(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１通信方式又は第２通信方式で通信相手と通信する通信手段と、
前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であれば、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開させ、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能でなければ、前記通信手段に、前記第１通信方式で前記通信相手と通信を開始させ、前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第２要因によってリセットされた場合、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開させる通信制御手段と、を備える、
通信装置。
【請求項２】
前記通信制御手段は、前記通信手段による前記第１通信方式での前記通信相手との通信が前記第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であれば、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を開始させ、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能でなければ、前記通信手段に、前記第１通信方式で前記通信相手と通信を再開させ、前記通信手段による前記第１通信方式での前記通信相手との通信が前記第２要因によってリセットされた場合、前記通信手段に、前記第１通信方式で前記通信相手と通信を再開させる、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信制御手段は、前記通信手段による前記通信相手との通信が前記第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能か否かの判定処理を実行し、前記第１通信方式又は前記第２通信方式のうちの、前記判定処理に応じて定められる通信方式で、前記通信手段に前記通信相手と通信を開始させ、前記通信手段による前記通信相手との通信が前記第２要因によってリセットされた場合、前記判定処理を実行せず、前記第１通信方式又は前記第２通信方式のうちの、前記通信手段による通信がリセットされた際の通信方式で、前記通信手段に、前記通信相手と通信を再開させる、
請求項１又は２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記通信制御手段は、前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が前記第１要因によってリセットされた場合、前記通信手段による前記第２通信方式での通信を介して、前記通信相手のシステム構成を判定するシステム構成判定手段、を含み、
前記通信制御手段は、前記システム構成判定手段による前記通信相手のシステム構成の判定に成功した場合に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であると判定する、
請求項１から３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項５】
前記システム構成判定手段は、前記第２通信方式での通信を介した前記通信相手のシステム構成の判定に失敗した場合、前記通信手段による前記第１通信方式での通信を介して、前記通信相手のシステム構成を判定し、
前記通信制御手段は、前記システム構成判定手段が前記第１通信方式での通信を介して前記通信相手のシステム構成を判定した後、前記通信手段による前記第１通信方式での通信を介して、前記通信相手が前記第２通信方式に対応しているか否かを判定する通信方式判定手段、を更に含み、
前記通信制御手段は、前記通信方式判定手段によって前記通信相手が前記第２通信方式に対応していると判定された場合に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であると判定する、
請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記通信制御手段は、
前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が前記第１要因によってリセットされた場合、前記通信手段による前記第２通信方式での通信を介して、前記通信相手に通信方式を前記第１通信方式に切り替える要求を送信した後、前記通信手段による前記第１通信方式での通信を介して、前記通信相手のシステム構成を判定するシステム構成判定手段と、
前記システム構成判定手段が前記第１通信方式での通信を介して前記通信相手のシステム構成を判定した後、前記通信手段による前記第１通信方式での通信を介して、前記通信相手が前記第２通信方式に対応しているか否かを判定する通信方式判定手段と、を含み、
前記通信制御手段は、前記通信方式判定手段によって前記通信相手が前記第２通信方式に対応していると判定された場合に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であると判定する、
請求項１から３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項７】
前記システム構成判定手段は、前記通信手段による前記第１通信方式での前記通信相手との通信が前記第１要因によってリセットされた場合も、前記通信手段による前記第１通信方式での通信を介して、前記通信相手のシステム構成を判定する、
請求項５又は６に記載の通信装置。
【請求項８】
前記通信手段は、前記第１通信方式又は前記第２通信方式で、前記通信相手を含む複数の通信相手と通信し、
前記通信方式判定手段は、前記通信手段が前記第１通信方式での前記複数の通信相手のそれぞれとの通信を介して、前記複数の通信相手のそれぞれが前記第２通信方式に対応しているか否かを判定し、
前記通信制御手段は、前記通信方式判定手段によって前記複数の通信相手の全てが前記第２通信方式に対応していると判定された場合に、前記第２通信方式で前記複数の通信相手と通信が可能であると判定する、
請求項５から７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
前記通信手段による通信が前記第１要因によってリセットされたか、又は、前記第２要因によってリセットされたかを、前記通信装置の電源電圧に基づいて判定するリセット要因判定手段、を更に備える、
請求項１から８のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記リセット要因判定手段は、前記通信手段による通信がリセットされた際の前記電源電圧が規定値未満である場合、前記通信手段による通信が前記第１要因によってリセットされたと判定し、前記通信手段による通信がリセットされた際の前記電源電圧が前記規定値以上である場合、前記通信手段による通信が前記第２要因によってリセットされたと判定する、
請求項９に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記リセット要因判定手段は、前記電源電圧が規定値未満に低下してから規定時間が経過するまでに前記電源電圧が前記規定値以上にならなかった場合、前記通信手段による通信が前記第１要因によってリセットされたと判定し、前記電源電圧が規定値未満に低下してから前記規定時間が経過するまでに前記電源電圧が前記規定値以上になった場合、前記通信手段による通信が前記第２要因によってリセットされたと判定する、
請求項９に記載の通信装置。
【請求項１２】
前記第２通信方式は、前記第１通信方式より通信速度が速い通信方式である、
請求項１から１１のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１３】
前記通信装置は、空調システムの室外機であり、
前記通信相手は、前記空調システムの室内機である、
請求項１から１２のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれか１項に記載の通信装置と、前記通信相手と、を備え、
前記通信相手は、前記第１通信方式又は前記第２通信方式で前記通信装置と通信する第２通信手段、を備える、
通信システム。
【請求項１５】
前記通信相手は、
前記第２通信手段による前記第２通信方式での前記通信装置との通信が前記第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信装置と通信が可能であれば、前記第２通信手段に、前記第２通信方式で前記通信装置と通信を再開させ、前記第２通信方式で前記通信装置と通信が可能でなければ、前記第２通信手段に、前記第１通信方式で前記通信装置と通信を開始させ、前記第２通信手段による前記第２通信方式での前記通信装置との通信が前記第２要因によってリセットされた場合、前記第２通信手段に、前記第２通信方式で前記通信装置と通信を再開させる第２通信制御手段、を更に備える、
請求項１４に記載の通信システム。
【請求項１６】
前記第２通信制御手段は、前記第２通信手段による前記第１通信方式での前記通信装置との通信が前記第１要因又は前記第２要因によってリセットされた場合、前記第２通信手段に、前記第１通信方式で前記通信装置と通信を再開させる、
請求項１５に記載の通信システム。
【請求項１７】
前記第２通信制御手段は、前記第２通信手段による前記第２通信方式での前記通信装置との通信が前記第１要因によってリセットされた後、前記通信装置から、前記第２通信方式での通信が可能であることを示す情報を受信した場合に、前記第２通信方式で前記通信装置と通信が可能であると判定する、
請求項１５又は１６に記載の通信システム。
【請求項１８】
第２通信方式で通信相手と通信し、
前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であれば、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開し、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能でなければ、第１通信方式で前記通信相手と通信を開始し、
前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第２要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開する、
通信方法。
【請求項１９】
第１通信方式又は第２通信方式で通信相手と通信する通信手段を備えるコンピュータを、
前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であれば、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開させ、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能でなければ、前記通信手段に、前記第１通信方式で前記通信相手と通信を開始させ、前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第２要因によってリセットされた場合、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開させる通信制御手段、として機能させる、
プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信システム、通信方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の通信方式が混在する通信システムにおいて通信相手と通信する技術が知られている。【０００３】
例えば、特許文献１は、複数の通信回線で接続された装置間においてデータを転送するシステムを開示している。特許文献１に開示されたシステムにおいて、送信側装置は、送信データが送信された最終選択回線を保持し、同じ処理系列の送信データを同じ通信回線を使用して受信側装置に送信する。これにより、能力の異なる複数の通信回線でデータを送信することによるデータの追い越しの発生を無くすことができるため、転送性能が向上する。【０００４】
また、特許文献２は、交信機器間で通信フォーマットを自動的に切り替える装置を開示している。特許文献２に開示された交信機器は、システムの起動時に、より効率的な通信が可能な第１の通信フォーマットの内容を示すデータを予め統一された第２の通信フォーマットによって交信する。第２の通信フォーマットによる交信の結果、第１の通信フォーマットによる通信が可能であると確認されると、交信機器は、第１の通信フォーマットによる通信へ移行する。これにより、交換機器の起動時に適切な通信方式を選択することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−４５０５４号公報
【特許文献２】特開昭６２−１９８２４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示されたシステムでは、送信側装置と受信側装置との間で複数の通信回線を有効に使用して通信することができる。しかしながら、特許文献１には、通信がリセットされた場合の処理については開示されていない。これに対して、特許文献２に開示された交信機器は、システムの起動時に適切な通信方式を選択することができるが、起動の度に、第１の通信フォーマットによる通信が可能であるか否かを確認する処理を実行する。そのため、通信が確立するまでの時間が長くなるという課題がある。【０００７】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたものであり、複数の通信方式が混在する通信システムにおいて、通信相手との通信がリセットされた場合に、高速に通信相手との通信を再開することが可能な通信装置等を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明に係る通信装置は、
第１通信方式又は第２通信方式で通信相手と通信する通信手段と、
前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第１要因によってリセットされた場合、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能であれば、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開させ、前記第２通信方式で前記通信相手と通信が可能でなければ、前記通信手段に、前記第１通信方式で前記通信相手と通信を開始させ、前記通信手段による前記第２通信方式での前記通信相手との通信が第２要因によってリセットされた場合、前記通信手段に、前記第２通信方式で前記通信相手と通信を再開させる通信制御手段と、を備える。
【発明の効果】
【０００９】
本発明では、通信装置が、第２通信方式での通信相手との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式で通信相手と通信が可能であれば、第２通信方式で通信相手と通信を再開し、第２通信方式で通信相手と通信が可能でなければ、第１通信方式で通信相手と通信を開始し、第２通信方式での通信相手との通信が第２要因によってリセットされた場合、第２通信方式で通信相手と通信を再開する。従って、本発明によれば、複数の通信方式が混在する通信システムにおいて、通信相手との通信がリセットされた場合に、高速に通信相手との通信を再開することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１に係る空調システムの全体構成を示す図
【図２】室外機のハードウェア構成を示すブロック図
【図３】室内機のハードウェア構成を示すブロック図
【図４】室外機の機能的な構成を示す図
【図５】通信方式記憶部に記憶された情報の例を示す図
【図６】システム構成記憶部に記憶された情報の例を示す図
【図７】室内機の機能的な構成を示す図
【図８】実施の形態１における室外機によって実行される室内機との通信処理の流れを示すフローチャート
【図９】実施の形態１における室内機によって実行される室外機との通信処理の流れを示すフローチャート
【図１０】実施の形態２における室外機によって実行される室内機との通信処理の流れを示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一又は相当部分には同一符号を付す。
【００１２】
（実施の形態１）
図１に、本発明の実施の形態１に係る空調システム１０であって、本発明に係る通信システムとして機能する空調システム１０の全体構成を示す。空調システム１０は、例えば、一般家庭の家屋、集合住宅、施設、ビル又は工場等に設置され、空調対象空間である空調エリアを空調するシステムである。空調とは、空調エリアの空気の温度、湿度、清浄度又は気流等を調整することであって、具体的には、暖房、冷房、除湿、加湿及び空気清浄等を含む。
【００１３】
空調システム１０は、蒸気圧縮式のヒートポンプを搭載した空調システムであって、室内機３０ａ，３０ｂにおいて温度調整された空気を対流させることによって空調エリアを空調する対流式の空調システムである。空調システム１０は、図示しない商用電源、太陽光発電設備又は蓄電設備等から電力の供給を得て動作する。
【００１４】
図１に示すように、空調システム１０は、室外に設置される室外機２０と、室内に設置される複数の室内機３０ａ，３０ｂと、を備える。室外機２０と室内機３０ａ，３０ｂとは、通信ネットワーク１５、及び、図示しない冷媒配管を介して接続されている。このように、空調システム１０は、１台の室外機２０に対して複数の室内機３０ａ，３０ｂがマルチドロップ方式で接続された空調システムであって、１台の室外機２０で複数の空調エリアを空調することができる分散配置型の空調システムである。このような分散配置型の空調システムは、マルチタイプの空調システム又はマルチエアコン等ともいう。なお、室内機３０ａ，３０ｂの数は２台に限らず任意である。
【００１５】
室外機２０は、空調エリアの外であって主に屋外に設置されており、屋外の空気と冷媒との間で熱交換する機器である。室外機２０は、２台の室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれを通信相手として通信する通信装置として機能する。
【００１６】
図２に、室外機２０の構成を示す。図２に示すように、室外機２０は、制御部２１と、記憶部２２と、通信部２３と、空調動作部２４と、を備える。これらはそれぞれ、第１制御部、第１記憶部、第１通信部、及び、第１空調動作部ともいう。これらはそれぞれ、バス２９を介して接続されている。
【００１７】
制御部２１は、何れも図示しないが、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）及びＲＴＣ（Real Time Clock）等を備えており、室外機２０の制御に係る各種の演算を実行する演算部である。ＣＰＵは、中央処理装置、中央演算装置、プロセッサ、マイクロプロセッサ、マイクロコンピュータ又はＤＳＰ（Digital Signal Processor）等ともいう。制御部２１において、ＣＰＵは、ＲＯＭに格納されたプログラム及びデータを読み出し、ＲＡＭをワークエリアとして用いて、室外機２０を統括制御する。
【００１８】
記憶部２２は、例えば、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ROM）又はＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ROM）等の不揮発性の半導体メモリであって、いわゆる二次記憶装置（補助記憶装置）としての役割を担う。記憶部２２は、制御部２１が各種処理を行うために使用する各種プログラム及びデータ、並びに、制御部２１が各種処理を行うことにより生成又は取得する各種データを記憶する。記憶部２２に記憶されたプログラム及びデータの内容は、室外機２０の主電源がオフになっても保持される。
【００１９】
通信部２３は、予め定められた通信インタフェースを備えており、制御部２１の制御の下、通信ネットワーク１５を介して室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信する。通信ネットワーク１５は、空調機器又は設備機器等の間で通信するための専用のネットワークであって、周知の規格に則ったネットワークである。通信ネットワーク１５は、有線であってもよいし、無線であってもよい。
【００２０】
通信部２３は、２つの異なる通信方式である第１通信方式又は第２通信方式での通信機能を備えており、第１通信方式又は第２通信方式で通信相手と通信する。通信相手とは、具体的には、通信ネットワーク１５を介して室外機２０と接続された室内機３０ａ又は室内機３０ｂである。第１通信方式及び第２通信方式は、例えば、ＵＡＲＴ（Universal Asynchronous Receiver Transmitter）による非同期型シリアル通信方式（「調歩同期通信方式」ともいう。）、又は、ＳＰＩ（Serial Peripheral Interface）によるクロック同期型シリアル通信方式等である。
【００２１】
第１通信方式と第２通信方式とは、通信速度、通信手順又は通信フォーマット等のうちの少なくとも１つが互いに異なる通信方式である。以下では、第１通信方式と第２通信方式とは、通信速度が互いに異なる通信方式であることを例にとって説明する。より詳細に説明すると、第１通信方式は、第２通信方式に比べて古いバージョンの通信方式であって、相対的に速度が遅い通信方式である。これに対して、第２通信方式は、第１通信方式に比べて新しいバージョンの通信方式であって、相対的に速度が速い通信方式である。通信部２３は、第２通信方式に対応していない機器とも第１通信方式で通信可能な上位互換性を有するために、古いバージョンの第１通信方式と新しいバージョンの第２通信方式との双方で通信可能な機能を備えている。なお、第１通信方式を従来の通信方式ともいい、第２通信方式を新たな通信方式ともいう。
【００２２】
通信部２３は、第１通信方式と第２通信方式とを排他的に用いる。言い換えると、通信部２３は、第１通信方式と第２通信方式とを同時に用いては通信せず、第１通信方式又は第２通信方式のうち、制御部２１によって予め選択された一方の通信方式を介して室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信する。
【００２３】
第１通信方式又は第２通信方式のうち、通信相手との間で同じ通信方式が選択されている場合に、正常に通信が可能である。具体的に説明すると、通信部２３が第１通信方式でデータを送信した場合、通信相手である室内機３０ａ又は室内機３０ｂは、第１通信方式を選択していれば送信されたデータを受信できるが、第２通信方式を選択していると送信されたデータを正常に受信できない。ここで、送信されたデータを正常に受信できないとは、通信エラーが発生して送信されたデータが通信相手に到達しない、又は、不正なデータを受信する等である。同様に、通信部２３が第２通信方式でデータを送信した場合、通信相手である室内機３０ａ又は室内機３０ｂは、第２通信方式を選択していなければ送信されたデータを正常に受信できない。
【００２４】
空調動作部２４は、室外機２０の本来的な機能を実現するための構成部である。具体的に説明すると、空調動作部２４は、いずれも図示しないが、冷媒配管を流れる冷媒を圧縮する圧縮機、冷媒と屋外の空気との間で熱交換する室外熱交換器、屋外の空気を吸い込んで室外熱交換器に供給する室外送風機、冷媒を減圧して膨張させる膨張弁、及び、冷媒配管中の冷媒の流れる方向を切り替える四方弁等を備える。これら、圧縮機、室外熱交換器、膨張弁及び四方弁は、図示しない冷媒配管によって、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれの室内熱交換器と環状に接続されている。これにより、ヒートポンプ（冷凍サイクル）が構成されている。空調動作部２４は、制御部２１の制御の下、通信ネットワーク１５を介して室内機３０ａ，３０ｂと協調動作し、空調エリアを空調する。
【００２５】
続いて、室内機３０ａ，３０ｂの構成について説明する。室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれは、空調エリアに温度調整された空気を供給できるような場所に設置されている。室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれより吹き出される冷風又は温風により、空調エリアが冷暖房される。室内機３０ａは、第１の室内機であって、室外機２０の第１の通信相手の機器として機能し、室内機３０ｂは、第２の室内機であって、室外機２０の第２の通信相手の機器として機能する。室内機３０ａ，３０ｂは、それぞれ同等の機能を備えている。以下では、室内機３０ａと室内機３０ｂとを区別せずに称する場合には、室内機３０と総称する。
【００２６】
図３に、室内機３０（室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれ）の構成を示す。図３に示すように、室内機３０は、制御部３１と、記憶部３２と、通信部３３と、空調動作部３４と、を備える。これらはそれぞれ、第２制御部、第２記憶部、第２通信部、及び、第２空調動作部ともいう。これらはそれぞれ、バス３９を介して接続されている。
【００２７】
制御部３１は、何れも図示しないが、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ及びＲＴＣ等を備えており、室内機３０の制御に係る各種の演算を実行する演算部である。ＣＰＵは、中央処理装置、中央演算装置、プロセッサ、マイクロプロセッサ、マイクロコンピュータ又はＤＳＰ等ともいう。制御部３１において、ＣＰＵは、ＲＯＭに格納されたプログラム及びデータを読み出し、ＲＡＭをワークエリアとして用いて、室内機３０を統括制御する。
【００２８】
記憶部３２は、例えば、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭ又はＥＥＰＲＯＭ等の不揮発性の半導体メモリであって、いわゆる二次記憶装置（補助記憶装置）としての役割を担う。記憶部３２は、制御部３１が各種処理を行うために使用する各種プログラム及びデータ、並びに、制御部３１が各種処理を行うことにより生成又は取得する各種データを記憶する。記憶部３２に記憶されたプログラム及びデータの内容は、室内機３０の主電源がオフになっても保持される。
【００２９】
通信部３３は、２つの異なる通信方式である第１通信方式又は第２通信方式での通信機能を備えており、第１通信方式又は第２通信方式で通信相手と通信する。通信相手とは、具体的には、通信ネットワーク１５を介して室内機３０と接続された室外機２０である。第１通信方式及び第２通信方式は、それぞれ室外機２０の通信部２３が備えているものと同様に、例えば、ＵＡＲＴによる非同期型シリアル通信方式、又は、ＳＰＩによるクロック同期型シリアル通信方式等である。
【００３０】
上述したように、第１通信方式は、第２通信方式に比べて古いバージョンの通信方式であって、相対的に速度が遅い通信方式である。これに対して、第２通信方式は、第１通信方式に比べて新しいバージョンの通信方式であって、相対的に速度が速い通信方式である。通信部３３は、古いバージョンの第１通信方式と新しいバージョンの第２通信方式との双方で通信可能な機能を備えている。
【００３１】
通信部３３は、室外機２０の通信部２３と同様に、第１通信方式と第２通信方式とを排他的に用いる。言い換えると、通信部３３は、第１通信方式と第２通信方式とを同時に用いては通信せず、第１通信方式又は第２通信方式のうち、制御部３１によって予め選択された一方の通信方式を介して室外機２０と通信する。第１通信方式又は第２通信方式のうち、室外機２０との間で同じ通信方式が選択されている場合に、正常に通信が可能である。
【００３２】
空調動作部３４は、室内機３０の本来的な機能を実現するための構成部である。具体的に説明すると、空調動作部３４は、いずれも図示しないが、冷媒配管を流れる冷媒と空調エリア内の空気との間で熱交換する室内熱交換器、及び、室内熱交換器で熱交換された空気を空調エリア内に吹き出す室内送風機等を備える。空調動作部３４は、制御部３１の制御の下、通信ネットワーク１５を介して室外機２０の空調動作部２４と協調動作し、空調エリアの空調を行う。
【００３３】
空調システム１０のユーザは、空調システム１０のユーザインタフェースとして機能するリモコンを操作して、２台の室内機３０ａ，３０ｂのうちの所望の室内機に対して、例えば「冷房」、「除湿」、「暖房」又は「送風」等の運転指令を送信することができる。リモコンから送信された運転指令は、室内機３０ａ又は室内機３０ｂから通信ネットワーク１５を介して室外機２０に伝達される。
【００３４】
例えば、「冷房」又は「除湿」の運転が指令された場合、室外機２０の制御部２１は、圧縮機から吐出された冷媒が室外熱交換器に流入するように四方弁の流路を切り替え、膨張弁を開き、圧縮機を駆動させる。圧縮機が駆動すると、圧縮機から吐出された冷媒は、室外熱交換器へ流入し、室外空気と熱交換して冷やされる。室外熱交換器で冷やされた冷媒は、膨張弁で減圧された後、室内熱交換器へ流入し、室内空気と熱交換して温められる。室内熱交換器で温められた冷媒は、再び圧縮機に吸入される。このように、室内熱交換器の配管内には低圧低温の冷媒が流れ、室内熱交換器の表面は低温になっており、そこを通過する室内空気が冷やされる。室内送風機は、室内熱交換器を通過する冷気を、空調エリアへ送風する。
【００３５】
これに対して、「暖房」の運転が指令された場合、室外機２０の制御部２１は、圧縮機から吐出された冷媒が室内熱交換器に流入するように四方弁の流路を切り替え、膨張弁を開き、圧縮機を駆動させる。圧縮機が駆動すると、圧縮機から吐出された冷媒は、室内熱交換器へ流入し、室内空気と熱交換して冷やされる。室内熱交換器で冷やされた冷媒は、膨張弁で減圧された後、室外熱交換器へ流入し、室外空気と熱交換して温められる。室外熱交換器で温められた冷媒は、再び圧縮機に吸入される。このように、室内熱交換器の配管内には高温高圧の冷媒が流れ、室内熱交換器の表面は高温になっており、そこを通過する室内空気が温められる。室内送風機は、室内熱交換器を通過する暖気を、空調エリアへ送風する。
【００３６】
このような空調機能を有する空調システム１０において、１台の室外機２０と２台の室内機３０ａ，３０ｂとは、室外機２０をマスタ装置、室内機３０ａ，３０ｂをスレーブ装置としたマスタ・スレーブ方式で通信する。上述したように、空調システム１０には、第１通信方式と第２通信方式という２つの通信方式が混在している。そのため、室外機２０及び室内機３０ａ，３０ｂは、第１通信方式と第２通信方式とのうちから使用する通信方式を選択して通信する。以下、このような室外機２０及び室内機３０ａ，３０ｂの機能について、詳細に説明する。
【００３７】
図４に、室外機２０の機能的な構成を示す。図４に示すように、室外機２０は、機能的に、通信制御部２１０と、電源電圧計測部２６０と、リセット要因判定部２７０と、を備える。これらの各機能は、ソフトウェア、ファームウェア、又は、ソフトウェアとファームウェアとの組み合わせによって実現される。ソフトウェア及びファームウェアは、プログラムとして記述され、ＲＯＭ又は記憶部２２に格納される。制御部２１が、ＲＯＭ又は記憶部２２に記憶されたプログラムを実行することによって、各部の機能を実現する。
【００３８】
通信制御部２１０は、通信部２３を制御して、通信部２３に通信相手である室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信させる。図４に示すように、通信制御部２１０は、通常通信部２１１、システム構成判定部２１２及び通信方式判定部２１３の機能を有する。通信制御部２１０の機能は、制御部２１が通信部２３と協働することによって実現される。
【００３９】
通常通信部２１１は、通信部２３に、第１通信方式又は第２通信方式で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通常の通信を実行させる。具体的に説明すると、通常通信部２１１の制御の下、通信部２３は、空調システム１０の制御に必要な情報を各室内機３０と送受信する。例えば、通信部２３は、各室内機３０が運転中か運転停止中か等の動作状態を示す状態情報、及び、冷房、暖房又は送風等の動作モードを示す情報等を、各室内機３０から取得する。また、通信部２３は、温度、湿度又は風速等の設定情報を各室内機３０から取得し、或いは、このような設定情報を各室内機３０に送信して各室内機３０の動作条件を設定する。さらに、通信部２３は、各室内機３０の吸い込み温度及び湿度等、各種センサで得られた計測値を、各室内機３０から取得する。
【００４０】
また、図４に示すように、室外機２０は、通信方式記憶部２８０と、システム構成記憶部２９０と、を備える。これら通信方式記憶部２８０及びシステム構成記憶部２９０は、記憶部２２内の記憶領域に構築される。
【００４１】
通信方式記憶部２８０は、通信部２３の通信がリセットされた際における通信方式を記憶する。言い換えると、通信方式記憶部２８０は、通信部２３の通信がリセットされた際における、通信部２３に設定されていた通信方式が、第１通信方式であるか又は第２通信方式であるかを示す情報を記憶する。
【００４２】
図５に、通信方式記憶部２８０に記憶された情報の例を示す。図５は、通信部２３の通信がリセットされた際の通信方式が第１通信方式である場合の例を示している。通信制御部２１０は、通信部２３において設定されている現在の通信方式が第１通信方式であれば、その旨を示す情報を通信方式記憶部２８０に保存し、現在の通信方式が第２通信方式であれば、その旨を示す情報を通信方式記憶部２８０に保存する。通信制御部２１０は、このような通信方式の保存処理を、通信部２３の通信方式が切り替わる度に実行する。
【００４３】
システム構成記憶部２９０は、通信部２３の通信がリセットされた際における、通信相手である室内機３０のシステム構成を記憶する。システム構成とは、通信相手である室内機３０の台数及び通信アドレス等、通信部２３が通信を確立する上で情報として取得することが必要となる構成である。
【００４４】
図６に、システム構成記憶部２９０に記憶された情報の例を示す。図６に示すように、システム構成記憶部２９０は、システム構成として、空調システム１０において通信相手として存在する２台の室内機３０ａ，３０ｂの通信アドレスを記憶している。通信制御部２１０は、通信相手との間で通信が確立すると、システム構成として、通信相手の数、及びそれらの通信アドレス等を示す情報を、システム構成記憶部２９０に保存する。
【００４５】
通信方式記憶部２８０に記憶された通信方式、及びシステム構成記憶部２９０に記憶されたシステム構成を示す情報は、リセット時及びリセット後まで保持される。そして、これらの情報は、リセットから復帰した後、リセットされた際に使用されていた通信方式として通信制御部２１０によって参照される。
【００４６】
図４に示した室外機２０の機能構成の説明に戻る。電源電圧計測部２６０は、室外機２０の電源電圧を計測する。室外機２０の電源電圧とは、室外機２０の主電源に供給される電力の電圧である。電源電圧計測部２６０は、いずれも図示しないが、電源ラインとグラウンドとの間に接続されたコンデンサ、及びコンデンサに印加された電圧をＡ／Ｄ（Analog/Digital）変換するＡ／Ｄ変換回路等を備えている。このようなコンデンサ及びＡ／Ｄ変換回路等によって電源ラインとグラウンドとの間の電圧を取得することによって、電源電圧計測部２６０は、室外機２０の電源電圧を計測する。電源電圧計測部２６０の機能は、制御部２１が、コンデンサ及びＡ／Ｄ変換回路等と協働することによって実現される。
【００４７】
リセット要因判定部２７０は、電源電圧計測部２６０による電源電圧の計測値を取得し、電源電圧の計測値に基づいて、通信部２３による通信がリセットされた場合におけるリセットの要因を判定する。通信部２３による通信がリセットされるとは、通信部２３の通信状態が初期状態に戻ることを意味する。通信部２３による通信がリセットされると、通信相手である室内機３０との間で確立していた通信の設定は解除（クリア）される。そのため、通信部２３が再起動した際に、通信部２３は、室内機３０との間で再度通信を確立する必要がある。
【００４８】
このような通信のリセットが発生すると、リセット要因判定部２７０は、そのリセットの要因を、電源電圧計測部２６０によって計測された電源電圧に基づいて判定する。リセット要因判定部２７０の機能は、制御部２１が記憶部２２及び通信部２３等と協働することによって実現される。
【００４９】
具体的に説明すると、リセット要因判定部２７０は、通信部２３による通信が第１要因によってリセットされたか、又は、第２要因によってリセットされたかを、室外機２０の電源電圧に基づいて判定する。第１要因によるリセットとは、室外機２０の主電源がオフになったことによるリセットである。室外機２０の主電源がオフになると、機器全体が機能を停止するため、通信部２３の機能も停止し、確立していた通信の設定が解除される。これに対して、第２要因によるリセットとは、電源電圧の一時的な低下によるリセットである。例えば瞬間的な停電が発生した場合、又は、機器に異常が発生し、その異常がウォッチドッグタイマによって検出された場合等に、第２要因によるリセットは起こる。
【００５０】
以下、第１要因（主電源オフ）によるリセットをＰＯＲ（Power on Reset）と表記し、第２要因（電源電圧の一時的な低下）によるリセットをＷＤＲ（Watchdog Reset）と表記する。
【００５１】
リセット要因判定部２７０は、通信部２３による通信がリセットされた際の電源電圧が規定値未満である場合、通信部２３による通信が第１要因によってリセットされたと判定する。これに対して、リセット要因判定部２７０は、通信部２３による通信がリセットされた際の電源電圧が規定値以上である場合、通信部２３による通信が第２要因によってリセットされたと判定する。
【００５２】
具体的に説明すると、リセット要因判定部２７０は、リセットが発生した後、室外機２０が再起動している最中に、電源電圧計測部２６０によって計測された電源電圧の値を規定値と比較する。比較の結果、リセット要因判定部２７０は、電源電圧が規定値未満であれば、このリセットが第１要因（主電源オフ）によって発生したと判定し、電源電圧が規定値以上であれば、このリセットが第２要因（電源電圧の一時的な低下）によって発生したと判定する。この規定値は、予め設定され、ＲＯＭ又は記憶部２２等に記憶されている。
【００５３】
このように、リセット要因判定部２７０は、リセットが解除された直後の電源電圧を参照してリセットの要因を判定する。そのため、リセット要因判定部２７０による判定結果を記憶部２２に記憶することを必要とせずに、通信制御部２１０は、リセットの要因を参照することができる。
【００５４】
通信制御部２１０は、通信部２３による通信がリセットされると、リセット要因判定部２７０によって判定されたリセットの要因と、通信方式記憶部２８０に記憶された通信方式と、に応じて、再起動時の通信方式を決定する。そして、通信制御部２１０は、決定した通信方式で通信部２３に室内機３０と通信させる。
【００５５】
第１に、通信部２３による通信が第１要因、即ち電源電圧の一時的な低下（ＰＯＲ）によってリセットされた場合について説明する。通信制御部２１０は、通信部２３による第２通信方式での室内機３０との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であれば、通信部２３に、第２通信方式で室内機３０と通信を再開させ、第２通信方式で室内機３０と通信が可能でなければ、通信部２３に、第１通信方式で室内機３０と通信を開始させる。また、通信制御部２１０は、通信部２３による第１通信方式での室内機３０との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であれば、通信部２３に、第２通信方式で室内機３０と通信を開始させ、第２通信方式で室内機３０と通信が可能でなければ、通信部２３に、第１通信方式で室内機３０と通信を再開させる。
【００５６】
ここで、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であるとは、室内機３０が第２通信方式に対応しており、室外機２０との間で第２通信方式での通信を確立することができることを意味する。具体的には後述するように、通信制御部２１０は、第２通信方式での通信を介して室内機３０のシステム構成の判定に成功した場合か、又は、第２通信方式での通信を介して室内機３０のシステム構成の判定に失敗した場合であっても、第１通信方式での通信を介して室内機３０のシステム構成の判定に成功し、且つ、室内機３０が第２通信方式に対応している場合に、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であると判定する。
【００５７】
通信制御部２１０は、通信部２３による第１通信方式又は第２通信方式での室内機３０との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式で室内機３０と通信が可能か否かの判定処理を実行する。そして、通信制御部２１０は、第１通信方式又は第２通信方式のうちの、この判定処理に応じて定められる通信方式で、通信部２３に室内機３０と通信を開始させる。このような判定処理を実行するための機能として、通信制御部２１０は、室内機３０ａ，３０ｂのシステム構成を判定するシステム構成判定部２１２と、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を判定する通信方式判定部２１３と、を含んでいる。
【００５８】
システム構成判定部２１２は、通信部２３による第２通信方式での室内機３０との通信が第１要因によってリセットされた場合、通信部２３による第２通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する。通信部２３による通信が第１要因（主電源オフ）によってリセットされた場合、リセットが解除されるまでに、通信相手の台数又は通信アドレス等のシステム構成が変わることがある。そのため、リセットが解除された後、リセット直前と同じ第２通信方式で室内機３０と通信を再開するために、システム構成判定部２１２は、室内機３０のシステム構成を新たに判定し、システム構成に変化があったか否かを確認する。これにより、システム構成判定部２１２は、室内機３０との第２通信方式での通信の再確立を試みる。
【００５９】
通信制御部２１０は、システム構成判定部２１２による第２通信方式での通信を介したシステム構成の判定に成功した場合に、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であると判定する。第２通信方式での通信を介したシステム構成の判定に成功した場合とは、具体的には通信相手となる室内機３０の全てが第２通信方式に対応しており、且つ、室内機３０の全ての通信アドレスが正常に設定されていることを確認できた場合をいう。
【００６０】
室内機３０のシステム構成の判定に成功した場合、通信制御部２１０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの間で第２通信方式での通信を確立する。そして、通信制御部２１０は、通常通信部２１１として機能し、通信部２３に、第２通信方式で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信を再開させる。通信部２３は、第２通信方式での通信を介して、上述した状態情報、設定情報及びセンサ計測値等のような空調システム１０の制御に必要な情報を室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと送受信する。
【００６１】
これに対して、第２通信方式での通信を介した室内機３０のシステム構成の判定に失敗した場合、システム構成判定部２１２は、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する。第２通信方式での通信を介したシステム構成の判定に失敗した場合とは、例えば、第２通信方式に対応していない室内機３０が追加された場合、第２通信方式には対応しているが第１通信方式を使用している室内機３０がある場合、又は、機能を停止している室内機３０がある場合等である。
【００６２】
このような理由によって、室内機３０ａ，３０ｂの少なくとも１台と第２通信方式で正常に通信できない場合、システム構成判定部２１２は、第２通信方式でのシステム構成の判定に失敗する。この場合、システム構成判定部２１２は、第２通信方式でのシステム構成の判定に失敗した場合、従来の通信方式である第１通信方式で、システム構成を判定し直す。
【００６３】
また、システム構成判定部２１２は、通信部２３による第１通信方式での室内機３０との通信が第１要因によってリセットされた場合にも、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する。具体的に説明すると、システム構成判定部２１２は、リセットが解除された後、リセット直前と同じ第１通信方式で室内機３０と通信を再開するために、室内機３０のシステム構成を新たに判定し、システム構成に変化があったか否かを確認する。これにより、システム構成判定部２１２は、室内機３０との第１通信方式での通信の再確立を試みる。
【００６４】
通信方式判定部２１３は、システム構成判定部２１２が第１通信方式での通信を介して室内機３０のシステム構成を判定した後、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０が第２通信方式に対応しているか否かを判定する。ここで、室内機３０が第２通信方式に対応しているとは、室内機３０が第２通信方式で通信する機能を備えており、第２通信方式を使用することができることを意味する。
【００６５】
通信方式判定部２１３は、第１通信方式によって室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信することにより、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが対応している通信方式を問い合わせる。そして、通信方式判定部２１３は、室内機３０から第２通信方式に対応していることを示す応答を受信した場合、その室内機３０が第２通信方式に対応していると判定する。一方で、通信方式判定部２１３は、室内機３０から第２通信方式に対応していることを示す応答を受信した場合、又は室内機３０から応答を受信しない場合は、その室内機３０が第２通信方式に対応していないと判定する。
【００６６】
通信制御部２１０は、通信方式判定部２１３によって室内機３０ａ，３０ｂの全てが第２通信方式に対応していると判定された場合に、第２通信方式で室内機３０ａ，３０ｂと通信が可能であると判定する。この場合、通信制御部２１０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの間で第２通信方式での通信を確立する。そして、通信制御部２１０は、通常通信部２１１として機能し、通信部２３に、第２通信方式で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信を開始させる。通信部２３は、第２通信方式での通信を介して、空調システム１０の制御に必要な情報を室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと送受信する。
【００６７】
一方で、通信方式判定部２１３によって室内機３０ａ，３０ｂの少なくとも１台が第２通信方式に対応していないと判定された場合、通信部２３は、第２通信方式では室内機３０ａ，３０ｂの全てとは通信することができない。そのため、この場合、通信制御部２１０は、第２通信方式で室内機３０ａ，３０ｂと通信が可能でないと判定する。第２通信方式で室内機３０ａ，３０ｂと通信が可能でないと判定すると、通信制御部２１０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの間で第１通信方式での通信を確立する。そして、通信制御部２１０は、通常通信部２１１として機能し、通信部２３に、第１通信方式で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信を開始させる。通信部２３は、第１通信方式での通信を介して、空調システム１０の制御に必要な情報を室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと送受信する。
【００６８】
なお、第１通信方式での通常通信と第２通信方式での通常通信とで、各室内機３０から取得する情報の内容、各室内機３０に対して設定する情報の内容、及びこれらの情報を送受信するための通信フォーマット等は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。
【００６９】
第２に、通信部２３による通信が第２要因、即ち電源電圧の一時的な低下（ＷＤＲ）によってリセットされた場合について説明する。
【００７０】
通信部２３による第１通信方式での室内機３０との通信が第２要因によってリセットされた場合、通信制御部２１０は、通信部２３に、第１通信方式で室内機３０と通信を再開させる。また、通信部２３による第２通信方式での室内機３０との通信が第２要因によってリセットされた場合、通信制御部２１０は、通信部２３に、第２通信方式で室内機３０と通信を再開させる。言い換えると、通信制御部２１０は、通信部２３による第１通信方式又は第２通信方式での室内機３０との通信が第２要因によってリセットされた場合、上述したシステム構成判定部２１２及び通信方式判定部２１３による判定処理を実行せず、第１通信方式又は第２通信方式のうちの、通信部２３による通信がリセットされた際の通信方式で、通信部２３に、室内機３０と通信を再開させる。
【００７１】
このように判定処理を省略する理由は、電源電圧の一時的な低下によるリセットの場合は、リセットが解除されるまでに通信相手のシステム構成及び通信方式が変化していない可能性が高いからである。そのため、第２要因によるリセットが発生した場合、通信制御部２１０は、リセットからの再起動時にシステム構成及び通信方式等を確認するためのネゴシエーションを実行せず、通信方式記憶部２８０及びシステム構成記憶部２９０を参照して、リセット発生時のシステム構成及び通信方式を特定する。そして、通信制御部２１０は、通常通信部２１１として機能し、通信部２３に、リセット直前と同じ通信方式で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信を開始させる。通信部２３は、リセット直前と同じ通信方式での通信を介して、空調システム１０の制御に必要な情報を室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと送受信する。
【００７２】
続いて、室内機３０ａ，３０ｂの機能について説明する。図７に、室内機３０ａ，３０ｂの機能的な構成を示す。図７に示すように、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれは、通信制御部３１０と、電源電圧計測部３６０と、リセット要因判定部３７０と、を備える。これらの各機能は、ソフトウェア、ファームウェア、又は、ソフトウェアとファームウェアとの組み合わせによって実現される。ソフトウェア及びファームウェアは、プログラムとして記述され、ＲＯＭ又は記憶部３２に格納される。制御部３１が、ＲＯＭ又は記憶部３２に記憶されたプログラムを実行することによって、各部の機能を実現する。
【００７３】
通信制御部３１０は、通信部３３を制御して、通信部３３に通信相手である室外機２０と通信させる。図７に示すように、通信制御部３１０は、通常通信部３１１及び通信方式判定部３１３の機能を有する。通信制御部３１０の機能は、制御部３１が通信部３３と協働することによって実現される。なお、室外機２０の通信制御部２１０を第１通信制御部というのに対して、室内機３０の通信制御部３１０を第２通信制御部という。
【００７４】
通常通信部３１１は、通信部３３に、第１通信方式又は第２通信方式で室外機２０と通常の通信を実行させる。具体的に説明すると、通常通信部３１１の制御の下、通信部３３は、上述した状態情報、設定情報及びセンサ計測値等のような空調システム１０の制御に必要な情報を室外機２０と送受信する。
【００７５】
また、図７に示すように、室内機３０は、通信方式記憶部３８０と、システム構成記憶部３９０と、を備える。これら通信方式記憶部３８０及びシステム構成記憶部３９０は、記憶部３２内の記憶領域に構築される。
【００７６】
通信方式記憶部３８０は、通信部３３の通信がリセットされた際における通信方式を記憶する。言い換えると、通信方式記憶部３８０は、通信部３３の通信がリセットされた際における、通信部３３に設定されていた通信方式が、第１通信方式であるか又は第２通信方式であるかを示す情報を記憶する。通信方式記憶部３８０の機能は、室外機２０における通信方式記憶部２８０の機能と同様である。なお、室外機２０の通信方式記憶部２８０を第１通信方式記憶部というのに対して、室内機３０の通信方式記憶部３８０を第２通信方式記憶部という。
【００７７】
システム構成記憶部３９０は、通信部３３の通信がリセットされた際における、通信相手である室外機２０のシステム構成を記憶する。システム構成記憶部３９０の機能は、室外機２０におけるシステム構成記憶部２９０の機能と同様である。なお、室外機２０のシステム構成記憶部２９０を第１システム構成記憶部というのに対して、室内機３０のシステム構成記憶部３９０を第２システム構成記憶部という。
【００７８】
電源電圧計測部３６０は、室内機３０の電源電圧を計測する。室内機３０の電源電圧とは、室内機３０の主電源に供給される電力の電圧である。電源電圧計測部３６０の機能は、室外機２０の電源電圧計測部２６０の機能と同様である。具体的に説明すると、電源電圧計測部３６０は、電源ラインとグラウンドとの間に接続されたコンデンサ、及びコンデンサに印加された電圧をＡ／Ｄ変換するＡ／Ｄ変換回路等によって、室内機３０の電源電圧を計測する。電源電圧計測部３６０の機能は、制御部３１が、コンデンサ及びＡ／Ｄ変換回路等と協働することによって実現される。
【００７９】
リセット要因判定部３７０は、電源電圧計測部３６０による電源電圧の計測値を取得し、電源電圧の計測値に基づいて、通信部３３による通信がリセットされた場合におけるリセットの要因を判定する。リセット要因判定部３７０の機能は、制御部３１が記憶部３２及び通信部３３等と協働することによって実現される。リセット要因判定部３７０の機能は、室外機２０のリセット要因判定部２７０の機能と同様である。なお、室外機２０のリセット要因判定部２７０を第１リセット要因判定部というのに対して、室内機３０のリセット要因判定部３７０を第２リセット要因判定部という。
【００８０】
リセット要因判定部３７０は、通信部３３による通信が第１要因（主電源オフ）によってリセットされたか、又は、第２要因（電源電圧の一時的な低下）によってリセットされたかを、室内機３０の電源電圧に基づいて判定する。具体的に説明すると、リセット要因判定部３７０は、通信部３３による通信がリセットされた際の電源電圧が規定値未満である場合、通信部３３による通信が第１要因によってリセットされたと判定する。これに対して、リセット要因判定部３７０は、通信部３３による通信がリセットされた際の電源電圧が規定値以上である場合、通信部３３による通信が第２要因によってリセットされたと判定する。この規定値は、予め設定され、ＲＯＭ又は記憶部３２等に記憶されている。
【００８１】
通信制御部３１０は、通信部３３による通信がリセットされると、リセット要因判定部３７０によって判定されたリセットの要因と、通信方式記憶部３８０に記憶された通信方式と、に応じて、再起動時の通信部３３の通信方式を決定する。そして、通信制御部３１０は、決定した通信方式で通信部３３に室外機２０と通信させる。
【００８２】
第１に、通信部３３による通信が第１要因、即ち電源電圧の一時的な低下（ＰＯＲ）によってリセットされた場合について説明する。通信制御部３１０は、通信部３３による第２通信方式での室外機２０との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式で室外機２０と通信が可能であれば、通信部３３に、第２通信方式で室外機２０と通信を再開させ、第２通信方式で室外機２０と通信が可能でなければ、通信部３３に、第１通信方式で室外機２０と通信を開始させる。
【００８３】
ここで、第２通信方式で室外機２０と通信が可能であるとは、室外機２０が第２通信方式に対応しており、室内機３０との間で第２通信方式での通信を確立することができることを意味する。通信制御部３１０は、通信部３３による第２通信方式での室外機２０との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式で室内機３０と通信が可能か否かの判定処理を実行する。そして、通信制御部３１０は、第１通信方式又は第２通信方式のうちの、この判定処理に応じて定められる通信方式で、通信部３３に室外機２０と通信を開始させる。このような判定処理を実行するための機能として、通信制御部３１０は、室外機２０の通信方式を判定する通信方式判定部３１３と、を含んでいる。
【００８４】
通信方式判定部３１３は、通信部３３による第２通信方式での室外機２０との通信が第１要因によってリセットされた場合、通信部３３による第２通信方式での通信を介して、室外機２０から第２通信方式での通信が可能であることを示す情報を受信したか否かを判定する。第２通信方式での通信が可能であることを示す情報とは、具体的には、第２通信方式でシステム構成が確定したことを示す情報、又は、第２通信方式での通常の通信において送信された情報である。
【００８５】
例えば、室内機３０と共に室外機２０が第１要因によってリセットされた場合であれば、室外機２０は、システム構成判定部２１２によって、室内機３０にシステム構成を確認する。室内機３０の通信制御部３１０は、室外機２０からシステム構成の問い合わせを受信した場合には、第２通信方式で通信可能であることを示す応答を室外機２０に返信する。室外機２０は、第２通信方式で全ての室内機３０のシステム構成の判定に成功すると、システム構成が確定したことを示す情報を、第２通信方式で室内機３０に送信する。一方で、室外機２０がリセットされておらず、室内機３０のみ第１要因によってリセットされた場合であれば、室外機２０は、通常通信部２１１によって、空調システム１０の制御に必要な情報を、第２通信方式で室内機３０に送信する。
【００８６】
通信方式判定部３１３は、リセットが解除された後、通信部３３による第２通信方式での通信を介して、室外機２０からの通信を待ち受ける。そして、通信方式判定部３１３は、リセットが解除された後、予め設定された時間が経過するまでに、第２通信方式での通信が可能であることを示す情報を受信したか否かを判定する。この予め設定された時間は、例えば３０秒又は６０秒等であって、記憶部３２に予め記憶されている。通信方式判定部３１３による判定の結果、通信制御部３１０は、リセットが解除された後、予め設定された時間が経過するまでに、室外機２０から、第２通信方式での通信が可能であることを示す情報を受信した場合に、第２通信方式で室外機２０と通信が可能であると判定する。
【００８７】
第２通信方式で室外機２０と通信が可能であると判定した場合、通信制御部３１０は、室外機２０との間で第２通信方式での通信を確立する。そして、通信制御部３１０は、通常通信部３１１として機能し、通信部３３に、第２通信方式で室外機２０と通信を再開させる。通信部３３は、第２通信方式での通信を介して空調システム１０の制御に必要な情報を室外機２０と送受信する。
【００８８】
これに対して、第２通信方式で室外機２０と通信が可能でないと判定した場合、通信制御部３１０は、室外機２０との間で第１通信方式での通信を確立する。また、通信制御部３１０は、通信部３３による第１通信方式での室外機２０との通信が第１要因によってリセットされた場合も、通信部３３に、第１通信方式で室外機２０と通信を再開させる。通信制御部３１０は、通常通信部３１１として機能し、通信部３３に、第１通信方式で室外機２０と通信を開始させる。通信部３３は、第１通信方式での通信を介して、空調システム１０の制御に必要な情報を室外機２０と送受信する。
【００８９】
第２に、通信部３３による通信が第２要因、即ち電源電圧の一時的な低下（ＷＤＲ）によってリセットされた場合について説明する。電源電圧の一時的な低下によるリセットの場合は、リセットが解除されるまでに通信相手のシステム構成及び通信方式が変化していない可能性が高い。そのため、通信部３３は、リセット直前と同じ通信方式での通信を介して、空調システム１０の制御に必要な情報を室外機２０と送受信する。
【００９０】
具体的に説明すると、通信部３３による第１通信方式での室外機２０との通信が第２要因によってリセットされた場合、通信制御部３１０は、通信部３３に、第１通信方式で室外機２０と通信を再開させる。また、通信部３３による第２通信方式での室外機２０との通信が第２要因によってリセットされた場合、通信制御部３１０は、通信部３３に、第２通信方式で室外機２０と通信を再開させる。言い換えると、通信制御部３１０は、通信部３３による第１通信方式又は第２通信方式での室外機２０との通信が第２要因によってリセットされた場合、上述した通信方式判定部３１３による判定処理を実行せず、第１通信方式又は第２通信方式のうちの、通信部３３による通信がリセットされた際の通信方式で、通信部３３に、室外機２０と通信を再開させる。
【００９１】
以上のように機能する室外機２０及び室内機３０において実行される処理の流れについて、以下、図８及び図９に示すフローチャートを参照して説明する。
【００９２】
図８に示すフローチャートは、室外機２０によって実行される、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信処理の流れを示している。図８に示すフローチャートは、室外機２０がリセットされ、その後リセットが解除されて再起動している状態からの通信処理の流れを示している。
【００９３】
室外機２０が再起動すると、室外機２０の制御部２１は、リセットの要因、及びリセット時の通信方式を判定する（ステップＳ１０１）。
【００９４】
具体的に説明すると、制御部２１は、電源電圧計測部２６０及びリセット要因判定部２７０として機能し、起動時の電源電圧が規定値未満であればリセットの要因が第１要因、即ち主電源オフ（ＰＯＲ）であると判定し、起動時（立ち上げ時）の電源電圧が規定値以上であればリセットの要因が第２要因、即ち主電源オフ（ＷＤＲ）であると判定する。また、制御部２１は、通信方式記憶部２８０を参照して、リセット時の通信方式が第１通信方式であったか第２通信方式であったかを判定する。なお、デフォルト（工場出荷時）では、リセットの要因は主電源オフ（ＰＯＲ）に設定され、リセット時の通信方式は第１通信方式に設定されている。
【００９５】
ステップＳ１０１における判定の結果、リセットの要因が第１要因（主電源オフ）であって、且つ、リセット時の通信方式が第２通信方式であると判定した場合（ステップＳ１０１；ＰＯＲ、第２通信方式）、制御部２１は、通信部２３による第２通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する（ステップＳ１０２）。そして、制御部２１は、第２通信方式でのシステム構成の判定に成功したか否かを判定する（ステップＳ１０３）。
【００９６】
具体的に説明すると、制御部２１は、リセット直前と同じ第２通信方式で室内機３０と通信するために、第２通信方式での通信を介して室内機３０の台数及び通信アドレス等を確認し、室内機３０との第２通信方式での通信の再確立を試みる。制御部２１は、通信相手となる室内機３０の全てが第２通信方式に対応しており、且つ、室内機３０の全ての通信アドレスが正常に設定されていることを確認できた場合に、第２通信方式でのシステム構成の判定に成功したと判定する。ステップＳ１０２，Ｓ１０３において、制御部２１は、システム構成判定部２１２として機能する。
【００９７】
第２通信方式でのシステム構成の判定に成功した場合（ステップＳ１０３；ＹＥＳ）、制御部２１は、第２通信方式での通常通信に遷移し、第２通信方式で室内機３０と通信する（ステップＳ１０４）。言い換えると、制御部２１は、リセット直前と同じ第２通信方式での通信を室内機３０との間で再確立し、室内機３０との第２通信方式での通常通信を再開する。
【００９８】
具体的に説明すると、制御部２１は、通信部２３による第２通信方式での通信を介して、上述した状態情報、設定情報及びセンサ計測値等、空調システム１０の制御に必要な情報を室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと送受信する。なお、第２通信方式でのシステム構成の判定に成功した場合、制御部２１は、規定のフレームを送信することで、第２通信方式でのシステム構成が確定したことを室内機３０に通知する。ステップＳ１０４において、制御部２１は、通常通信部２１１として機能する。
【００９９】
これに対して、第２通信方式でのシステム構成の判定に失敗した場合（ステップＳ１０３；ＮＯ）、制御部２１は、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する（ステップＳ１０５）。言い換えると、制御部２１は、従来の通信方式である第１通信方式で室内機３０のシステム構成を判定する。このとき、制御部２１は、全ての室内機３０と第１通信方式で通信するため、第２通信方式で通信可能な室内機３０も含めて全ての室内機３０の通信方式を第１通信方式に切り替える要求を、通信部２３による第２通信方式での通信を介して送信する。
【０１００】
具体的に説明すると、制御部２１は、リセット直前と同じ第１通信方式で室内機３０と通信するために、第１通信方式での通信を介して室内機３０の台数及び通信アドレス等を確認し、室内機３０との第１通信方式での通信を確立する。ステップＳ１０５における第１通信方式でのシステム構成の判定の方式は、ステップＳ１０２における第２通信方式でのシステム構成の判定の方式と同じであってもよいし、異なっていてもよい。ステップＳ１０５において、制御部２１は、システム構成判定部２１２として機能する。
【０１０１】
また、ステップＳ１０１における判定の結果、リセットの要因が第１要因（主電源オフ）であって、且つ、リセット時の通信方式が第１通信方式であると判定した場合（ステップＳ１０１；ＰＯＲ、第１通信方式）も、制御部２１は、処理をステップＳ１０５に移し、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する。
【０１０２】
第１通信方式でシステム構成を判定すると、制御部２１は、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０が対応している通信方式を判定する（ステップＳ１０６）。具体的に説明すると、制御部２１は、第１通信方式によって室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信することにより、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが対応している通信方式を問い合わせる。そして、通信方式判定部２１３は、室内機３０から第２通信方式に対応していることを示す応答を受信した場合、その室内機３０が第２通信方式に対応していると判定する。ステップＳ１０６において、制御部２１は、通信方式判定部２１３として機能する。
【０１０３】
通信方式の判定の結果、制御部２１は、全ての室内機３０が第２通信方式に対応しているか否かを判定する（ステップＳ１０７）。全ての室内機３０が第２通信方式に対応していると判定した場合（ステップＳ１０７；ＹＥＳ）、制御部２１は、処理をステップＳ１０４に移し、第２通信方式で室内機３０と通信する。言い換えると、制御部２１は、第２通信方式での通信を室内機３０との間で確立し、室内機３０との第２通信方式での通常通信を開始する。このとき、制御部２１は、全ての室内機３０と第２通信方式で通信するため、全ての室内機３０の通信方式を第２通信方式に切り替える要求を、通信部２３による第１通信方式での通信を介して送信する。
【０１０４】
これに対して、少なくとも１台の室内機３０が第２通信方式に対応していないと判定した場合（ステップＳ１０７；ＮＯ）、制御部２１は、第１通信方式で室内機３０と通信する（ステップ１０８）。言い換えると、制御部２１は、第１通信方式での通信を室内機３０との間で確立し、室内機３０との第１通信方式での通常通信を開始する。具体的に説明すると、制御部２１は、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、上述した状態情報、設定情報及びセンサ計測値等、空調システム１０の制御に必要な情報を室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと送受信する。ステップＳ１０８において、制御部２１は、通常通信部２１１として機能する。
【０１０５】
以上、ステップＳ１０１において判定されたリセットの要因が第１要因（主電源オフ）である場合について説明した。これに対して、ステップＳ１０１における判定の結果、リセットの要因が第２要因（電源電圧の一時的な低下）であって、且つ、リセット時の通信方式が第２通信方式であると判定した場合（ステップＳ１０１；ＷＤＲ、第２通信方式）、制御部２１は、ステップＳ１０４において、第２通信方式で室内機３０と通信する。言い換えると、制御部２１は、第２通信方式での通信を室内機３０との間で確立し、第２通信方式で室内機３０との通常通信を再開する。
【０１０６】
同様に、ステップＳ１０１における判定の結果、リセットの要因が第２要因（電源電圧の一時的な低下）であって、且つ、リセット時の通信方式が第１通信方式であると判定した場合（ステップＳ１０１；ＷＤＲ、第１通信方式）、制御部２１は、ステップＳ１０８において、第１通信方式で室内機３０と通信する。言い換えると、制御部２１は、第１通信方式での通信を室内機３０との間で確立し、第１通信方式で室内機３０との通常通信を再開する。
【０１０７】
このように、制御部２１は、第２要因でリセットが発生した場合、ステップＳ１０２からＳ１０３及びステップＳ１０５からＳ１０７における判定処理を省略し、リセット時の通信方式で、室内機３０との通信を再開する。制御部２１は、ステップＳ１０４における第２通信方式での通常通信、又はステップＳ１０８における第１通信方式での通常通信を開始すると、新たにリセットが発生するまで、開始した通常通信を続ける。
【０１０８】
続いて、室内機３０ａ，３０ｂの処理の説明に移る。図９に示すフローチャートは、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれによって実行される、室外機２０との通信処理の流れを示している。図９に示すフローチャートは、室内機３０がリセットされ、その後リセットが解除されて再起動している状態からの通信処理の流れを示している。
【０１０９】
室内機３０が再起動すると、室内機３０の制御部３１は、リセットの要因、及びリセット時の通信方式を判定する（ステップＳ２０１）。
【０１１０】
具体的に説明すると、制御部３１は、電源電圧計測部３６０及びリセット要因判定部３７０として機能し、起動時の電源電圧が規定値未満であればリセットの要因が第１要因、即ち主電源オフ（ＰＯＲ）であると判定し、起動時（立ち上げ時）の電源電圧が規定値以上であればリセットの要因が第２要因、即ち主電源オフ（ＷＤＲ）であると判定する。また、制御部３１は、通信方式記憶部３８０を参照して、リセット時の通信方式が第１通信方式であったか第２通信方式であったかを判定する。なお、デフォルト（工場出荷時）では、リセットの要因は主電源オフ（ＰＯＲ）に設定され、リセット時の通信方式は第１通信方式に設定されている。
【０１１１】
ステップＳ２０１における判定の結果、リセットの要因が第１要因（主電源オフ）であって、且つ、リセット時の通信方式が第２通信方式であると判定した場合（ステップＳ２０１；ＰＯＲ、第２通信方式）、制御部３１は、第２通信方式で室外機２０と通信可能であるか否かを判定する（ステップＳ２０２）。
【０１１２】
具体的に説明すると、制御部３１は、リセットが解除された後、予め設定された時間が経過するまでに、室外機２０から、第２通信方式での通信が可能であることを示す情報を受信した場合に、第２通信方式で室外機２０と通信が可能であると判定する。第２通信方式での通信が可能であることを示す情報は、上述したように、第２通信方式でシステム構成が確定したことを示す情報、又は、第２通信方式での通常の通信において送信された情報である。ステップＳ２０２において、制御部３１は、通信方式判定部３１３として機能する。
【０１１３】
判定の結果、第２通信方式で室外機２０と通信可能であると判定した場合（ステップＳ２０２；ＹＥＳ）、制御部３１は、第２通信方式での通常通信に遷移し、第２通信方式で室外機２０と通信する（ステップＳ２０３）。言い換えると、制御部３１は、リセット直前と同じ第２通信方式での通信を室外機２０との間で再確立し、室外機２０との第２通信方式での通常通信を再開する。
【０１１４】
これに対して、第２通信方式で室外機２０と通信可能でないと判定した場合（ステップＳ２０２；ＮＯ）、制御部３１は、第１通信方式での通常通信に遷移し、第１通信方式で室外機２０と通信する（ステップＳ２０４）。言い換えると、制御部２１は、第１通信方式での通信を室外機２０との間で確立し、室外機２０との第１通信方式での通常通信を開始する。
【０１１５】
ステップＳ２０１における判定の結果、リセットの要因が第１要因（主電源オフ）であって、且つ、リセット時の通信方式が第１通信方式であると判定した場合（ステップＳ２０１；ＰＯＲ、第１通信方式）、制御部３１は、ステップＳ２０４において、第１通信方式で室外機２０と通信する。言い換えると、制御部３１は、第１通信方式での通信を室外機２０との間で確立し、第１通信方式で室外機２０との通常通信を再開する。
【０１１６】
また、ステップＳ２０１における判定の結果、リセットの要因が第２要因（電源電圧の一時的な低下）であって、且つ、リセット時の通信方式が第１通信方式であると判定した場合も（ステップＳ２０１；ＷＤＲ、第１通信方式）、制御部３１は、ステップＳ２０４において、第１通信方式で室外機２０と通信する。言い換えると、第１通信方式での通信がリセットされると、その要因が第１要因であっても第２要因であっても、制御部３１は、ステップＳ２０２における判定処理を省略し、リセット直前と同じ第１通信方式で室外機２０との通常通信を再開する。このとき、通信制御部３１０は、室外機２０から、自機が対応している通信方式の問い合わせを受信した場合には、その応答として、第２通信方式に対応していることを示す情報を室外機２０に返信する。
【０１１７】
一方で、ステップＳ２０１における判定の結果、リセットの要因が第２要因（電源電圧の一時的な低下）であって、且つ、リセット時の通信方式が第２通信方式であると判定した場合（ステップＳ２０１；ＷＤＲ、第２通信方式）、制御部３１は、ステップＳ２０３において、第２通信方式で室外機２０と通信する。言い換えると、制御部３１は、ステップＳ２０２における判定処理を省略し、リセット直前と同じ第２通信方式で室外機２０との通常通信を再開する。
【０１１８】
制御部３１は、ステップＳ２０３における第２通信方式での通常通信、又はステップＳ２０４における第１通信方式での通常通信を開始すると、新たにリセットが発生するまで、開始した通常通信を続ける。なお、制御部３１は、第１通信方式で室外機２０と通信している際に、室外機２０から通信方式を第２通信方式に切り替える要求を受信すると、受信した要求に従って使用する通信方式を第２通信方式に切り替えて、室外機２０と通信する。同様に、制御部３１は、第２通信方式で室外機２０と通信している際に、室外機２０から通信方式を第１通信方式に切り替える要求を受信すると、受信した要求に従って使用する通信方式を第１通信方式に切り替えて、室外機２０と通信する。
【０１１９】
以上説明したように、実施の形態１に係る空調システム１０において、室外機２０は、室内機３０との通信が主電源オフによってリセットされた場合、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であれば、第２通信方式で室内機３０と通信を再開し、第２通信方式で室内機３０と通信が可能でなければ、第１通信方式で室内機３０と通信を開始する。これに対して、室外機２０は、室内機３０との通信が電源電圧の一時的な低下によってリセットされた場合、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であるか否かの判定処理を実行せず、通信がリセットされた際の通信方式で室内機３０と通信を再開する。
【０１２０】
リセットの要因が電源電圧の一時的な低下であれば、システム構成が変わっていない可能性が高い。そのため、室外機２０は、再起動時にシステム構成及び通信方式等を確認するためのネゴシエーションを実行することなく、リセット前の状態に戻す。これにより、高速に室内機３０との通信を再開することができる。一方で、リセットの要因が主電源オフであれば、システム構成が変わっていることが予測される。そのため、室外機２０は、室内機３０のシステム構成及び通信方式を判定し、室内機３０と通信可能な通信方式で通信を開始する。これにより、システム構成の変更にも適切に対応できる。
【０１２１】
また、実施の形態１に係る空調システム１０において、室内機３０も、室外機２０と同様に、リセット要因判定部３７０によって判定されたリセットの要因と、通信方式記憶部３８０に記憶された通信方式と、に応じて、再起動時の通信方式を決定する。これにより、室外機２０と室内機３０とのどちらにリセットが発生した場合にも、適切且つ高速に元の状態に復帰できる。
【０１２２】
特に、１台の室外機２０に複数の室内機３０が接続されている分散配置型の空調システム１０においては、室外機２０又は室内機３０のうちの一部の機器のみ交換された結果、新たな通信方式の機器と従来の通信方式の機器とが混在するケースがしばしば起こる。実施の形態１に係る空調システム１０は、このように複数の通信方式が混在する通信システムにおいてリセットが発生した場合に、再起動時の通信方式を適切且つ高速に決定し、通信相手との通信を再開することができる。
【０１２３】
（実施の形態２）
次に、本発明の実施の形態２について説明する。
【０１２４】
上記実施の形態１では、室外機２０のシステム構成判定部２１２は、第２通信方式での室内機３０との通信が第１要因によってリセットされた場合、第２通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定した。これに対して、実施の形態２に係る空調システム１０において、室外機２０のシステム構成判定部２１２は、第２通信方式ではシステム構成を判定せず、第１通信方式でのみ室内機３０のシステム構成を判定する。
【０１２５】
図１０に、実施の形態２における室外機２０において実行される処理の流れを示す。図１０に示すフローチャートは、室外機２０がリセットされ、その後リセットが解除されて再起動している状態からの通信処理の流れを示している。なお、室内機３０において実行される処理の流れは、実施の形態１において図９を参照して説明したものと同様であるため、説明を省略する。
【０１２６】
室外機２０が再起動すると、室外機２０の制御部２１は、リセットの要因、及びリセット時の通信方式を判定する（ステップＳ３０１）。ステップＳ３０１の処理は、実施の形態１において図８に示したステップＳ１０１の処理と同じである。
【０１２７】
ステップＳ３０１における判定の結果、リセットの要因が第１要因（主電源オフ）であって、且つ、リセット時の通信方式が第２通信方式であると判定した場合（ステップＳ３０１；ＰＯＲ、第２通信方式）、制御部２１は、通信部２３による第２通信方式での通信を介して、室内機３０に通信方式を第１通信方式に切り替える要求を送信する（ステップＳ３０２）。言い換えると、制御部２１は、全ての室内機３０と第１通信方式で通信するため、第２通信方式で通信可能な室内機３０も含めて全ての室内機３０の通信方式を第１通信方式に切り替える要求を、通信部２３による第２通信方式での通信を介して送信する。
【０１２８】
通信方式を切り替える要求を送信した後、制御部２１は、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０のシステム構成を判定する（ステップＳ３０３）。具体的に説明すると、制御部２１は、リセット直前と同じ第１通信方式で室内機３０と通信するために、第１通信方式での通信を介して室内機３０の台数及び通信アドレス等を確認し、室内機３０との第１通信方式での通信を確立する。ステップＳ３０２，Ｓ３０３において、制御部２１は、システム構成判定部２１２として機能する。
【０１２９】
以降、ステップＳ３０４からＳ３０７の処理は、実施の形態１において図８に示したステップＳ１０４，Ｓ１０６からＳ１０８の処理と同じである。具体的に説明すると、第１通信方式でシステム構成を判定した後、制御部２１は、通信部２３による第１通信方式での通信を介して、室内機３０が対応している通信方式を判定する。そして、制御部２１は、全ての室内機３０が第２通信方式に対応していると判定された場合に、第２通信方式で室内機３０と通信が可能であると判定する。これらの処理については、実施の形態１において説明した処理と同様であるため、ここでは説明を省略する。
【０１３０】
以上説明したように、実施の形態２における室外機２０によれば、第２通信方式で室内機３０のシステム構成を確認できなくても、第１通信方式で室内機３０のシステム構成を確認するため、室内機３０との間で適切な通信方式を選択して通信を確立することができる。特に、室外機２０は、自機が第１要因（主電源オフ）によってリセットされた場合に、室内機３０が通常動作を続けているのか、第１要因によってリセットされたか、又は第２要因によってリセットされたかを判別することができない。このような状況において、室外機２０は、室内機３０の通信方式を一律に第１通信方式に切り替えることで、室内機３０のシステム構成を的確に判定することができる。
【０１３１】
なお、実施の形態２において、システム構成判定部２１２は、リセットの要因が第１要因（主電源オフ）である場合には、通信方式記憶部２８０に記憶されたリセット時の通信方式が第１通信方式であっても第２通信方式であっても、室内機３０に通信方式を第１通信方式に切り替える要求を送信した後、第１通信方式で室内機３０のシステム構成を判定してもよい。これにより、ソフトウェアを簡略化することができる。また、システム構成判定部２１２は、第１通信方式での室内機３０のシステム構成の判定を試みた後、予め定められた時間が経過するまでにシステム構成の判定に成功しない場合に、再度、第２通信方式で、室内機３０に通信方式を第１通信方式に切り替える要求を送信してもよい。
【０１３２】
（変形例）
以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明を実施するにあたっては、種々の形態による変形及び応用が可能である。
【０１３３】
例えば、上記実施の形態では、１台の室外機２０と２台の室内機３０ａ，３０ｂとを備える空調システム１０を例にとって、本発明に係る通信システムについて説明した。しかしながら、本発明に係る通信システムは、空調システムに限らず、空調システム以外の家電機器、パーソナルコンピュータ又はスマートフォン等のような一般的な情報機器間において有線又は無線で通信する通信システムであってもよい。
【０１３４】
また、空調システム１０が通信システムとして機能する場合であっても、上記実施の形態とは逆に、室内機３０が通信装置として機能し、室外機２０が通信相手の機器として機能してもよい。
【０１３５】
上記実施の形態では、２台の室内機３０ａ，３０ｂが、通信装置の通信相手の機器として機能した。しかしながら、本発明において、通信装置の通信相手となる機器の数は２であることに限らない。上記実施の形態において説明した空調システム１０の構成は、通信装置が少なくとも１つの通信相手と通信する通信システムに適用可能である。通信相手が１つである場合、通信装置は、この１つの通信相手との間で、上述した処理を実行する。但し、通信装置が多くの通信相手と通信する場合の方が、いずれかの機器においてリセットが発生する可能性が高くなるため、本発明の効果はより高まる。
【０１３６】
上記実施の形態では、室外機２０と室内機３０ａ，３０ｂとは、低速な第１通信方式と高速な第２通信方式という２つの通信方式で通信可能であった。しかしながら、第１通信方式と第２通信方式とは、通信速度が異なることに限らず、通信手順又は通信フォーマット等が異なっていてもよい。また、本発明に係る通信システムにおいて、通信装置とその通信相手とは、３つ以上の通信方式で通信可能であり、３つ以上の通信方式の中から通信方式を切り替えるように構成することもできる。このように、本発明は、異なる複数の通信方式で通信可能であれば、どのような通信システム及び通信装置にも適用することができる。
【０１３７】
上記実施の形態では、リセット要因判定部２７０は、通信部２３による通信がリセットされた際の電源電圧が規定値以上であるか否かによって、リセットの要因を判定した。しかしながら、リセット要因判定部２７０は、他の方法によってリセットの要因を判定してもよい。
【０１３８】
例えば、リセット要因判定部２７０は、電源電圧が規定値未満に低下してから規定時間が経過するまでに電源電圧が規定値以上になった場合、通信部２３による通信が第１要因によってリセットされたと判定し、電源電圧が規定値未満に低下してから規定時間が経過するまでに電源電圧が規定値以上にならなかった場合、通信部２３による通信が第２要因によってリセットされたと判定してもよい。具体的に説明すると、リセット要因判定部２７０は、リセットが発生する前から、電源電圧計測部２６０によって計測された電源電圧の値が規定値を下回ったか否かを監視する。監視の結果、リセット要因判定部２７０は、電源電圧が規定値未満に低下し、その後規定時間が経過するまでに電源電圧が規定値以上に戻らなかった場合、第１要因（主電源オフ）によるリセットが発生したと判定する。一方で、リセット要因判定部２７０は、電源電圧が規定値未満に低下し、その後規定時間が経過するまでに電源電圧が規定値以上に戻った場合、第２要因（電源電圧の一時的な低下）によるリセットが発生したと判定する。この規定値及び規定時間は、予め設定され、ＲＯＭ又は記憶部２２等に記憶されている。
【０１３９】
このように電源電圧の低下が規定時間以上継続したか否かでリセットの要因を判定する場合、リセット要因判定部２７０は、電源電圧の低下から規定時間経過した時に、判定結果を示す情報を記憶部２２に保存する。例えばリセットの要因が第１要因であると判定した場合に主電源オフを示すフラグを立てる等、リセット要因判定部２７０は、リセット解除後にリセット要因の判定結果を参照できるようにしておく。なお、通信装置のリセット要因判定部２７０だけでなく、通信相手のリセット要因判定部３７０についても同様に、このような方法によってリセットの要因を判定することができる。
【０１４０】
また、リセットの要因である第１要因及び第２要因は、上記実施の形態では、それぞれ主電源オフ（ＰＯＲ）及び電源電圧の一時的な低下（ＷＤＲ）であるとして説明した。しかしながら、本発明において、第２要因が、第１要因とは異なる要因であって、且つ、第１要因よりもリセット時に通信相手のシステム構成が変更されない可能性が高い要因であれば、リセットの要因はこれらに限らない。
【０１４１】
また、通信装置の通信相手として機能する機器は、通信制御部３１０及びリセット要因判定部３７０を備えなくてもよい。通信相手として機能する機器は、通信制御部３１０及びリセット要因判定部３７０を備えていない場合、自機にリセットが発生しても、その要因を判定しない。そのため、通信相手として機能する機器は、リセットの要因に応じて通信方式を切り替えず、通信装置からの要求に応じて通信方式を切り替える。
【０１４２】
上記実施の形態では、室外機２０の制御部２１において、ＣＰＵがＲＯＭ又は記憶部２２に記憶されたプログラムを実行することによって、通信制御部２１０、電源電圧計測部２６０及びリセット要因判定部２７０のそれぞれとして機能した。また、室内機３０ａ，３０ｂの制御部３１において、ＣＰＵがＲＯＭ又は記憶部３２に記憶されたプログラムを実行することによって、通信制御部３１０、電源電圧計測部３６０及びリセット要因判定部３７０のそれぞれとして機能した。しかしながら、本発明において、制御部２１，３１は、専用のハードウェアであってもよい。専用のハードウェアとは、例えば単一回路、複合回路、プログラム化されたプロセッサ、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）、又は、これらの組み合わせ等である。制御部２１，３１が専用のハードウェアである場合、各部の機能それぞれを個別のハードウェアで実現してもよいし、各部の機能をまとめて単一のハードウェアで実現してもよい。
【０１４３】
また、各部の機能のうち、一部を専用のハードウェアによって実現し、他の一部をソフトウェア又はファームウェアによって実現してもよい。このように、制御部２１，３１は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又は、これらの組み合わせによって、上述の各機能を実現することができる。
【０１４４】
本発明に係る通信装置及び通信相手のそれぞれの動作を規定する動作プログラムを既存のパーソナルコンピュータ又は情報端末装置等のコンピュータに適用することで、当該コンピュータを、本発明に係る通信装置及び通信相手のそれぞれとして機能させることも可能である。
【０１４５】
このようなプログラムの配布方法は任意であり、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disk ROM）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disk）、ＭＯ（Magneto Optical Disk）、又は、メモリカード等のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納して配布してもよいし、インターネット等の広域ネットワークを介して配布してもよい。
【０１４６】
本発明は、本発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施の形態及び変形が可能とされるものである。また、上述した実施の形態は、この発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。すなわち、本発明の範囲は、実施の形態ではなく、請求の範囲によって示される。そして請求の範囲内及びそれと同等の発明の意義の範囲内で施される様々な変形が、この発明の範囲内とみなされる。
【産業上の利用可能性】
【０１４７】
本発明は、複数の通信方式で通信相手と通信可能な通信装置等に好適に採用され得る。
【符号の説明】
【０１４８】
１０  空調システム、１５  通信ネットワーク、２０  室外機、３０，３０ａ，３０ｂ  室内機、２１，３１  制御部、２２，３２  記憶部、２３，３３  通信部、２４，３４  空調動作部、２９，３９  バス、２６０，３６０  電源電圧計測部、２７０，３７０  リセット要因判定部、２１０，３１０  通信制御部、２１１，３１１  通常通信部、２１２  システム構成判定部、２１３，３１３  通信方式判定部、２８０，３８０  通信方式記憶部、２９０，３９０  システム構成記憶部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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