(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
負の屈折力を有する第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、
合焦時に、前記第４レンズ群は光軸に沿って移動し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に、
少なくとも１枚のレンズ成分と、
正の屈折力を有し、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群と、
少なくとも１枚のレンズ成分と、を有し、
前記第５レンズ群は、１枚の単レンズ、又は物体側から順に正レンズと負レンズとを接合した１枚の接合レンズで構成され、

次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
０．５８０  ＜  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆ３Ｌ：前記第３レンズ群の最も像側のレンズ成分の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
負の屈折力を有する第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、
合焦時に、前記第４レンズ群は光軸に沿って移動し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に、
正の屈折力を有するレンズ成分と、
正の屈折力を有するレンズ成分であって、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群と、
正の屈折力を有するレンズ成分との３つのレンズ成分で構成され、
変倍時に、前記第５レンズ群は像面に対して固定されており、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
１．１０６  ≦  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆ３Ｌ：前記第３レンズ群の最も像側のレンズ成分の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
負の屈折力を有する第４レンズ群と、
正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、
合焦時に、前記第４レンズ群は光軸に沿って移動し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に、
少なくとも１枚のレンズ成分と、
正の屈折力を有し、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群と、
少なくとも１枚のレンズ成分と、を有し、
前記第５レンズ群は、１枚の単レンズ又は正レンズと負レンズとを接合した１枚の接合レンズで構成され、
変倍時に、前記第５レンズ群は像面に対して固定されており、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
１．１０６  ≦  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆ３Ｌ：前記第３レンズ群の最も像側のレンズ成分の焦点距離
【請求項４】
変倍時に、前記第５レンズ群は像面に対して固定されていることを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記第３レンズ群は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されていることを特徴とする請求項１または３に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第５レンズ群は、１枚の単レンズ、又は物体側から順に正レンズと負レンズとを接合した１枚の接合レンズで構成されていることを特徴とする請求項２に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記第５レンズ群は、１枚の単レンズで構成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．２００  ＜  ｆｖｒ／ｆｔ  ＜  ５．０００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項９】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
２．５０°  ＜  ωｔ  ＜  ２２．００°
但し、
ωｔ：望遠端状態における半画角
【請求項１０】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．１００  ＜  （−ｆ４）／ｆｖｒ  ＜  ２．１００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項１１】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．６７０  ＜  ｆｖｒ／ｆ３  ＜  ８．０００
但し、
ｆｖｒ：前記防振レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項１２】
前記防振レンズ群は、単レンズであることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
前記防振レンズ群は、次式の条件を満足するレンズを有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
４０．０００  ≦  νｄｖ
但し、
νｄｖ：前記防振レンズ群を構成するレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系及び光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開２０１２−１０１９５８号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、合焦時に、第４レンズ群は光軸に沿って移動し、第３レンズ群は、物体側から順に、少なくとも１枚のレンズ成分と、正の屈折力を有し、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群と、少なくとも１枚のレンズ成分と、を有し、第５レンズ群は、１枚の単レンズ、又は物体側から順に正レンズと負レンズとを接合した１枚の接合レンズで構成され、次式の条件を満足することを特徴とする。
０．５８０  ＜  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群の焦点距離
ｆ３Ｌ：第３レンズ群の最も像側のレンズ成分の焦点距離
【０００５】
本発明の第二の態様に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、合焦時に、第４レンズ群は光軸に沿って移動し、第３レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有するレンズ成分と、正の屈折力を有するレンズ成分であって、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群と、正の屈折力を有するレンズ成分との３つのレンズ成分で構成され、変倍時に、第５レンズ群は像面に対して固定されており、次式の条件を満足することを特徴とする。
１．１０６  ≦  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群の焦点距離
ｆ３Ｌ：第３レンズ群の最も像側のレンズ成分の焦点距離
本発明の第三の態様に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、合焦時に、第４レンズ群は光軸に沿って移動し、第３レンズ群は、物体側から順に、少なくとも１枚のレンズ成分と、正の屈折力を有し、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群と、少なくとも１枚のレンズ成分と、を有し、第５レンズ群は、１枚の単レンズ又は正レンズと負レンズとを接合した１枚の接合レンズで構成され、変倍時に、第５レンズ群は像面に対して固定されており、次式の条件を満足することを特徴とする。
１．１０６  ≦  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群の焦点距離
ｆ３Ｌ：第３レンズ群の最も像側のレンズ成分の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図４】第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図５】第１実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図６】第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図７】第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図８】第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図９】第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図１０】第２実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図１１】第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図１３】第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図１４】第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図１５】第３実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図１６】第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１７】第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図１８】第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図１９】第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図２０】第４実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図２１】第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２２】第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図２３】第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図２４】第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図２５】第５実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図２６】第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２７】第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図２８】第６実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図２９】第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３０】第６実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図３１】第７実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図３２】第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３３】第７実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３４】第７実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３５】第７実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図３６】第８実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図３７】第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３８】第８実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図３９】第８実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は無限遠合焦状態において手振れ補正を行ったときの横収差図である。
【図４０】第８実施例に係る変倍光学系の至近距離合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態のときの諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態のときの諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態のときの諸収差図である。
【図４１】上記変倍光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図４２】上記変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化する。このように、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、正負正負正の５群構成とし、変倍時に各レンズ群の間隔が変化することで、小型で良好な光学性能を得ることができる。
【０００８】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、合焦時に、第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。このように第４レンズ群Ｇ４で合焦を行うことにより、合焦時の像倍率変化、球面収差及び非点収差変動を抑制することができる。
【０００９】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、少なくとも１枚のレンズ成分と、正の屈折力を有し、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群Ｇｖｒと、少なくとも１枚のレンズ成分と、を有して構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３内の最も像側及び最も物体側以外のレンズ成分で像ぶれ補正（以下、「防振」とも呼ぶ）を行い、その防振レンズ群Ｇｖｒが正の屈折力を有していることで、防振時の偏芯コマ収差及び非点収差の変動を抑制することができる。
【００１０】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、変倍時に、第５レンズ群Ｇ５が像面Ｉに対して固定されていることが望ましい。変倍時に第５レンズ群Ｇ５が像面Ｉに対して固定であることで、レンズ群を移動させる機構を簡素化することができ、コンパクトな変倍光学系ＺＬにすることができる。また製造誤差感度（非点収差変動）を小さくすることができる。
【００１１】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１２】
０．２２０  ＜  ｆｖｒ／ｆ３Ｌ  ＜  ６．３００              （１）
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離
ｆ３Ｌ：第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌの焦点距離
【００１３】
条件式（１）は、防振レンズ群Ｇｖｒと第３レンズ群Ｇ３内の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌの焦点距離を規定するものである。この条件式（１）を満足することで、防振性能を確保することができる。条件式（１）の上限値を上回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が大きくなるため、防振時の移動量が大きくなるため、防振時の偏心コマ収差や非点収差を抑えることが困難になるため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を５．４００にすることが望ましい。また、この条件式（１）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の上限値を３．５００とすることが望ましい。また、条件式（１）の下限値を下回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が小さくなるため、防振時に偏芯コマや非点収差が大きくなるため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．４３０とすることが望ましい。また、この条件式（１）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．５８０とすることが望ましい。
【００１４】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１５】
０．２００  ＜  ｆｖｒ／ｆｔ  ＜  ５．０００                （２）
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【００１６】
条件式（２）は、防振レンズ群Ｇｖｒと望遠端状態における全系の焦点距離を規定するものである。この条件式（２）を満足することにより、防振性能を確保することができる。条件式（２）の上限値を上回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が大きくなるため、防振時の移動量が大きくなり、防振時の偏心コマ収差や非点収差を抑えることが困難になるため好ましくない。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を４．０００とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を３．０００とすることが望ましい。また、条件式（２）の下限値を下回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が小さくなるため、防振時に偏芯コマや像面湾曲が大きくなり好ましくない。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．３００とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．４００とすることが望ましい。
【００１７】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１８】
２．５０°  ＜  ωｔ  ＜  ２２．００°                      （３）
但し、
ωｔ：望遠端状態における半画角
【００１９】
条件式（３）は、望遠端状態における最大半画角の適切な範囲を規定するものである。この条件式（３）を満足することにより、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。また、この条件式（３）の下限値を下回ると、防振時の偏心コマ収差が相対的に大きくなってしまうため好ましくない。なお、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を４．５０°とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の下限値を６．５０°とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を２０．００°とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を１８．００°とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を１６．００°とすることが望ましい。
【００２０】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００２１】
０．１００  ＜  （−ｆ４）／ｆｖｒ  ＜  ２．１００          （４）
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【００２２】
条件式（４）は、防振レンズ群Ｇｖｒと第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を規定するものである。この条件式（４）を満足することにより、防振時の性能劣化を抑えることができる。条件式（４）の上限値を上回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が大きくなり、防振時の移動量が大きくなるため好ましくない。なお、この条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１．６００とすることが望ましい。また、この条件式（４）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１．１００とすることが望ましい。また、条件式（４）の下限値を下回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が小さくなり、防振時に偏芯コマや像面湾曲が大きくなるため好ましくない。なお、この条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．２００とすることが望ましい。また、この条件式（４）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．３００とすることが望ましい。
【００２３】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２４】
０．６７０  ＜  ｆｖｒ／ｆ３  ＜  ８．０００                （５）
但し、
ｆｖｒ：防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
【００２５】
条件式（５）は、防振レンズ群Ｇｖｒと第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を規定するものである。この条件式（５）を満足することにより、防振性能を確保することができる。条件式（５）の上限値を上回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が大きくなるため、防振時の移動量が大きくなり、防振時の偏心コマ収差や非点収差を抑えることが困難になってしまうため好ましくない。なお、この条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を６．８００とすることが望ましい。また、この条件式（５）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の上限値を５．８００とすることが望ましい。また、条件式（５）の下限値を下回ると、防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離が小さくなるため、防振時に偏芯コマや非点収差が大きくなるため好ましくない。なお、この条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．０００とすることが望ましい。また、この条件式（５）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．５００とすることが望ましい。
【００２６】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、防振レンズ群Ｇｖｒが単レンズで構成されていることが望ましい。このように構成することにより、この変倍光学系ＺＬを小型化することができる。また、防振時の球面収差及び非点収差を抑えることができる。
【００２７】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、防振レンズ群Ｇｖｒは、以下に示す条件式（６）を満足するレンズを有することが望ましい。
【００２８】
４０．０００  ≦  νｄｖ                                    （６）
但し、
νｄｖ：防振レンズ群Ｇｖｒを構成するレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００２９】
防振レンズ群Ｇｖｒに、条件式（６）を満足するレンズを配置することにより、防振時に発生する色収差を軽減することができる。なお、この条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を５０．０００とすることが望ましい。また、条件式（６）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（６）の下限値を５５．０００とすることが望ましい。
【００３０】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されていることが望ましい。このように構成することにより、防振レンズ群Ｇｖｒの屈折力を弱め、防振時に発生する偏芯コマや非点収差を抑制することができる。
【００３１】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００３２】
次に、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えた光学機器であるカメラを図４１に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００３３】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００３４】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００３５】
本実施形態では、５群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、以上の構成条件等は、６群、７群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最も像面側に、変倍時又は合焦時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００３６】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等の）モータ駆動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群とし、その他のレンズは合焦時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。モータにかかる負荷を考慮すると、合焦レンズ群は単レンズから構成するのが好ましい。
【００３７】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００３８】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００３９】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍または中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【００４０】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００４１】
また、本実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が１．８〜１０倍程度である。
【００４２】
以下、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を、図４２を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ準備し（ステップＳ１００）、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の間隔が変化するように配置する（ステップＳ２００）。また、合焦時に、第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように配置し（ステップＳ３００）、第３レンズ群Ｇ３に、物体側から順に、少なくとも１枚のレンズ成分と、正の屈折力を有し、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振レンズ群Ｇｖｒと、少なくとも１枚のレンズ成分とを配置する（ステップＳ４００）。
【００４３】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面が形成された負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ２１、両凹負レンズＬ２２、及び、両凸正レンズＬ２３を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された正メニスカスレンズ形状の正レンズＬ３１、開口絞りＳ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３４と像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ３５とを接合した接合正レンズを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、像側のレンズ面が非球面形状に形成された負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とし、物体側及び像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の正レンズＬ５１を配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このようにして準備した各レンズ群を上述した手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【００４４】
以上のような構成により、小型で良好な光学性能を有する変倍光学系ＺＬ、この変倍光学系ＺＬを有する光学機器及び変倍光学系ＺＬの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００４５】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図６、図１１、図１６、図２１、図２６、図３１、及び、図３６は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ８）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ８の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。
【００４６】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００４７】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12    （ａ）
【００４８】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００４９】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の構成を示す図である。この図１に示す変倍光学系ＺＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【００５０】
この変倍光学系ＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面が形成され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ２１、両凹負レンズＬ２２、及び、両凸正レンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の正レンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３４と像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ３５とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、像側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ４１で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側及び像側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の正レンズＬ５１で構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１と負メニスカスレンズＬ３２との間に配置されている。また、正レンズＬ３１、負レンズＬ３５、負レンズＬ４１及び正レンズＬ５１はガラスモールド非球面レンズである。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。
【００５１】
この変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【００５２】
また、この変倍光学系ＺＬ１において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。この第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されている。
【００５３】
また、この変倍光学系ＺＬ１において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における負メニスカスレンズＬ３２と正メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズを防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（手振れ発生時の像位置の補正での防振レンズ群Ｇｖｒの移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群Ｇｖｒを（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい（以降の実施例においても同様である）。この第１実施例の広角端状態においては、防振係数は０．５５であり、焦点距離は１０．２９［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１６［ｍｍ］である。また、この第１実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は０．６４であり、焦点距離は１７．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２３［ｍｍ］である。また、この第１実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．８９であり、焦点距離は４８．５０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．４８［ｍｍ］である。ここで、両凸正レンズＬ３４と負レンズＬ３５とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【００５４】
以下の表１に、変倍光学系ＺＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角、Ｙは最大像高、ＴＬは全長、及び、ＢＦはバックフォーカスの値を、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態毎に表している。ここで、全長ＴＬは、無限合焦時の最も物体側のレンズ面（第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を示している。また、バックフォーカスＢＦは、無限遠合焦時の最も像面側のレンズ面（第３２面）から像面Ｉまでの光軸上の距離（空気換算長）を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径0.00000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、レンズ群焦点距離は第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の各々の始面の番号と焦点距離を示している。
【００５５】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００５６】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.29  〜     17.00      〜   48.50
ＦＮｏ            ＝    3.63  〜      4.14      〜    5.70
ω［°］          ＝   39.7   〜     24.3       〜    9.1
Ｙ                ＝    7.97  〜      7.97      〜    7.97
ＴＬ              ＝   72.659 〜     76.693     〜   99.283
ＢＦ              ＝   13.550 〜     13.550     〜   13.550
ＢＦ（空気換算長）＝   13.550 〜     13.550     〜   13.550
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       93.25956    1.600    1.84666    23.8
2       48.65605    5.000    1.58913    61.2
3    -1204.78970    0.100
4       38.87080    4.200    1.62299    58.1
5      139.98123      D5
6*     277.21928    0.080    1.56093    36.6
7      236.75756    1.000    1.80400    46.6
8        7.71492    4.415
9      -18.20810    0.850    1.77250    49.6
10       37.66180    0.100
11       18.17831    2.779    1.80518    25.4
12      -52.06561      D12
13*      12.50000    1.722    1.49649    81.7
14      121.66189    1.656
15        0.00000    3.313                      開口絞りＳ
16       23.59580    0.850    1.75520    27.6
17        9.00000    2.210    1.66755    41.9
18     1152.45380    1.521
19       16.18320    2.305    1.49782    82.6
20      -12.46390    0.850    1.88202    37.2
21*     -26.31273      D21
22       30.04269    0.850    1.58887    61.1
23*       9.81406      D23
24*     -25.00000    2.000    1.58887    61.1
25*     -15.45220   13.550
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       62.98
第２レンズ群      6      -10.16
第３レンズ群     13       13.93
第４レンズ群     22      -25.14
第５レンズ群     24       63.76
【００５７】
この変倍光学系ＺＬ１において、第６面、第１３面、第２１面、第２３面、第２４面及び第２５面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【００５８】
（表２）
［非球面データ］
第 6面    Ｋ＝ -2.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
2.27692e-05  -4.94455e-07   1.06439e-08  -1.33149e-10   6.26910e-13
第13面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-4.94571e-05   1.24308e-07  -8.01067e-09   0.00000e+00   0.00000e+00
第21面    Ｋ＝  3.36200e-01
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
7.18828e-05   1.24762e-07  -5.78001e-09   0.00000e+00   0.00000e+00
第23面    Ｋ＝  1.42600e-01
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
1.15440e-04  -1.91307e-08  -1.87307e-08   1.20527e-09   0.00000e+00
第24面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-3.98645e-06  -8.66740e-07   0.00000e+00   0.00000e+00   0.00000e+00
第25面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-9.31664e-06  -6.28329e-07  -7.33072e-10  -8.37009e-11   8.34270e-13
【００５９】
この変倍光学系ＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ２１、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ２３は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表３に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。なお、Ｄ０は変倍光学系ＺＬ１の最も物体側の面（第１面）から物体までの距離を示し、βは倍率を示す（以降の実施例においても同様である）。
【００６０】
（表３）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           127.34    123.31    100.72
β        −        −        −            -0.0701   -0.1093   -0.2626
ｆ        10.29     17.00     48.50         −        −        −
Ｄ５       1.775     9.341    26.519         1.775     9.341    26.519
Ｄ１２    15.420     8.239     1.800        15.420     8.239     1.800
Ｄ２１     1.500     3.222     2.927         1.991     4.367     7.548
Ｄ２３     3.013     4.940    17.086         2.522     3.795    12.465
【００６１】
次の表４に、この変倍光学系ＺＬ１における各条件式対応値を示す。この表４において、ｆｔは望遠端状態における全系の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆｖｒは防振レンズ群Ｇｖｒの焦点距離を、ｆ３Ｌは第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌの焦点距離を、ωｔは望遠端状態における半画角を、νｄｖは防振レンズ群Ｇｖｒを構成するレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数を、それぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。
【００６２】
（表４）
ｆｖｒ＝45.74
ｆ３Ｌ＝30.02
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝1.523
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝0.943
（３）ωｔ＝9.1°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.550
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝3.283
（６）νｄｖ＝41.9
【００６３】
このように、この変倍光学系ＺＬ１は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【００６４】
この変倍光学系ＺＬ１の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２（ａ）、図３（ａ）、図４（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図２（ｂ）、図３（ｂ）、図４（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図５（ａ）〜（ｃ）に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位は［°］）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバー又は開口数の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角又は物体高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各半画角又は各物体高の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００６５】
［第２実施例］
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の構成を示す図である。この図６に示す変倍光学系ＺＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【００６６】
この変倍光学系ＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、及び、両凸正レンズＬ２２と像側の面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ２３とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の正レンズＬ３１、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３２、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、両凹負レンズＬ４１で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１で構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１と正レンズＬ３２との間に配置されている。また、負レンズＬ２３、正レンズＬ３１、正レンズＬ３２及び正レンズＬ３４はガラスモールド非球面レンズである。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。
【００６７】
この変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【００６８】
また、この変倍光学系ＺＬ２において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。この第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されている。
【００６９】
また、この変倍光学系ＺＬ２において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における正レンズＬ３２を防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。すなわち、この変倍光学系ＺＬ２における防振レンズ群Ｇｖｒは単レンズで構成されている。この第２実施例の広角端状態においては、防振係数は０．３８であり、焦点距離は１０．３０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２４［ｍｍ］である。また、この第２実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は０．４４であり、焦点距離は１７．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．３３［ｍｍ］である。また、この第２実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．６１であり、焦点距離は４８．５０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．６９［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３３と正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。この第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌにおいて、正レンズＬ３４は非球面レンズである。
【００７０】
以下の表５に、変倍光学系ＺＬ２の諸元の値を掲げる。
【００７１】
（表５）第２実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.30  〜     17.00      〜   48.50
ＦＮｏ            ＝    3.65  〜      4.23      〜    5.75
ω［°］          ＝   39.6   〜     24.6       〜    9.1
Ｙ                ＝    7.97  〜      7.97      〜    7.97
ＴＬ              ＝   69.319 〜     73.788     〜   96.784
ＢＦ              ＝   13.550 〜     13.550     〜   13.550
ＢＦ（空気換算長）＝   13.550 〜     13.550     〜   13.550
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       83.95958    1.600    1.84666    23.8
2       47.15702    5.000    1.58913    61.2
3      899.61623    0.100
4       35.78304    4.200    1.62299    58.1
5      124.95333      D5
6      184.63636    1.000    1.80400    46.6
7        6.57522    3.857
8       95.45767    3.052    1.84666    23.8
9      -10.41814    0.850    1.88202    37.2
10*    -895.19661      D10
11*      15.39200    1.625    1.62299    58.1
12    95045.65737    1.500
13        0.00000    1.500                      開口絞りＳ
14       50.08863    1.460    1.49710    81.6
15*     -90.16051    1.500
16       18.40825    0.850    1.80518    25.4
17        8.27140    2.392    1.49710    81.6
18*     -16.22630      D18
19     -488.12784    0.850    1.48749    70.3
20       14.43596      D20
21      -48.00000    2.000    1.75520    27.6
22      -23.12655   13.550
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       60.86
第２レンズ群      6        -9.21
第３レンズ群     11       13.00
第４レンズ群     19      -28.75
第５レンズ群     21       57.12
【００７２】
この変倍光学系ＺＬ２において、第１０面、第１１面、第１５面及び第１８面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【００７３】
（表６）
［非球面データ］
第10面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-1.41902e-04  -2.04187e-06   2.80151e-08  -1.24306e-09   0.00000e+00
第11面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-6.35847e-05  -1.39022e-06   3.04376e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第15面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.16291e-05  -1.24632e-06   3.47692e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第18面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
7.68616e-05   2.07853e-07  -1.18849e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
【００７４】
この変倍光学系ＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ５、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１０、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１８、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ２０は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００７５】
（表７）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           130.68    126.21    103.22
β        −        −        −            -0.0691   -0.1094   -0.2679
ｆ        10.30     17.00     48.50         −        −        −
Ｄ５       1.810     8.589    25.599         1.810     8.589    25.599
Ｄ１０    13.712     7.485     1.800        13.712     7.485     1.800
Ｄ１８     1.500     3.649     4.121         2.011     4.889     9.872
Ｄ２０     5.411     7.178    18.377         4.900     5.938    12.625
【００７６】
次の表８に、この変倍光学系ＺＬ２における各条件式対応値を示す。
【００７７】
（表８）
ｆｖｒ＝65.00
ｆ３Ｌ＝27.09
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝2.399
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝1.340
（３）ωｔ＝9.1°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.442
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝4.998
（６）νｄｖ＝81.6
【００７８】
このように、この変倍光学系ＺＬ２は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【００７９】
この変倍光学系ＺＬ２の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図７（ａ）、図８（ａ）、図９（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図７（ｂ）、図８（ｂ）、図９（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１０（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００８０】
［第３実施例］
図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の構成を示す図である。この図１１に示す変倍光学系ＺＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【００８１】
この変倍光学系ＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１、両凹負レンズＬ２２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３１、両凸正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸正レンズＬ３５とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、像側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ４１で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１で構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側（正レンズＬ３１の物体側）に配置されている。また、正レンズＬ３１及び負レンズＬ４１はガラスモールド非球面レンズである。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分（接合レンズ）で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。
【００８２】
この変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【００８３】
また、この変倍光学系ＺＬ３において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。この第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されている。
【００８４】
また、この変倍光学系ＺＬ３において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における両凸正レンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズを防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第３実施例の広角端状態においては、防振係数は０．６９であり、焦点距離は１０．１７［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１３［ｍｍ］である。また、この第３実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は０．８６であり、焦点距離は１８．１７［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１８［ｍｍ］である。また、この第３実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．２１であり、焦点距離は４８．５０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．３５［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３４と両凸正レンズＬ３５とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【００８５】
以下の表９に、変倍光学系ＺＬ３の諸元の値を掲げる。
【００８６】
（表９）第３実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.17  〜     18.17      〜   48.50
ＦＮｏ            ＝    3.54  〜      4.23      〜    5.73
ω［°］          ＝   38.1   〜     23.7       〜    9.1
Ｙ                ＝    6.70  〜      7.75      〜    7.97
ＴＬ              ＝   71.638 〜     73.782     〜   93.744
ＢＦ              ＝   12.116 〜     12.116     〜   12.116
ＢＦ（空気換算長）＝   12.116 〜     12.116     〜   12.116
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       32.34508    0.900    1.75520    27.6
2       21.15371    4.896    1.62299    58.1
3     2495.21530      D3
4     -310.92005    0.900    1.72916    54.6
5        8.14844    4.237
6      -27.47484    0.900    1.51680    63.9
7       24.23307    0.100
8       14.46734    2.374    1.84666    23.8
9       41.08040      D9
10        0.00000    0.500                      開口絞りＳ
11*      22.59721    1.859    1.62262    58.2
12     -219.49343    1.815
13      138.78758    2.736    1.65844    50.8
14      -10.05398    0.900    1.90366    31.3
15      -19.82246    2.100
16       29.47122    0.900    1.74400    44.8
17        9.09502    3.450    1.49782    82.6
18      -16.19199      D18
19    17662.68900    1.000    1.58913    61.2
20*      19.84465      D20
21       86.05770    1.837    1.72825    28.4
22     2063.41170   12.116
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       59.03
第２レンズ群      4      -10.53
第３レンズ群     10       14.28
第４レンズ群     19      -33.72
第５レンズ群     21      123.27
【００８７】
この変倍光学系ＺＬ３において、第１１面及び第２０面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【００８８】
（表１０）
［非球面データ］
第11面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-7.86220e-05   4.32849e-07  -1.12684e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第20面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.63605e-06   1.58785e-06  -1.92237e-07   5.32409e-09   0.00000e+00
【００８９】
この変倍光学系ＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ９、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１８、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ２０は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１１に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００９０】
（表１１）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           128.36    126.22    106.26
β        −        −        −            -0.0701   -0.1212   -0.3017
ｆ        10.17     18.17     48.50         −        −        −
Ｄ３       1.325     6.599    20.512         1.325     6.599    20.512
Ｄ９      18.793     9.399     2.000        18.793     9.399     2.000
Ｄ１８     1.500     2.765     3.044         2.048     4.084     8.517
Ｄ２０     6.500    11.498    24.668         5.952    10.179    19.195
【００９１】
次の表１２に、この変倍光学系ＺＬ３における各条件式対応値を示す。
【００９２】
（表１２）
ｆｖｒ＝38.18
ｆ３Ｌ＝34.51
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝1.106
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝0.787
（３）ωｔ＝9.1°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.883
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝2.674
（６）νｄｖ＝50.8
【００９３】
このように、この変倍光学系ＺＬ３は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【００９４】
この変倍光学系ＺＬ３の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１２（ａ）、図１３（ａ）、図１４（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図１２（ｂ）、図１３（ｂ）、図１４（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１５（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００９５】
［第４実施例］
図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の構成を示す図である。この図１６に示す変倍光学系ＺＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【００９６】
この変倍光学系ＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹負レンズＬ２２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３１、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３２、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、像側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ４１で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１で構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１と正レンズＬ３２との間に配置されている。また、正レンズＬ３１、正レンズＬ３２及び負レンズＬ４１はガラスモールド非球面レンズである。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。
【００９７】
この変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【００９８】
また、この変倍光学系ＺＬ４において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。この第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されている。
【００９９】
また、この変倍光学系ＺＬ４において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における正レンズＬ３２を防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。すなわち、この変倍光学系ＺＬ４における防振レンズ群Ｇｖｒは単レンズで構成されている。この第４実施例の広角端状態においては、防振係数は０．８３であり、焦点距離は１０．３０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１１［ｍｍ］である。また、この第４実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．０３であり、焦点距離は１８．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１５［ｍｍ］である。また、この第４実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は２９．１０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２０［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３３と両凸正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【０１００】
以下の表１３に、変倍光学系ＺＬ４の諸元の値を掲げる。
【０１０１】
（表１３）第４実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.30  〜     18.00      〜   29.10
ＦＮｏ            ＝    3.62  〜      4.41      〜    5.50
ω［°］          ＝   37.7   〜     23.9       〜   15.2
Ｙ                ＝    6.96  〜      7.83      〜    7.97
ＴＬ              ＝   61.283 〜     64.483     〜   73.283
ＢＦ              ＝   13.549 〜     13.549     〜   13.549
ＢＦ（空気換算長）＝   13.549 〜     13.549     〜   13.549
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       35.62351    3.039    1.51680    63.9
2      324.34362      D2
3      200.00000    1.000    1.69680    55.5
4        7.70916    3.406
5      -24.82548    0.850    1.58913    61.2
6       27.31877    0.157
7       14.00000    2.054    1.84666    23.8
8       44.00332      D8
9*      33.75124    1.404    1.62263    58.2
10     -118.85028    1.500
11        0.00000    1.500                      開口絞りＳ
12       51.48519    1.577    1.62263    58.2
13*     -28.96931    1.500
14       19.70495    0.850    1.84666    23.8
15        9.59601    2.355    1.49782    82.6
16      -13.97847      D16
17      167.72851    0.850    1.58913    61.2 
18*      11.10365      D18
19      -55.00000    1.992    1.84666    23.8
20      -22.59467   13.549
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       77.16
第２レンズ群      3      -10.97
第３レンズ群      9       11.91
第４レンズ群     17      -20.22
第５レンズ群     19       44.05
【０１０２】
この変倍光学系ＺＬ４において、第９面、第１３面及び第１８面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１０３】
（表１４）
［非球面データ］
第 9面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-1.17196e-04  -1.66927e-06   4.54983e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第13面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.95781e-05  -7.83445e-07   2.83596e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第18面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.84742e-05  -3.95114e-06   2.48978e-07  -8.34383e-09   0.00000e+00
【０１０４】
この変倍光学系ＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ８、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１６、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ１８は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１５に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１０５】
（表１５）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           138.72    135.52    126.72
β        −        −        −            -0.0678   -0.1165   -0.1927
ｆ        10.30     18.00     29.10         −        −        −
Ｄ２       1.800     7.462    12.655         1.800     7.462    12.655
Ｄ８      14.391     6.090     1.800        14.391     6.090     1.800
Ｄ１６     1.500     3.314     4.791         1.835     4.143     6.489
Ｄ１８     6.010    10.034    16.454         5.675     9.205    14.757
【０１０６】
次の表１６に、この変倍光学系ＺＬ４における各条件式対応値を示す。
【０１０７】
（表１６）
ｆｖｒ＝30.00
ｆ３Ｌ＝23.91
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝1.255
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝1.031
（３）ωｔ＝15.2°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.674
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝2.519
（６）νｄｖ＝58.2
【０１０８】
このように、この変倍光学系ＺＬ４は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１０９】
この変倍光学系ＺＬ４の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１７（ａ）、図１８（ａ）、図１９（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図１７（ｂ）、図１８（ｂ）、図１９（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２０（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１１０】
［第５実施例］
図２１は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の構成を示す図である。この図２１に示す変倍光学系ＺＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【０１１１】
この変倍光学系ＺＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、物体側及び像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の負レンズＬ２２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３１、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３２、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、像側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ４１で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１で構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１と正レンズＬ３２との間に配置されている。また、負レンズＬ２２、正レンズＬ３１、正レンズＬ３２及び負レンズＬ４１はガラスモールド非球面レンズである。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。
【０１１２】
この変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【０１１３】
また、この変倍光学系ＺＬ５において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。この第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されている。
【０１１４】
また、この変倍光学系ＺＬ５において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における正レンズＬ３２を防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。すなわち、この変倍光学系ＺＬ５における防振レンズ群Ｇｖｒは単レンズで構成されている。この第５実施例の広角端状態においては、防振係数は０．４１であり、焦点距離は１０．３０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２２［ｍｍ］である。また、この第５実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は０．５１であり、焦点距離は１８．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．３１［ｍｍ］である。また、この第５実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．６４であり、焦点距離は２９．１０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．４０［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３３と両凸正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【０１１５】
以下の表１７に、変倍光学系ＺＬ５の諸元の値を掲げる。
【０１１６】
（表１７）第５実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.30  〜     18.00      〜   29.10
ＦＮｏ            ＝    3.61  〜      4.40      〜    5.52
ω［°］          ＝   40.2   〜     24.2       〜   15.4
Ｙ                ＝    8.19  〜      8.19      〜    8.19
ＴＬ              ＝   63.284 〜     64.891     〜   76.284
ＢＦ              ＝   13.550 〜     13.550     〜   13.550
ＢＦ（空気換算長）＝   13.550 〜     13.550     〜   13.550
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       33.61149    3.895    1.51680    63.9
2      323.38590      D2
3      200.00000    1.000    1.67003    47.1
4        7.75519    3.712
5*    -199.11981    0.850    1.62263    58.2
6*      12.83535    1.215
7       13.51415    2.470    1.80518    25.4
8       57.19295      D8
9*      22.27845    1.553    1.58913    61.2
10      -54.73672    1.500
11        0.00000    1.500                      開口絞りＳ
12      166.91413    1.403    1.58913    61.2
13*     -42.48113    1.500
14       24.65589    0.850    1.75520    27.6
15        8.64799    2.346    1.49782    82.6
16      -12.66309      D16
17      141.08623    0.850    1.62263    58.2
18*      12.57056      D18
19      -76.77811    1.891    1.84666    23.8
20      -26.30007   13.550
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       72.25
第２レンズ群      3      -11.94
第３レンズ群      9       12.82
第４レンズ群     17      -22.22
第５レンズ群     19       46.45
【０１１７】
この変倍光学系ＺＬ５において、第５面、第６面、第９面、第１３面及び第１８面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１１８】
（表１８）
［非球面データ］
第 5面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
2.63618e-04  -4.56871e-06   4.40438e-08  -1.68618e-10   0.00000e+00
第 6面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
1.82171e-04  -6.53508e-06   7.09825e-08  -9.77402e-10   3.44260e-12
第 9面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-1.19764e-04  -1.25633e-06   1.89897e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第13面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.12457e-05  -9.85529e-07   2.86908e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第18面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.02684e-05   4.14910e-06  -5.85881e-07   2.45691e-08   0.00000e+00
【０１１９】
この変倍光学系ＺＬ５において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ８、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１６、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ１８は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１９に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１２０】
（表１９）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           136.72    135.11    123.72
β        −        −        −            -0.0680   -0.1161   -0.1915
ｆ        10.30     18.00     29.10         −        −        −
Ｄ２       1.800     7.059    13.463         1.800     7.059    13.463
Ｄ８      15.078     5.656     1.800        15.078     5.656     1.800
Ｄ１６     1.500     3.201     3.473         1.902     4.184     5.298
Ｄ１８     4.821     8.890    17.464         4.419     7.907    15.638
【０１２１】
次の表２０に、この変倍光学系ＺＬ５における各条件式対応値を示す。
【０１２２】
（表２０）
ｆｖｒ＝57.62
ｆ３Ｌ＝25.03
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝2.302
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝1.980
（３）ωｔ＝15.4°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.386
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝4.495
（６）νｄｖ＝61.2
【０１２３】
このように、この変倍光学系ＺＬ５は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１２４】
この変倍光学系ＺＬ５の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２２（ａ）、図２３（ａ）、図２４（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図２２（ｂ）、図２３（ｂ）、図２４（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２５（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１２５】
［第６実施例］
図２６は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の構成を示す図である。この図２６に示す変倍光学系ＺＬ６は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【０１２６】
この変倍光学系ＺＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、物体側及び像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の負レンズＬ２２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３１、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３２、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の負レンズＬ４１で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１で構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１と正レンズＬ３２との間に配置されている。また、負レンズＬ２２、正レンズＬ３１、正レンズＬ３２及び負レンズＬ４１はガラスモールド非球面レンズである。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。
【０１２７】
この変倍光学系ＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【０１２８】
また、この変倍光学系ＺＬ６において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。この第４レンズ群Ｇ４は、単レンズで構成されている。
【０１２９】
また、この変倍光学系ＺＬ６において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における正レンズＬ３２を防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。すなわち、この変倍光学系ＺＬ６における防振レンズ群Ｇｖｒは単レンズで構成されている。この第６実施例の広角端状態においては、防振係数は０．９６であり、焦点距離は９．２７［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．０８［ｍｍ］である。また、この第６実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．２２であり、焦点距離は１８．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１３［ｍｍ］である。また、この第６実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．５４であり、焦点距離は２９．１０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１７［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３３と両凸正レンズＬ３４とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【０１３０】
以下の表２１に、変倍光学系ＺＬ６の諸元の値を掲げる。
【０１３１】
（表２１）第６実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝    9.27  〜     18.00      〜   29.10
ＦＮｏ            ＝    3.63  〜      4.51      〜    5.62
ω［°］          ＝   40.7   〜     23.9       〜   15.2
Ｙ                ＝    6.80  〜      7.86      〜    7.97
ＴＬ              ＝   64.283 〜     67.004     〜   76.283
ＢＦ              ＝   13.549 〜     13.549     〜   13.549
ＢＦ（空気換算長）＝   13.549 〜     13.549     〜   13.549
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       33.97551    3.713    1.51680    63.9
2      313.97719      D2
3      200.00000    1.000    1.69680    55.5
4        7.55046    4.060
5*     -38.65804    0.850    1.58913    61.2
6*      21.29952    0.100
7       14.00000    2.227    1.84666    23.8
8       42.23084      D8
9*      44.75981    1.317    1.62262    58.2
10     -539.86502    1.500
11        0.00000    1.500                        開口絞りＳ
12       34.24579    1.609    1.62262    58.2
13*     -29.07077    1.500
14       19.00255    0.850    1.90200    25.3
15        9.43667    2.363    1.49782    82.6
16      -12.69277      D16
17     -445.11665    0.850    1.58913    61.2
18*      11.74230      D18
19     -104.44105    1.997    1.84666    23.8
20      -27.62902   13.549
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       73.39
第２レンズ群      3      -10.86
第３レンズ群      9       11.78
第４レンズ群     17      -19.41
第５レンズ群     19       43.85
【０１３２】
この変倍光学系ＺＬ６において、第５面、第６面、第９面、第１３面及び第１８面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１３３】
（表２２）
［非球面データ］
第 5面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-5.78996e-05   1.17227e-06  -2.35038e-08   8.42883e-11   0.00000e+00
第 6面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-9.12145e-05   8.05476e-07  -2.35584e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第 9面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-1.31071e-04  -1.59209e-06   2.45019e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第13面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
5.13314e-05  -5.12176e-07   1.98470e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第18面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
2.28330e-05  -7.34466e-07  -1.38689e-07   6.30019e-09   0.00000e+00
【０１３４】
この変倍光学系ＺＬ６において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ８、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１６、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ１８は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表２３に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１３５】
（表２３）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           135.72    133.00    123.72
β        −        −        −            -0.0616   -0.1160   -0.1915
ｆ         9.27     18.00     29.10         −        −        −
Ｄ２       1.814     8.601    13.713         1.814     8.601    13.713
Ｄ８      16.516     5.968     1.800        16.516     5.968     1.800
Ｄ１６     1.501     3.393     4.413         1.768     4.173     5.948
Ｄ１８     5.466    10.056    17.372         5.200     9.276    15.837
【０１３６】
次の表２４に、この変倍光学系ＺＬ６における各条件式対応値を示す。
【０１３７】
（表２４）
ｆｖｒ＝25.50
ｆ３Ｌ＝22.94
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝1.112
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝0.876
（３）ωｔ＝15.2°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.761
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝2.165
（６）νｄｖ＝58.2
【０１３８】
このように、この変倍光学系ＺＬ６は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１３９】
この変倍光学系ＺＬ６の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２７（ａ）、図２８（ａ）、図２９（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図２７（ｂ）、図２８（ｂ）、図２９（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図３０（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１４０】
［第７実施例］
図３１は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の構成を示す図である。この図３１に示す変倍光学系ＺＬ７は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【０１４１】
この変倍光学系ＺＬ７において、第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１、両凹負レンズＬ２２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３１、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸正レンズＬ３５とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の負レンズＬ４２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸正レンズＬ５１と両凹負レンズＬ５２とを接合した接合正レンズで構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側（正レンズＬ３１の物体側）に配置されている。また、正レンズＬ３１、正レンズＬ３２及び負レンズＬ４２はガラスモールド非球面レンズである。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（接合レンズ）で構成されている。
【０１４２】
この変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。また、変倍時に第５レンズ群Ｇ５は、像面に対して固定されている。
【０１４３】
また、この変倍光学系ＺＬ７において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。
【０１４４】
また、この変倍光学系ＺＬ７において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における正メニスカスレンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズを防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第７実施例の広角端状態においては、防振係数は０．４３であり、焦点距離は１０．３０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２１［ｍｍ］である。また、この第７実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は０．５６であり、焦点距離は１８．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２８［ｍｍ］である。また、この第７実施例の望遠端状態においては、防振係数は０．７３であり、焦点距離は３０．２６［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．３６［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３４と両凸正レンズＬ３５とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【０１４５】
以下の表２５に、変倍光学系ＺＬ７の諸元の値を掲げる。
【０１４６】
（表２５）第７実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.30  〜     18.00      〜   30.26
ＦＮｏ            ＝    3.71  〜      4.55      〜    5.75
ω［°］          ＝   37.7   〜     23.9       〜   14.5
Ｙ                ＝    6.77  〜      7.77      〜    7.97
ＴＬ              ＝   64.245 〜     66.885     〜   79.284
ＢＦ              ＝   12.117 〜     12.117     〜   12.117
ＢＦ（空気換算長）＝   12.117 〜     12.117     〜   12.117
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       57.09618    2.833    1.49782    82.6
2      -83.26625      D2
3      -64.01769    0.900    1.72916    54.6
4        8.73070    2.764
5      -49.39768    0.900    1.51680    63.9
6       20.00511    0.437
7       13.86318    2.129    1.84666    23.8
8       46.07446      D8
9        0.00000    0.500                      開口絞りＳ
10*      21.28713    1.806    1.62262    58.2
11     -219.49343    1.800
12     -937.71858    2.288    1.65844    50.8
13      -12.03509    0.900    1.90366    31.3
14      -23.24399    2.100
15       29.47122    0.900    1.74965    34.0
16        9.78909    2.762    1.49782    82.6
17      -16.20858      D17
18     -186.63581    1.000    2.00069    25.5
19      -30.00000    0.900    1.62940    35.4
20*      22.83165      D20
21       70.62458    2.209    1.84666    23.8
22     -100.00000    0.900    1.72825    28.4
23     2063.41170   12.117
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       68.50
第２レンズ群      3      -11.80
第３レンズ群      9       14.83
第４レンズ群     18      -48.81
第５レンズ群     21       78.06
【０１４７】
この変倍光学系ＺＬ７において、第１０面及び第２０面は非球面形状に形成されている。次の表２６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１４８】
（表２６）
［非球面データ］
第10面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-7.99825e-05   1.73203e-07  -1.66026e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
第20面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
3.01138e-05  -4.83908e-07   5.39231e-10   1.40011e-11   0.00000e+00
【０１４９】
この変倍光学系ＺＬ７において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ８、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１７、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ２０は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表２７に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１５０】
（表２７）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           185.75    183.11    170.72
β        −        −        −            -0.0518   -0.0906   -0.1581
ｆ        10.30     18.00     30.26         −        −        −
Ｄ２       1.800     5.650    11.395         1.800     5.650    11.395
Ｄ８      15.201     6.380     2.000        15.201     6.380     2.000
Ｄ１７     1.500     3.058     2.955         2.214     4.720     6.232
Ｄ２０     5.600    11.652    22.789         4.886     9.990    19.513
【０１５１】
次の表２８に、この変倍光学系ＺＬ７における各条件式対応値を示す。
【０１５２】
（表２８）
ｆｖｒ＝54.93
ｆ３Ｌ＝32.94
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝1.667
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝1.815
（３）ωｔ＝14.5°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.889
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝3.703
（６）νｄｖ＝50.8
【０１５３】
このように、この変倍光学系ＺＬ７は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１５４】
この変倍光学系ＺＬ７の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図３２（ａ）、図３３（ａ）、図３４（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図３２（ｂ）、図３３（ｂ）、図３４（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図３５（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１５５】
［第８実施例］
図３６は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の構成を示す図である。この図３６に示す変倍光学系ＺＬ８は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、から構成されている。
【０１５６】
この変倍光学系ＺＬ８において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹負レンズＬ２２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の正レンズＬ３１、両凸正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸正レンズＬ３５とを接合した接合正レンズで構成されている。このように、第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する３つのレンズ成分で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の負レンズＬ４２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸正レンズＬ５１と両凹負レンズＬ５２とを接合した接合正レンズで構成されている。また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側（正レンズＬ３１の物体側）に配置されている。また、正レンズＬ３１、正レンズＬ３２及び負レンズＬ４２はガラスモールド非球面レンズである。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つのレンズ成分（単レンズ）で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、１つのレンズ成分（接合レンズ）で構成されている。
【０１５７】
この変倍光学系ＺＬ８は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化し、バックフォーカスＢＦが変化するように、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群が光軸に沿って移動するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０１５８】
また、この変倍光学系ＺＬ８において、無限遠から近距離物点への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を像側に移動させることにより行うように構成されている。
【０１５９】
また、この変倍光学系ＺＬ８において、手振れ発生時の像位置の補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３における正メニスカスレンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３３とを接合した接合正レンズを防振レンズ群Ｇｖｒとし、この防振レンズ群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第８実施例の広角端状態においては、防振係数は０．７４であり、焦点距離は１０．３０［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１２［ｍｍ］である。また、この第８実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は０．９１であり、焦点距離は１８．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．１７［ｍｍ］である。また、この第８実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．０８であり、焦点距離は３０．００［ｍｍ］であるので、０．５０°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群Ｇｖｒの移動量は０．２４［ｍｍ］である。ここで、負メニスカスレンズＬ３４と両凸正レンズＬ３５とを接合した接合正レンズが、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分Ｇ３Ｌに相当する。
【０１６０】
以下の表２９に、変倍光学系ＺＬ８の諸元の値を掲げる。
【０１６１】
（表２９）第８実施例
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝   10.30  〜     18.00      〜   30.00
ＦＮｏ            ＝    4.10  〜      4.82      〜    5.62
ω［°］          ＝   37.7   〜     23.9       〜   14.9
Ｙ                ＝    6.77  〜      7.58      〜    7.80
ＴＬ              ＝   64.247 〜     65.089     〜   78.749
ＢＦ              ＝    7.838 〜     16.554     〜   15.244
ＢＦ（空気換算長）＝    7.838 〜     16.554     〜   15.244
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       22.52929    4.999    1.49782    82.6
2      248.61062      D2
3     4865.94900    0.900    1.72916    54.6
4        8.63494    3.142
5      -64.21918    0.900    1.51680    63.9
6       13.26867    1.920
7       13.33792    1.985    1.84666    23.8
8       25.02924      D8
9        0.00000    0.500                      開口絞りＳ
10*      18.92196    1.753    1.62262    58.2
11     -219.49343    1.800
12       75.77393    2.459    1.65844    50.8
13       -8.96476    0.900    1.90366    31.3
14      -17.67634    2.375
15       29.47122    0.900    1.65290    47.9
16        6.98841    2.867    1.49782    82.6
17      -20.84873      D17
18      -63.57202    1.000    2.00069    25.5
19      -30.00000    0.900    1.65816    33.0
20*      14.81127      D20
21       22.62294    3.433    1.74682    36.0
22     -100.00000    0.900    1.74397    44.9
23     2063.41170      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       49.40
第２レンズ群      3      -10.00
第３レンズ群      9       13.16
第４レンズ群     18      -20.36
第５レンズ群     21       30.57
【０１６２】
この変倍光学系ＺＬ８において、第１０面及び第２０面は非球面形状に形成されている。次の表３０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１６３】
（表３０）
［非球面データ］
第10面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-7.14717e-05   2.26370e-07   3.68476e-09   0.00000e+00   0.00000e+00
第20面    Ｋ＝  1.00000e+00
Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10          Ａ12
-5.68760e-06  -6.85618e-07  -3.31915e-08   5.71453e-10   0.00000e+00
【０１６４】
この変倍光学系ＺＬ８において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ８、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ１７、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ２０、及び、バックフォーカスＢＦは、上述したように、変倍に際して変化する。次の表３１に、無限遠合焦状態及び至近合焦状態での広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離状態（Ｍ）及び望遠端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１６５】
（表３１）
［可変間隔データ］
無限遠                           至近
Ｗ        Ｍ        Ｔ           Ｗ        Ｍ        Ｔ
Ｄ０      ∞        ∞        ∞           185.91    184.85    170.99
β        −        −        −            -0.0514   -0.0907   -0.1507
ｆ        10.30     18.00     30.00         −        −        −
Ｄ２       2.001     5.151    12.675         2.001     5.151    12.675
Ｄ８      13.676     4.791     2.054        13.376     4.491     1.754
Ｄ１７     2.617     1.500     2.548         3.029     2.448     4.656
Ｄ２０     4.483     3.461    12.597         4.071     2.513    10.489
ＢＦ       7.838    16.554    15.244         7.982    16.917    15.808
【０１６６】
次の表３２に、この変倍光学系ＺＬ８における各条件式対応値を示す。
【０１６７】
（表３２）
ｆｖｒ＝30.68
ｆ３Ｌ＝42.00
[条件式対応値]
（１）ｆｖｒ／ｆ３Ｌ＝0.730
（２）ｆｖｒ／ｆｔ＝1.023
（３）ωｔ＝14.9°
（４）（−ｆ４）／ｆｖｒ＝0.664
（５）ｆｖｒ／ｆ３＝2.331
（６）νｄｖ＝50.8
【０１６８】
このように、この変倍光学系ＺＬ８は、上記条件式（１）〜（６）を全て満足している。
【０１６９】
この変倍光学系ＺＬ８の、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図３７（ａ）、図３８（ａ）、図３９（ａ）に示し、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態において像ぶれ補正を行ったときの横収差図を図３７（ｂ）、図３８（ｂ）、図３９（ｂ）に示し、至近合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図４０（ａ）〜（ｃ）に示す。これらの各収差図より、この変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１７０】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ８）  変倍光学系    Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群    Ｇｖｒ  防振レンズ群    １  カメラ（光学機器）
【図１】
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【図２】
0006751506.tif 000003
【図３】
0006751506.tif 000004
【図４】
0006751506.tif 000005
【図５】
0006751506.tif 000006
【図６】
0006751506.tif 000007
【図７】
0006751506.tif 000008
【図８】
0006751506.tif 000009
【図９】
0006751506.tif 000010
【図１０】
0006751506.tif 000011
【図１１】
0006751506.tif 000012
【図１２】
0006751506.tif 000013
【図１３】
0006751506.tif 000014
【図１４】
0006751506.tif 000015
【図１５】
0006751506.tif 000016
【図１６】
0006751506.tif 000017
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
0006751506.tif 000020
【図２０】
0006751506.tif 000021
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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