(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
転送元のデータを記録する第１の記録手段と、
該第１の記録手段に記録された前記データが転送される複数の第２の記録手段と、
該第２の記録手段に前記データを分散して書き込む制御手段と、
を備えるデータ転送装置であって、
前記制御手段が前記複数の第２の記録手段に前記データを転送する際、前記制御手段が予め全ての前記複数の第２の記録手段に対してデータを転送する際に必要な転送データ量を設定する第１の処理を行い、前記制御手段が前記設定に基づいた同時分散によるデータ転送を行い、
更に前記複数の第２の記録手段へのデータ転送中、前記制御手段が前記複数の第２の記録手段ごとにデータ転送速度を計測し、該計測の結果であるデータ転送速度に基づいて前記第２の記録手段ごとにデータ転送量を変更する第２の処理を行い、
前記複数の第２の記録手段の少なくとも１つは前記第１の記録手段と同等以上の記憶容量を備えた特定記録手段であり、前記制御手段による前記データ転送は、前記第１の記録手段に記録された転送元データを前記特定記録手段に再構築するためのアドレス情報の転送も含み、該アドレス情報は前記特定記録手段の特定アドレス位置を起点としており、前記複数の第２の記録手段に記録されたデータを前記特定記録手段に複製する際のアドレス情報であることを特徴とするデータ転送装置。
【請求項２】
前記制御手段による前記第２の記録手段の転送データ量の設定は、使用するインターフェースや、前記第２の記録手段の種類、及び前記データ転送前に行うデータ転送速度の計測情報を基に設定されることや、前記第２の記録手段の転送の逓減率を考慮した変化する値を基に設定されることを特徴とする請求項１に記載のデータ転送装置。
【請求項３】
前記第１の処理によって設定した前記第２の記録手段ごとの転送データ量、及び前記第２の処理によって変更した前記第２の記録手段ごとの転送データ量の情報は、前記制御手段によって第３の記録手段に記録されることを特徴とする請求項１、又は２に記載のデータ転送装置。
【請求項４】
前記第３の記録手段は、前記第１、又は第２の記録手段の一部の領域が使用されることを特徴とする請求項３に記載のデータ転送装置。
【請求項５】
前記制御手段による前記データ転送は、前記複数の第２の記録手段に前記データを転送する際、少なくとも１つの前記第２の記録手段の記録容量の不足の判断を行なうと、残る他の第２の記録手段に前記データ転送を振り分けることを特徴とする請求項１、２、３、又は４に記載のデータ転送装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハードディスク（HDD）等の記録媒体に記録されたデータの転送を高速に行うデータ転送方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
今日、ハードディスク（HDD）等の記録媒体に記録されたデータを他の記録媒体に転送する際、書き込み行うデータを分割し、同時に複数の記録媒体にデータを書き込むことでデータ転送を行うRAID０（Redundant Arrays of Inexpensive Disks0）の手法が用いられている。特許文献１はこの手法を用いた発明であり、複数種、複数台の記録装置を１システムに混在実装し、記録装置間のデータ転送の高速化を図る発明であり、RAID０を含むＲＡＩＤ装置システムを開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−００５９２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のデータ転送方法（RAID０）においては、各デバイスに対して、データを同時転送する場合の転送データ量は各デバイス間で同じであり、かつそれが最後まで継続されるため、データ転送に時間を要していた。
【０００５】
そこで、本発明は上記従来の課題に鑑み、元のデータを記録する記録媒体（マスターデバイス）から複数の記録媒体（ターゲットデバイス）にデータを分散して転送する上で、各デバイスで個別に最適な単位時間あたりの転送データ量を定めることで、データ転送を高速に行うデータ転送方法を提供するものである。
最適な転送データ量は、記録媒体の逓減率などが考慮された変化率をもつ場合もある。またその値は、予めターゲットデバイスごとにデータ転送速度を測定することでも定められ、その後は実際のデータの転送速度から常時計算してデータ転送を高速に行う。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題は第１の発明によれば、転送元のデータを記録する第１の記録手段と、該第１の記録手段に記録された前記データが転送される複数の第２の記録手段と、該第２の記録手段に前記データを分散して書き込む制御手段と、を備えるデータ転送装置であって、前記制御手段が前記複数の第２の記録手段に前記データを転送する際、前記制御手段が予め全ての前記複数の第２の記録手段に対してデータを転送する際に必要な転送データ量を設定する第１の処理を行い、前記制御手段が前記設定に基づいた同時分散によるデータ転送を行い、更に前記複数の第２の記録手段へのデータ転送中、前記制御手段が前記複数の第２の記録手段ごとにデータ転送速度を計測し、該計測結果であるデータ転送速度に基づいて前記第２の記録手段ごとにデータ転送量を変更する第２の処理を行い、前記複数の第２の記録手段の少なくとも１つは前記第１の記録手段と同等以上の記憶容量を備えた特定記録手段であり、前記制御手段による前記データ転送は、前記第１の記録手段に記録された転送元データを前記特定記録手段に再構築するためのアドレス情報の転送も含み、該アドレス情報は前記特定記録手段の特定アドレス位置を起点としており、前記複数の第２の記録手段に記録されたデータを前記特定記録手段に複製する際のアドレス情報であるデータ転送装置を提供することによって達成できる。
【０００８】
また、上記課題は第３の発明によれば、上記データ転送は、少なくとも１つの上記第２の記録手段の特定位置を起点として、上記第１の記録手段に記録されたデータと同じ物理的位置にデータを転送する第３の処理を含むデータ転送方法を提供することによって達成できる。
【０００９】
さらに、上記課題は第４の発明によれば、上記データ転送は、上記複数の第２の記録手段にデータを転送する際、少なくとも１つの上記第２の記録手段の記録容量の不足の判断を行なうと、残る他の第２の記録手段にデータ転送を振り分けるデータ転送方法を提供することによって達成できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本実施形態のデータ転送方法を説明する図であり、使用するデバイスの物理的な接続構  成示す図である。
【図２】本実施形態のデータ転送方法を説明するブロック図である。
【図３】本実施形態のデータ転送方法を説明する機能ブロック図である。
【図４】本実施形態のデータ転送方法を説明するフローチャートである。
【図５】本実施形態の他のデータ転送方法を説明するフローチャートである。
【図６】本実施形態のデータ転送方法を説明する模式図である。
【図７】本実施形態の他のデータ転送方法を説明する模式図である。
【図８】本実施形態の他のデータ転送方法を説明する模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
図１は本実施形態のデータ転送方法を説明する図であり、本方法を使用するデバイスの物理的な接続構成示す図である。また、図２はそのブロック図である。
両図において、マスターデバイス１は本例のデータ転送方法によって転送対象となる転送元のデータを記録するデバイスであり、例えばパーソナルコンピュータ２に内蔵するハードディスク（HDD）等が対応する。また、ターゲットデバイス３はパーソナルコンピュータ２に接続された記録媒体であり、例えばUSBケーブルで接続されたUSBメモリや、ファイヤーワイヤー（FIREWIRE）等の他のインターフェースで接続された機器が対応する。このターゲットデバイス３は１つのマスターデバイス１に対して複数使用され、マスターデバイス１に記録されたデータを分散して複数のターゲットデバイス３に転送する。
【００１２】
転送用プログラム４は本実施形態の処理を実行するプログラムである。この転送用プログラム４は、本例の処理を行う前、予めパーソナルコンピュータ２にインストールされる。
【００１３】
次に、図３は本例の処理を説明する機能ブロック図であり、複数のターゲットデバイス３に対して分散してデータ転送する転送用プログラム４の機能を示す。ここで、同図に示す転送対象データ５は、上記ハードディスク（HDD）等のマスターデバイス１に記録された転送元のデータであり、転送機能６はこのデータを複数のターゲットデバイス３に分散して転送する。
【００１４】
また、転送機能６によるデータ転送処理は各ターゲットデバイスへの転送量算出機能７により算出された情報に基づいて行われる。この各ターゲットデバイスの転送量算出機能７は再構成情報８からの情報と転送速度計測機能９によって計測した情報に基づいて転送量の算出を行なう。尚、上記再構成情報８には使用するターゲットデバイス３の種類やインターフェースの特性、記録容量等の情報も含む。
【００１５】
転送速度計測機能９はターゲットデバイス３ごとに転送されるデータの転送速度を計測する。また、転送速度計測機能９による転送速度の計測は、実際の転送操作前の所謂シミュレーションの際、及び実際のデータ転送処理中行われる。したがって、転送量算出機能７から転送機能６に常時新たな情報が提供され、転送機能６はターゲットデバイス３から読み出されたデータを最適な条件でターゲットデバイス３に転送することができる。
【００１６】
以上の構成において、以下に本例のデータ転送方法を具体的に説明する。図４は本例のデータ転送方法を説明するフローチャートである。
先ず、各デバイスの転送速度を測定する（ステップ（以下、ＳＴで示す）１）。この処理は、実際にターゲットデバイス３にデータを転送する前に各デバイスの転送速度を測定する処理であり、例えばターゲットデバイス３としてＵＳＢメモリが接続されている場合、図１に示すＵＳＢケーブルを介してデータを送信し、転送速度を計測する。また、ターゲットデバイス３としてファイヤーワイヤー等の他のインターフェースで接続された機器が接続されている場合、対応するインターフェースを介してデータを送信し、それぞれの転送速度を計測する。
【００１７】
次に、上記測定結果に基づいて最適な転送データ量を想定する（ＳＴ２）。この転送データ量の想定は、ターゲットデバイス３ごとに行なわれ、各ターゲットデバイス３への転送初期時の転送データ量の想定が行われる。
【００１８】
次に、上記想定した転送データ量の情報を記録する（ＳＴ３）。この転送データ量の記録もターゲットデバイス３ごとに行なわれる。尚、この情報の記録は、例えば転送用プログラム４上であっても良いし、マスターデバイス１やターゲットデバイス３の未使用領域を使用しても良い。
【００１９】
以上のようにして各ターゲットデバイス３への転送データ量を設定した後、実際にマスターデバイス１からターゲットデバイス３へのデータ転送処理を開始する（ＳＴ４）。同時に、転送時間（速度）の測定も開始する。この処理は上記転送用プログラム４の転送機能６を実行するものであり、設定した上記転送データ量に従って各ターゲットデバイス３に対してデータ転送を行なう。以後、各ターゲットデバイス３へのデータの転送時間（速度）の測定は上記転送速度計測機能９によって継続される。
【００２０】
次に、データ転送が全て終了したか判断する（ＳＴ５）。転送処理が開始された初期時、通常この判断はＮＯであり、次の想定した転送時間（速度）との比較処理を行う（ＳＴ６）。この比較処理は、最初に測定した転送データ量に対して転送速度計測機能９によって実際に転送される転送データ量を比較する処理であり、例えば転送速度計測機能９によって測定した時間と転送速度から実際にターゲットデバイス３に転送される転送データ量を算出し、予め設定された転送データ量と比較する。
【００２１】
ここで、最初に測定した転送データ量と転送速度計測機能９によって実際に測定した転送データ量との差は殆ど無く、想定したデータ転送パフォーマンスの範囲内であると判断すると（ＳＴ７がＹＥＳ）、ターゲットデバイス３へのデータ転送及び転送時間（速度）の測定処理に戻る（ＳＴ４）。
【００２２】
その後、上記処理を繰り返し（ＳＴ４〜ＳＴ７がＹＥＳ）、ターゲットデバイス３へのデータ転送処理が進行すると、ターゲットデバイス３へのデータ転送速度が、例えば遅くなり、あるターゲットデバイス３では想定したデータ転送パフォーマンスを得ることができなくなる（ＳＴ７がＮＯ）。
【００２３】
この場合、以降の最適な転送データ量の更新・記録処理を行う（ＳＴ８）。すなわち、前述のようにターゲットデバイス３へのデータ転送処理の間、転送速度計測機能９によって常時ターゲットデバイス３に転送される転送時間（速度）が計測されており、例えば低下した転送速度を修正する最適な転送データ量の情報が記録されており、以後対応するターゲットデバイス３へのデータ転送速度として使用される。この処理はターゲットデバイス３ごとに行なわれ、データ転送のパフォーマンスが低下したターゲットデバイス３に対して同様に実行される。
【００２４】
したがって、以後新たなデータ転送速度の情報に基づいてマスターデバイス１から対応するターゲットデバイス３にデータ転送が行なわれ、データ転送のパフォーマンスが低下するごとに（ＳＴ７がＮＯ）、上記と同様に新たなデータ転送速度に切り換えられ、データ転送処理が繰り返される（ＳＴ４〜ＳＴ８）。
【００２５】
その後、データ転送が全て完了すると（ＳＴ５がＹＥＳ）、処理を終了する。尚、図４に示すフローチャートのデータ転送処理は各ターゲットデバイス３に対して同様に実行され、あるターゲットデバイス３に対するデータ転送処理が終了したとしても、他のターゲットデバイス３に対しては本例のデータ転送処理が継続している場合もある。
【００２６】
以上のように、本例によればターゲットデバイス３へのデータ転送速度を常時計測しており、最初に設定したデータ転送速度に対してパフォーマンスが低下すると、直ちに新たに計測した情報に基づいてデータ転送が行なわれ、常に最適な速度でデータ転送を行なうことができる。
【００２７】
また、本例のデータ転送はターゲットデバイス３ごとに実行され、ターゲットデバイス３の種類やインターフェースの特性、記録容量等も加味した、ターゲットデバイス３ごとに最適な条件のデータ転送を実行することができる。したがって、トータルとしてマスターデバイス１からターゲットデバイス３へのデータ転送速度を高速に行なうことができる。
【００２８】
尚、図５は上記実施例と比較する為に示したデータ転送処理のフローチャートである。この場合、実際にターゲットデバイス３にデータを転送する前に各デバイスの転送速度を測定する処理を行い（ステップ（以下、ＳＴＰで示す）１）、上記測定結果に基づいて最適な転送データ量を想定し（ＳＴＰ２）、想定した転送データ量の情報を記録する処理までは同じである（ＳＴＰ３）。
【００２９】
その後、実際にマスターデバイス１からターゲットデバイス３にデータを転送し、転送時間（速度）の測定も開始する（ＳＴＰ４）。この場合、最初に測定した転送速度が使用され、転送処理が終了するまで、最初に測定した転送速度によってデータ転送が継続される。
したがって、前の例に比べて転送速度は低下するが、本例のように実際にターゲットデバイス３にデータを転送する前に各デバイスの転送速度を測定し、最適な転送データ量を想定し、この設定に基づいてデータ転送を行うので、前述の従来例に比べて高速にデータ転送を行うことができる。
【００３０】
次に、本例を使用してマスターデバイス１のデータを複数のターゲットデバイス３に転送する具体例を説明する。
図６はこの例を説明する模式図であり、同図に示す（ａ）はマスターデバイス１に記録されたマスターデータを示し、同図（ｂ）は容量の異なる３台のターゲットデバイス３ａ〜３ｃを示す。尚、例えば使用されるターゲットデバイス３ａの記録容量は５００ＧＢ（ギガバイト）であり、ターゲットデバイス３ｂの記録容量は６００ＧＢであり、ターゲットデバイス３ｃの記録容量は８００ＧＢである。
【００３１】
この場合、先ず本例ではターゲットデバイス３にデータを転送する前、前述の転送速度計測機能９によって各ターゲットデバイス３に対し転送速度の測定を行い、各ターゲットデバイス３ａ〜３ｃへの転送速度を想定する（ＳＴ１〜ＳＴ３）。そして、ターゲットデバイス３ａのデータ書き込み速度が中速との測定結果を得ると、例えば転送データ量を３００ＧＢと想定し、ターゲットデバイス３ｂのデータ書き込み速度が低速との測定結果を得ると、例えば転送データ量を２００ＧＢと想定し、ターゲットデバイス３ｃのデータの書き込み速度が高速との測定結果を得ると、例えば転送データ量を５００ＧＢと想定する。
【００３２】
そして、上記想定に基づき、マスターデバイス１に記録されたデータを再構成する（図６（ａ）参照）。例えば、マスターデバイス１に記録されたデータを１−１〜１−６のブロック単位に再構成し、各ブロックのデータをどのターゲットデバイス３に転送するかの設定を行う。尚、同図（ａ）に示すマスターデータは前述のマスターデバイス１に記録された全てのデータであっても良く、又一部のデータであっても良い。また、上記各ブロック１−１〜１−６は１又は複数のセクタで構成され、その大きさは前述の各ターゲットデバイスへの転送量算出機能７等によって決定されている。
【００３３】
次に、上記設定に基づいてマスターデバイス１からデータを読み出し、ターゲットデバイス３へのデータ転送を開始する（ＳＴ４）。例えば、ブロック１−１と１−４のデータは設定された再構成情報８に基づいてターゲットデバイス３ａに転送され、ブロック１−２のデータはターゲットデバイス３ｂに転送され、ブロック１−３と１−５と１−６のデータはターゲットデバイス３ｃに転送される。
【００３４】
その後、上記各ターゲットデバイス３ａ〜３ｃへのデータ転送が継続すると（ＳＴ４〜ＳＴ７）、前述のようにあるターゲットデバイス３では想定したデータ転送パフォーマンスを得ることができなくなる（ＳＴ７がＮＯ）。この場合、前述のように本例では常時ターゲットデバイス３の転送速度（時間）を計測しており（ＳＴ６）、最適な転送データ量の更新・記録処理が行われ（ＳＴ８）、対応するターゲットデバイス３への転送速度を調整することができる。
【００３５】
上記データの転送速度の調整は３台のターゲットデバイス３ａ〜３ｃについて独立して行われ、従って上記テータの速度調整をデータ転送中常時行うことによって、例えば３台のターゲットデバイス３ａ〜３ｃに対するデータ転送をほぼ同時に終了することができ、トータルとしてマスターデバイス１からターゲットデバイス３へのデータ転送を高速に行なうことができる。
【００３６】
次に、本例を使用した他の例について説明する。本例は基本的に前述の例と同じであるが、転送中書き込み容量が不足する場合の例である。
図７は本例を説明する模式図であり、容量の異なる３台のターゲットデバイス３ａ、３ｂ、３ｃ´を使用する。尚、マスターデータの構成については前述の図６（ａ）に示す例と同じ構成である。
本例においては、接続するターゲットデバイス３ｃ´の記録容量が８００ＧＢではなく、容量の少ない４００ＧＢである。尚、他のターゲットデバイス３ａ及び３ｂについては前述と同様、５００ＧＢと６００ＧＢである。
【００３７】
このような構成において、前述と同様、先ずターゲットデバイス３にデータを転送する前、各ターゲットデバイス３に対し転送速度の測定を行い、各ターゲットデバイス３ａ、３ｂ、３ｃ´への転送速度を想定し、例えばターゲットデバイス３ａのデータ書き込み速度が中速であり、転送データ量を３６０ＧＢと想定し、ターゲットデバイス３ｂのデータ書き込み速度が低速であり、転送データ量を２４０ＧＢと想定し、ターゲットデバイス３ｃのデータの書き込み速度が高速であり、転送データ量を４００ＧＢと想定する（ＳＴ１〜ＳＴ３）。
【００３８】
そして、この結果に基づきマスターデバイス１に記録されたデータを再構成し、各ブロックのデータをどのターゲットデバイス３に転送するか設定する。
【００３９】
次に、上記設定に基づいてマスターデバイス１からデータを読み出し、ターゲットデバイス３へのデータ転送を開始する（ＳＴ４）。例えば、ブロック１−１と１−４のデータは設定された再構成情報８に基づいてターゲットデバイス３ａに転送され、ブロック１−２のデータはターゲットデバイス３ｂに転送され、ブロック１−３と１−５と１−６のデータはターゲットデバイス３ｃ´に転送される。
【００４０】
その後上記各ターゲットデバイス３ａ、３ｂ、３ｃ´へのデータ転送が継続すると（ＳＴ４〜ＳＴ７）、前述のようにあるターゲットデバイス３では想定したデータ転送パフォーマンスを得ることができなくなる（ＳＴ７がＮＯ）、この場合本例では常時ターゲットデバイス３の転送速度（時間）を計測しており（ＳＴ６）、最適な転送データ量の更新・記録処理が行われ（ＳＴ８）、対応するターゲットデバイス３への転送速度を調整することができる。
【００４１】
本例においてはターゲットデバイス３ｃ´の容量が４００ＧＢであり、前述の例で使用した８００ＧＢのターゲットデバイス３ｃに比べて小さい容量のデバイスを使用している。この為、ターゲットデバイス３ｃ´にブロック１−５のデータを全て書き込むことができず、データ転送に支障をきたす。本例においては転送速度計測機能９によってターゲットデバイス３のデータ転送速度を常時計測しており、この場合ターゲットデバイス３ｃ´に対してブロック１−５のデータを全て書き込むことができないと判断する。
【００４２】
例えば、既に把握するターゲットデバイス３ｃ´の容量と現在のデータ転送速度に基づいて計算し、ターゲットデバイス３ｃ´に対してブロック１−５のデータを全て書き込むことができないと判断すると、他のターゲットデバイス３ａ又は３ｂへのデータ転送を判断する。この場合もターゲットデバイス３ａ及び３ｂに対するデータ転送速度や記録容量を把握しており、他のターゲットデバイス３ａ及び３ｂへのデータ転送を行うか容易に判断できる。
【００４３】
図７に示す例では、ターゲットデバイス３ｃ´に書き込みできなかったブロック１−５のデータの一部をターゲットデバイス３ａと３ｂに転送し、ターゲットデバイス３ｃ´の容量不足に対応する。
【００４４】
したがって、本例によれば複数のターゲットデバイス３に同時にデータを分散し、例えば１つのターゲットデバイス（例えば、３ｃ´）に書き込み容量の不足が生じてもデータ転送を中止することなく、他のターゲットデバイス（例えば、３ａと３ｂ）にデータ転送し、例えばアドレスを指定してデータを書き込むことによって容易に対応することができる。
【００４５】
次に、図８を用いてターゲットデバイス３に転送したデータを複製する場合を考慮したデータ転写方法について説明する。
この場合、同図（ｂ）に示すように、容量の異なる３台のターゲットデバイス３を使用する構成は同じであるが、本例においては、接続するターゲットデバイス３ｂ´の記録容量が６００ＧＢではなく、マスターデバイス１に記録されたマスターデータと同等以上の記録容量を備えたデバイスが使用される。尚、他のターゲットデバイス３ａ及び３ｃ´については前述と同様、５００ＧＢ等のマスターデータより容量の小さいデバイスである。
【００４６】
このような構成において、前述と同様、先ずターゲットデバイス３にデータを転送する前、各ターゲットデバイス３に対し転送速度の測定を行い、各ターゲットデバイス３ａ、３ｂ´、３ｃ´への転送速度を想定し、同図（ａ）に示すようにマスターデータを再構成し、各ブロックのデータを転送する。
【００４７】
本例においては、ターゲットデバイス３ｂ´に転送されるブロック１−２と１−５のデータはマスターデータと同じ物理的位置に書き込まれる。一方、ブロック１−１と１−４のデータはアドレス情報と共にターゲットデバイス３ａに転送され、ブロック１−３と１−６のデータはアドレス情報と共にターゲットデバイス３ｃに転送される。
この転送処理においても、３台のターゲットデバイス３ａ、３ｂ´、３ｃ´に対して速度調整が常時行なわれ、転送速度が低下したターゲットデバイス３に対しては速度調整が行なわれ、マスターデータの転送処理がほぼ同時に終了する。
【００４８】
同図（ｂ）に点線矢印で示す例は、上記データ転送後にデータを再構築し、例えばターゲットデバイス３ｂ´にデータを複製する際の処理を示すものであり、この場合ターゲットデバイス３ａに書き込まれたブロック１−１と１−４のデータをアドレス情報によって指定されるターゲットデバイス３ｂ´の位置に転送し、ターゲットデバイス３ｃ´に書き込まれたブロック１−３と１−６のデータをアドレス情報によって指定されるターゲットデバイス３ｂ´の位置に転送するだけで、ターゲットデバイス３ｂにマスターデータの再構築することができる。
【００４９】
しかも、この場合ターゲットデバイス３ａからターゲットデバイス３ｂ´へのデータ転送、及びターゲットデバイス３ｃ´からターゲットデバイス３ｂ´へのデータ転送は同時に並行して行うことができ、極めて短時間でマスターデータの再構築することができる。
【００５０】
したがって、本例のように少なくとも１台のターゲットデバイス３（例えば、３ｂ´）としてマスターデータと同等以上の容量を備えたデバイスを使用し、以後データを再構築する際、極めて迅速に行うことができ、本例の高速なデータ転送方法と組み合わせて実行することで、データの複製処理をより高速に行うことができる。
【００５１】
尚、以上の説明においてターゲットデバイス３として３台のデバイスを使用して説明したが、本発明は複数台のターゲットデバイス３を使用すればよく、例えば２台、又は４台以上のターゲットデバイス３を使用しても同様に実行することができる。
【００５２】
また、本実施例の説明ではマスターデバイス１のマスターデータを１−１−〜１−６にブロックに分けて説明したが、６ブロックである必要はなく、データ転送量の測定結果や、ターゲットデバイス３の種類やインターフェースの特性、デバイスの記録容量等によってブロックの大きさや分割数を設定することができる。
【符号の説明】
【００５３】
１・・・マスターデバイス
２・・・パーソナルコンピュータ
３・・・ターゲットデバイス
４・・・転送用プログラム
５・・・転送対象データ
６・・・転送機能
７・・・各ターゲットデバイスへの転送量算出機能
８・・・再構成情報
９・・・転送速度計測機能
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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