(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
溝が形成されたハンドル本体と、
前記ハンドル本体に対して回転自在に設けられた回転盤と、
前記ハンドル本体または前記回転盤に取り付けられたワイヤガイド部材と、
前記ワイヤガイド部材に設けられている操作部と、を有するカテーテル用ハンドルであって、
前記ワイヤガイド部材は、前記カテーテル用ハンドルの外側から操作して、前記回転盤の平面方向に対して回転可能に形成され、前記ワイヤガイド部材の回転中心から不等距離に形成された外縁を有し、
前記ワイヤガイド部材は前記ハンドル本体に取り付けられ、前記回転盤の回転によって、前記回転盤とともに回転しないように形成されており、
前記操作部が前記溝を貫通し、前記カテーテル用ハンドルの外側に露出していることを特徴とするカテーテル用ハンドル。
【請求項２】
ハンドル本体と、
前記ハンドル本体に対して回転自在に設けられた回転盤と、
第１ギアが備えられており、前記ハンドル本体または前記回転盤に取り付けられているワイヤガイド部材と、
前記第１ギアと係合する第２ギアが備えられている操作部材と、を有するカテーテル用ハンドルであって、
前記ワイヤガイド部材は、前記カテーテル用ハンドルの外側から操作して、前記回転盤の平面方向に対して回転可能に形成され、前記ワイヤガイド部材の回転中心から不等距離に形成された外縁を有し、
前記操作部材は、前記カテーテル用ハンドルの外側に露出していることを特徴とするカテーテル用ハンドル。
【請求項３】
ハンドル本体と、
前記ハンドル本体に対して回転自在に設けられた回転盤と、
前記ハンドル本体または前記回転盤に取り付けられたワイヤガイド部材とを有するカテーテル用ハンドルであって、
前記ワイヤガイド部材は、前記カテーテル用ハンドルの外側から操作して、前記回転盤の平面方向に対して回転可能であって、前記回転盤の回転軸方向に移動可能に形成され、前記ワイヤガイド部材の回転中心から不等距離に形成された外縁を有することを特徴とするカテーテル用ハンドル。
【請求項４】
前記ワイヤガイド部材に操作部が設けられ、前記操作部が前記カテーテル用ハンドルの外側に露出している請求項２または３に記載のカテーテル用ハンドル。
【請求項５】
前記ワイヤガイド部材は前記回転盤に取り付けられ、前記回転盤の回転によって、前記回転盤とともに回転するように形成され、
前記回転盤に溝が形成され、前記操作部が前記溝を貫通している請求項１または４に記載のカテーテル用ハンドル。
【請求項６】
前記ワイヤガイド部材は前記ハンドル本体に取り付けられ、前記回転盤の回転によって、前記回転盤とともに回転しないように形成され、
前記ハンドル本体に溝が形成され、前記操作部が前記溝を貫通している請求項４に記載のカテーテル用ハンドル。
【請求項７】
前記ワイヤガイド部材は第１ギアを備え、
前記カテーテル用ハンドルは、前記第１ギアと係合する第２ギアを備えた操作部材が設けられ、
前記操作部材は、前記カテーテル用ハンドルの外側に露出している請求項１または３に記載のカテーテル用ハンドル。
【請求項８】
前記ワイヤガイド部材は、前記カテーテル用ハンドルの外側から操作して、前記回転盤の回転軸方向に移動可能に形成されている請求項１、２、４〜７のいずれか一項に記載のカテーテル用ハンドル。
【請求項９】
前記ワイヤガイド部材は複数設けられている請求項１〜８のいずれか一項に記載のカテーテル用ハンドル。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載のカテーテル用ハンドルと、
前記カテーテル用ハンドルの遠位側に設けられたチューブ体と、
遠位側が前記チューブ体に固定され、近位側が前記カテーテル用ハンドルに固定されたワイヤを有し、
前記ワイヤが、前記ワイヤガイド部材の外縁に接するように前記回転盤に配されていることを特徴とするカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用カテーテルに用いられるカテーテル用ハンドルと、それを備えたカテーテルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
医療用カテーテルは、通常、血管や消化管や尿管などの体内の管腔部に挿入するためのチューブ体と、チューブ体の近位側に設けられたハンドルとから構成されている。カテーテルには、手元のハンドルを操作してチューブ体の遠位側を屈曲できるように構成されたものが知られており、このようなカテーテルは、チューブ体の内腔に、チューブ体の遠位側に固定された１本または２本のワイヤが配され、ワイヤの近位側がハンドルに接続され、ハンドルを操作してワイヤをハンドル側に引っ張ることにより、チューブ体の遠位側を屈曲できるようになっている。ワイヤが２本配されたカテーテルでは、２本のワイヤの一方を引っ張ることでチューブ体の遠位側を第１方向に屈曲させ、他方を引っ張ることでチューブ体の遠位側を第１方向とは反対側の第２方向に屈曲させることができる。
【０００３】
例えば特許文献１には、チューブ部材の近位端側に装着された操作用ハブと、操作用ハブに回動自在に装着され、ワイヤの近位端が接続された回動摘みとを有するカテーテルが開示されており、このカテーテルは、回動摘みを第１方向または第２方向に回動することによりチューブ部材の遠位端の向きを変化できるようになっている。特許文献２には、カテーテルチューブの基端側に装着されるハンドル本体と、ハンドル本体に対して回転自在に装着され、ワイヤの基端が固定される回転板を備えたカテーテル用ハンドルが開示され、この回転板には、回転板内におけるワイヤの経路を規定するための円弧状または円環上の複数のガイドレールが、回転軸を中心とする同心円の円周上に形成されている。特許文献２のカテーテル用ハンドルでは、ワイヤを配するガイドレールを適宜選択することで、回転板を回転させたときのワイヤの牽引長を変えることができ、それに応じてカテーテルチューブの先端部分の曲がりの大きさを変えることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−２３０４７１号公報
【特許文献２】特開２０１３−１７６９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１，２に開示されたカテーテルやカテーテル用ハンドルによれば、回動摘みや回転板の回転角度を調整したり、ワイヤを配するガイドレールを適宜選択することで、チューブ体の遠位側の屈曲の程度を変えることができるが、さらに使い勝手の良いカテーテルが求められている。本発明は前記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、カテーテルに装着して用いられるハンドルであって、ハンドル操作によってカテーテルのチューブ体の遠位側の屈曲の程度を自在に調整することができるカテーテル用ハンドルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決することができた本発明のカテーテル用ハンドルとは、ハンドル本体と、ハンドル本体に対して回転自在に設けられた回転盤と、ハンドル本体または回転盤に取り付けられたワイヤガイド部材とを有するカテーテル用ハンドルであって、ワイヤガイド部材は、ハンドルの外側から操作して、回転盤を固定させた状態で回転盤の平面方向に対して回転可能に形成され、ワイヤガイド部材の回転中心から不等距離に形成された外縁を有するところに特徴を有する。本発明のカテーテル用ハンドルを用いれば、ワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることにより、回転盤を回転させた際に、ワイヤガイドに沿って配されたワイヤの牽引長を自在に調整することができる。そのため、回転盤を回転させた際のチューブ体の遠位側の屈曲の程度を使用者の好みやニーズに応じて連続的に調整でき、使い勝手の良いカテーテルとすることができる。
【０００７】
ワイヤガイド部材には操作部が設けられ、操作部がハンドルの外側に露出していることが好ましい。この場合、操作部を操作することにより、ワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることができる。操作部は、例えば次のように設けることができる。ワイヤガイド部材が回転盤に取り付けられる場合は、ワイヤガイド部材は、回転盤の回転によって回転盤とともに回転するように形成され、回転盤には溝が形成され、操作部がこの溝を貫通して設けられればよい。ワイヤガイド部材がハンドル本体に取り付けられる場合は、ワイヤガイド部材は、回転盤の回転によって、回転盤とともに回転しないように形成され、ハンドル本体には溝が形成され、操作部がこの溝を貫通して設けられればよい。いずれの場合も、操作部を溝に沿って移動させることで、ワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることができる。
【０００８】
カテーテル用ハンドルは、次のように構成されていてもよい。すなわち、ワイヤガイド部材は第１ギアを備え、ハンドルには、第１ギアと係合する第２ギアを備えた操作部材が設けられ、操作部材がハンドルの外側に露出して設けられてもよい。この場合、ギア機構により、操作部材を操作してワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることができる。
【０００９】
ワイヤガイド部材は、ハンドルの外側から操作して、回転盤の回転軸方向に移動可能に形成されていることが好ましい。これにより、ハンドルの外側から操作して、ワイヤガイド部材を回転盤またはハンドル本体に固定させたり、ワイヤガイド部材を回転盤またはハンドル本体から離して平面方向に回転させやすくすることができ、ハンドルの取り扱い性を向上させることができる。
【００１０】
ワイヤガイド部材は複数設けられていてもよい。ワイヤガイド部材が複数設けられていれば、それぞれのワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることにより、回転盤の回転軸を挟んで一方側に配置したワイヤと他方側に配置したワイヤのそれぞれの牽引長を自在に調整することができる。
【００１１】
本発明はまた、本発明のカテーテル用ハンドルと、カテーテル用ハンドルの遠位側に設けられたチューブ体と、遠位側がチューブ体に固定され、近位側がハンドルに固定されたワイヤとを有し、ワイヤが、ワイヤガイド部材の外縁に接するように回転盤に配されているカテーテルも提供する。本発明のカテーテルによれば、ハンドルに設けられたワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることにより、回転盤を回転させた際のチューブ体の遠位側の屈曲の程度を自在に調整でき、使い勝手の良いものとすることができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のカテーテル用ハンドルを用いれば、ワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に回転させることにより、回転盤を回転させた際に、ワイヤガイド部材に沿って配されたワイヤの牽引長を自在に調整することができる。そのため、回転盤を回転させた際のチューブ体の遠位側の屈曲の程度を使用者の好みやニーズに応じて調整でき、使い勝手の良いカテーテルとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】カテーテル用ハンドルを備えた電極カテーテルの全体図を表す。
【図２】図１に示したカテーテルに設けられたハンドルの主要部の平面図を表す（第１構成例）。
【図３】図２に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図４】図２に示したハンドル主要部のＩＶ−ＩＶ断面図を表す。
【図５】図２に示したハンドル主要部のＶ−Ｖ断面図を表す。
【図６】図２に示したハンドル主要部の回転盤を回転操作したときの平面図を表す。
【図７】図２に示したハンドル主要部のワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に対して回転させたときの平面図を表す。
【図８】カテーテル用ハンドルの別の実施態様（第２構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図９】図８に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図１０】図８に示したハンドル主要部のＸ−Ｘ断面図を表す。
【図１１】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第３構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図１２】図１１に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図１３】図１１に示したハンドル主要部のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ断面図を表す。
【図１４】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第４構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図１５】図１４に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図１６】図１４に示したハンドル主要部のＸＶＩ−ＸＶＩ断面図を表す。
【図１７】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第５構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図１８】図１７に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図１９】図１７に示したハンドル主要部のＸＩＸ−ＸＩＸ断面図を表す。
【図２０】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第６構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図２１】図２０に示したハンドル主要部のＸＸＩ−ＸＸＩ断面図を表す。
【図２２】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第７構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図２３】図２２に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図２４】図２２に示したハンドル主要部のＸＸＩＶ−ＸＸＩＶ断面図を表す。
【図２５】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第８構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図２６】図２５に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図２７】図２５に示したハンドル主要部のワイヤガイド部材を回転させたときの平面図を表す。
【図２８】図２５に示したハンドル主要部のＸＸＶＩＩＩ−ＸＸＶＩＩＩ断面図を表す。
【図２９】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第９構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図３０】図２９に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表す。
【図３１】図２９に示したハンドル主要部のＸＸＸＩ−ＸＸＸＩ断面図を表す。
【図３２】カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第１０構成例）を表し、ハンドル主要部の平面図を表す。
【図３３】図３２に示したハンドル主要部のＸＸＸＩＩＩ−ＸＸＸＩＩＩ断面図を表す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は、医療用カテーテルに用いられるカテーテル用ハンドルに関するものであり、カテーテルに設けられるチューブ体の遠位側を屈曲させる操作を行うためのものである。このようなカテーテルは、通常、血管や消化管や尿管などの体内の管腔部に挿入するためのチューブ体と、チューブ体の近位側に設けられたハンドルとから構成され、チューブ体の内腔に配されたワイヤの遠位側をチューブ体に固定し、近位側をハンドルに固定して、ハンドルを操作してワイヤをハンドル側に引き込むことにより、チューブ体の遠位側を屈曲させることができる。本発明のカテーテル用ハンドルは、ハンドルを操作した際のワイヤの牽引長を使用者（術者）が任意に調整できるようにしたものであり、これにより使用者の好みに応じたハンドル操作が可能となる。
【００１５】
以下、下記実施の形態に基づき本発明のカテーテル用ハンドルと当該ハンドルを備えたカテーテルを具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施の形態によって制限を受けるものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。なお、各図面において、便宜上、ハッチングや部材符号等を省略する場合もあるが、かかる場合、明細書や他の図面を参照するものとする。また、図面における種々部材の寸法は、本発明の特徴の理解に資することを優先しているため、実際の寸法とは異なる場合がある。
【００１６】
まず図１を参照して、カテーテル用ハンドルを備えたカテーテルの全体を説明する。図１には、カテーテル用ハンドルを備えた電極カテーテルの全体図を示した。電極カテーテル５１は、チューブ体５２と、チューブ体５２の近位側に設けられたハンドル１とを有し、チューブ体５２の遠位側には電極５３が備わっている。電極カテーテル５１は、例えば、チューブ体５２を患者の血管内を通って心臓まで到達させて、心臓における不整脈の検査や治療に用いられる。本発明において、カテーテルあるいはカテーテル用ハンドルの近位側とは、カテーテルの延在方向に対して使用者（術者）の手元側の方向を指し、遠位側とは近位側の反対方向（すなわち処置対象側の方向）を指す。
【００１７】
チューブ体５２は、可撓性を有する管状構造を有しており、例えば、ポリオレフィン樹脂（例えば、ポリエチレンやポリプロピレン）、ポリアミド樹脂（例えば、ナイロン）、ポリエステル樹脂（例えば、ＰＥＴ）、芳香族ポリエーテルケトン樹脂（例えば、ＰＥＥＫ）、ポリエーテルポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、フッ素樹脂（例えば、ＰＴＦＥ、ＰＦＡ、ＥＴＦＥ）等の合成樹脂から構成することができる。チューブ体５２の軸方向の長さは、ハンドルの同方向の長さの数倍から数十倍程度長くなっており、例えば、５００ｍｍ〜１２００ｍｍ程度である。チューブ体５２の外径は、例えば、０．６ｍｍ〜３ｍｍ程度とすればよい。
【００１８】
チューブ体５２は内腔を有しており、内部に１つの内腔を有するシングルルーメン構造であっても、複数の内腔を有するマルチルーメン構造のいずれであってもよい。内腔には、例えば、電極に接続した導線や、後述するワイヤが配置される。チューブ体５２の内腔に配されるワイヤは１本であっても複数本であってもよい。
【００１９】
チューブ体５２の遠位側には、複数の電極５３が離間して設けられている。図１では、先端電極５３Ａと複数のリング状電極５３Ｂが設けられている。電極カテーテルでは、この電極を患者の心臓の内壁に接触させたりして、不整脈の測定や心臓の治療が行われる。電極５３は、例えば、銅、金、白金、アルミニウム、鉄、またはこれらの合金等の金属材料から構成することができる。なお、カテーテルの使用時におけるＸ線に対する造影性を良好にするために、電極５３は、白金またはその合金から構成されていることが好ましい。
【００２０】
カテーテル用ハンドル１はチューブ体５２の近位側に設けられ、カテーテルとして組み立てた際には、チューブ体５２の内腔に配されたワイヤ６の遠位側がチューブ体５２（例えば、チューブ体５２の遠位側１／３の部分）に固定され、近位側がハンドル１に固定される。
【００２１】
ワイヤ６は、ハンドル１の操作によってチューブ体５２を屈曲させるために設けられ、例えば、ステンレス鋼、炭素鋼、ニッケルチタン合金等の金属線材や、ポリアミド樹脂（例えば、ナイロン）、ポリオレフィン樹脂（例えば、ポリエチレンやポリプロピレン）、ポリエステル樹脂（例えば、ＰＥＴ）、芳香族ポリエーテルケトン樹脂（例えば、ＰＥＥＫ）、ポリイミド樹脂、フッ素樹脂（例えば、ＰＴＦＥ、ＰＦＡ、ＥＴＦＥ）等の合成樹脂から形成された糸条を用いることができる。ワイヤ６の径としては、例えば、１００μｍ〜５００μｍ程度とすることができる。
【００２２】
カテーテル用ハンドルの詳細（第１構成例）について、図２〜図７を参照して説明する。図２は、図１に示したカテーテルに設けられたハンドルの主要部の平面図を表し、図３は、図２に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図４は、図２に示したハンドル主要部のＩＶ−ＩＶ断面図を表し、図５は、図２に示したハンドル主要部のＶ−Ｖ断面図を表し、図６は、図２に示したハンドル主要部の回転盤を回転操作したときの平面図を表し、図７は、図２に示したハンドル主要部のワイヤガイド部材を回転盤の平面方向に対して回転させた平面図を表す。
【００２３】
ハンドル１（１Ａ）は、ハンドル本体２と、ハンドル本体２に対して回転自在に設けられた回転盤３と、回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されたワイヤガイド部材７とを有する。ハンドルにおいて、平面方向とは、回転盤３の回転軸５の延在方向（回転軸方向）に対して垂直な方向を意味する。また平面方向は、ハンドルの近位側から遠位側に向かう主方向と、主方向に垂直な幅方向とを有する。
【００２４】
ハンドル本体２は回転盤３を支持する部材であり、使用者は通常、ハンドル本体２を持ってハンドルを操作する。図面に示したハンドルでは、ハンドル本体２が、回転盤３の支持部、ハンドルの把持部、チューブ体５２との接続部を含んで構成されている。なおハンドル本体２において、回転盤３の支持部とは、ハンドル本体２が回転盤３と重なる部分を意味し、それより近位側の部分をハンドルの把持部とし、それより遠位側の部分をチューブ体５２との接続部とする。ハンドル本体２の支持部は、図４および図５では、回転盤３を回転軸方向の片側のみに設けられているが、回転盤３を回転軸方向の両側から挟むように設けられていてもよい。ハンドル本体２は、例えば合成樹脂から形成することができる。
【００２５】
回転盤３は、ハンドル本体２に対して回転自在に設けられ、ワイヤ６の近位側が配置される。回転盤３は筐体として構成され、内部にワイヤガイド部材７やワイヤ６が配置されることが好ましい。回転盤３は、遠位側にワイヤ６の挿入部１３が設けられ、ワイヤ６の近位側が挿入部１３を通って回転盤３に導入される。ワイヤ６の近位側は、回転盤３に設けられたワイヤ係止部４に固定される。ワイヤ係止部４は回転盤３の近位側に設けられることが好ましい。回転盤３は、例えば合成樹脂から形成することができ、回転盤３の外側からワイヤガイド部材７の位置を目視できるように、透明または半透明な材料から形成されていてもよい。
【００２６】
回転盤３には、ワイヤ６が、回転盤３の回転軸５を挟んで一方側のみに設けられてもよく、両側に設けられてもよい。すなわち、ハンドル１は、チューブ体５２の遠位側を一方向に曲げるシングルディレクションタイプのカテーテル用であってもよく、チューブ体５２の遠位側を二方向に曲げるバイディレクションタイプのカテーテル用であってもよい。また図面では、回転盤３にワイヤ係止部４が２つ設けられているが、ワイヤ係止部４は１つのみであってもよい。
【００２７】
ワイヤガイド部材７は、回転盤３におけるワイヤ６の経路を規定する。ワイヤ６は、ワイヤガイド部材７の外縁に接するように配置される。ワイヤガイド部材７を設けることにより、回転盤３を回転させた際に、回転盤３内のワイヤ６の道のりを変化させて、チューブ体５２の内腔に配されたワイヤ６を近位側に牽引することができる。例えば、図６に示すように回転盤３を時計回りに回転させることで、ハンドルの近位側から見て右側のワイヤ６Ｒの回転盤３内での道のりが増えて、ワイヤ６Ｒを近位側に牽引することができる。このようにワイヤ６を引っ張ることにより、チューブ体５２の遠位側を屈曲させることができる。例えば図１において、回転盤３を時計回りに回転させることで、チューブ体５２の遠位側を右側に屈曲させ、回転盤３を反時計回りに回転させることで、チューブ体５２の遠位側を左側に屈曲させることができる。回転盤３の回転角（回転可能な角度範囲）は、カテーテルあるいはハンドルの操作性を良好にする点から、４５°以上が好ましく、６０°以上がより好ましく、また１５０°以下が好ましく、１２０°以下がより好ましい。
【００２８】
ハンドル１Ａでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３内に設けられ、回転軸方向の断面で、ワイヤガイド部材７が回転軸方向の両側から回転盤３（具体的には回転盤３の一部を構成する回転盤３Ａ，３Ｂ）によって挟まれている。回転軸方向の一方側（図４では下側）に位置する回転盤３Ａは、隣接して設けられたハンドル本体２と回転軸５で繋がっており、回転盤３は、回転軸方向の一方側からハンドル本体２によって支持されている。回転軸５はネジから構成され、このネジがワイヤガイド部材７とその下側の回転盤３Ａとハンドル本体２とを貫通し、ハンドル本体２側からナットにより留められている。回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよい。なお、回転軸５はネジとナットの組み合わせに限定されず、例えば、ピンとピン留めを採用してもよい。また、ネジとナットの位置が逆になっていてもよい。
【００２９】
ワイヤガイド部材７は、回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されている。ハンドル１Ａでは、回転盤３の回転軸５がワイヤガイド部材７の回転軸を兼ねており、回転軸５がワイヤガイド部材７と回転盤３を貫通している。ワイヤガイド部材７の回転中心は、回転盤３の回転軸５と重なって位置している。
【００３０】
ワイヤガイド部材７は、ワイヤガイド部材７の回転中心から不等距離に形成された外縁を有し、ハンドル１の外側から操作して、回転盤３を固定させた状態で回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されている。すなわち、ワイヤガイド部材７は回転中心を中心とする円形以外の形状で設けられ、ワイヤガイド部材７をハンドル１の外側から操作して、回転中心に対する回転位置を調整できるようになっている。ワイヤガイド部材７が回転盤３の平面方向に対して回転可能とは、回転盤３の平面方向に垂直な方向を回転軸としてワイヤガイド部材７が回転可能であることを意味する。また、ワイヤガイド部材７が回転盤３を固定させた状態で回転可能とは、回転盤３を固定させた状態でも回転可能であることを意味し、ワイヤガイド部材７の回転を回転盤３を固定させた状態で行うことを必須とすることを意味するものではない。このようにワイヤガイド部材７を構成することにより、ハンドル１を使用する際に、回転盤３を回転させた際の回転盤３内のワイヤ６の道のりの変化量を調整することができる。
【００３１】
例えば、図２〜図７に示したハンドル１Ａには平面形状が卵形のワイヤガイド部材７が設けられているが、図３に示すようにワイヤガイド部材７の位置をハンドル１の幅方向に対して左右対称となるように設けた場合は、回転盤３を時計回りに回転させても反時計回りに回転させても、左側のワイヤ６Ｌと右側のワイヤ６Ｒのいずれも回転盤３内での道のりの変化量が変わらないようにすることができる。なお、ワイヤガイド部材７の位置は、回転盤３が回転可能な角度範囲の中央位置にあるときを基準として定める。一方、図７に示すように、ワイヤガイド部材７がハンドル１の幅方向に対して非対称となる（図７では、ワイヤガイド部材７の長径部分がハンドルの近位側から見て右側に位置する）ようにワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に対して回転させた場合は、回転盤３を回転させたときに左側のワイヤ６Ｌの道のりの変化量を小さくして、右側のワイヤ６Ｒの道のりの変化量を大きくすることができる。その結果、回転盤３を回転させた際のワイヤ６の牽引長を使用者（術者）が調整できるようになり、回転盤３を回転させた際のチューブ体５２の遠位側の屈曲の程度を使用者の好みやニーズに応じて任意に調整することが可能となる。
【００３２】
ハンドル１Ａでは、ワイヤガイド部材７の長径部分が、ハンドルの近位側から見て右側と左側のそれぞれに位置させることができるように、ワイヤガイド部材７が形成されている。ワイヤガイド部材７は、このように長径部分がハンドル１の幅方向の一方側と他方側の両方に位置できるように回転可能に構成されていてもよく、幅方向の一方側のみに位置できるように回転可能に構成されていてもよい。
【００３３】
ワイヤガイド部材７の形状は、ワイヤガイド部材７の回転中心から不等距離に形成された外縁を有するものであれば特に限定されず、上記に説明した卵形以外に、例えば、楕円形、長円形、中心が回転中心以外にある円形等が挙げられる。なお、ワイヤガイド部材７は線対称形状で形成され、回転中心が線対称形状の対称軸上に位置することが好ましく、これにより、回転盤３を時計回りに回転させた場合と反時計回りに回転させた場合とで、ワイヤ６を同じように操作できる状態を作り出すことができる。また、ワイヤガイド部材７は、外縁の少なくとも一部が曲面状に形成されていることが好ましく、これによりワイヤガイド部材７へのワイヤ６の引っ掛かりを抑えて、回転盤３の操作をスムーズにすることができる。ワイヤガイド部材７は、例えば合成樹脂から形成することができる。
【００３４】
ワイヤガイド部材７は、回転盤３に直接または間接的に取り付けられて、回転盤３の回転によって、回転盤３とともに回転するように形成されていてもよく、ハンドル本体２に直接または間接的に取り付けられて、回転盤３の回転によって、回転盤３とともに回転しないように形成されていてもよい。いずれの場合も、ワイヤガイド部材７が、回転盤３を固定させた状態で、回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成することができる。図２〜図７に示したハンドル１Ａでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３に取り付けられて、回転盤３とともに回転するように形成されている。
【００３５】
ワイヤガイド部材７が、ハンドル１の外側から操作して、回転盤３を固定させた状態で回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されるためには、例えば、ワイヤガイド部材７に操作部を設ければよい。ハンドル１Ａでは、ワイヤガイド部材７に操作部８が設けられ、操作部８がハンドル１Ａの外側に露出している。詳細には、操作部８がワイヤガイド部材７に設けられ、回転盤３（図４および図５では、図の上側に位置する回転盤３Ｂ）に溝９が形成され、操作部８が溝９を貫通して設けられている。操作部８はワイヤガイド部材７の回転中心以外に設けられ、溝９は弧状に形成され、操作部８を溝９に沿って回転移動させることにより、ハンドル１Ａの外側から操作して、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に対して回転させることができる。
【００３６】
操作部は、ワイヤガイド部材７から延出して設けられていればよく、その形態は特に限定されない。ハンドル１Ａでは、操作部８がワイヤガイド部材７から回転軸方向に突出するように設けられているが、これ以外にも、例えば、ワイヤガイド部材７から平面方向に突出するように操作部を設け、操作部が、回転盤３の側面から露出するように設けられてもよい。この場合、回転盤３の側面に溝（当該溝は回転盤３Ａと下側の回転盤３Ｂの隙間であってもよい）が形成され、操作部がこの溝を貫通して設けられればよい。また、後述するように、ワイヤガイド部材７に操作部を設ける代わりに、ギア機構により、ハンドル１の外側から操作して、ワイヤガイド部材７が回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成することもできる。
【００３７】
操作部８は、ワイヤガイド部材７と一体形成されていてもよく、ワイヤガイド部材７とは別部材としてワイヤガイド部材７に取り付けられていてもよい。操作部８は、ハンドル１Ａの外側から手で操作しやすいように、回転盤３の溝９を貫通してさらに０．５ｍｍ以上延在していることが好ましく、１ｍｍ以上延在していることがより好ましい。また、操作部８の操作性を高めるために、図５に示すように、操作部８の頂部に把手部８Ａを設けてもよい。この場合、把手部８Ａは操作部８の一部を構成し、操作部８の本体部（把手部８Ａよりもワイヤガイド部材７に近い部分）よりも幅広に形成されることが好ましい。
【００３８】
溝９は、回転盤３を貫通し、ワイヤガイド部材７の回転中心を中心とする弧状に設けられる。このとき、溝９の弧の延在角度は、３０°以上が好ましく、４５°以上がより好ましく、６０°以上がさらに好ましく、また２７０°以下が好ましく、２１０°以下がより好ましく、１８０°以下がさらに好ましい。溝９は、操作部８を所望の位置に固定しやすくするために、一部が幅狭に形成されていてもよい。
【００３９】
ハンドル１Ａでは、ワイヤガイド部材７の上側に位置する回転盤３Ｂの回転軸５と重なる部分に開口１２が形成され、この開口１２から回転軸５のネジを回すことができる。ネジとナットを締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７をその下側に位置する回転盤３Ａに固定させたり、ワイヤガイド部材７を回転盤３Ａから離して、回転盤３の平面方向に対して回転可能にすることができる。すなわち、ワイヤガイド部材７は、ハンドル１の外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能に形成されている。ワイヤガイド部材７がこのように構成されていれば、ハンドル１の取り扱い性を向上させることができる。
【００４０】
カテーテル用ハンドルの別の実施態様（第２構成例）について、図８〜図１０を参照して説明する。図８は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図９は、図８に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図１０は、図８に示したハンドル主要部のＸ−Ｘ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図８〜図１０では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００４１】
図８〜図１０に示したハンドル１（１Ｂ）では、ワイヤガイド部材７の平面形状がハンドル１Ａとは異なり、円形の平面形状で設けられている。ただし、円の中心は、ワイヤガイド部材７の回転中心（回転盤３の回転軸５に対応）からずれて設けられている。この場合も、ワイヤガイド部材７は、ワイヤガイド部材７の回転中心から不等距離に形成された外縁を有するものとなる。そのため、回転盤３を固定させた状態でワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転させることで、回転盤３を時計回りまたは反時計回りに回転させた際のワイヤ６の牽引長を調整することができる。
【００４２】
ハンドル１Ａでは、溝９が約１８０°の角度の弧状に設けられていたが、ハンドル１Ｂでは、溝９が約１２０°の角度の弧状に設けられている。いずれの場合も、ワイヤガイド部材７の操作部８を溝９に沿って回転移動させることで、回転盤３を時計回りまたは反時計回りに回転させた際のワイヤ６の牽引長を調整することができる。溝９の弧の延在角度は、所望の効果が発揮される範囲内で適宜設定すればよい。
【００４３】
回転軸方向の一方側（図４では下側）に位置する回転盤３Ａは、隣接して設けられたハンドル本体２と回転軸５で繋がっている。回転軸５はネジから構成され、このネジがワイヤガイド部材７とその下側の回転盤３Ａを貫通し、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されている。なお、当該ネジは、ハンドル本体２を貫通してナットにより留められていてもよく、また、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。
【００４４】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第３構成例）について、図１１〜図１３を参照して説明する。図１１は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図１２は、図１１に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図１３は、図１１に示したハンドル主要部のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図１１〜図１３では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００４５】
図１１〜図１３に示したハンドル１（１Ｃ）では、ワイヤガイド部材７の平面形状がハンドル１Ａ、１Ｂとは異なり、楕円形の平面形状で設けられ、楕円の中心がワイヤガイド部材７の回転中心となっている。この場合も、回転盤３を固定させた状態でワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転させることで、回転盤３を時計回りまたは反時計回りに回転させた際のワイヤ６の牽引長を調整することができる。
【００４６】
ハンドル１Ｃでは、溝９が約９０°の角度の弧状で、ハンドル１Ｃの幅方向の一方側のみに延在するように設けられている。ハンドル１Ｃのように、ワイヤガイド部材７が、回転中心に対して９０°の角度差で対称軸を２つ有する平面形状で形成される場合は、ワイヤガイド部材７の長軸方向または短軸方向がハンドル１Ｃの主方向（または幅方向）と一致するように回転位置を９０°の角度差で調整することにより、回転盤３を時計回りに回転させたときと反時計回りに回転させたときの操作性を等しくさせながら、回転盤３の回転角度によるワイヤ６の牽引長の程度を変化させることができる。
【００４７】
ハンドル１Ｃでは、ハンドル１Ａ、１Ｂとは異なり、ワイヤガイド部材７の回転軸が回転盤３の回転軸と共有されておらず、回転盤３に回転軸５が設けられ、ワイヤガイド部材７には回転軸１１が設けられている。回転盤３の回転軸５は、回転軸方向の一方側（図１３では下側）に位置する回転盤３Ａの回転中心を貫通して、ハンドル本体２と繋がっているのに対し、ワイヤガイド部材７の回転軸１１は、回転軸方向の他方側（図１３では上側）に位置する回転盤３Ｂに固定されている。ハンドル１Ｃでも、ワイヤガイド部材７の回転中心（回転軸１１）が、回転盤３の回転軸５と重なって形成されている。
【００４８】
回転盤３の回転軸５はネジから構成されており、このネジは、回転盤３Ａとハンドル本体２を貫通してナットにより留められている。回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよく、また、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。
【００４９】
ワイヤガイド部材７の回転軸１１はネジから構成されており、回転盤３Ｂの回転中心に形成された開口を貫通してナットにより留められている。ハンドル１Ｃでは、回転軸１１のネジとナットを締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７が、ハンドル１Ｃの外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能となる。回転軸１１のネジとナットを締めると、ワイヤガイド部材７を回転盤３Ｂに固定させることができ、緩めると、回転盤３の平面方向に対して回転可能にすることができる。
【００５０】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第４構成例）について、図１４〜図１６を参照して説明する。上記に説明したハンドル１Ａ〜１Ｃでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３に取り付けられていたが、図１４〜図１６に示したハンドル１（１Ｄ）では、ワイヤガイド部材７がハンドル本体２に取り付けられている。図１４は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図１５は、図１４に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図１６は、図１４に示したハンドル主要部のＸＶＩ−ＸＶＩ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図１４〜図１６では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００５１】
図１４〜図１６に示したハンドル１（１Ｄ）では、ワイヤガイド部材７がハンドル本体２に取り付けられ、回転盤３の回転によって、回転盤３とともに回転しないように形成されている。図１６に示すように、ハンドル１Ｄでは、回転軸方向の断面で、回転盤３が回転軸方向の両側からハンドル本体２（具体的にはハンドル本体２の一部を構成するハンドル本体２Ａ，２Ｂ）によって挟まれている。回転盤３は、回転軸方向の一方側（図１６では下側）に位置するハンドル本体２Ａに回転軸５で繋がっており、ワイヤガイド部材７は、回転軸方向の他方側（図１６では上側）に位置するハンドル本体２Ｂに取り付けられている。
【００５２】
回転軸５はネジから構成され、このネジが回転盤３の回転中心を貫通して、ハンドル本体２Ａに形成されたネジ穴に嵌合されている。このネジは、ハンドル本体２Ａも貫通してナットにより留められていてもよく、また、ネジの代わりにピンとピン留めによって回転軸５が形成されていてもよい。
【００５３】
ワイヤガイド部材７は、回転軸１１がハンドル本体２Ｂを貫通して、ハンドル本体２Ｂに固定されている。ハンドル１Ｄでも、ワイヤガイド部材７の回転中心（回転軸１１）が、回転盤３の回転軸５と重なって形成されている。ワイヤガイド部材７の回転軸１１はネジから構成されており、ハンドル本体２Ｂに形成された開口を貫通してナットにより留められている。ハンドル１Ｄでも、回転軸１１のネジとナットを締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７が、ハンドル１Ｄの外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能となる。回転軸１１のネジとナットを締めると、ワイヤガイド部材７をハンドル本体２Ｂに固定させることができ、緩めると、回転盤３の平面方向に対して回転可能にすることができる。
【００５４】
ハンドル１Ｄでは、ハンドル本体２Ｂに溝１０が形成され、ワイヤガイド部材７の操作部８が溝１０を貫通している。操作部８は、ワイヤガイド部材７の回転中心以外に、ワイヤガイド部材７から回転軸方向に突出するように設けられ、溝１０が弧状に形成され、操作部８を溝１０に沿って回転移動させることにより、ハンドル１Ｄの外側から操作して、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に対して回転させることができる。操作部８は、ハンドル本体２Ｂの溝１０を貫通してさらに０．５ｍｍ以上延在していることが好ましく、１ｍｍ以上延在していることがより好ましく、これにより操作部８をハンドル１Ｄの外側から手で操作しやすくなる。
【００５５】
溝１０は、ハンドル本体２Ｂを貫通し、ワイヤガイド部材７の回転中心（図１４では回転軸１１に相当）を中心とする弧状に設けられる。このとき、溝１０の弧の延在角度は、３０°以上が好ましく、４５°以上がより好ましく、６０°以上がさらに好ましく、また２７０°以下が好ましく、２１０°以下がより好ましく、１８０°以下がさらに好ましい。溝１０は、操作部８を所望の位置に固定しやすくするために、一部が幅狭に形成されていてもよい。
【００５６】
ハンドル１Ｄのようにワイヤガイド部材７をハンドル本体２に取り付ける場合も、ワイヤガイド部材７の形状は、ワイヤガイド部材７の回転中心から不等距離に形成された外縁を有するものであれば特に限定されず、例えば、卵形、楕円形、長円形、中心が回転中心以外にある円形等が挙げられる。また、ワイヤガイド部材７は線対称形状で形成されることが好ましく、外縁の少なくとも一部が曲面状に形成されていることが好ましい。ハンドル１Ｄの操作部８も、ハンドル１Ｄの外側に露出するように設けられれば、図１４〜図１６に示した実施態様に限定されず、例えば、ワイヤガイド部材７から平面方向に突出するように操作部を設け、操作部が、ハンドル本体２Ｂと回転盤３の間から、ハンドル本体２Ｂの外縁より外方に延出するように設けられてもよい。また、後述するように、ワイヤガイド部材７に操作部を設ける代わりに、ギア機構により、ハンドル１の外側から操作して、ワイヤガイド部材７が回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されてもよい。
【００５７】
ハンドル１Ｄでは、回転盤３の筐体に蓋が設けられていないが、蓋が設けられていてもよい。回転盤３の蓋は、筐体の一部（例えば外縁近傍）のみを覆うように設けられてもよい。
【００５８】
ハンドル１Ｄのようにワイヤガイド部材７をハンドル本体２に取り付ける場合も、回転盤３を固定させた状態でワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転させることで、回転盤３を時計回りまたは反時計回りに回転させた際のワイヤ６の牽引長を調整することができる。そのため、回転盤３を回転させた際のワイヤ６の牽引長を使用者（術者）が調整できるようになり、回転盤３を回転させた際のチューブ体５２の遠位側の屈曲の程度を使用者の好みやニーズに応じて任意に調整することが可能となる。
【００５９】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第５構成例）について、図１７〜図１９を参照して説明する。図１７は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図１８は、図１７に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図１９は、図１７に示したハンドル主要部のＸＩＸ−ＸＩＸ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図１７〜図１９では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００６０】
図１７〜図１９に示したハンドル１（１Ｅ）は、ワイヤガイド部材７の回転中心（回転軸１１）が、回転盤３の回転軸５と重なって形成されていない点で、上記に説明したハンドル１Ａ〜１Ｄと異なる。ハンドル１Ｅも、ワイヤガイド部材７は、ワイヤガイド部材７の回転中心から不等距離に形成された外縁を有している。ハンドル１Ｅにおいても、回転盤３を固定させた状態で、ワイヤガイド部７の操作部８を溝９に沿って移動させることで、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転させることができ、これにより回転盤３を回転させた際の回転盤３内のワイヤ６の道のりの変化量を調整することができる。
【００６１】
ハンドル１Ｅでは、ワイヤガイド部材７の回転中心は、例えば図１８に示すように、回転盤３が回転可能な角度範囲の中央位置にあるときに、ハンドル１Ｅの幅方向の中心線上に位置することが好ましく、これにより、ワイヤガイド部材７によって左側のワイヤ６Ｌと右側のワイヤ６Ｒの両方の道のりの変化量を調整しやすくなる。またこの場合において、ワイヤガイド部材７は左右対称形状に形成され、その対称軸上に回転中心が設けられることが好ましく、これにより、ワイヤガイド部材７の回転位置を調整して、回転盤３を時計回りに回転させたときと反時計回りに回転させたときの操作性が等しい状態を作り出すことが可能となる。なお、ハンドル１の操作性を高めたり、ハンドル１の組み立てを容易にする点からは、ハンドル１Ａ〜１Ｄのように、ワイヤガイド部材７の回転中心が回転盤３の回転軸５と重なって形成されていることが好ましい。
【００６２】
ハンドル１Ｅでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３に取り付けられているが、ハンドル１Ｄのようにワイヤガイド部材７はハンドル本体２に取り付けることも可能である。またハンドル１Ｅでは、回転盤３の回転軸５がネジから構成され、このネジが回転盤３Ａとハンドル本体２を貫通してナットにより留められているが、回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよく、また、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。
【００６３】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第６構成例）について、図２０〜図２１を参照して説明する。図２０〜図２１には、上記に説明したハンドル１Ａの変形例を示した。図２０は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図２１は、図２０に示したハンドル主要部のＸＸＩ−ＸＸＩ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図２０〜図２１では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００６４】
図２０〜図２１に示したハンドル１（１Ｆ）は、ワイヤガイド部材７を回転軸方向に移動させる機構がハンドル１Ａとは異なる。ハンドル１Ａでは、回転盤３の回転軸５がネジから構成され、このネジがワイヤガイド部材７とその下側の回転盤３Ａとハンドル本体２とを貫通し、ネジとナットの嵌合を緩めることでワイヤガイド部材７が回転軸方向に移動可能に形成されるようになっていたが、ハンドル１Ｆでは、突起２３を備えたピン２２から回転軸５を構成し、ピン２２によってワイヤガイド部材７の回転軸方向の移動を制御している。これについて詳しく説明する。
【００６５】
ハンドル１Ｆの回転軸５を構成するピン２２は、ワイヤガイド部材７とその下側（すなわちワイヤガイド部材７に対して回転軸方向の一方側）の回転盤３Ａとハンドル本体２とを貫通して設けられている。回転軸方向の他方側に位置する回転盤３Ｂには凹部２１が形成され、ピン２２の先端が回転盤３Ｂの凹部２１に嵌設されている。ピン２２は、ワイヤガイド部材７を回転軸方向の他方側（図２１では上側）から押さえる突起２３をその側面に備えている。突起２３と回転盤３Ｂの間にはバネ２４が設けられ、このバネ２４はピン２２（突起２３）を回転盤３Ｂから離間させるように作用する。バネ２４としては、圧縮コイルバネや皿バネ等を用いることができ、バネ２４がピン２２を軸に周回して設けられることが好ましい。ハンドル１Ｆでは、ハンドル本体２を貫通したピン２２の下端（回転軸方向の一方側の下端）２５が幅広に形成されており、これによりピン２２を押しやすくなる。なお、バネ２４の代わりに、ハンドル本体２とピン２２の下端の間にバネ（圧縮コイルバネや皿バネ等）を設けてもよい。
【００６６】
ハンドル１Ｆでは、ピン２２を回転軸方向の一方側（図２１では下側）から押すことによって、ワイヤガイド部材７を回転盤３Ａから離れるように回転軸方向に移動させることができ、その上でワイヤガイド部材７の操作部８を溝９に沿って移動させることで、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に対して回転させることができる。ピン２２を押さない状態では、バネ２４の圧縮回復力によって、突起２３を介してワイヤガイド部材７が回転軸方向の他方側（図２１では下側）に押さえられ、ワイヤガイド部材７を回転盤３に対して固定させることができる。
【００６７】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第７構成例）について、図２２〜図２４を参照して説明する。図２２は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図２３は、図２２に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図２４は、図２２に示したハンドル主要部のＸＸＩＶ−ＸＸＩＶ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図２２〜図２４では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００６８】
図２２〜図２４に示したハンドル１（１Ｇ）は、ワイヤガイド部材７に回転軸が設けられない点で、上記に説明したハンドル１Ａ〜１Ｆと異なる。ハンドル１Ａ〜１Ｆでは、ワイヤガイド部材７の回転中心に回転軸１１が設けられているか、回転盤３と共有した回転軸５が設けられていたが、ハンドル１Ｇでは、ワイヤガイド部材７の回転中心に回転軸が設けられない代わりに、ワイヤガイド部材７から回転軸方向に突出した操作部８が複数設けられ、各操作部８に対応した複数の溝９が回転盤３Ｂに形成されている。このようにワイヤガイド部材７に操作部８を複数設け、回転盤３Ｂに溝９を複数設けた場合は、ワイヤガイド部材７に回転軸を設けなくても回転中心を定めることができる。そのため、ワイヤガイド部材７が回転軸を有しなくても、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転可能に形成することができる。
【００６９】
ハンドル１Ｇでは、ワイヤガイド部材７の操作部８がネジから構成されており、このネジが回転盤３Ｂの溝９を貫通してナットにより留められている。ハンドル１Ｇでは、操作部８のネジとナットを締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７が、ハンドル１Ｇの外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能となる。操作部８のネジとナットを締めると、ワイヤガイド部材７を回転盤３Ｂに固定させることができ、緩めると、ワイヤガイド部材７が回転盤３Ｂから離れて、回転盤３の平面方向に対して回転可能にすることができる。
【００７０】
ハンドル１Ｇでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３に取り付けられているが、ハンドル１Ｄのようにワイヤガイド部材７はハンドル本体２に取り付けることも可能である。この場合は、ハンドル本体２に、ワイヤガイド部材７の各操作部８に対応した複数の溝１０を設ければよい。
【００７１】
ハンドル１Ｇでは、ワイヤガイド部材７に回転軸が設けられず、操作部８が複数設けられているが、もちろんワイヤガイド部材７に回転軸を設けつつ、操作部８を複数設けることも可能である。ハンドル１Ｇではまた、回転盤３の回転軸５がネジから構成され、このネジが回転盤３Ａとハンドル本体２を貫通してナットにより留められているが、回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよく、また、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。
【００７２】
上記に説明したカテーテル用ハンドルには、ワイヤガイド部材７が１つのみ設けられていたが、ワイヤガイド部材７は複数設けられていてもよい。このようなハンドルの構成例を図２５〜図２８を参照して説明する。
【００７３】
図２５〜図２８には、ハンドル１Ａの変形例として、ワイヤガイド部材７を２つ設けたハンドルの一例（第８構成例）を示した。図２５は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図２６は、図２５に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図２７は、図２５に示したハンドル主要部の回転盤を回転操作したときの平面図を表し、図２８は、図２５に示したハンドル主要部のＸＸＶＩＩＩ−ＸＸＶＩＩＩ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図２５〜図２８では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００７４】
図２５〜図２８に示したハンドル１（１Ｈ）には、ワイヤガイド部材７として、ハンドルの近位側から見て左側のワイヤ６Ｌの経路を規定する第１ワイヤガイド部材７Ａと、右側のワイヤ６Ｒの経路を規定する第２ワイヤガイド部材７Ｂが設けられている。第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂにはそれぞれ操作部８Ａ，８Ｂが設けられ、回転盤３Ｂには、操作部８Ａが貫通した溝９Ａと操作部８Ｂが貫通した溝９Ｂが形成されている。なお、溝９Ａと溝９Ｂは別々に設けらずに、溝９Ａと溝９Ｂが接続して１つの溝として形成されていてもよい。ハンドル１Ｈは、操作部８Ａ，８Ｂをそれぞれ溝９Ａ，９Ｂに沿って移動させることで、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂを回転盤３の平面方向に対して独立して回転させることができる。そのため、回転盤３を回転させたときのワイヤ６Ｌとワイヤ６Ｒの牽引長を独立して使用者（術者）が自由に調整でき、回転盤３を回転させた際のチューブ体の遠位側の屈曲の程度を、使用者の好みやニーズに応じて調整することが可能となる。
【００７５】
ハンドル１Ｈでは、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂが回転軸方向に重なって設けられ、それぞれの回転中心が回転軸５で重なって形成されている。また、回転軸５がネジから構成され、このネジがワイヤガイド部材７とその下側の回転盤３Ａとハンドル本体２とを貫通し、ナットにより留められている。回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよく、また、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。ハンドル１Ｈでは、回転軸５のネジとナットを締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７が、ハンドル１Ｈの外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能となる。回転軸５のネジとナットを締めると、ワイヤガイド部材７を回転盤３Ａに固定させることができ、緩めると、回転盤３の平面方向に対して回転可能にすることができる。
【００７６】
第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂの回転軸は、回転盤３Ａとハンドル本体２を繋ぐ回転軸とは異なる部材から構成してもよい。この場合、例えば、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂとその上側の回転盤３Ｂとを貫通するようにネジを設け、このネジを第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂの回転軸とすることができる。当該ネジは、回転盤３Ｂ側からナットで留めるようにすればよい。また、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂはそれぞれの回転中心を互いにずらして形成することも可能であり、この場合は、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂが重なって設けられなくてもよい。
【００７７】
ハンドル１Ｈでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３に取り付けられているが、ハンドル１Ｄのようにワイヤガイド部材７はハンドル本体２に取り付けることも可能である。例えば、ハンドル１Ｈを、回転盤３の回転軸方向の両側からハンドル本体２Ａ，２Ｂで挟んで構成し、回転盤３を回転軸５で下側のハンドル本体２Ａに取り付け、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂを上側のハンドル本体２Ｂに取り付けることができる。この場合、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂとその上側のハンドル本体２Ｂとを貫通するようにネジを設け、このネジを第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂの回転軸とすることができる。ハンドル本体２Ｂには、第１ワイヤガイド部材７Ａと第２ワイヤガイド部材７Ｂのそれぞれの操作部８Ａ，８Ｂに対応した弧状の溝を設け、操作部８Ａ，８Ｂが当該溝を貫通するように形成すればよい。
【００７８】
ワイヤガイド部材７を複数設ける場合、その数は２つが好ましい。また回転盤３には、ワイヤ６として、左側のワイヤ６Ｌと右側のワイヤ６Ｒの両方が配されることが好ましい。
【００７９】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第９構成例）について、図２９〜図３１を参照して説明する。図２９は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図３０は、図２９に示したハンドル主要部の内部構造の平面図を表し、図３１は、図２９に示したハンドル主要部のＸＸＸＩ−ＸＸＸＩ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図２９〜図３１では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００８０】
図２９〜図３１に示したハンドル１（１Ｊ）は、ギア機構により、ハンドル１Ｊの外側から操作して、ワイヤガイド部材７が回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されている。ハンドル１Ｊは、ワイヤガイド部材７に第１ギア３１が備えられ、第１ギア３１と係合する第２ギア３２を備えた操作部材３５が設けられ、操作部材３５がハンドル１Ｊの外側に露出している。ハンドル１Ｊでは、上記に説明したハンドル１Ａ〜１Ｈのようにワイヤガイド部材７に操作部８を設けなくても、操作部材３５を操作して第２ギア３２を回転させることで、第２ギア３２に係合した第１ギア３１が回転し、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転させることができる。
【００８１】
第１ギア３１は、回転盤３と回転中心を同一とする平歯車として設けられる。すなわち、回転盤３の回転軸５が第１ギア３１の回転軸も兼ねている。ハンドル１Ｊでは、第１ギア３１が外歯車として形成され、第２ギア３２と外接するように設けられているが、第１ギア３１は回転盤３の内側に歯が設けられた内歯車として形成され、第２ギア３２が第１ギア３１に内接するように設けられてもよい。第２ギア３２は平歯車として設けられ、第２ギア３２の回転軸３３は第２ギア３２から突出し、ハンドル１Ｊの外側に延在するように（すなわち回転盤３Ｂを貫通して）設けられることが好ましい。操作部材３５にはさらに、回転軸３３に接続し、ハンドル１Ｊの外側に露出して把手部３４が設けられることが好ましく、このように操作部材３５を構成することにより、把手部３４を手で摘まんで操作部材３５を回しやすくすることができる。把手部３４は回転軸３３よりも幅広に形成されることが好ましく、より好ましくは、第２ギア３２よりも幅広に形成される。このように把手部３４を形成することにより、把手部３４を回してワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に回転させやすくなる。
【００８２】
ハンドル１Ｊでは、ワイヤガイド部材７が回転盤３に取り付けられ、回転盤３の回転によって、ワイヤガイド部材７が回転盤３とともに回転するように形成されている。具体的には、ワイヤガイド部材７と第１ギア３１は、回転盤３の回転軸５を構成するネジによって、回転盤３に取り付けられている。回転軸５のネジは、第１ギア３１とワイヤガイド部材７とその下側の回転盤３Ａとハンドル本体２とを貫通し、ナットにより留められている。なお、回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよく、また、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。ハンドル１Ｈでは、回転軸５のネジとナットを締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７が、ハンドル１Ｈの外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能となる。回転軸５のネジとナットを締めると、ワイヤガイド部材７を回転盤３Ａに固定させることができ、緩めると、回転盤３の平面方向に対して回転可能にすることができる。
【００８３】
ワイヤガイド部材７と第１ギア３１は、回転軸５によって回転盤３Ａに取り付けられる代わりに、ハンドル１Ｃのように第１ギア３１にその上側の回転盤３Ｂに向かって突出する回転軸を設け、この回転軸が回転盤３Ｂを貫通して、回転盤３Ｂに固定されるようにしてもよい（図示せず）。この場合、例えば、回転軸をネジから構成し、このネジが回転盤３Ｂを貫通してナットで留めるようにすれば、ネジとナットの嵌合を締めたり緩めたりすることで、ワイヤガイド部材７が、ハンドル１の外側から操作して、回転盤３の回転軸方向に移動可能とすることができる。
【００８４】
ハンドル１Ｊでは、ハンドル１Ｄのようにワイヤガイド部材７をハンドル本体２に取り付けることも可能である。例えば、ハンドル１を回転盤３の回転軸方向の両側からハンドル本体２Ａ，２Ｂで挟んで構成し、回転盤３を回転軸５で下側のハンドル本体２Ａに取り付け、ワイヤガイド部材７を上側のハンドル本体２Ｂに取り付けようにすればよい。この場合、ワイヤガイド部材７と第１ギア３１とハンドル本体２Ｂとを貫通するネジを設け、このネジをワイヤガイド部材７と第１ギア３１の回転軸とすることができる。その上で、第２ギア３２を備えた操作部材３５を、ハンドル本体２Ａを貫通させて設ければよい。
【００８５】
ハンドル１Ｊでは、操作部材３５を操作してワイヤガイド部材７を回転移動させる際のワイヤガイド部材７の回転範囲を規制するために、回転盤３Ａのワイヤガイド部材７との対向面に規制ピン３６を突出して設け、ワイヤガイド部材７の回転盤３Ａとの対向面に、規制ピン３６が嵌設された弧状の溝３７を形成している。このようにワイヤガイド部材７と回転盤３Ａを構成することにより、ワイヤガイド部材７が溝３７の角度範囲を超えて回転移動しないように規制することができる。溝３７の弧の延在角度は、３０°以上が好ましく、４５°以上がより好ましく、６０°以上がさらに好ましく、また２７０°以下が好ましく、２１０°以下がより好ましく、１８０°以下がさらに好ましい。なお、ワイヤガイド部材７の回転盤３Ａとの対向面に規制ピンを設け、回転盤３Ａのワイヤガイド部材７との対向面に、この規制ピンが嵌設された弧状の溝を形成して、ワイヤガイド部材７の回転範囲を規制することも可能である。
【００８６】
カテーテル用ハンドルのさらに別の実施態様（第１０構成例）について、図３２〜図３３を参照して説明する。図３２は、カテーテル用ハンドルの主要部の平面図を表し、図３３は、図３２に示したハンドル主要部のＸＸＸＩＩＩ−ＸＸＸＩＩＩ断面図を表す。なお、下記の説明において、上記と重複する部分の説明を省略する。また、図３２〜図３３では、上記図面と同じ構成要素を同一符号で表している。
【００８７】
図３２〜図３３に示したハンドル１（１Ｋ）は、ワイヤガイド部材７の回転軸１１に把手部４１を設けることにより、ハンドル１の外側から操作して、ワイヤガイド部材７が回転盤３の平面方向に対して回転可能に形成されている。詳細には、ワイヤガイド部材７の回転軸１１はワイヤガイド部材７から突出し、ハンドル１Ｋの外側に延在するように（すなわち回転盤３Ｂを貫通して）設けられ、回転軸１１にはハンドル１Ｋの外側に露出して把手部４１が設けられている。ハンドル１Ｋでは、把手部４１を手で摘まんで回すことにより、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に対して回転移動させることができる。把手部４１は回転軸１１よりも幅広に形成されることが好ましく、例えば、その最大径が１０ｍｍ以上であることが好ましく、１５ｍｍ以上がより好ましく、２０ｍｍ以上がさらに好ましい。このように把手部４１を構成することにより、把手部４１を回してワイヤガイド部材７を回転移動させやすくなる。
【００８８】
ハンドル１Ｋでは、ワイヤガイド部材７と回転盤３Ｂの間にバネ４２が設けられている。バネ４２としては、圧縮コイルバネや皿バネ等を用いることができ、バネ４２が回転軸１１を軸に周回して設けられることが好ましい。バネ４２を設けることにより、ハンドル１Ｋは、ワイヤガイド部材７の回転軸方向の移動を制御することができる。すなわち、バネ４２はワイヤガイド部材７を回転盤３Ａに押し付けるように作用し、把手部４１を手で触れない状態ではワイヤガイド部材７が回転盤３Ａに固定され、把手部４１を引っ張ることで、ワイヤガイド部材７が回転盤３Ａから離れるように回転軸方向に移動させることができる。ハンドル１Ｋでは、把手部４１を引っ張りながら回転させることで、ワイヤガイド部材７を回転盤３の平面方向に対して回転移動させることができる。
【００８９】
ハンドル１Ｋでは、バネ４２を設けることにより、ワイヤガイド部材７の回転軸方向の移動を制御しているが、回転軸１１をネジから構成し、このネジを回転盤３Ｂを挟んでナットで留めるように構成しても、ワイヤガイド部材７の回転軸方向の移動を制御することができる。また、ハンドル１Ｄのように、ワイヤガイド部材７をハンドル本体２に取り付けることも可能である。この場合は、例えば、ハンドル１を回転盤３を回転軸方向の両側からハンドル本体２Ａ，２Ｂで挟んで構成し、ワイヤガイド部材７の回転軸１１をハンドル本体２Ｂを貫通させて、回転軸１１に、ハンドル１の外側に露出するように把手部４１を設ければよい。
【００９０】
ハンドル１Ｋにおいても、ハンドル１Ｈのように、ワイヤガイド部材７の回転範囲を規制するために、回転盤３Ａのワイヤガイド部材７のそれぞれの対向面に規制ピンまたは当該ピンが嵌設される弧状の溝を設けてもよい。またハンドル１Ｋでは、回転盤３の回転軸５がネジから構成され、このネジが回転盤３Ａとハンドル本体２を貫通してナットにより留められているが、回転軸５のネジは、ハンドル本体２に形成されたネジ穴に嵌合されてもよく、ネジの代わりにピンによって回転軸５が形成されていてもよい。
【００９１】
以上、本発明のカテーテル用ハンドルの様々な実施態様について説明したが、上記に説明したカテーテル用ハンドルの各構成は、複数の実施態様を任意に組み合わせたり、置き換えて実施することができる。また、上記に説明したネジやナットあるいはピンやピン留めは、道具を使わなくても手で操作することができるように、把手部などを適宜設けることもできる。
【００９２】
また上記では、ワイヤガイド部材の回転位置の調整をハンドルの使用前に行う実施態様に基づき、本発明のカテーテル用ハンドルの使用方法について説明したが、ワイヤガイド部材の回転位置の調整はハンドルの使用中に行うことも可能である。例えば、施術中に回転盤を回転させてチューブ体の遠位側を屈曲させた際に、回転盤を所定の角度範囲のいっぱいまで回転させた状態でさらにチューブ体の遠位側を屈曲させたい場合などは、ワイヤガイド部材を回すことで、ワイヤを回転盤内に牽引してチューブ体の遠位側をさらに屈曲させることもできる。
【符号の説明】
【００９３】
１：カテーテル用ハンドル
２：ハンドル本体
３：回転盤
４：ワイヤ係止部
５：回転盤の回転軸
６，６Ｌ，６Ｒ：ワイヤ
７，７Ａ，７Ｂ：ワイヤガイド部材
８，８Ａ，８Ｂ：ワイヤガイド部材の把手部
９，９Ａ，９Ｂ：回転盤の溝
１０：ハンドル本体の溝
１１：ワイヤガイド部材の回転軸
１２：回転盤の開口
１３：ワイヤの挿入部
３１：第１ギア
３２：第２ギア
３５：操作部材
５１：カテーテル
５２：チューブ体
５３，５３Ａ，５３Ｂ：電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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