(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体系の漏れ試験の方法であって、
可視蒸気および気体状副生成物を発生させるために、発煙剤を加熱するステップと、
前記流体系を加圧するために、前記可視蒸気および前記気体状副生成物を前記流体系に注入するステップと、
前記流体系における漏れの存在を示すために、前記流体系からの前記気体状副生成物の漏出を検出するステップと、を備え、
検出するステップは、気体検知器の使用を含む方法。
【請求項２】
加熱するステップで使用される前記発煙剤は、白色鉱油またはポリアルキレングリコール油である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
加熱するステップで発生させる前記気体状副生成物は、水素である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記可視蒸気および前記気体状副生成物が注入される前記流体系は、自動車の流体系である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記自動車の前記流体系は、エアブレーキ系である、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記流体系への前記可視蒸気および前記気体状副生成物の前記注入は、単一ステップで実施される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記気体検知器は、低感度モードと高感度モードとを有し、検出するステップは、前記低感度モードと前記高感度モードとの間で感度モードを切り替えることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記可視蒸気および前記気体状副生成物を加圧流体と混合するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
小さな漏れと大きな漏れの両方を検出するための汎用の漏れ検出方法であって、
流体系を加圧するために煙および検出可能な気体を流体系に注入する注入ステップであって、前記煙および前記検出可能な気体は、いずれも流体系における大きな漏れ箇所を通り抜けることが可能であり、前記煙は、当該流体系における小さな漏れ箇所が通り抜けることが阻止されるとともに、前記検出可能な気体は、当該流体系における小さな漏れ箇所を通り抜けることが可能な、前記注入ステップと、
前記煙の検出が大きな漏れがある流体系を示し、前記煙のない前記検出可能な気体の検出が小さな漏れがある流体系を示すものとして、前記煙および前記検出可能な気体の少なくとも一方を検出することにより漏れを検出する検出ステップと、を備え、前記検出可能な気体は、水素である方法。
【請求項１０】
前記検出可能な気体を検出するステップをさらに備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記検出ステップは、気体検知器の使用を含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記煙および前記検出可能な気体が注入される前記流体系は、自動車の流体系である、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記自動車の前記流体系は、エアブレーキ系である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記流体系への前記煙および前記検出可能な気体の前記注入は、単一ステップで実施される、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記煙および前記検出可能な気体は、加圧下で注入される、請求項９に記載の方法。
【請求項１６】
漏れ検出システムであって、
可視蒸気および気体状副生成物を発生させるために発煙剤を加熱することが可能であり、かつ、前記可視蒸気および前記気体状副生成物を流体系に注入することが可能な発煙器と、
前記発煙器で発生させた前記気体状副生成物を検出する気体検知器と、を備え、
前記気体検知器は、低感度モードと高感度モードとで動作可能であり、高感度モードにおいて、前記気体検知器は、低感度モードでの動作に比較して低い濃度の気体状副生成物を検出可能である漏れ検出システム。
【請求項１７】
前記気体検知器は、水素を検出することが可能である、請求項１６に記載の漏れ検出システム。
【請求項１８】
前記発煙器は、前記可視蒸気および水素を発生させるために、白色鉱油またはポリアルキレングリコール油を加熱することが可能である、請求項１６に記載の漏れ検出システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広くは、流体系における漏れ検出に関し、より詳細には、可視蒸気と、可視蒸気と共に発生させた検出可能な気体とを用いた漏れ検出に関するものであり、検出可能な気体は、特に流体系における小さな漏れの検出に使用される。
【背景技術】
【０００２】
多くの車両は、車両の全体的な動作にとって重要となる流体系を備える。実際に、車両のエアブレーキ系、エアサスペンション系、吸気系、排気系、冷却系、空調系、および被シール部品は、流体系である。車両の流体系で漏れが発生し始めると、その流体系は正常に機能しなくなる。さらに、大型トラックが運輸省規定のエアブレーキ系の最大リークダウンレートを上回る場合には、その車両は、稼働させるには危険であると判断されて、使用中止とされることがある。従って、流体系における漏れ検出は、車両の全体的な操作性にとって極めて重要である。
【０００３】
現在、流体系における漏れを検出するいくつかの方法がある。１つの詳細な方法は、流体系を空気で加圧して、漏れを聴き取ることである。この方法の一般的な欠点は、特殊な聴取装置を用いなければ、漏れを認識できないかもしれないことであり、かかる聴取装置は、典型的な車両修理施設のような騒音環境では、大抵は役に立たなくなる。また、すべての漏れが聴取装置で検出可能な調和振動を発生させるわけではない。
【０００４】
他の周知の漏れ検出方法は、可視蒸気または煙をシステムに注入して、システムから漏出する煙を視認することを含む。この特定の方法は、より大きな漏れに対しては良好に機能する傾向がある。しかしながら、より小さな漏れの場合、可視煙中の気化油粒子は、微小漏口を通り抜けるには大きすぎるきらいがある。つまり、空気のみが漏口を通り抜けて、油粒子が置き去りにされるので、整備士は、大きな漏れに関連した視覚的手がかりを得られないことがある。
【０００５】
さらに他の漏れ検出用の方法は、染料をシステムに注入して、漏口周囲の染料の染みを視認することである。既述の煙の例と同様に、微小の漏れの場合には、染料分子が留まることがあり、この方法は無効となる。さらに、複数のトレーラが連結された大型トラクタにおける空気導入系またはエアブレーキ系といった、より大規模なシステムでは、有効な試験を実施するために、流体系の内面をすべて適切に被覆することは極めて難しくなる。また、染料は重要な諸センサを損傷するおそれがあると考える向きもあり、ＯＥＭメーカの中には、自社の車両に染料または他の汚染物質を使用することを禁止している場合がある。さらに、染料油は、パラジウム、白金などの超薄触媒コーティングを損傷し得る発熱事象の懸念から、ディーゼル微粒子フィルタおよび他の触媒装置のメーカが、自社製品を暴露しないように強く示唆している溶剤を含んでいることがある。
【発明の概要】
【０００６】
よって、当技術分野では、大規模、中規模、小規模な流体系における大きな漏れ、中程度の漏れ、微小な漏れを１回の試験で検出し、さらに位置を特定するために使用できる、使いやすい汎用の漏れ検出システムや関連する方法が必要とされている。本発明の種々の態様は、さらに詳細に以下で論じるように、この特定の要求に対処するものである。
【０００７】
大規模な漏れ、中程度の漏れ、微小な漏れを検出し、さらに位置を特定するために多段階アプローチ（ｍｕｌｔｉ−ｔｉｅｒｅｄ  ａｐｐｒｏａｃｈ）を採用したシステムおよび関連する方法を提供する。より詳細には、大きな漏れを特定するために可視蒸気を用いる一方、漏出気体を探知することにより小さな漏れを検出するために気体検知器または探知器を使用する。また、本システムは、その漏出気体に関連した特有の匂いを嗅ぎ取ることによる漏れ検出も可能とし得る。
【０００８】
一態様によれば、流体系の漏れ試験の方法が提供される。この方法は、可視蒸気および気体状副生成物を発生させるために、発煙剤を加熱するステップと、流体系を加圧するために、可視蒸気および気体状副生成物を流体系に注入するステップと、流体系における漏れの存在を示すために、流体系からの気体状副生成物の漏出を検出するステップと、を含む。
【０００９】
加熱するステップで使用する発煙剤は、白色鉱油またはポリアルキレングリコール油であってもよい。加熱するステップで発生させる気体状副生成物は、水素であってもよい。
可視蒸気および気体状副生成物が注入される流体系は、自動車の流体系であってもよい。前記自動車の流体系は、エアブレーキ系であってもよい。
【００１０】
流体系への可視蒸気および気体状副生成物の注入は、単一ステップで実施し得る。
検出するステップは、気体検知器の使用を含んでいてもよい。気体検知器は、低感度モードと高感度モードとを有し、検出するステップは、低感度モードと高感度モードとの間で感度モードを切り替えることを含んでいてもよい。
【００１１】
他の態様は、小さな漏れと大きな漏れの両方を検出するための汎用の漏れ検出方法を提供する。この方法は、流体系を加圧するために煙および検出可能な気体を流体系に注入する注入ステップであって、前記煙および前記検出可能な気体は、いずれも流体系における大きな漏れ箇所を通り抜けることが可能であり、前記煙は、当該流体系における小さな漏れ箇所を通り抜けることを阻止されるとともに、前記検出可能な気体は、当該流体系における小さな漏れ箇所を通り抜けることが可能な、前記注入ステップと、前記煙の検出が大きな漏れがある流体系を示し、前記煙のない前記検出可能な気体の検出が小さな漏れがある流体系を示すものとして、前記煙および前記検出可能な気体の少なくとも一方を検出することにより漏れを検出する検出ステップと、を備える。
【００１２】
本方法は、検出可能な気体を検出するステップをさらに備えていてもよい。検出ステップは、気体検知器の使用を含んでいてもよい。
別の態様は、可視蒸気および気体状副生成物を発生させるために発煙剤を加熱することが可能であり、かつ、可視蒸気および気体状副生成物を流体系に注入することが可能である発煙器を備えている漏れ検出システムを提供する。このシステムは、発煙器で発生させた気体状副生成物を検出するように構成された気体検知器をさらに含む。
【００１３】
気体検知器は、水素を検出することが可能であってもよい。
前記発煙器は、可視蒸気および水素を発生させるために、白色鉱油またはポリアルキレングリコール油を加熱することが可能であってもよい。
【００１４】
本発明は、添付の図面を併用して読解される以下の詳細な説明を参照することで、最も良く理解されるであろう。
本明細書で発明する種々の態様のこれらおよび他の特徴ならびに効果は、以下の説明および図面との関連で、より良く理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】小さな流体漏れを検出するために使用される漏れ検出システムの概略図。
【図２】大きな流体漏れを検出するために使用される漏れ検出システムの概略図。
【図３】流体漏れのない流体系の概略図。
【図４】流体系における小さな漏れと大きな漏れの両方を検出する例示的な方法のフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図面および詳細な説明の全体を通して、同じ要素を示すのに共通の参照符号を使用している。
添付の図面に関連して以下で記載する詳細な説明は、漏れ検出システムおよび関連する方法のいくつかの実施形態について説明するものであって、考案または使用され得る唯一の形態を表すものではない。説明では、図示の実施形態に関連して、各種構造または機能の少なくともいずれか一方について記載しているが、理解されるべきことは、同一または同等の構造や機能を様々に異なる実施形態によって実現し得るということであり、かかる同等品もまた本発明の範囲内に含まれるものとする。また、理解されるように、「第１の」「第２の」などのように関係性を示す用語は、一の実体（ｅｎｔｉｔｙ）を他の実体から区別するためにのみ用いられており、各実体相互において、当該用語の意味する実際の関係性、あるいは順序を必ずしも必要としたり、示唆したりするものではない。
【００１７】
本発明の種々の態様によれば、流体系１２における大きな漏れと小さな漏れの両方を検出するために使用することができる汎用のシステム１０および関連する方法が提供される。この点に関し、同じ装置および手順を、規模が大きい漏れと規模が小さい漏れを検出するために使用することができる。上述のように、従来の漏れ検出システムの多くは、本質的に汎用のものではなく、大きな漏れと小さな漏れのいずれか一方を検出することに、より適したものである。したがって、本明細書で発明するシステムおよび方法は、従来の漏れ検出システムに比して、いくつかの利点がある。
【００１８】
漏れ検出システム１０は、主に、発煙器１４と気体検知器１６とを備える。発煙器１４は、発煙流体を保持するための流体リザーバを有するハウジング１８を含む。一実施形態によれば、発煙流体は、ある特定の温度に加熱されると、高濃度で無毒の煙を発生する流体である。好適な流体としては、白色鉱油、ポリアルキレングリコール油のような無毒の石油系油、または当業者に周知の他の発煙流体が含まれる。「煙」という用語は、可視蒸気と、不完全燃焼の副生成物である微粒子の総称であり、本明細書で使用する場合の「煙」という用語は、可視の気体、蒸気、もしくはエアロゾル（気体中の浮遊微粒子）の少なくとも１つ、またはそれらの任意の組み合わせを含む。また、「気化」という用語は、流体を煙に変態させることを意味する。
【００１９】
発煙器１４は、発煙流体を気化させて煙にするための加熱要素をさらに含む。一実施形態によれば、加熱要素は、その中を電流が伝導されるときに熱を発生する抵抗ワイヤのコイルである。コイルは、発煙流体をリザーバからコイルに送給する流体移送装置または芯（ｗｉｃｋ）を介して、発煙流体と連通させることができる。加熱要素用に好適なワイヤの１つは、ニューヨーク州ヒックスヴィルのストラテジック・エアロスペース・マテリアルズ社から入手可能な２０ゲージのＡｌｌｏｙ５２ワイヤ（ニッケル５２％，鉄４８％）である。本発明の趣旨および範囲から逸脱することなく、当技術分野で周知の他の好適なワイヤまたは抵抗加熱材を使用することができる。
【００２０】
本実施形態の独自の態様は、発煙器１４が煙を発生させるように構成されているだけではなく、発煙器１４は、さらに詳細に以下で論じるように、小さな漏れを検出するときに特に有用な気体状副生成物も発生させることである。気体状副生成物は、煙を発生させるときの発煙器１４によって発生させることができる。すなわち、気体状副生成物は、発煙流体を加熱した結果として得られるものであってもよい。気体状副生成物は、水素、アルゴン、窒素、二酸化炭素、または当技術分野で漏れ検出用として周知もしくは使用されている他のいずれかの気体であってもよい。ある具体的態様によれば、気体状副生成物は、漏れを試験するときに有用であり得る独特の匂いを有する。この観点によれば、ユーザが試験の際に気体状副生成物の匂いを嗅ぎ取った場合、流体系１２内には、漏れが存在する可能性がある。
【００２１】
一実施形態において、発煙器１４による気体状副生成物の生成は、試験で使用される気体検知器１６と厳密にマッピングされる、すなわち厳密に対応する。この点に関し、発煙器１４を作動させる際に試験中の検出を容易なものとする特定の特性を有する気体状副生成物を発生させるため、各種パラメータ（例えば、温度、圧力など）を設定することができる。システムの動作圧力は、０．４ＰＳＩ（２．７５８ｋＰａ）から３２５ＰＳＩ（２．２４１ＭＰａ）までの範囲であってもよい。試験圧は、検査対象のシステムの要求に応じて調整される。自動車の燃料蒸気回収系の場合には、試験圧は、０．５ＰＳＩ（３．４４７ｋＰａ）未満であってもよい。ターボシステムの試験では、試験圧は、１０ＰＳＩ（６８．９４８ｋＰａ）から２０ＰＳＩ（１３７．８９５ｋＰａ）までであってもよい。大型トラックのエアブレーキ系の試験では、試験圧は、８０ＰＳＩ（５５１．５８１ｋＰａ）から１２０ＰＳＩ（８２７．３７１ｋＰａ）までであってもよい。空調系の試験では、試験圧は、３０ＰＳＩ（２０６．８４３ｋＰａ）から３２５ＰＳＩ（２．２４１ＭＰａ）まで、とすべきである。発煙油剤は、２２０°Ｆ（１０４℃）から４１０°Ｆ（２１０℃）までの範囲の温度に加熱することができる。
【００２２】
漏れを点検するべく発煙器で発生させた煙と気体状副生成物とを流体系内に搬送するために、送給管を介して煙を送給する前に、圧縮空気のような加圧気体源が煙に供給されることになる。漏れ点検の対象である流体系のタイプに応じて、流入気体圧力を所望の圧力まで下げるために、圧力調整器が加圧気体源に連通されていてもよい。漏れ点検の対象となり得る流体系のタイプの例として、住宅および商業ビルにおける暖房、換気、空調系およびダクト、工業用ビルにおける圧縮空気管および配管用途などの流体系と同様に、大型トラック／装置用のエアブレーキ系、エアサスペンション系、吸排気系、冷却系、および被シール部品、並びに自動車および中型トラック用の吸排気系、冷却系、および被シール部品が含まれるが、これらには限定されない。
【００２３】
発煙器１４は、発煙器１４による煙の発生を制御するコントローラをさらに含む。この点に関し、コントローラは、温度基準またはサイクル時間基準の少なくともいずれか一方に基づいて、加熱要素への通電をオン・オフする機能を有するものであってもよい。この点に関し、加熱要素の温度が規定温度を下回るときに加熱要素に通電し、加熱要素の温度が規定温度を超えるときに加熱要素への通電をオフにするように、コントローラをプログラムしてもよい。代替的に、より複雑な制御方式では、最初に、規定の期間にわたって加熱要素に通電するように、コントローラをプログラムしてもよい。当該初期期間の終盤では、コントローラは、加熱要素への通電をオフにする。その後、コントローラは、加熱要素の温度を評価し、加熱要素の温度が規定値を下回る場合には、コントローラは、新たに規定の期間（初期期間と同じまたは異なる期間）の間、加熱要素に再び通電する。コントローラは、加熱要素が指定の動作温度に達するまでの間、上述のようなサイクルを継続して加熱要素への通電をオフする。その後、規定の期間にわたって加熱要素への通電をオフにしたままとする。コントローラは、規定の期間が経過した後に加熱要素の温度を評価し、加熱要素が特定の温度を超える場合には、加熱要素への通電をオフのままとする。加熱要素が規定温度を下回る場合、コントローラは加熱要素に通電する。このサイクルは、煙を発生させるために発煙器１４を使用している限り、継続する。
【００２４】
発煙器１４は、ユーザによる発煙器１４のいくつかの機能の制御を可能にするとともに、発煙器１４の動作中に何らかの情報をユーザに提供することを可能にするため、ユーザインタフェース２０を含んでいてもよい。例えば、ユーザインタフェース２０は、試験対象システムの圧力を示すシステム圧力計２２と、所望の試験圧を示す試験圧力計２４と、ユーザによる試験圧の設定を可能にする圧力調整部２６と、発煙器１４から流体系１２への流体流を制御する流量調整部２８と、発煙器１４から流体系１２への実際の流量を示す流量計３０とを含んでいてもよい。一実施形態によれば、ユーザインタフェース２０は、アナログ（すなわち非デジタル）であるが、他の実施形態では、ユーザインタフェース２０はデジタルであってよい。ユーザによる選択に基づいて、各種機能または性能パラメータ（例えば、圧力設定、温度設定、流量設定）を自律的に実現するために、ユーザインタフェース２０は、コントローラと通信し得る。例えば、特にデジタルユーザインタフェースの場合に、ユーザインタフェース２０は、試験対象の特定の流体系１２をユーザが選択できるように構成することができ、コントローラは、その選択された流体系に合わせて予めプログラムされた詳細な性能パラメータを実現することができる。
【００２５】
一実施形態によれば、発煙器１４は、リークダウン（例えば、減衰）試験を実施して、試験中のその車両に対する運輸省の規制に従って合否信号を提示するように構成される。この機構は、６０秒以内で減衰量を試験および特定するために整備士がダッシュボードの計器を視認することが要求される従来のリークダウン試験に比べ、顕著な改善をもたらす。
【００２６】
上述した発煙器１４に関連するいくつかの機構について記載したが、さらなる詳細は、「Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｆｏｒ  Ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  Ｌｅａｋｓ  Ｕｓｉｎｇ  Ｓｍｏｋｅ（煙を用いた漏れ検出用の方法および装置）」と題する米国特許第７３０５１７６号明細書に記載されており、この文献の内容は、参照により本明細書に明示的に組み込まれる。また、例示的な発煙器は、カリフォルニア州オレンジのレッドライン・ディテクション社から入手可能なＰＯＷＥＲＳＭＯＫＥ  ＰＲＯ（登録商標）である。
【００２７】
発煙器１４に加え、漏れ検出システム１０は、発煙器１４で発生させた気体状副生成物を検出するように構成された気体検知器１６をさらに備える。気体検知器１６は、好ましくは、手で持つことができるようにサイズ設定および構成されており、漏出気体を探知するためにユーザが持ち運ぶことができる。一実施形態の気体検知器１６は、本体３２と、本体３２から延出する可撓性の探知アーム３４とを含み、探知アーム３４は、本体３２と反対の探知アーム３４の端に配置された探知プローブ３６を有する。探知アーム３４の可撓性によって、探知プローブ３６は、到達することが難しい場所へのアクセスが可能となる。
【００２８】
探知プローブ３６は、発煙器１４で発生させた気体状副生成物を検出する機能を有していてもよい。この点に関し、探知プローブ３６は、水素気体、または当技術分野で漏れ検出用として周知もしくは使用されている他の気体を検出する機能を有していてもよい。
【００２９】
探知プローブ３６は、好ましくは本体３２内に収容されている中央処理装置と通信する。探知プローブ３６が指定された気体の規定濃度を検出すると、探知プローブ３６は、中央処理装置に信号を送信する。すると中央処理装置は、指定の気体が検出されたことをユーザに警告するための警報信号を生成する。警報信号は、本体３２から発信する可聴信号、または本体３２から発する視覚信号の少なくともいずれか一方であってもよい。この点に関し、本体３２は、視覚信号を表示するための１つ以上のＬＥＤ３８または表示画面を有していてもよい。警報信号の振幅または強度は、指定の気体の検出された量もしくは濃度に応じて異なっていてもよい。
【００３０】
いくつかの実施形態によれば、気体検知器１６は、低感度モードと高感度モードとを含む少なくとも２つの異なる感度モード間で、探知プローブ３６の感度を変更する機能を有していてもよい。低感度モードにおいて、気体検知器１６は、警報信号を生成するために、高感度モードと比較して高めの濃度またはレベルの指定の気体の検出を必要とする。逆の場合、気体検知器１６は、警報信号を生成するために、低感度モードと比較して低めの濃度またはレベルの指定の気体の検出を必要とする。気体検知器１６は、ユーザが低感度モードと高感度モードとの間で選択的に気体検知器１６の動作を遷移させることを可能とするために、スイッチ、ボタン、または他の起動機構を本体３２に有していてもよい。
【００３１】
例示的な気体検知器１６は、ペンシルベニア州カレッジビルにあるアナリティカル・テクノロジー社によるＣ−１６  ＰｏｒｔａＳｅｎｓ  ＩＩ（商品名）気体検知器であるが、本発明の趣旨および範囲から逸脱することなく、当技術分野で周知の他の気体検知器を用いることができる。
【００３２】
上記のシステム１０の基本構造を前提として、以下の説明では、システム１０を使用する方法に注目する。本方法は、発煙剤を加熱することで可視蒸気および気体状副生成物を発生させるために発煙器１４を使用することを含む。詳細には、発煙流体を加熱することで流体を気化させるために、発煙器内の加熱要素を作動させることができる。一実施形態によれば、発煙流体の気化による結果として、気体状副生成物も発生させる。この点に関し、本発明の種々の態様は、発煙器１４によって可視蒸気および気体状副生成物の両方を略同時に発生させる場合の方法に関するものである。しかしながら、理解されるように、可視蒸気および気体状副生成物は、本発明の趣旨および範囲から逸脱することなく、別々の供給源によって独立に発生させてよい。
【００３３】
流体系１２を加圧するために、可視蒸気および気体状副生成物は、加圧流体と混合され、次いで流体系１２に注入される。一実施形態によれば、流体系１２への可視蒸気および気体状副生成物の注入は、単一ステップで、略同時に実施される。
【００３４】
可視蒸気および気体状副生成物を流体系１２に注入したら、ユーザは、流体系１２における漏れを探す。大きな漏れの場合には、可視蒸気が流体系１２から漏れ出ることになるので、容易に視認できる漏れの徴が、漏れ箇所の徴と同様に見出される。一方、小さな漏れの場合には、可視蒸気が流体系１２から抜け出ることができないことがあるので、小さな漏れは、それほど容易に認識できるものではない。しかしながら、可視蒸気が小さな漏れ箇所を通って抜け出ることができないことはあっても、気体状副生成物は抜け出ることが可能であるため、ユーザは、気体検知器１４を用いて気体状副生成物の漏出を検出することで、小さな漏れを検出し得る。気体検知器１４を使用するときには、ユーザは、最少量の気体状副生成物が検出されるときであっても気体検知器１４が警報を発するように、最初に気体検知器１４を高感度モードにすることができる。このようにして、ユーザは、漏れの概略位置を特定することができる。続いて、ユーザは、漏れ箇所をより詳細に特定するために、気体検知器１４を高感度モードから低感度モードに移行させることができる。この点に関し、低感度モードに切り替えることによって、気体検知器１４は、警報信号を生成するには、より高い濃度またはレベルの気体状副生成物を検出することが必要となるので、気体検知器１４は、警報を生成するには、漏れ箇所にずっと近く近接していなければならない。例えば、流体系の流体継手の周囲に漏れがある場合に、低感度モードで気体検知器１４を使用することによって、ユーザは、継手のどの側から気体が漏れているのかを特定することが可能となる。
【００３５】
上記のシステムおよび関連する方法は、従来の漏れ検出技術を顕著に改善したものである。この点に関し、システムを使用する方法は、大きな漏れと小さな漏れの両方の検出に使用できるという意味で、汎用のものである。
【００３６】
本明細書で示す詳細は、実施例によって、例示的に説明する目的のものにすぎず、本発明の種々の実施形態の原理および概念的側面についての最も有効で分かりやすい説明であると考えられるものを提供するために提示されるものではない。この点に関し、種々の実施形態の様々な機構の基本的理解のために必要である以上の詳細を示すようなことはしていないが、これらの実施形態が実際にどのように実施され得るのかは、本説明を図面と共に理解することで、当業者に明らかとなる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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