ）はその次数成分毎の大きさを示すグラフ。
【図７】（ａ）は別例のステータの平面図、（ｂ）はステータの軸方向（（ａ）のＸ−Ｘ）断面図。
【図８】別例のステータの分解斜視図。
【図９】（ａ）は別例のステータの一部分解斜視図、（ｂ）（ｃ）は別例のステータの斜視図。
【図１０】（ａ）は別例のステータの斜視図、（ｂ）はその断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、モータの一実施形態について説明する。
図１に示すように、本実施形態のモータＭはブラシレスモータであって、図示しないハウジング側の支軸に回転可能に支持されるロータ１０と、前記ハウジングに固定されるステータ２０とを備えている。
【００１５】
図１及び図２に示すように、ロータ１０は、Ａ相用ロータ部１１及びＢ相用ロータ部１２の二相のロータ部にて構成されるものであり、これら各ロータ部を構成すべく、磁性体よりなるロータコア１３と、ロータコア１３に固着された４つの磁石（Ａ相用第１磁石１４ａ、Ａ相用第２磁石１４ｂ、Ｂ相用第１磁石１５ａ、Ｂ相用第２磁石１５ｂ）とを備えている。
【００１６】
ロータコア１３は、ロータ１０の軸線Ｌを中心とする円筒状をなす内周側円筒部１３ａと、軸線Ｌを中心とする円筒状をなし内周側円筒部１３ａよりも外周側に位置する外周側円筒部１３ｂと、内周側円筒部１３ａと外周側円筒部１３ｂとの軸方向一端（上端）同士をつなぐ上底部１３ｃとを有している。上底部１３ｃは、軸線Ｌに対して直交する平板円環状に形成されている。ロータコア１３は、内周側円筒部１３ａの内周面が前記図示略の支軸に対して軸受（同じく図示略）を介して支持される。
【００１７】
外周側円筒部１３ｂの内周面には、ロータコア１３の開放端側から上底部１３ｃに向かって軸方向にＡ相用第１磁石１４ａ、Ａ相用第２磁石１４ｂ、Ｂ相用第１磁石１５ａ、Ｂ相用第２磁石１５ｂの順に配置されている。Ａ相用第１及び第２磁石１４ａ，１４ｂは、互いに軸方向の幅が等しく、後述のＡ相用ステータ部２１と径方向に対向する位置に設けられＡ相用ロータ部１１を構成する。同様に、Ｂ相用第１及び第２磁石１５ａ，１５ｂは、互いにしかもＡ相用第１及び第２磁石１４ａ，１４ｂとに対しても軸方向の幅が等しく、後述のＢ相用ステータ部２２と径方向に対向する位置に設けられＢ相用ロータ部１２を構成する。磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂは径方向に磁化され、Ｎ極・Ｓ極が周方向において等間隔に交互に構成されている。また、極数は互いに同数であって、本実施形態のロータ１０では１２極（６極対）で構成されている。
【００１８】
ステータ２０は、それぞれ円環状をなすステータ部２１，２２を備えている。本実施形態では、ステータ部２１はＡ相用とされ、Ａ相の駆動電流が供給される。また、ステータ部２２はＢ相用とされ、Ｂ相の駆動電流が供給される。
【００１９】
各ステータ部２１，２２は、互いに同一構成、同一形状をなし、軸方向に並設されている。なお、Ａ相用ステータ部２１はロータコア１３の軸方向開放端側（下側）に配置され、Ｂ相用ステータ部２２は軸方向の前記上底部１３ｃ側（上側）に配置される。なお、各ステータ部２１，２２の支持構造としては、Ａ相用ステータ部２１が前記図示略のハウジングに支持され、Ｂ相用ステータ部２２がＡ相用ステータ部２１に支持されるようになっている。
【００２０】
上記のような構成のモータＭでは、図１に示すように、Ａ相用ステータ部２１と、その外周側に配置されたＡ相用第１及び第２磁石１４ａ，１４ｂを含むＡ相用ロータ部１１とでＡ相モータ部ＭＡを構成している。同様に、Ｂ相用ステータ部２２と、その外周側に配置されたＢ相用第１及び第２磁石１５ａ，１５ｂを含むＢ相用ロータ部１２とでＢ相モータ部ＭＢを構成している。
【００２１】
図３に示すように、Ａ相用及びＢ相用ステータ部２１，２２はそれぞれ、互いに同一形状を有する一対のステータコア（第１ステータコア２３及び第２ステータコア２４）と、該一対のステータコア２３，２４の間に配置されたコイル部２５とを備えている。
【００２２】
各ステータコア２３，２４は、円筒部２６と、その円筒部２６から外周側に延出された複数（本実施形態では１２）の爪状磁極２７，２８とを備えている。なお、第１ステータコア２３に形成された爪状磁極を第１爪状磁極２７とし、第２ステータコア２４に形成された爪状磁極を第２爪状磁極２８とする。各爪状磁極２７，２８は、互いに同一形状をなしている。また、各第１爪状磁極２７は周方向において等間隔（３０度間隔）に設けられ、各第２爪状磁極２８も同様に周方向において等間隔（３０度間隔）に設けられている。
【００２３】
各爪状磁極２７，２８は、円筒部２６から径方向外側に延出され途中で軸方向を向くように直角に屈曲形成されている。ここで、各爪状磁極２７，２８において、円筒部２６から径方向外側に延出した部分を径方向延出部２９ａといい、軸方向に屈曲された先端部分を磁極部２９ｂという。径方向延出部２９ａは、外周側ほど周方向幅が狭くなるように形成されている。磁極部２９ｂの外周面（径方向外側面）は、軸線Ｌを中心とする円弧面に形成されている。
【００２４】
なお、直角形状をなす爪状磁極２７，２８等を含むステータコア２３，２４は、板材から屈曲形成により作製してもよく、また成形型を用いた鋳造によって作製してもよい。
上記構成の第１及び第２ステータコア２３，２４は、それらの第１及び第２爪状磁極２７，２８（磁極部２９ｂ）が軸方向において互いに向かい合うように組み付けられる（図３参照）。また、この組付状態において、第１爪状磁極２７の磁極部２９ｂと、第２爪状磁極２８の磁極部２９ｂとが周方向等間隔に交互に配置される。つまり、本実施形態のステータ２０では２４極で構成されている。また、第１及び第２ステータコア２３，２４は、それらの円筒部２６同士が軸方向に当接されて互いに固定されている。
【００２５】
また、この組付状態において、第１及び第２ステータコア２３，２４の軸方向の間にはコイル部２５が介在されている。コイル部２５は、ステータ２０の周方向に沿って円環状に巻回される巻線２５ａと、巻線２５ａと第１及び第２ステータコア２３，２４との間に介装される絶縁樹脂製のボビン２５ｂとを備えている。また、コイル部２５は、軸方向においては第１爪状磁極２７の径方向延出部２９ａと第２爪状磁極２８の径方向延出部２９ａとの間に配置されるとともに、径方向においては各ステータコア２３，２４の円筒部２６と各爪状磁極２７，２８の磁極部２９ｂとの間に配置されている。
【００２６】
上記のように構成されたＡ相用及びＢ相用ステータ部２１，２２は、所謂ランデル型構造をなす。つまり、Ａ相用及びＢ相用ステータ部２１，２２は、第１及び第２ステータコア２３，２４間に配置されたコイル部２５の巻線２５ａに供給した電流によって、第１及び第２爪状磁極２７，２８をその時々で互いに異なる磁極に励磁する１２極のランデル型構造をなす。
【００２７】
ここで、上記実施形態のモータＭとの比較対象になる比較例におけるモータＭ１について説明する。
比較例におけるモータＭ１は、図５（ａ）の概略構成に示すようなロータ５０と、図５（ｂ）の概略構成に示すようなステータ６０とを備える。ステータ６０は、ランデル型構造をなす２相のステータ、すなわちＡ相用ステータ部６１及びＢ相用ステータ部６２にて構成されている。なお、比較例における各ステータ部６１，６２は、上記実施形態の各ステータ部２１，２２と同一の構成であるため、詳細な説明は省略する。
【００２８】
一方、比較例におけるロータ５０は、上記実施形態のロータ１０とほぼ同様に、Ａ相用ステータ部６１及びＢ相用ステータ部６２と対をなしてＡ相用ロータ部５１及びＢ相用ロータ部５２を備えるが、各ロータ部５１，５２の磁石の配置構成が異なっている。詳しくは、比較例のロータ５０は、Ａ相用ステータ部６１と対向するＡ相用ロータ部５１において軸方向に１つのＡ相用磁石５３を有し、またＢ相用ステータ部６２と対向するＢ相用ロータ部５２において軸方向に１つのＢ相用磁石５４を有している。つまり、上記実施形態のロータ１０の各ロータ部１１，１２では、軸方向に２つずつの磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂが配置されているのに対して、比較例のロータ５０の各ロータ部５１，５２では、軸方向に１つずつの磁石５３，５４が配置されている。
【００２９】
また、比較例のモータＭ１では、ステータ６０においてＡ相用ステータ部６１に対してＢ相用ステータ部６２が時計回り方向に電気角θ１（本実施形態では４５度）だけずらして配置され、ロータ５０においてＡ相用ロータ部５１に対してＢ相用ロータ部５２が反時計回り方向に電気角θ２（本実施形態では４５度）だけずらして配置されている。つまり、比較例のモータＭ１では、Ａ相モータ部とＢ相モータ部との位相差が９０度に設定されている。したがって、各相モータのコギングトルクの２次成分は、同じ波形形状かつ逆位相となって互いに打ち消し合うために低い値となっており、比較例のモータＭ１においてもコギングトルクを効果的に低減可能な構成となっている。
【００３０】
このような比較例のモータＭ１に対し、本実施形態のモータＭは、コギングトルクを一層効果的に低減可能な構成となっている。
詳しくは、図４（ｂ）に示すように、先ずステータ２０においては、Ａ相用及びＢ相用ステータ部２１，２２が比較例のステータ６０の各ステータ部６１，６２と同様にずらす態様にて構成されている。つまり、Ａ相用ステータ部２１の第１及び第２爪状磁極２７，２８に対してＢ相用ステータ部２２の第１及び第２爪状磁極２７，２８がそれぞれ時計回り方向に電気角θ１（本実施形態では４５度）だけずらして配置されている。
【００３１】
一方、本実施形態のロータ１０は、図４（ａ）に示すように、Ａ相用及びＢ相用ロータ部１１，１２のそれぞれにおいて、Ａ相用第１及び第２磁石１４ａ，１４ｂ、Ｂ相用第１及び第２磁石１５ａ，１５ｂというように、各相で軸方向に２つに分離した磁石を用いている。ここで、Ａ相用及びＢ相用ロータ部１１，１２単位では、Ａ相用ロータ部１１に対してＢ相用ロータ部１２が反時計回り方向に電気角θ２（本実施形態では４５度）だけずらして配置されている。換言すると、各相のロータ部１１，１２の基準位置Ｌａ，Ｌｂ同士が電気角θ２だけずれている。
【００３２】
そして、Ａ相用ロータ部１１では、その基準位置Ｌａから、Ａ相用第１磁石１４ａが時計回り方向に電気角θ３（本実施形態では２２．５度）だけずれるように、Ａ相用第２磁石１４ｂが反時計回り方向に同じく電気角θ３だけずれるようにそれぞれ配置されている。Ｂ相用ロータ部１２では、その基準位置Ｌｂから、Ｂ相用第１磁石１５ａが時計回り方向に電気角θ４（本実施形態では２２．５度）だけずれるように、Ｂ相用第２磁石１５ｂが反時計回り方向に同じく電気角θ４だけずれるようにそれぞれ配置されている。なお、隣接のＡ相用第２磁石１４ｂとＢ相用第１磁石１５ａとは、それぞれのずらし方向とずらし角度により周方向位置が同一の位置となる。
【００３３】
そして、このような構成のＡ相用及びＢ相用ロータ部１１，１２と、上記したステータ部２１，２２とを用いる本実施形態のモータＭにおいても、Ａ相モータ部ＭＡとＢ相モータ部ＭＢとの位相差が９０度に設定されている。Ａ相用ステータ部２１のコイル部２５の巻線２５ａにはＡ相駆動電流が供給され、Ｂ相用ステータ部２２のコイル部２５の巻線２５ａにはＢ相駆動電流が供給される。Ａ相駆動電流及びＢ相駆動電流は交流電流であり、互いの位相差が本実施形態では９０度に設定されている。これにより、各ステータ部２１，２２と各磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂとの関係で回転トルクが発生し、ロータ１０が回転駆動される。
【００３４】
その際、図６（ａ）に示すように、比較例のモータＭ１のコギングトルクＴ１と比較して、本実施形態のモータＭのコギングトルクＴはさらに小さく抑えられている。これは、実施形態のＡ相用第１及び第２磁石１４ａ，１４ｂの配置角度がずれているとともに、Ｂ相用第１及び第２磁石１５ａ，１５ｂの配置角度がずれていることにより、各相毎に磁界変化が緩やかになった、所謂スキュー効果が得られるためである。また、図６（ｂ）に示すように、比較例のモータＭ１のコギングトルクＴ１と比較して、本実施形態のモータＭのコギングトルクＴの高次数成分毎の大きさとしては、特に４次成分が効果的に小さく抑えられていることが分かる。このように本実施形態のモータＭは、コギングトルクＴの低減効果を有する構造となっている。
【００３５】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）Ａ相用ステータ部２１に対向するＡ相用ロータ部１１において、軸方向に２つに分割されたＡ相用第１及び第２磁石１４ａ，１４ｂを備えるとともに互いの配置角度をずらし、Ｂ相用ステータ部２２に対向するＢ相用ロータ部１２においても、軸方向に２つに分離されたＢ相用第１及び第２磁石１５ａ，１５ｂを備えるとともに互いの配置角度をずらしているため、各相毎の磁界変化が緩やかになる。これにより、Ａ相及びＢ相モータ部ＭＡ，ＭＢ、ひいてはモータＭのコギングトルクＴを低減させることができる。特に本実施形態では、コギングトルクＴの４次成分を効果的に低減することができる。
【００３６】
（２）各相の磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂの軸方向の幅が等しいため、Ａ相及びＢ相モータ部ＭＡ，ＭＢ、ひいてはモータＭの磁気バランスを良好とすることができる。
【００３７】
（３）Ａ相用及びＢ相用ロータ部１１，１２は、Ａ相用及びＢ相用ステータ部２１，２２とは反対方向に同じ所定電気角（本実施形態では４５度）だけずれた位置に基準位置Ｌａ，Ｌｂを有し、各相一対の磁石１４ａ，１４ｂ及び磁石１５ａ，１５ｂは各相の基準位置Ｌａ，Ｌｂから両側にその電気角の半分の角度（本実施形態では２２．５度）だけずれている。そのため、各相毎の磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂの磁界変化が基準位置（適正位置）Ｌａ，Ｌｂを含んで緩やかな変化となり、Ａ相及びＢ相モータ部ＭＡ，ＭＢ、ひいてはモータＭのコギングトルクＴをより確実に低減させることができる。
【００３８】
なお、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、アウタロータ型のモータＭであったが、インナロータ型のモータに適用してもよい。
【００３９】
・上記実施形態では、ロータ１０の磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂは１２極（６極対）、ステータ２０の爪状磁極２７，２８は２４極であったが、各極数はこれに限定されない。
【００４０】
・上記実施形態のＡ相用及びＢ相用ロータ部１１，１２では、各相それぞれに軸方向に２つに分割された磁石１４ａ，１４ｂ及び磁石１５ａ，１５ｂが配置されていたが、各相で３つ以上の磁石が配置されていてもよい。また、各相の磁石を異なる数の分割数としてもよい。また、Ａ相用及びＢ相用ロータ部１１，１２で両相に跨った磁石の分割態様としてもよい。また、各磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂの軸方向の幅は等しく設定されていたが、異なる幅としてもよい。
【００４１】
・上記実施形態の磁石１４ａ，１４ｂ，１５ａ，１５ｂは、特に言及しなかったが、それぞれ磁極毎もしくは磁極対毎に分割された複数の磁石から構成してもよいし、１つの円筒磁石として形成したものであってもよい。また、ロータコア１３に取り付ける態様であってもよいし、一体に成形する態様としてもよい。また、Ａ相用第２磁石１４ｂとＢ相用第１磁石１５ａとの位置関係から、一体の磁石にて構成してもよい。
【００４２】
・上記実施形態に記載した電気角θ１，θ２は４５度、電気角θ３，θ４は２２．５度としたが、角度はこれに限定されない。
・上記実施形態のステータ２０について、以下の構成に変更してもよい。
【００４３】
例えば、図７（ａ）（ｂ）及び図８に示すステータ２０ａでは、冷却性能の向上が図られている。先ず、コイル部２５に用いるボビン２５ｂは、樹脂製であり、径方向外側が開放された軸方向断面が略コ字状をなす環状に形成されている。ボビン２５ｂは、上側壁部３１と下側壁部３２と径方向内側壁部３３とでコ字状をなし、上側壁部３１と下側壁部３２とにおいて巻線２５ａと接触する側の内側面３１ａ，３２ａにはそれぞれ周方向に進むにつれて径方向外側縁と内側縁との間で直線ジグザグ状をなす溝３１ｂ，３２ｂが形成されている。径方向内側壁部３３には、軸方向に延びる筒状部３４が周方向等間隔に複数個形成されている。各筒状部３４は、軸方向中間部において、上側及び下側壁部３１，３２の内側面３１ａ，３２ａに形成した溝３１ｂ，３２ｂと連通している。
【００４４】
また、各筒状部３４は、上側壁部３１よりも上方に、下側壁部３２よりも下方にそれぞれ突出している。これに対応して、第１及び第２ステータコア２３，２４には、各筒状部３４の突出部分が嵌合する嵌合孔２３ａ，２４ａ及び嵌合凹部２３ｂ，２４ｂが設けられている。このようなボビン２５ｂ及び第１及び第２ステータコア２３，２４は、Ａ相用及びＢ相用ステータ部２１，２２の両方に用いられている。また、各相に用いたボビン２５ｂの各筒状部３４は、周方向位置が重なるようになっており、軸方向に連設する各筒状部３４の内側空間は軸方向に連通するようになっている。
【００４５】
そして、巻線２５ａへの通電等で生じた熱は、溝３１ｂ，３２ｂを通じて径方向外側に排出されたり、溝３１ｂ，３２ｂを通じて径方向内側に移動して筒状部３４内を通り軸方向に排出されたりし、これによりステータ２０ａでの発熱が効果的に冷却されるようになっている。なお、筒状部３４及び溝３１ｂ，３２ｂは、いずれか一方だけ設ける態様であってもよい。
【００４６】
また、筒状部３４の端部が各ステータコア２３，２４の嵌合孔２３ａ，２４ａや嵌合凹部２３ｂ，２４ｂと嵌合することで、ボビン２５ｂ（コイル部２５）のステータコア２３，２４に対する位置決めとなり、固定力の向上にもつながる。また、筒状部３４の内側空間を巻線２５ａの端末線（図示略）の取り出し経路として利用することもできる。
【００４７】
次いで、上記実施形態のような上下分割のステータコア２３，２４ではなく、例えば図９（ａ）（ｂ）に示すような周方向分割のステータコア４０，４２を用いてもよい。図９（ａ）に示すステータコア４０は周方向に４分割、図９（ｂ）に示すステータコア４２は周方向に２分割となっている。なお、各ステータコア４０，４２の個々のコア部品４１，４３は、異なる磁極となる一部分同士が径方向内側壁部で軸方向につながれた形状となっている。このコア部品４１，４３は、圧粉磁心にて作製することもできる。この場合、個々のコア部品４１，４３が小さいため、プレス機のサイズを小さくすることができ、製造コストの低コスト化が期待できる。
【００４８】
また、図９（ｃ）に示すステータコア４０ａのように、周方向分割のコア部品４１ａ間に空隙４４を設定した構造としてもよい。この場合、その空隙４４から巻線の端末線（ともに図示略）が取り出しやすくなり、また空隙４４に空気が通ることで巻線を冷却することもできる。なお、周方向に連続した形状をなす上記実施形態のステータコア２３，２４でも、外表面に径方向に延びる溝等を設けて空気を通し、冷却性能を向上させてもよい。
【００４９】
次いで、上記実施形態のステータコア２３，２４の円筒部２６の内周面２６ａは軸方向に直線状に形成されていたが、図１０（ａ）（ｂ）に示すステータコア４５のように、中央部の貫通孔４６の内周面４６ａの軸方向中央部が径方向内側に凸の円弧状としてもよい。この場合、ステータコアの組付の際、円弧状とした内周面４６ａがステータコアの傾きの調整を容易とする。この場合、ロータ側の磁石と適切に対向させることが可能となり、有効磁束量の増加やスラスト力の低減等の効果が期待できる。
【００５０】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。
（イ）請求項に記載のモータにおいて、前記ステータには、前記巻線にて生じる熱を前記ステータの外部に排出するための排気通路が形成されていることを特徴とするモータ。
【００５１】
（ロ）請求項に記載のモータにおいて、前記ステータコアは、周方向に分割された複数のコア部品から構成されていることを特徴とするモータ。
（ハ）請求項に記載のモータにおいて、前記ステータコアの内周面は、軸方向中央部が径方向内側に凸の円弧状に形成されていることを特徴とするモータ。
【符号の説明】
【００５２】
１０…ロータ、１１…Ａ相用ロータ部、１２…Ｂ相用ロータ部、１４ａ…Ａ相用第１磁石、１４ｂ…Ａ相用第２磁石、１５ａ…Ｂ相用第１磁石、１５ｂ…Ｂ相用第２磁石、２０…ステータ、２１…Ａ相用ステータ部、２２…Ｂ相用ステータ部、２３，２４…ステータコア、２７，２８…爪状磁極、２５…コイル部、Ｌａ，Ｌｂ…基準位置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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