(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）と、硫黄（Ｃ）とを混合してなる架橋性ゴム組成物であって、
前記多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）が、官能性基としてのマレイミド構造を有する化合物であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）が、重合体鎖の少なくとも一方の末端に、窒素原子を含有する変性基と、重合側鎖に、前記多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）の前記官能性基との間で、温度変化によって可逆的に架橋構造の形成および解離が可能な基である熱可逆性結合基とを有し、
前記窒素原子を含有する変性基が、Ｎ−置換環状アミド類、Ｎ−置換環状尿素類、Ｎ−置換アミノケトン類、芳香族イソシアネート類、Ｎ，Ｎ−ジ置換アミノアルキルメタクリルアミド類、Ｎ−置換アミノアルデヒド類、アミノアルコキシシラン類、Ｎ−置換カルボジイミド類、シッフ塩基類、およびピリジル基含有ビニル化合物から選択される窒素含有化合物に由来の基であり、
前記熱可逆性結合基が、ベースポリマーとなる共役ジエン系重合体を構成する共役ジエン単量体単位の二重結合に、下記一般式（１）で表される化合物を反応させることにより導入された基であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有されている共役ジエン単量体単位１００モルに対する、前記熱可逆性結合基の含有割合が、０．０１モル以上、１モル未満である架橋性ゴム組成物。
【化７】
0006776515.tif 000010
（上記一般式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４は、互いに独立に、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、ハロゲン原子、または、ベースポリマーとなる共役ジエン系重合体を構成する共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基であり、Ｒ１〜Ｒ４のうち、少なくとも一つは、ベースポリマーとなる共役ジエン系重合体を構成する共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基である。また、Ｙ１は、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−ＳＯ２−、−ＮＨ−、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−ＯＣ（＝Ｏ）−である。）
【請求項２】
カーボンブラックをさらに含有する請求項１に記載の架橋性ゴム組成物。
【請求項３】
カーボンブラックおよびシリカをさらに含有し、前記カーボンブラックと前記シリカとの合計の含有量を１００重量％とした場合に、前記カーボンブラックの含有量が９０重量％以上である請求項１に記載の架橋性ゴム組成物。
【請求項４】
前記カーボンブラックとシリカとの合計の含有量を１００重量％とした場合に、前記カーボンブラックの含有量が１００重量％である請求項２に記載の架橋性ゴム組成物。
【請求項５】
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）以外のゴムをさらに含有する請求項１〜４のいずれかに記載の架橋性ゴム組成物。  
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の架橋性ゴム組成物を架橋してなるゴム架橋物。
【請求項７】
請求項６に記載のゴム架橋物を含んでなるタイヤ。
【請求項８】
大型車両用のタイヤである請求項７に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、架橋性ゴム組成物、ゴム架橋物およびタイヤに関し、より詳細には、加工性に優れ、かつ、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性に優れたゴム架橋物を与えることのできる架橋性ゴム組成物、ならびに、該架橋性ゴム組成物を用いて得られるゴム架橋物およびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境問題および資源の問題から、自動車用のタイヤには低発熱性が強く求められている。このような低発熱性の要求はトラックやバスなどの大型車両に使用される重荷重用空気入りタイヤにおいても求められており、たとえば、タイヤ重量のうち約５０％を占めるタイヤトレッド部の厚みを薄くすることによってタイヤ重量の大幅な軽量化を行うことで、低発熱性を向上させる方法が知られている。しかしながら、タイヤトレッド部の厚みを単に薄くするだけでは、タイヤの強度物性が低下してしまうという課題がある。
【０００３】
これに対し、タイヤトレッド部を構成する材料自体の強度物性を向上されるために、タイヤトレッド部に用いるゴム材料として、充填剤としてシリカよりも高い強度特性を有するカーボンブラックを用いる方法、具体的には、小粒径のカーボンブラックを用いる方法や、ストラクチャーの高いカーボンブラックを用いる方法が提案されている。また、カーボンブラックの添加量を増加させる方法なども提案されている。
【０００４】
しかしながら、高い強度特性を有するカーボンブラックを用いる方法や、カーボンブラックの添加量を増加させる方法を用いた場合には、強度特性の向上は期待できるものの、混練り工程における加工性が悪化するという問題や、重荷重用タイヤのタイヤトレッド部として必要とされる低発熱性が低下するという問題や、引張強度が低下してしまい、これにより耐カット・チップ性に劣るものとなってしまうという問題がある。
【０００５】
タイヤトレッド部を形成するためのゴム組成物として、たとえば、特許文献１では、共役ジオレフィン、あるいは共役ジオレフィンと芳香族ビニル化合物の重合体ゴムであって、該重合体中にプロトン性アミノ基を有する重合ゴムを含むゴム成分に、特定のビスマレイミド化合物を配合してなるゴム組成物が開示されている。この特許文献１によれば、リサイクル性に優れているゴム組成物が提供できると記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第４１２５４５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記特許文献１に開示された技術は、一部に摩耗や破損が生じた場合に、その部分のみを容易に交換できるタイヤを提供することを目的とするものであり、特許文献１に開示されたゴム組成物は、低発熱性が十分なものでなかった。また、特許文献１に開示されたゴム組成物は、トラックやバスなどの大型車両に使用されることを想定したものではなく、そのため、大型車両に使用される場合に特に重要となる、引張強度や破断伸びなどの機械特性についても十分なものではなかった。その一方で、本発明者等の知見によると、この特許文献１の技術において、引張強度や破断伸びなどの機械特性の向上を目的として、高い強度特性を有するカーボンブラックを配合すると、ゴム組成物としての加工性が著しく低下してしまい、カーボンブラックを十分に分散させることができず、結果として、機械特性に劣るものとなるという不具合があった。
【０００８】
本発明は、このような実状に鑑みてなされたものであり、その目的は、加工性に優れ、かつ、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性に優れたゴム架橋物を与えることのできる架橋性ゴム組成物、ならびに、該架橋性ゴム組成物を用いて得られるゴム架橋物およびタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は、上記目的を達成するために鋭意研究した結果、熱可逆性結合基を特定の割合で含有する変性共役ジエン系重合体に、多官能性の熱可逆性を示す化合物と、硫黄とを混合することにより得られる架橋性ゴム組成物が、加工性に優れ、しかも、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性に優れたゴム架橋物を与えることができることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【００１０】
すなわち、本発明によれば、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）と、硫黄（Ｃ）とを混合してなる架橋性ゴム組成物であって、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）が、熱可逆性結合基を有し、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有されている共役ジエン単量体単位１００モルに対する、前記熱可逆性結合基の含有割合が、０．０１モル以上、１モル未満である架橋性ゴム組成物が提供される。
【００１１】
本発明の架橋性ゴム組成物において、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）が、重合体鎖の少なくとも一方の末端に、窒素素原子を含有する変性基を備えていることが好ましい。
本発明の架橋性ゴム組成物において、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）が、ベースポリマーとなる共役ジエン系重合体を、下記一般式（１）で表される化合物により変性させることにより得られたものであることが好ましい。
【化１】
0006776515.tif 000002
（上記一般式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４は、互いに独立に、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、ハロゲン原子、または、ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基であり、Ｒ１〜Ｒ４のうち、少なくとも一つは、前記ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基である。また、Ｙ１は、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−ＳＯ２−、−ＮＨ−、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−ＯＣ（＝Ｏ）−である。）
本発明の架橋性ゴム組成物において、前記多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）が、マレイミド構造を有する化合物であることが好ましい。
本発明の架橋性ゴム組成物は、カーボンブラックをさらに含有することが好ましい。
本発明の架橋性ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）以外のゴムをさらに含有することが好ましい。
【００１２】
また、本発明によれば、上記記載の架橋性ゴム組成物を架橋してなるゴム架橋物、および該ゴム架橋物を含んでなるタイヤが提供される。
本発明のタイヤは、大型車両用のタイヤであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、加工性に優れ、かつ、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性に優れたゴム架橋物を与えることのできる架橋性ゴム組成物、ならびに、該架橋性ゴム組成物を用いて得られるゴム架橋物およびタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の架橋性ゴム組成物は、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）と、硫黄（Ｃ）とを混合してなり、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）が、熱可逆性結合基を有し、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有されている共役ジエン単量体単位１００モルに対する、前記熱可逆性結合基の含有割合が、０．０１モル以上、１モル未満である、ゴム組成物である。
【００１５】
＜変性共役ジエン系重合体（Ａ）＞
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）は、熱可逆性結合基を、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有されている共役ジエン単量体単位１００モルに対し、０．０１モル以上、１モル未満の範囲で有するものである。
【００１６】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）は、たとえば、少なくとも共役ジエン単量体を含有する単量体混合物を重合することでベースポリマーとなる共役ジエン系重合体を得て、得られたベースポリマーに、熱可逆性結合基を導入することで得ることができる。このような熱可逆性結合基の導入位置としては、特に限定されず、重合側鎖および重合末端のいずれであってもよいが、その導入効果をより高めることができるという観点より、重合側鎖であることが好ましい。
【００１７】
本発明の架橋性ゴム組成物は、このような変性共役ジエン系重合体（Ａ）を、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）および硫黄（Ｃ）とともに含有するものであるため、優れた加工性を実現しながら、ゴム架橋物とした際における、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性に優れたものとするこことができるものである。特に、本発明の架橋性ゴム組成物は、このような変性共役ジエン系重合体（Ａ）を、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とともに含有するものであるため、優れた加工性を備えるものであり、具体的には、架橋剤としての硫黄（Ｃ）、およびシリカやカーボンブラックなどの充填剤を配合する前のムーニー粘度（ポリマー・ムーニー粘度）と、これらを配合した後のムーニー粘度（コンパウンド・ムーニー粘度）との差を小さくすることができ、これにより、配合剤の種類によらず、ムーニー粘度の変動を小さく抑えることが可能となるため、配合設計がし易いものであり、しかも、ペイン効果（動歪に対する貯蔵弾性率の変化）を低く抑えることができ、これにより、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の分散性に優れたものである。ここで、熱可逆性結合基は、温度変化により架橋構造の形成と解離とを可逆的に起こし得る基であり、架橋構造の形成と解離とを可逆的に起こすことにより、上記効果を奏するものである。
【００１８】
なお、従来において、共役ジエン系重合体をシラン変性してなるものが知られており、このような従来技術では、シラン変性により、シリカやカーボンブラックなどの充填剤に対する相互作用を高めることで、シリカやカーボンブラックの再凝集を抑制させることが試みられている。しかしその一方で、従来技術においては、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の初期分散性が十分ではなく、ゴム架橋物とした場合における、タイヤとしての性能（たとえば、引張強度や低燃費性等）を十分に得ることができないものであった。これに対し、たとえば、共役ジエン系重合体を高分子量ポリマーとすることにより、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の初期分散性を向上させる方法も考えられるが、このような手法では、高分子量としているために、シリカやカーボンブラックの再凝集を抑制させる効果が不十分となり、この場合においても、ゴム架橋物とした場合における、タイヤとしての性能（たとえば、低燃費性等）を十分に得ることができないものであった。
【００１９】
これに対し、本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）は、分子内に熱可逆性結合基を備え、しかも、熱可逆性結合基の含有量を上記所定量とすることにより、混練初期においては、このような熱可逆性結合基が、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とともに架橋構造を形成することで、高分子量ポリマーとしての挙動を示すことで、これにより、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の初期分散性を向上させることができるものである。そして、その一方で、混練後期においては、熱可逆性結合基が解離することで、低分子量ポリマーとしての挙動を示すことで、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の再凝集を良好に抑制することができ、これにより、シリカシリカやの分散性を向上させることができものである。また、これに加えて、熱可逆性結合基を備えることで、高温時の流動性も向上させることができるものである。そして、本発明によれば、これらの作用により、ゴム架橋物とした場合における、タイヤとしての性能（具体的には、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性等）を飛躍的に向上させることができるものである。特に、本発明においては、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有される熱可逆性結合基を、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有されている共役ジエン単量体単位１００モルに対し、０．０１モル以上、１モル未満の範囲とすることにより、このような効果を適切に奏するものである。一方で、熱可逆性結合基の含有割合が少なすぎると、熱可逆性結合基を導入することによる効果が得られなくなり、逆に、熱可逆性結合基の含有割合が多すぎると、ゲル分が増加してしまい、これにより加工性が低下してしまうため、このような効果が得られなくなってしまう。
【００２０】
共役ジエン単量体としては、特に限定されないが、１，３−ブタジエン、イソプレン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、２−クロロ−１，３−ブタジエン、１，３−ペンタジエン、１，３−ヘキサジエンなどが挙げられる。これらの中でも、低発熱性およびウエットグリップ性に特に優れたゴム架橋物を得ることができるという点より、１，３−ブタジエンが好ましい。
【００２１】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）中における、共役ジエン単量体単位（熱可逆性結合基で変性されているものも含む）の含有割合は、好ましくは５０〜１００重量％であり、より好ましくは５５〜９０重量％、さらに好ましくは５５〜８５重量％である。共役ジエン単量体単位の含有割合を上記範囲とすることにより、最終的に得られるタイヤのウエットグリップ性および耐摩耗性をより高めることができる。
【００２２】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）中に含有される共役ジエン単量体単位のビニル結合含有量は、好ましくは０〜８０重量％であり、より好ましくは５〜７０重量％、さらに好ましくは１０〜６５重量％である。共役ジエン単量体単位のビニル結合含有量を上記範囲とすることにより、最終的に得られるタイヤの低発熱性をより高めることができる。
【００２３】
また、本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）を構成するベースポリマーは、共役ジエン単量体と共重合可能な他の単量体を共重合したものであってもよい。このような他の単量体としては、スチレン、α−メチルスチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、２−エチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、５−ｔ−ブチル−２−メチルスチレン、ビニルナフタレン、ジメチルアミノメチルスチレン、ジメチルアミノエチルスチレンなどの芳香族ビニル単量体；アクリロニトリル、およびメタクリロニトリルなどのα，β−不飽和ニトリル単量体；アクリル酸、メタクリル酸、および無水マレイン酸などの不飽和力ルボン酸単老体または酸無水物；メタクリル酸メチル、アクリル酸エチル、およびアクリル酸ブチルなどの不飽和カルボン酸エステル単量体；１，５−ヘキサジエン、１，６−ヘプタジエン、１，７−オクタジエン、ジシクロペンタジエン、および５−エチリデン−２−ノルボルネンなどの非共役ジエン単量体；などが挙げられる。これらのなかでも、芳香族ビニル単量体が好ましく、スチレンが特に好ましい。
【００２４】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）中における、他の単量体の単位の含有割合は、好ましくは０〜５０重量％であり、より好ましくは１０〜４５重量％、さらに好ましくは１５〜４５重量％である。
【００２５】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有される、熱可逆性結合基は、温度変化により架橋構造の形成と解離とを可逆的に起こし得る基であり、このような基であれば何でもよいが、本発明においては、下記一般式（１）で表される化合物を、ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合と反応させることにより得られる基であることが好ましい。下記一般式（１）で表される化合物を、ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合と反応させることにより、熱可逆性結合基を備える、変性共役ジエン系重合体（Ａ）を得ることができる。また、本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有される、下記一般式（１）で表される化合物を用いて形成される熱可逆性結合基は、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）と、ディールズアルダー反応により付加反応することで、温度変化により架橋構造の形成と解離とを可逆的に起こし得るものである。
【化２】
0006776515.tif 000003
上記一般式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４は、互いに独立に、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、ハロゲン原子、または、ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基であり、Ｒ１〜Ｒ４のうち、少なくとも一つは、前記共役ジエン系重合体を形成する共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基である。また、Ｙ１は、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−ＳＯ２−、−ＮＨ−、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−ＯＣ（＝Ｏ）−である。
【００２６】
上記一般式（１）で表される化合物のなかでも、Ｙ１が、−Ｏ−であるフラン骨格を有する化合物が好ましい。また、ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合と反応する官能基としては、特に限定されないが、炭素数１〜１０のメルカプト基を有するアルキル基、ビニル基を有するアルキル基、ヒドロキシ基を有するアルキル基などが挙げられ、これらの中でも、ベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合との反応性の観点より、炭素数１〜１０のメルカプト基を有するアルキル基が好ましい。
【００２７】
本発明で用いる共役ジエン系重合体（Ａ）中における、熱可逆性結合基の含有割合は、共役ジエン系重合体（Ａ）に含有されているジエン単量体単位（熱可逆性結合基で変性されているものも含む）１００モルに対して、０．０１モル以上、１モル未満であり、より好ましくは０．０２〜０．９モル、さらに好ましくは０．０３〜０．８モルである。熱可逆性結合基の含有割合が少なすぎると、熱可逆性結合基を導入することによる効果、すなわち、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の分散性を高め、これにより、タイヤとしての性能、具体的には、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性を向上させる効果が得られなくなる。一方、熱可逆性結合基の含有割合が多すぎると、ゲル分が増加してしまい、これにより加工性が低下してしまう。
【００２８】
また、本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）は、重合体鎖末端に、窒素素原子を含有する変性基を含有していることが好ましい。変性共役ジエン系重合体（Ａ）の重合体鎖末端に、窒素素原子を含有する変性基を含有させる方法としては、たとえば、ベースポリマーは活性末端を有するものとし、該活性末端に、窒素含有化合物を反応させることにより導入することができる。
【００２９】
この際に用いられる窒素含有化合物としては、特に限定されないが、たとえば、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−ε−カプロラクタムなどのＮ−置換環状アミド類；１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノンなどのＮ−置換環状尿素類；４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノンなどのＮ−置換アミノケトン類；ジフェニルメタンジイソシアネート、２，４−トリレンジイソシアネートなどの芳香族イソシアネート類；Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルメタクリルアミドなどのＮ，Ｎ−ジ置換アミノアルキルメタクリルアミド類；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒドなどのＮ−置換アミノアルデヒド類；Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシラン、１−トリメチルシリル−２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタンなどのアミノアルコキシシラン類；ジシクロヘキシルカルボジイミドなどのＮ−置換カルボジイミド類；Ｎ−エチルエチリデンイミン、Ｎ−メチルベンジリデンイミンなどのシッフ塩基類；４−ビニルピリジンなどのピリジル基含有ビニル化合物；などが挙げられる。
【００３０】
上述した窒素含有化合物は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。これらのなかでも、Ｎ−置換環状アミド類が好ましく、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドンが好ましい。
【００３１】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）の重量平均分子量（Ｍｗ）は、特に限定されないが、ポリスチレン換算のゲルパーミエーションクロマトグラフィで測定される値として、通常、１００，０００〜３，０００，０００、好ましくは、１５０，０００〜１，０００，０００、より好ましくは、２００，０００〜６００，０００の範囲で適宜選択される。重量平均分子量を上記範囲とすることにより、加工性を良好なものとしながら、得られるゴム架橋物の低発熱性およびウエットグリップ性を良好に高めることができる。
【００３２】
本発明で用いる変性共役ジエン系重合体（Ａ）の製造方法としては特に限定されないが、不活性溶媒中で、共役ジエン単量体を含有する単量体混合物を重合開始剤を用いて重合することで、ベースポリマーを得て、得られたベースポリマーに、上記一般式（１）で表される化合物を反応させる方法などが挙げられる。
【００３３】
共役ジエン単量体を含有する単量体混合物の重合は、通常、不活性溶媒中で行われる。用いられる不活性溶媒としては、溶液重合において通常使用され、重合反応を阻害しないものであれば、特に制限なく使用できる。その具体例としては、たとえば、ブタン、ペンタン、ヘキサン、２−ブテンなどの脂肪族炭化水素；シクロペンタン、シクロへキサン、シクロヘキセンなどの脂環式炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素；が挙げられる。不活性溶媒の使用量は、単量体濃度が、通常、１〜５０重量％となるような割合であり、好ましくは１０〜４０重量％となるような割合である。
【００３４】
重合開始剤としては、共役ジエン単量体を含有する単量体混合物を重合させることができるものであれば特に限定されないが、得られるベースポリマーを活性末端を有するものとすることができるという点より、有機アルカリ金属化合物および有機アルカリ土類金属化合物や、ランタン系列金属化合物を主触媒とする重合開始剤が好ましく使用される。有機アルカリ金属化合物の具体例としては、たとえば、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔ−ブチルリチウム、ヘキシルリチウム、フェニルリチウム、スチルベンリチウムなどの有機モノリチウム化合物；ジリチオメタン、１，４−ジリチオブタン、１，４−ジリチオ−２−エチルシクロヘキサン、１，３，５−トリリチオベンゼンなどの有機多価リチウム化合物；ナトリウムナフタレンなどの有機ナトリウム化合物；カリウムナフタレンなどの有機カリウム化合物が挙げられる。また、有機アルカリ土類金属化合物としては、ｎ−ブチルマグネシウム、ｎ−ヘキシルマグネシウム、エトキシカルシウム、ステアリン酸カルシウム、ｔ−ブトキシストロンチウム、エトキシバリウム、イソプロポキシバリウム、エチルメルカプトバリウム、ｔ−ブトキシバリウム、フェノキシバリウム、ジエチルアミノバリウム、ステアリン酸バリウム、ケチルバリウムなどが挙げられる。ランタン系列金属化合物を主触媒とする重合開始剤としては、ランタン、セリウム、プラセオジム、ネオジム、サマリウム、ガドリニウムなどのランタン系列金属とカルボン酸、リン含有有機酸などからなるランタン系列金属の塩を主触媒とし、これと、アルキルアルミニウム化合物、有機アルミニウムハイドライド化合物、有機アルミニウムハライド化合物などの助触媒とからなる重合開始剤が挙げられる。これらの重合開始剤のなかでも、有機リチウム化合物、特に有機モノリチウム化合物を用いることが好ましい。なお、有機アルカリ金属化合物は、予め、ジブチルアミン、ジヘキシルアミン、ジベンジルアミン、ピロリジン、ヘキサメチレンイミン、ヘプタメチレンイミン（好ましくは、ピロリジン、ヘキサメチレンイミン、ヘプタメチレンイミン）などの第２級アミンと反応させて、有機アルカリ金属アミド化合物として使用してもよい。これらの重合開始剤は、それぞれ単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００３５】
重合開始剤の使用量は、重合に用いる単量体混合物１０００ｇ当り、通常、１〜５０ミリモル、好ましくは２〜２０ミリモル、より好ましくは４〜１５ミリモルの範囲である。
【００３６】
また、共役ジエン単量体単位のビニル結合含有量を調節するために、単量体混合物を重合する際には、その重合に用いる不活性溶媒に極性化合物を添加することが好ましい。極性化合物としては、たとえば、ジブチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジテトラヒドロフリルプロパンなどのエーテル化合物；テトラメチルエチレンジアミンなどの三級アミン；アルカリ金属アルコキシド；ホスフィン化合物などが挙げられる。なかでも、エーテル化合物および三級アミンが好ましく、三級アミンがより好ましく、テトラメチルエチレンジアミンが特に好ましく使用される。極性化合物の使用量は、重合開始剤１モルに対して、好ましくは０．０１〜１００モル、より好ましくは０．３〜３０モルの範囲である。極性化合物の使用量がこの範囲にあると、共役ジエン単量体単位のビニル結合含有量の調節が容易であり、かつ重合開始剤の失活による不具合も発生し難い。
【００３７】
重合温度は、通常、−７８〜１５０℃、好ましくは０〜１００℃、より好ましくは３０〜９０℃の範囲である。重合様式は、回分式、連続式などいずれの様式も採用可能である。
【００３８】
次いで、必要に応じて、得られたベースポリマーの活性末端に、上述した窒素含有化合物を反応させることで、窒素素原子を含有する変性基を導入する。
【００３９】
窒素含有化合物の使用量は、使用した重合開始剤１モルに対して、通常、０．００１モルを超え、０．１モル未満であり、好ましくは、０．００５モルを超え、０．０９モル未満であり、より好ましくは、０．０１モルを超え、０．０８モル未満である。
【００４０】
窒素含有化合物は、重合系内に添加すると、重合で使用する不活性溶媒に溶解して、活性末端を有するベースポリマーの活性末端と窒素含有化合物が均一に反応しやすくなるので好ましい。その溶液濃度は、１〜５０重量％であることが好ましい。活性末端を有するベースポリマーに窒素含有化合物を反応させる時期は、重合反応がほぼ完結した時点が好ましく、重合反応がほぼ完結した後、活性末端を有するベースポリマーが副反応でゲル化したり、重合系中の不純物による連鎖移動反応を受けたりする前であることが好ましい。なお、活性末端を有するベースポリマーに窒素含有化合物を反応させる前に、本発明の効果を阻害しない範囲で、通常使用される重合停止剤、重合末端変性剤およびカップリング剤などを重合系内に添加して、ベースポリマーの活性末端の一部を不活性化してもよい。
【００４１】
このとき用いられうる重合末端変性剤およびカップリング剤としては、たとえば、ジメチルジメトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、トリフェノキシメチルシラン、ビス（トリメトキシシリル）エタン、ビス（トリメトキシシリル）ヘキサン、メチルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、トリエトキシクロロシラン、３−グリシドキシエチルトリメトキシシラン、３−グリシドキシブチルプロピルトリメトキシシラン、ビス（３−グリシドキシプロピル）ジメトキシシラン、ビス（３−（トリエトキシシリル）プロピル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）メチルアミン、トリス（３−トリメトキシリルプロピル）イソシアヌレート）、ジブチルジクロロシラン、メチルトリクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、メチルジクロロシラン、トリメチルクロロシラン、テトラクロロシラン、３−（ベンジルメチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、ポリオルガノシロキサンなどのシラン化合物；プロピレンオキサイド、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン、エポキシ化ポリブタジエンなどのエポキシ基含有化合物；ビス（トリエトキシシリルプロピル）テトラサルファイド、ビス（トリブトキシシリルプロピル）テトラサルファイド、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシタン、メチルトリフェノキシシラン、テトラメトキシシラン、ジメチルジフェノキシシラン、ジエチルジフェノキシシラン、ビス（トリメトキシシリル）メタン、ビス（トリメトキシシリル）エタン、ビス（トリメトキシシリル）プロパン、ビス（トリメトキシシリル）ヘキサン、ビス（トリメトキシシリル）ノナン、ビス（トリエトキシシリル）メタン、ビス（トリエトキシシリル）エタン、ビス（トリエトキシシリル）プロパン、ビス（トリエトキシシリル）ヘキサン、ビス（トリエトキシシリル）ノナンなどのアルコキシル基含有化合物；四塩化錫、四塩化ケイ素、トリフェノキシクロロシラン、ヘキサクロロシラン、ビス（トリクロロシリル）メタン、ビス（トリクロロシリル）エタン、ビス（トリクロロシリル）プロパン、ビス（トリクロロシリル）ヘキサン、ビス（トリクロロシリル）ノナンなどのハロゲン化金属化合物；などが挙げられる。
【００４２】
ベースポリマーの活性末端に窒素含有化合物を反応させる際の条件としては、反応温度が、通常０〜１００℃、好ましくは３０〜９０℃の範囲であり、反応時間が、通常１〜１２０分、好ましくは２〜６０分の範囲である。
【００４３】
ベースポリマーに窒素含有化合物を反応させた後は、メタノール、イソプロパノールなどのアルコールまたは水を添加して活性末端を失活させることが好ましい。なお、活性末端を有するベースポリマーに窒素含有化合物を反応させた後においても、活性末端を有するベースポリマーが残存している場合、活性末端を失活させる前に、所望により、通常使用される重合末端変性剤およびカップリング剤などを重合系内に添加して反応させてもよい。あるいは、ベースポリマーに窒素含有化合物を反応させない場合（すなわち、重合体鎖末端に、窒素素原子を含有する変性基を導入しない場合）には、ベースポリマーに窒素含有化合物を反応させずに、メタノール、イソプロパノールなどのアルコールまたは水を添加して活性末端を失活させればよい。
【００４４】
次いで、上記一般式（１）で表される化合物を、上記にて得られたベースポリマーの共役ジエン単量体単位の二重結合に反応させることで、熱可逆性結合基を導入することで、変性共役ジエン系重合体（Ａ）を得る。
【００４５】
上記一般式（１）で表される化合物を反応させる方法としては、特に限定されないが、不活性溶媒中において、ラジカル発生剤を用いて反応させる方法などが挙げられる。不活性溶媒としては、たとえば、上述したものを用いることができる。ラジカル発生剤としては、特に限定されないが、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウム、過リン酸カリウム、過酸化水素等の無機過酸化物；ｔ−ブチルパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ｐ−メンタンハイドロパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、アセチルパーオキサイド、イソブチリルパーオキサイド、オクタノイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、３，５，５−トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーオキシイソブチレート等の有機過酸化物；２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、アゾビス−２，４−ジメチルバレロニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル等のアゾ化合物；などが挙げられる。
【００４６】
上記一般式（１）で表される化合物を反応させる際の条件は、反応温度が、通常０〜１００℃、好ましくは３０〜９０℃の範囲であり、反応時間が、通常１〜６００分、好ましくは２〜５００分の範囲である。
【００４７】
そして、上記一般式（１）で表される化合物を反応させた後、所望により、フェノール系安定剤、リン系安定剤、イオウ系安定剤などの老化防止剤、クラム化剤、スケール防止剤などを反応溶液に添加した後、直接乾燥やスチームストリッピングにより反応溶液から反応溶媒を分離して、目的の変性共役ジエン系重合体（Ａ）を回収する。なお、反応溶液から反応溶媒を分離する前に、反応溶液に伸展油を混合し、変性共役ジエン系重合体（Ａ）を油展ゴムとして回収してもよい。
【００４８】
変性共役ジエン系重合体（Ａ）を油展ゴムとして回収する場合に用いる伸展油としては、ゴム工業において通常使用されるものが使用でき、パラフィン系、芳香族系、ナフテン系の石油系軟化剤、植物系軟化剤、脂肪酸などが挙げられる。石油系軟化剤を用いる場合には、多環芳香族の含有量が３％未満であることが好ましい。この含有量は、ＩＰ３４６の方法（英国のＴＨＥ ＩＮＳＴＩＴＵＴＥ ＰＥＴＲＯＬＥＵＭの検査方法）により測定される。伸展油を使用する場合、その使用量は、変性共役ジエン系重合体（Ａ）１００重量部に対して、通常５〜１００重量部、好ましくは１０〜６０重量部、より好ましくは、２０〜５０重量部である。
【００４９】
＜多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）＞
本発明で用いられる多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）としては、特に限定されないが、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）に備えられる熱可逆性結合基に対して、温度変化により架橋構造の形成と解離とを可逆的に起こし得る基を２以上有する化合物であり、より具体的には、ディールズアルダー反応により付加反応することで、温度変化により架橋構造の形成と解離とを可逆的に起こし得る基を２以上有する化合物であることが好ましい。
【００５０】
このような多官能性の熱可逆性を示す化合物としては、特に限定されないが、反応性等の観点より、マレイミド構造を有する化合物であることが好ましく、マレイミド構造を２つ有するビスマレイミド化合物であることがより好ましく、下記一般式（２）で示されるビスマレイミド化合物であることが特に好ましい。
【化３】
0006776515.tif 000004
上記一般式（２）中、Ｒ５〜Ｒ８は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、または、ハロゲン原子であり、これらは互いに同一であっても相違していてもよい。また、Ｙ２は、任意の結合基である。
【００５１】
なお、上記一般式（２）中、Ｙ２は、任意の結合基であるが、Ｙ２としては、炭素数１〜１００の直鎖または分岐状のアルキレン基、または、下記一般式（３）〜（６）で表されるいずれかの基であることが好ましい。
【化４】
0006776515.tif 000005
上記一般式（３）〜（６）中、Ｒ９〜Ｒ１８は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜１２のアリール基、または、ハロゲン原子であり、これらは互いに同一であっても相違していてもよい。Ｙ３〜Ｙ８は、化学的な単結合、炭素数１〜１０の分岐または直鎖状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、または、−Ｓ（＝Ｏ）−であり、これらは互いに同一であっても相違していてもよい。
【００５２】
上記一般式（２）で表される化合物として、Ｙ２が、炭素数１〜１００の直鎖または分岐状のアルキレン基であるものは、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）の重合体鎖との相溶性に特に優れるため、温度変化により遊離した際における均一性の観点より、好ましい。
【００５３】
また、上記一般式（２）で表される化合物として、Ｙ２が、上記一般式（３）〜（６）のいずれかであるものは、フェニル基の電子吸引性のために、マレイミド構造に含まれる炭素−炭素二重結合の電子密度を低くすることができ、これにより、ディールズアルダー反応による付加反応をより起こしやすくすることができるという点より好ましい。
【００５４】
そして、本発明においては、加熱および冷却を行うことにより、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）に備えられる熱可逆性結合基と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とが、下記式（７）に示すように、ディールズアルダー反応により、可逆的に架橋構造の形成および解離を行うものである。なお、下記式（７）においては、上記一般式（１）で表される化合物として、フルフリルチオール（上記一般式（１）において、Ｒ１が−ＣＨ２ＳＨで表される基、Ｒ２〜Ｒ４が水素原子、Ｙ１が−Ｏ−である化合物）を、上記一般式（２）で表される化合物として、Ｒ５〜Ｒ８が水素原子である化合物を、それぞれ使用した場合を例示して示している。
【化５】
0006776515.tif 000006
【００５５】
本発明の架橋性ゴム組成物中における、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）の配合量は、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有される熱可逆性結合基の量および種類に応じて適宜選択すればよいが、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含有される熱可逆性結合基１モルに対して、好ましくは０．０１〜２０モルであり、より好ましくは０．０５〜１５モル、さらに好ましくは０．１〜１０モルである。多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）の配合量を上記範囲とすることにより、加工性を良好なものとしながら、得られるゴム架橋物の低発熱性およびウエットグリップ性をより向上させることができる。
【００５６】
なお、本発明の架橋性ゴム組成物は、得られるゴム架橋物の引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性をより高めることができるという点より、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含むゴム組成物を得て、得られたゴム組成物に硫黄（Ｃ）を配合することにより製造することが好ましい。
【００５７】
この際における、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含むゴム組成物において、ゴム成分のトルエン不溶解分量は、３０重量％以下であることが好ましく、より好ましくは２５重量％以下、さらに好ましくは２０重量％以下である。ゴム成分のトルエン不溶解分量が上記範囲にあることにより、加工性をより高めることができる。なお、ゴム成分のトルエン不溶解分量を上記範囲とする方法としては、特に限定されないが、たとえば、変性共役ジエン系重合体（Ａ）中に含有される熱可逆性結合基の含有割合を、上記した範囲内に制御する方法などが挙げられる。ゴム成分のトルエン不溶解分量は、たとえば、＃１５０メッシュカゴに、ゴム組成物（重量：Ｗａ［ｇ］）を入れ、トルエン中に１００℃で２時間浸漬し、次いで、＃１５０メッシュカゴに残ったゴムの乾燥重量（重量：Ｗｂ［ｇ］）を測定し、「トルエン不溶解分量＝（Ｗｂ／Ｗａ）×１００（重量％）」に従って求めることができる。
【００５８】
また、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含むゴム組成物のムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１００℃）は、好ましくは２０〜１００、より好ましくは３０〜９０、特に好ましくは３５〜８０である。
【００５９】
さらに、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含むゴム組成物を調製するに際しては、次のような方法を採用してもよい。すなわち、まず、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に熱可逆性結合基を導入されるために用いられる上記一般式（１）で表される化合物と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを、ディールズアルダー反応により付加反応させることで縮合ヘテロ環含有化合物を得る。そして、得られた縮合ヘテロ環含有化合物と、変性共役ジエン系重合体（Ａ）を形成するためのベースポリマーとを反応させることにより、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含むゴム組成物を調製する方法を採用してもよい。このような方法を採用することにより、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含まれる熱可逆性結合基と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを近接させた状態で含ませることができ、架橋構造をより形成させやすくなるため、本発明の作用効果をより一層顕著なものとすることできる。
【００６０】
なお、上記一般式（１）で表される化合物と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを反応させることで縮合ヘテロ環含有化合物の一例を挙げると、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）として上記一般式（２）を用いて得られる、下記一般式（８）で表される化合物などが挙げられる。また、得られた縮合ヘテロ環含有化合物と、変性共役ジエン系重合体（Ａ）を形成するためのベースポリマーとを反応させる方法としては、特に限定されないが、たとえば、上記一般式（１）で表される化合物と、変性共役ジエン系重合体（Ａ）を形成するためのベースポリマーとを反応させる方法と同様とすることができる。
【化６】
0006776515.tif 000007
（上記一般式（８）中、Ｒ１〜Ｒ４、Ｙ１は、上記一般式（１）と同様であり、Ｒ５〜Ｒ８、Ｙ２は、上記一般式（２）と同様である。）
【００６１】
＜硫黄（Ｃ）＞
また、本発明の架橋性ゴム組成物は、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）および多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）に加えて、硫黄（Ｃ）を含有する。本発明の架橋性ゴム組成物中において、硫黄（Ｃ）は架橋剤として作用する。
【００６２】
硫黄（Ｃ）としては、たとえば、粉末硫黄、硫黄華、脱酸硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、高分散性硫黄、不溶性硫黄などのいずれをも用いることができ、これらは単独で、又は二種以上併せて使用することができる。
【００６３】
ここで、本発明においては、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）として、熱可逆性結合基の含有割合が、ジエン単量体単位１００モルに対して、０．０１モル以上、１モル未満と比較的少ないものを用いるものであるが、これは次の理由による。すなわち、本発明においては、シリカやカーボンブラックなどを配合して混練を行う際に、混練初期において、変性共役ジエン系重合体（Ａ）の熱可逆性結合基と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）との間で架橋構造を形成させ、高分子量ポリマーとしての挙動を示させることで、これにより、シリカやカーボンブラックなどの充填剤の初期分散性を向上させるものであるが、本発明者等の知見によると、このような効果を適切に奏するためには、熱可逆性結合基の含有割合を上記のように比較的少ないものとすることが特に有効であり、これに対し、熱可逆性結合基の含有割合が、多すぎるとゲル分が増加してしまい、初期分散性が低下してしまうこととなってしまうこととなる。そのため、本発明においては、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）として、熱可逆性結合基の含有割合が、上記のように比較的少ないものとするものである。
【００６４】
その一方で、本発明の架橋性ゴム組成物について架橋を行い、ゴム架橋物とする際には、変性共役ジエン系重合体（Ａ）に含まれる熱可逆性結合基と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）との間で架橋構造が形成されることとなるが、上記理由により、変性共役ジエン系重合体（Ａ）として、熱可逆性結合基の含有割合が比較的少ないものを用いるものであり、そのため、このような架橋構造のみでは、得られるゴム架橋物の機械特性が不十分となるため、機械特性を十分なものとするために、架橋剤としての硫黄（Ｃ）を配合するものである。
【００６５】
本発明の架橋性ゴム組成物中における、硫黄（Ｃ）の配合量は、架橋性ゴム組成物中に含有されるゴム成分１００重量部に対して、好ましくは０．１〜５重量部、より好ましくは０．３〜４重量部、さらに好ましくは０．５〜３重量部である。硫黄（Ｃ）の配合量を上記範囲とすることにより、低発熱性およびウエットグリップ性を良好なものとしながら、引張強度および破断伸びを適切に向上させることができる。
【００６６】
＜カーボンブラック＞
本発明の架橋性ゴム組成物は、上述した各成分に加えて、カーボンブラックを含有していることが好ましい。
【００６７】
カーボンブラックとしては、たとえば、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、チャンネルブラック、グラファイトなどが挙げられる。これらの中でも、ファーネスブラックが好ましく、その具体例としては、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＩＳＡＦ−ＨＳ、ＩＳＡＦ−ＬＳ、ＩＩＳＡＦ−ＨＳ、ＨＡＦ、ＨＡＦ−ＨＳ、ＨＡＦ−ＬＳ、ＦＥＦなどが挙げられる。これらのカーボンブラックは、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００６８】
カーボンブラックの算術平均粒子径は、好ましくは５〜５０μｍ、より好ましくは１０〜４０μｍである。また、カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは４０〜２００ｍ２／ｇ、より好ましくは５０〜１８０ｍ２／ｇである。算術平均粒子径および窒素吸着比表面積が上記範囲にあるカーボンブラックを用いることにより、カーボンブラックを配合することによる効果、すなわち、引張強度および破断伸びなどの機械特性の向上効果をより高めることができる。
【００６９】
本発明の架橋性ゴム組成物中における、カーボンブラックの配合量は、架橋性ゴム組成物中に含有されるゴム成分１００重量部に対して、好ましくは２０〜１００重量部、より好ましくは２５〜９０重量部、さらに好ましくは３０〜８０重量部である。カーボンブラックの配合量を上記範囲とすることにより、引張強度および破断伸びなどの機械特性を適切に向上させることができる。
【００７０】
また、本発明の架橋性ゴム組成物には、カーボンブラック以外の充填剤、たとえば、シリカなどを配合してもよい。ただし、シリカを配合する場合には、引張強度および破断伸びなどの機械特性を適切に向上させるという観点より、シリカとカーボンブラックとの合計を１００重量％とした場合に、カーボンブラックが９０重量％以上となるように配合することが好ましく、カーボンブラックが１００重量％となるように配合することがより好ましい。
【００７１】
＜その他の配合剤＞
また、本発明の架橋性ゴム組成物には、架橋促進剤や架橋活性化剤を配合することが好ましい。
架橋促進剤としては、たとえば、スルフェンアミド系架橋促進剤；グアニジン系架橋促進剤；チオウレア系架橋促進剤；チアゾール系架橋促進剤；チウラム系架橋促進剤；ジチオカルバミン酸系架橋促進剤；キサントゲン酸系架橋促進剤；などが挙げられる。これらのなかでも、スルフェンアミド系架橋促進剤を含むものが好ましい。これらの架橋促進剤は、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いられる。架橋促進剤の配合量は、架橋性ゴム組成物中のゴム成分１００重量部に対して、好ましくは０．１〜１５重量部、より好ましくは０．５〜５重量部、特に好ましくは１〜４重量部である。
架橋活性化剤としては、たとえば、ステアリン酸などの高級脂肪酸；酸化亜鉛；などを挙げることができる。これらの架橋活性化剤は、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いられる。架橋活性化剤の配合量は、架橋性ゴム組成物中のゴム成分１００重量部に対して、好ましくは０．０５〜２０重量部、特に好ましくは０．５〜１５重量部である。
【００７２】
また、本発明の架橋性ゴム組成物には、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）以外のその他のゴムを配合してもよい。その他のゴムとしては、たとえば、天然ゴム、ポリイソプレンゴム、乳化重合スチレン−ブタジエン共重合ゴム、溶液重合スチレン−ブタジエン共重合ゴム、ポリブタジエンゴム（高シス−ＢＲ、低シスＢＲであってもよい。また、１，２−ポリブタジエン重合体からなる結晶繊維を含むポリブタジエンゴムであってもよい）、スチレン−イソプレン共重合ゴム、ブタジエン−イソプレン共重合ゴム、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム、アクリロニトリル−ブタジエン共重合ゴム、アクリロニトリル−スチレン−ブタジエン共重合ゴムなどのうち、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）以外のものをいう。これらのなかでも、天然ゴム、ポリイソプレンゴム、ポリブタジエンゴム、溶液重合スチレン−ブタジエン共重合ゴムが好ましい。これらのゴムは、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００７３】
本発明の架橋性ゴム組成物において、変性共役ジエン系重合体（Ａ）は、架橋性ゴム組成物中のゴム成分の１０〜１００重量％を占めることが好ましく、５０〜１００重量％を占めることが特に好ましい。このような割合で、変性共役ジエン系重合体（Ａ）をゴム成分中に含めることにより、得られるゴム架橋物の低発熱性をより高めることができる。
【００７４】
本発明の架橋性ゴム組成物を得るためには、常法に従って各成分を混練すればよく、たとえば、上述した変性共役ジエン系重合体（Ａ）および多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）を含有する組成物に、硫黄（Ｃ）や架橋促進剤などの熱に不安定な成分を除く成分を配合し、ミキサーなどで混練し、次いで、得られた混練物に硫黄（Ｃ）や架橋促進剤などの熱に不安定な成分を混合して目的の組成物を得ることができる。この際において、本発明では、熱に不安定な成分を除く成分の混練温度を、好ましくは８０〜２００℃、より好ましくは１００〜１８０℃とする。
【００７５】
＜ゴム架橋物＞
本発明のゴム架橋物は、上述した本発明の架橋性ゴム組成物を架橋してなるものである。
本発明のゴム架橋物は、本発明の架橋性ゴム組成物を用い、たとえば、所望の形状に対応した成形機、たとえば、押出機、射出成形機、圧縮機、ロールなどにより成形を行い、加熱することにより架橋反応を行い、架橋物として形状を固定化することにより製造することができる。この場合においては、予め成形した後に架橋しても、成形と同時に架橋を行ってもよい。成形温度は、通常、１０〜２００℃、好ましくは２５〜１２０℃である。架橋温度は、通常、１００〜２００℃、好ましくは１３０〜１９０℃であり、架橋時間は、通常、１分〜２４時間、好ましくは２分〜１２時間、特に好ましくは３分〜６時間である。
【００７６】
また、ゴム架橋物の形状、大きさなどによっては、表面が架橋していても内部まで十分に架橋していない場合があるので、さらに加熱して二次架橋を行ってもよい。
【００７７】
加熱方法としては、プレス加熱、スチーム加熱、オーブン加熱、熱風加熱などのゴムの架橋に用いられる一般的な方法を適宜選択すればよい。
【００７８】
このようにして得られる本発明のゴム架橋物は、上述した本発明の架橋性ゴム組成物を用いて得られるものであるため、引張強度、破断伸び、低発熱性およびウエットグリップ性に優れるものである。そして、本発明のゴム架橋物は、このような特性を活かし、たとえば、タイヤにおいて、キャップトレッド、ベーストレッド、カーカス、サイドウォール、ビード部などのタイヤ各部位の材料；ホース、ベルト、マット、防振ゴム、その他の各種工業用品の材料；樹脂の耐衝撃性改良剤；樹脂フィルム緩衝剤；靴底；ゴム靴；ゴルフボール；玩具；などの各種用途に用いることができる。特に、本発明のゴム架橋物は、発熱性およびウエットグリップ性に加えて、引張強度および破断伸びなどの機械特性にも優れるものであるため、このような機械特性が特に必要とされる用途、具体的には、トラックやバスなどの大型車両用のタイヤ用途、とりわけ、トラックやバスなどの大型車両用のタイヤのトレッド用として、特に好適に用いることができる。
【実施例】
【００７９】
以下、本発明を、さらに詳細な実施例に基づき説明するが、本発明は、これら実施例に限定されない。なお、以下において、「部」および「％」は、特に断りのない限り重量基準である。また、試験および評価は下記に従った。
【００８０】
〔重量平均分子量、数平均分子量、分子量分布〕
重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）および分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィにより、ポリスチレン換算の分子量に基づくチャートを得て、そのチャートに基づいて求めた。なお、ゲルパーミエーションクロマトグラフィの具体的な測定条件は、以下の通りとした。
測定器    ：高速液体クロマトグラフ（東ソー社製、商品名「ＨＬＣ−８２２０」
カラム    ：東ソー社製、商品名「ＧＭＨ−ＨＲ−Ｈ」を二本直列に連結した。
検出器    ：示差屈折計（東ソー社製、商品名「ＲＩ−８０２０」）
溶離液    ：テトラヒドロフラン
カラム温度：４０℃
【００８１】
〔スチレン単位含有量およびビニル結合含有量〕
スチレン単位含有量、およびビニル結合含有量は、ブルカー・バイオスピン社製ＦＴ−ＮＭＲ装置（製品名：ＡＤＶＡＮＣＥＩＩＩ  ５００）を用いて１Ｈ−ＮＭＲにより測定した。
【００８２】
〔熱可逆性結合基の含有割合〕
熱可逆性結合基の含有割合は、ブルカー・バイオスピン社製ＦＴ−ＮＭＲ装置（製品名：ＡＤＶＡＮＣＥＩＩＩ  ５００）を用いて１Ｈ−ＮＭＲにより測定した。
【００８３】
〔トルエン不溶解分量〕
＃１５０メッシュカゴに、変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含有するゴム組成物（重量：Ｗａ［ｇ］）を１ｍｍ角程度に裁断して入れ、トルエン中に１００℃で１時間浸漬し、引き上げた。次いで、＃１５０メッシュカゴに残ったゴムを真空乾燥して乾燥後の重量（Ｗｂ［ｇ］）を秤量した。そして、得られた秤量値から、トルエン不溶解分量を、「トルエン不溶解分量＝（Ｗｂ／Ｗａ）×１００（％）」により求めた。なお、トルエン不溶解分量が低いほど、加工性に優れると判断できる。
【００８４】
［ムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１００℃）の変化量］
変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含有するゴム組成物のムーニー粘度（ポリマー・ムーニー粘度）と、これに硫黄（Ｃ）を含む配合剤を配合した架橋性ゴム組成物のムーニー粘度（コンパウンド・ムーニー粘度）とを、ＪＩＳ  Ｋ６３００に従い、ムーニー粘度計（島津製作所社製）を用いて測定し、得られた結果より、ムーニー粘度の変化量を、「ムーニー粘度の変化量＝（コンパウンド・ムーニー粘度）−（ポリマー・ムーニー粘度）」にしたがって、算出した。ムーニー粘度の変化量が小さいほど、加工性に優れると判断できる。
【００８５】
〔ペイン効果〕
ペイン効果は、架橋性ゴム組成物を用い、粘弾性測定装置（アルファテクノロジーズ社製、製品名「ＲＰＡ−２０００」）により、６０℃、１Ｈｚの条件で、動的歪み１％および１０％における貯蔵粘弾率Ｇ’を測定し、動的歪み１％における貯蔵粘弾率Ｇ’と動的歪み１０％における貯蔵粘弾率Ｇ’との差分（ΔＧ’＝Ｇ’（１％）−Ｇ’（１０％））を算出することにより求めた。得られた差分について、比較例３を基準サンプルとし、比較例３の測定値を１００とする指数で示した。この指数が小さいほど、カーボンブラックやシリカなどの充填剤の分散性に優れるため、加工性に優れると判断できる。
【００８６】
〔ゴム架橋物の引張強度および破断伸び〕
架橋性ゴム組成物を、１６０℃、２０分間プレス架橋することで、長さ５０ｍｍ、幅１２．７ｍｍ、厚さ２ｍｍの試験片を得た。そして、得られた試験片を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６３０１にしたがって、引張試験を行い、引張強度および破断伸びを測定した。なお、引張強度および破断伸びが大きいほど、機械強度に優れると判断できる。
【００８７】
〔ウエットグリップ性〕
架橋性ゴム組成物を、１６０℃、２０分間プレス架橋することで、長さ５０ｍｍ、幅１２．７ｍｍ、厚さ２ｍｍの試験片を得た。そして得られた試験片について、ティー・エイ・インスツルメント社製ＡＲＥＳ−Ｇ２を用い、動的歪み０．５％、１０Ｈｚの条件で０℃におけるｔａｎδを測定した。このｔａｎδの値について、比較例３を基準サンプルとし、比較例３の測定値を１００とする指数で示した。この指数が大きいものほど、ゴム架橋物をタイヤに用いた際のウエットグリップ性に優れると判断できる。
【００８８】
〔低発熱性〕
架橋性ゴム組成物を、１６０℃、２０分間プレス架橋することで、長さ５０ｍｍ、幅１２．７ｍｍ、厚さ２ｍｍの試験片を得た。そして得られた試験片について、ティー・エイ・インスツルメント社製ＡＲＥＳ−Ｇ２を用い、動的歪み２．０％、１０Ｈｚの条件で６０℃におけるｔａｎδを測定した。このｔａｎδの値について、比較例３を基準サンプルとし、比較例３の測定値を１００とする指数で示した。この指数が小さいものほど、ゴム架橋物をタイヤに用いた際の低発熱性に優れると判断できる。
【００８９】
〔製造例１：変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの製造〕
攪拌機付きオートクレーブに、窒素雰囲気下、シクロヘキサン７００ｇ、１，３−ブタジエン６１．３ｇ、およびスチレン２２．７ｇを仕込んだ後、ｎ−ブチルリチウム０．４６ｍｍｏｌ加え、４０℃で重合を開始した。重合を開始してから１０分経過後、１，３−ブタジエン３３．５ｇ、およびスチレン２．５ｇを６０分かけて連続的に添加した。重合反応中の最高温度は６０℃であった。連続添加終了後、さらに２０分間重合反応を継続し、重合転化率が９５％から１００％の範囲になったことを確認してから、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン（ＮＰＰ）０．４６ｍｍｏｌを２０％濃度のキシレン溶液の状態で添加し、３０分間反応させた。その後、重合停止剤として、メタノール０．９３ｍｍｏｌを添加して、共役ジエン系重合体Ｉを含有する溶液を得た。
【００９０】
次いで、この溶液に、フルフリルチオール１．００６ｇ（８．８２ｍｍｏｌ）、および２，２’−アゾビスイソブチロニトリル０．４８２ｇ（２．９４ｍｍｏｌ）を加え、７０℃で５時間撹拌した後、老化防止剤として、イルガノックス１５２０Ｌ（チバスペシャリティーケミカルズ社製）を、重合体１００部に対して０．１５部添加した後、スチームストリッピングにより溶媒を除去し、６０℃で２４時間真空乾燥して、末端および側鎖が変性された変性共役ジエン系重合体ａを得た。
【００９１】
得られた変性共役ジエン系重合体ａについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、フラン構造に由来するシグナルが観測され、側鎖にフラン構造が導入されていることが確認された。変性共役ジエン系重合体ａのブタジエン単位１００モル％に対するフラン構造の導入率は、０．１２モル％であった。また、得られた変性共役ジエン系重合体ａのスチレン含有量は２０．９％、ブタジエン単量体単位中のビニル結合含有量は６４．３％であった。また、ＧＰＣ測定において、全体としてＭｎが２２３，０００、Ｍｗが３０１，０００、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が１．３５であった。また、得られた共役ジエン系重合体ａのムーニー粘度は４９、トルエン不溶解分量は、５．０％であった。
【００９２】
次に、得られた変性共役ジエン系重合体ａ  １２０ｇをトルエン５５０ｍｌに溶解し、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）としての４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタン０．２４４ｇ（０．６８２ｍｍｏｌ）を添加した後、スチームストリッピングにより溶媒を除去し、６０℃で２４時間真空乾燥して、固形状のゴム組成物Ａを得た。得られたゴム組成物Ａについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンのフラン付加体のピークが確認された。また、ゴム組成物Ａのムーニー粘度は７８、トルエン不溶解分量は、７．２％であった。
【００９３】
〔製造例２：変性共役ジエン系重合体ｂと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｂの製造〕
製造例１において、フルフリルチオールの配合量を３．３５１ｇ（２９．３６ｍｍｏｌ）に変更した以外は、製造例１と同様にして、末端および側鎖が変性された変性共役ジエン系重合体ｂを得た。
【００９４】
得られた変性共役ジエン系重合体ｂについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、フラン構造に由来するシグナルが観測され、側鎖にフラン構造が導入されていることが確認された。変性共役ジエン系重合体ｂのブタジエン単位１００モル％に対するフラン構造の導入率は、０．２９モル％であった。また、得られた変性共役ジエン系重合体ｂのスチレン含有量は２０．９％、ブタジエン単量体単位中のビニル結合含有量は６４．３％であった。また、ＧＰＣ測定において、全体としてＭｎが２３３，０００、Ｍｗが３４９，５００、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が１．５０であった。
【００９５】
次に、得られた変性共役ジエン系重合体ｂ  １２０ｇをトルエン５５０ｍｌに溶解し、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）としての４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタン０．５８８ｇ（１．６４ｍｍｏｌ）を添加した後、スチームストリッピングにより溶媒を除去し、６０℃で２４時間真空乾燥して、固形状のゴム組成物Ｂを得た。得られたゴム組成物Ｂについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンのフラン付加体のピークが確認された。また、ゴム組成物Ｂのムーニー粘度は１０７、トルエン不溶解分量は、２４．４％であった。
【００９６】
〔製造例３：変性共役ジエン系重合体ｃと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｃの製造〕
製造例１において、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン（ＮＰＰ）０．４６ｍｍｏｌの代わりに、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）０．４６ｍｍｏｌを使用した以外には、製造例１と同様にして、末端および側鎖が変性された変性共役ジエン系重合体ｃを得た。
【００９７】
得られた変性共役ジエン系重合体ｃについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、フラン構造に由来するシグナルが観測され、側鎖にフラン構造が導入されていることが確認された。変性共役ジエン系重合体ｃのブタジエン単位１００モル％に対するフラン構造の導入率は、０．１３モル％であった。また、変性共役ジエン系重合体ｃのスチレン含有量は２１．３％、ブタジエン単量体単位中のビニル結合含有量は６３．５％であった。また、ＧＰＣ測定において、全体としてＭｎが２２３，０００、Ｍｗが３０１，０００、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が１．３５のものであった。
【００９８】
次に、得られた変性共役ジエン系重合体ｃ  １２０ｇをトルエン５５０ｍｌに溶解し、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）としての４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタン０．２４４ｇ（０．６８２ｍｍｏｌ）を添加した後、スチームストリッピングにより溶媒を除去し、６０℃で２４時間真空乾燥して、固形状のゴム組成物Ｃを得た。得られたゴム組成物Ｃについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンのフラン付加体のピークが確認された。また、ゴム組成物Ｃのムーニー粘度は７７、トルエン不溶解分量は、１４．９％であった。
【００９９】
〔製造例４：変性共役ジエン系重合体ａの製造〕
製造例４では、製造例１と同様にして、変性共役ジエン系重合体ａを得た。
【０１００】
〔製造例５：変性共役ジエン系重合体ｄと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｄの製造〕
製造例１において、フルフリルチオールの配合量を１１．５ｇ（１００．８ｍｍｏｌ）、および２，２’−アゾビスイソブチロニトリルの配合量を１．７６７ｇ（１０．７７ｍｍｏｌ）とした以外は、製造例１と同様にして、末端および側鎖が変性された変性共役ジエン系重合体ｄを得た。
【０１０１】
得られた変性共役ジエン系重合体ｄについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、フラン構造に由来するシグナルが観測され、側鎖にフラン構造が導入されていることが確認された。変性共役ジエン系重合体ｄのブタジエン単位１００モル％に対するフラン構造の導入率は、１．９８モル％であった。また、得られた変性共役ジエン系重合体ｄのスチレン含有量は２１．３％、ブタジエン単量体単位中のビニル結合含有量は６３．５％であった。また、ＧＰＣ測定において、全体としてＭｎが２６４，５００、Ｍｗが４３１，０００、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が１．６３のものであった。
【０１０２】
次に、得られた変性共役ジエン系重合体ｄ  １２０ｇをトルエン５５０ｍｌに溶解し、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）としての４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタン３．９３５ｇ（１０．９８ｍｍｏｌ）を添加した後、スチームストリッピングにより溶媒を除去し、６０℃で２４時間真空乾燥して、固形状のゴム組成物Ｄを得た。得られたゴム組成物Ｄについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンのフラン付加体のピークが確認された。また、ゴム組成物Ｄのムーニー粘度は１２５、トルエン不溶解分量は、３７．８％であった。
【０１０３】
〔製造例６：変性共役ジエン系重合体ｅ〕
製造例１において、フルフリルチオール１．００６ｇ（８．８２ｍｍｏｌ）、および２，２’−アゾビスイソブチロニトリル０．４８２ｇ（２．９４ｍｍｏｌ）を添加しなかった以外は、製造例１と同様にして、末端のみ変性された変性共役ジエン系重合体ｅを得た。
【０１０４】
得られた変性共役ジエン系重合体ｅについて、１Ｈ−ＮＭＲを測定した結果、フラン構造に由来するシグナルが観測されず、フラン構造が導入されていないものであった。また、得られた変性共役ジエン系重合体ｅのスチレン含有量は２０．９％、ブタジエン単量体単位中のビニル結合含有量は６４．３％であった。また、ＧＰＣ測定において、全体としてＭｎが２０２，０００、Ｍｗが３１３，０００、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が１．５５であった。また、変性共役ジエン系重合体ｅのムーニー粘度は４５、トルエン不溶解分量は、０％であった。
【０１０５】
〔製造例７：変性共役ジエン系重合体ｅと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｅの製造〕
製造例６で得られた末端を変性した共役ジエン系重合体ｅ  １２０ｇをトルエン５５０ｍｌに溶解し、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタン０．２４４ｇ（０．６８２ｍｍｏｌ）を添加した後、スチームストリッピングにより溶媒を除去し、６０℃で２４時間真空乾燥して、固形状のゴム組成物Ｅを得た。得られたゴム組成物Ｅのムーニー粘度は４７、トルエン不溶解分量は、２．０％であった。
【０１０６】
【表１】
0006776515.tif 000008
【０１０７】
〔実施例１〕
容量２５０ｍｌのバンバリーミキサーを用いて、製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａ  ７０部、および天然ゴム３０部を素練りした。次いで、標準カーボンブラックＩＲＢ＃８（算術平均粒子径２８μｍ、窒素吸着比表面積（ＢＥＴ法）：７９ｍ２／ｇ）５０部、プロセスオイル（商品名「フッコール  エラミック３０」、新日本石油社製）５部、酸化亜鉛（亜鉛華１号）３．０部、ステアリン酸（商品名「ビーズステアリン酸つばき」、日油社製）２部、および老化防止剤（Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン、商品名「ノクラック６Ｃ」、大内新興化学工業社製）１部を添加して、８０℃を開始温度として３．５分間混練して、バンバリーミキサーから混練物を排出させた。混練終了時の混練物の温度は１２３℃であった。次いで、５０℃のオープンロールを用いて、得られた混練物と、硫黄（硫黄＃３２５）１．５部および架橋促進剤（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（商品名「ノクセラーＣＺ−Ｇ」、大内新興化学工業社製）１．１部とを混練した後、シート状の架橋性ゴム組成物を取り出した。
【０１０８】
得られた架橋性ゴム組成物を用いて、上記各評価を行った。結果を表２に示す。
【０１０９】
〔実施例２〕
製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの代わりに、製造例２で得られた変性共役ジエン系重合体ｂと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｂを使用した以外は、実施例１と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１０】
〔実施例３〕
製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの代わりに、製造例３で得られた変性共役ジエン系重合体ｃと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｃを使用した以外は、実施例１と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１１】
〔比較例１〕
製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの代わりに、製造例４で得られた変性共役ジエン系重合体ａを使用した以外は、実施例１と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１２】
〔比較例２〕
製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの代わりに、製造例５で得られた変性共役ジエン系重合体ｄと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｄを使用した以外は、実施例１と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１３】
〔比較例３〕
製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの代わりに、製造例６で得られた共役ジエン系重合体ｅを使用した以外は、実施例１と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１４】
〔比較例４〕
製造例１で得られた変性共役ジエン系重合体ａと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ａの代わりに、製造例７で得られた共役ジエン系重合体ｅと、４，４’−ビスマレイミドジフェニルメタンとを含有するゴム組成物Ｅを使用した以外は、実施例１と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１５】
〔比較例５〕
硫黄および架橋促進剤を添加しなかった以外は実施例２と同様にして架橋性ゴム組成物を調製し、同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１６】
【表２】
0006776515.tif 000009
【０１１７】
＜実施例１〜３、比較例１〜５の評価＞
表１、表２より、熱可逆性結合基を所定量有する変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）と、硫黄（Ｃ）とを含む場合には、ムーニー粘度変化（コンパウンド・ムーニー粘度と、ポリマー・ムーニー粘度との差）が小さく、また、ペイン効果の値も低く、そのため、加工性に優れていると判断でき、さらには、得られるゴム架橋物は、引張強度および破断伸びに優れ、しかも、低発熱性およびウエットグリップ性に優れるものであった（実施例１〜３）。
【０１１８】
一方、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）を配合しない場合、あるいは、変性共役ジエン系重合体として、熱可逆性結合基を含有しないものを用いた場合には、ムーニー粘度変化が大きく、さらには、ペイン効果の値も高く、加工性に劣るものであり、さらには、得られるゴム架橋物は、低発熱性およびウエットグリップ性のいずれにも劣るものであった（比較例１，３，４）。
【０１１９】
また、変性共役ジエン系重合体として、熱可逆性結合基の含有量が、本発明所定の量よりも多いものを用いた場合には、トルエン不溶解分量が多く、ゲル含量が多いものであり、そのため、コンパウンド・ムーニー粘度およびポリマー・ムーニー粘度がともに高く、さらには、ペイン効果の値も高く、そのため、加工性に劣るものであり、しかも、得られるゴム架橋物は、引張強度および破断伸びに劣るものであった（比較例２）。
【０１２０】
また、熱可逆性結合基を所定量有する変性共役ジエン系重合体（Ａ）と、多官能性の熱可逆性を示す化合物（Ｂ）とを含油するものの、硫黄（Ｃ）を含有しない場合には、得られるゴム架橋物は、引張強度に著しく劣るものであり、低発熱性およびウエットグリップ性を評価できるような架橋物を得ることができず、タイヤとして使用できないものであった（比較例５）。