(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トルク伝達装置用のトーショナルダンパにおいて、
‐回転軸Ｘを中心として相対的に回転可能な第１の要素（１０２）および第２の要素（１０３）と、
‐前記第１の要素と第２の要素との間でトルクを伝達して回転非周期性を減衰するためのブレード付きダンパ手段と、を含み、前記ブレード付きダンパ手段が、
・前記第１および第２の要素の一方に結合される弾性変形可能な少なくとも１つのブレード（１１７ａ、１１７ｂ）と、
・前記第１および第２の要素の他方により支持され、前記少なくとも１つのブレードと協働するように配された少なくとも１つの支持要素（１２１）とを含み、前記少なくとも１つのブレードは、角方向の休止位置に対する前記第１および第２の要素の間の角方向の揺動のために、前記少なくとも１つの支持要素が前記少なくとも１つのブレードにたわみ応力を及ぼして前記第１および第２の要素を前記角方向の休止位置に戻すことが可能な反動力を共同で発生するように配されるダンパであって、
あらかじめ決められた角度セクタに対して、前記ブレード付きダンパ手段が、半径方向に従って互いに半径方向にオフセットされた２つの可撓性ブレード領域（１３２、１３４）を含み、前記２つの可撓性ブレード領域を隙間スペースが半径方向に隔てていることを特徴とするトーショナルダンパ。
【請求項２】
前記少なくとも１つのブレードが、半径方向に動く自由遠位端（１３７）を含み、前記自由遠位端と回転軸とを隔てる半径方向の距離が前記第１および第２の要素間の角方向の揺動に応じて変化する、請求項１に記載のトーショナルダンパ。
【請求項３】
前記少なくとも１つのブレードが、前記第１または第２の要素へのブレード固定部分（１１８）と、弾性部分（１３０）と、を含み、前記弾性部分が、前記少なくとも１つのブレードの自由遠位端（１３７）を含み、前記少なくとも１つの支持要素が、前記少なくとも１つのブレードの弾性部分と協働するように配され、
前記弾性部分が、屈曲部（１３３）により接続された内側枝部（１３２）と外側枝部（１３４）を含み、前記内側枝部が、前記固定部分から前記屈曲部まで展開され、前記外側枝部が、前記屈曲部から前記自由遠位端まで周方向に展開されており、前記内側枝部が、前記２つの可撓性ブレード領域の一方を含んで前記ダンパ手段から半径方向にオフセットされ、前記外側枝部が、前記２つの可撓性ブレード領域の他方を含んで前記ダンパ手段から半径方向にオフセットされている、請求項１又は２に記載のトーショナルダンパ。
【請求項４】
前記固定部分が周方向に展開されて、前記弾性部分の外側枝部の厚さ未満の厚さを半径方向に有している、請求項３に記載のトーショナルダンパ。
【請求項５】
前記固定部分が、前記弾性部分の外側枝部の長さ未満の長さにわたって周方向に展開されている、請求項３または４に記載のトーショナルダンパ。
【請求項６】
前記少なくとも１つの支持要素が、前記少なくとも１つのブレードの外側枝部の半径方向外側に配置されている、請求項３から５のいずれか一項に記載のトーショナルダンパ。
【請求項７】
前記外側枝部が、少なくとも４５°にわたって周方向に延在しており、前記第１の要素と前記第２の要素との間の最大の角方向の揺動に対応するブレードのたわみ状態において１８０°まで周方向に延在可能である、請求項３から６のいずれか一項に記載のトーショナルダンパ。
【請求項８】
前記ブレード付きダンパ手段が、前記第１および第２の要素の一方に結合される弾性変形可能な２つのブレードと、前記第１および第２の要素の他方により支持される２つの支持要素とを含み、前記支持要素は、それぞれ、前記弾性変形可能な２つのブレードの一方および他方と協働するように配され、前記ブレードの各々が、互いに半径方向にオフセットされた２つの可撓性ブレード領域を含み、各々のブレードの前記可撓性ブレード領域を隙間スペースが半径方向に隔てている、請求項３から７のいずれか一項に記載のトーショナルダンパ。
【請求項９】
前記弾性変形可能なブレードが回転軸Ｘに対して対称である、請求項８に記載のトーショナルダンパ。
【請求項１０】
前記弾性変形可能な各ブレードの遠位端が、内側凹所（１４１）を含み、一方のブレードの凹所が、他方のブレードの外面（１４２）の曲率半径より大きい曲率半径を有し、前記他方のブレードの外面（１４２）が前記凹所に挿入できるようにされている、請求項８または９に記載のトーショナルダンパ。
【請求項１１】
前記弾性変形可能なブレードが前記第１または第２の要素とは独立して固定される、請求項８から１０のいずれか一項に記載のトーショナルダンパ。
【請求項１２】
前記弾性部分がカム面（１２０）を含み、前記少なくとも１つの支持要素が、前記カム面と協働するように配されたカム従動子（１２１）を含んでいる、請求項３から１１のいずれか一項に記載のトーショナルダンパ。
【請求項１３】
前記カム従動子が、転がり軸受を介してそれぞれ第１または第２の要素に回転可能に取り付けられるローラである、請求項１２に記載のトーショナルダンパ。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれか一項に記載のトーショナルダンパを含む、特に自動車用のトルク伝達要素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はトルク伝達装置に装備するように構成されたトーショナルダンパに関する。本発明は、特に、自動車用のトランスミッションの分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車のトランスミッションの分野では、内燃機関が発生する振動と非周期性とを吸収かつ減衰可能なトーショナルダンパをトルク伝達装置に装備することが知られている。
【０００３】
トーショナルダンパは、共通の回転軸を中心として回転可能な入力要素および出力要素と、これらの入力要素と出力要素との間でトルクを伝達して回転非周期性を減衰する弾性ダンパ手段とを含んでいる。
【０００４】
このようなトーショナルダンパは、マニュアルまたはセミオートマチックトランスミッションの場合は、特にデュアルマスフライホイール（ＤＭＦ）および／またはクラッチディスクに装備され、あるいは、オートマチックトランスミッションの場合は、ハイドロリックカップリング装置を備えたロックアップクラッチ（「ｌｏｃｋ−ｕｐ」クラッチとも呼ばれる）に装備される。
【０００５】
仏国特許第３０００１５５号明細書は、入力要素に取り付けられた２つの弾性ブレードからそれぞれが形成される弾性のダンパ手段を含んで、出力要素に取り付けられた個々のカム従動子と各ブレードがそれぞれ協働する、トーショナルダンパを示している。
【０００６】
ブレードとカム従動子は、入力要素と出力要素との間の角方向の揺動のために、相対的な角方向の休止位置の両側で、カム従動子がブレードに沿って移動し、これによってカム従動子が弾性ブレードにたわみ応力を及ぼすように配されている。弾性ブレードは、反動力によりカム従動子に復元力を及ぼし、この復元力が入力および出力要素をそれらの角方向の休止位置に戻そうとする。このようにして、弾性ブレードのたわみによって、トルク伝達を保証しながら入力要素と出力要素との間で振動と回転不規則性とを減衰することができる。
【０００７】
しかしながら、このようなブレードは、伝達すべきトルクが高いときは過度の応力を受けるので、高トルクの伝達には適していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】仏国特許第３０００１５５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の１つの側面は、弾性ブレードが受ける応力がより小さい、特に効率のよい弾性ブレード付きトーショナルダンパを提案することによって、従来技術の不都合を解決するという着想に基づいている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
１つの実施形態によれば、本発明は、トルク伝達装置用のトーショナルダンパを提供し、このダンパは、
‐回転軸Ｘを中心として相対的に回転可能な第１の要素および第２の要素と、
‐この第１の要素と第２の要素との間でトルクを伝達して回転非周期性を減衰するためのブレード付きダンパ手段と、を含み、このブレード付きダンパ手段は、
・上記第１および第２の要素の一方に結合される弾性変形可能な少なくとも１つのブレードと、
・上記第１および第２の要素の他方により支持され、上記少なくとも１つのブレードと協働するように配された少なくとも１つの支持要素とを含み、上記少なくとも１つのブレードは、角方向の休止位置に対する第１および第２の要素の間の角方向の揺動のために、少なくとも１つの上記支持要素が上記少なくとも１つのブレードにたわみ応力を及ぼして第１および第２の要素を上記角方向の休止位置に戻すことが可能な反動力を共同で発生するように配され、
上記ダンパは、あらかじめ決められた角度セクタに対して、ブレード付きダンパ手段が、半径方向に従って互いに半径方向にオフセットされた２つの可撓性ブレード領域を含み、上記２つの可撓性ブレード領域を隙間スペースが半径方向に隔てていることを特徴とする。
【００１１】
このようにして、可撓性ブレード領域を重ねることにより、より長くブレードを展開することができる。このような一段と長いブレードが受ける応力はそれほど大きくないので、高トルクを伝達可能になる。
【００１２】
さらに、このようなブレードの配置により、支持要素が協働するブレード面の周方向長さがより大きいものを提供することができる。支持要素が協働するブレード面のこうした追加の周方向長さによって、要素間の角方向の揺動をいっそう大きくすることができるので、これによりブレードの剛性を低減し、その結果、エンジンの非周期性をよりよく減衰することができる。
【００１３】
他の有利な実施形態によれば、このようなトーショナルダンパは、次のような１つまたは複数の特徴を有することができる。
【００１４】
‐ブレードは、回転軸Ｘに対して垂直な面で変形するように配される。
【００１５】
‐可撓性ブレード領域の一方は、回転軸と、可撓性ブレード領域の他方との間に位置する。
【００１６】
‐上記少なくとも１つのブレードは、半径方向に動く自由遠位端を含み、上記自由遠位端と回転軸とを隔てる半径方向の距離は、第１および第２の要素間の角方向の揺動に応じて変化する。
【００１７】
‐これに沿って２つの可撓性ブレード領域が互いに半径方向にオフセットされる角度セクタは、少なくとも１°、たとえば少なくとも５°、好ましくは少なくとも１０°、特に少なくとも３０°にわたって半径方向に互いにオフセットされている。
【００１８】
‐上記少なくとも１つのブレードは、上記第１または第２の要素へのブレード固定部分と、弾性部分とを含み、弾性部分が、上記少なくとも１つのブレードの自由遠位端を含み、上記少なくとも１つの支持要素が、上記少なくとも１つのブレードの弾性部分と協働するように配されている。
【００１９】
‐弾性部分は、屈曲部により接続された内側枝部と外側枝部を含み、内側枝部が、固定部分から屈曲部まで展開され、外側枝部が、屈曲部から自由遠位端まで周方向に展開されており、内側枝部が、２つの可撓性ブレード領域の一方を含んでダンパ手段から半径方向にオフセットされ、外側枝部が、２つの可撓性ブレード領域の他方を含んでダンパ手段から半径方向にオフセットされている。
【００２０】
‐固定部分が周方向に展開されて、弾性部分の外側枝部の厚さ未満の厚さを半径方向に有している。
【００２１】
‐固定部分が、弾性部分の外側枝部の長さ未満の長さにわたって周方向に展開されている。
【００２２】
‐固定部分が、外側枝部の長さの５０％未満の長さ、好ましくは３０％未満の長さにわたって周方向に展開されている。
【００２３】
‐上記少なくとも１つの支持要素が、上記少なくとも１つのブレードの外側枝部の半径方向外側に配置されている。
【００２４】
‐外側枝部が、少なくとも４５°にわたって周方向に延在し、第１の要素と第２の要素との間の最大の角方向の揺動に対応するブレードのたわみ状態において１８０°まで周方向に延在可能である。
【００２５】
‐ブレード付きダンパ手段が、上記第１および第２の要素の一方に結合される弾性変形可能な２つのブレードと、第１および第２の要素の他方により支持される２つの支持要素とを含み、支持要素は、それぞれ、弾性変形可能な２つのブレードの一方および他方と協働するように配され、
ブレードの各々が、互いに半径方向にオフセットされた２つの可撓性ブレード領域を含み、各々のブレードの上記可撓性ブレード領域を隙間スペースが半径方向に隔てている。
【００２６】
‐ブレード付きダンパ手段が上記第１および第２の要素の一方に結合される弾性変形可能な２つのブレードと、上記第１および第２の要素の他方により支持される２つの支持要素とを含み、支持要素は、それぞれ、弾性変形可能な２つのブレードの一方および他方と協働するように配され、ブレードの各々が、互いに半径方向にオフセットされた２つの可撓性ブレード領域の一方を含んでいる。
【００２７】
‐弾性変形可能なブレードが回転軸Ｘに対して対称である。
【００２８】
‐弾性変形可能な各ブレードの遠位端が、内側凹所を含み、一方のブレードの凹所が、他方のブレードの外面の曲率半径より大きい曲率半径を有し、他方のブレードの上記外面が上記凹所に挿入できるようにされている。
【００２９】
‐弾性変形可能なブレードは、第１または第２の要素とは独立して固定される。
【００３０】
‐弾性部分は、カム面を含み、上記少なくとも１つの支持要素は、このカム面と協働するように配されたカム従動子を含んでいる。
【００３１】
‐カム従動子は、転がり軸受を介してそれぞれ第１または第２の要素に回転可能に取り付けられるローラである。
【００３２】
本発明は、また、上記トーショナルダンパを含む、特に自動車用のトルク伝達要素に関する。
【００３３】
他の有利な実施形態によれば、このような伝達要素は、次のような１つまたは複数の特徴を有することができる。
【００３４】
‐伝達要素は、直列に配置された上記２個のトーショナルダンパを含む。
【００３５】
‐伝達要素は、並列に配置された上記２個のトーショナルダンパを含む。
【００３６】
本発明の１つの側面は、非周期性をよりよく減衰できるようにするためにダンパ手段の剛性を低減するという着想に基づいている。本発明の１つの側面は、入力要素と出力要素との間の角方向の最大揺動を増すという着想に基づいている。本発明の１つの側面は、スプリングブレードにおける応力集中ゾーンを減らすという着想に基づいている。本発明の１つの側面は、高トルクの伝達時にも受け入れ可能な応力に従うブレード付きトーショナルダンパを提案することにある。本発明の１つの目的は、非周期性のハイレベルなフィルタリングが可能なトーショナルダンパを提供することにある。本発明の１つの目的は、非常に長い弾性ブレードを提供することにある。本発明の１つの目的は、極めて長いカム面を有するブレードを提供することにある。
【００３７】
本発明は、添付図面を参照しながら、限定的ではなく例としてのみ挙げられた本発明の特定の複数の実施形態に関する以下の説明を読めば、いっそう理解され、本発明の他の目的、細部、特徴および長所がいっそう明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】トーショナルダンパの全体動作を示すデュアルマスフライホイールの正面図であり、ダンパ手段が見えるように第２のフライホイールを透過して示した図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線によるデュアルマスフライホイールの断面図である。
【図３】図１のデュアルマスフライホイールの斜視図である。
【図４】第２のフライホイールを第１のフライホイールから分解して一部切り欠き図で示した、図１〜図３のデュアルマスフライホイールの斜視図である。
【図５】第１の要素と第２の要素との間で正方向に角方向の揺動があった場合のブレードのたわみを示す、弾性変形可能なブレードの概略図である。
【図６】第１の要素と第２の要素との間で逆方向に角方向の揺動があった場合のブレードのたわみを示す、弾性変形可能なブレードの概略図である。
【図７】本発明の１つの実施形態によるダンパ手段を含む、休止位置におけるトーショナルダンパを示す概略図である。
【図８】第１の要素と第２の要素との間の角方向の揺動位置で図７のトーショナルダンパを示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
以下の説明および請求項では、「外側」および「内側」ならびに「軸」方向および「半径」方向という用語を用いて、この説明で与えられる定義に従ってトーショナルダンパの諸要素を示す。便宜上、「半径」方向は、「軸」方向を決定するトーショナルダンパの諸要素の回転軸（Ｘ）に直交し、内側から外側に向かってこの回転軸から離れる方向とされ、「周」方向は、トーショナルダンパの回転軸に直交し、半径方向に直交する方向とされる。たとえば、周方向に展開すると記載された要素は、この要素の１つの成分が周方向に展開される要素である。同様に、角度の記述は、回転軸Ｘの位置で交わる、この回転軸Ｘの垂直面の２本の直線により画定されるものと解釈される。「外側」および「内側」という用語は、トーショナルダンパの回転軸を基準とする要素間の相対位置を定義するために用いられ、たとえば、この回転軸に近い要素は、半径方向周縁部に配置される外側要素との対置により内側と呼ばれる。
【００４０】
最初に、デュアルマスフライホイール１に装備される弾性変形可能なブレード付きトーショナルダンパの全体動作を示す図１から図４を参照する。デュアルマスフライホイール１は、内燃機関（図示せず）のクランクシャフト端部に固定されるように構成された第１のフライホイール２と、玉軸受４を用いて第１のフライホイール２に中心を合わせられ、このフライホイール上でガイドされる第２のフライホイール３とを有する。第２のフライホイール３は、ギヤボックスの入力シャフトに接続された、クラッチ（図示せず）のリアクションプレートを形成するように構成されている。第１のフライホイール２と第２のフライホイール３は、回転軸Ｘを中心として可動式に取り付けられるように構成され、さらに、この回転軸Ｘを中心として相対回転可能である。
【００４１】
第１のフライホイール２は、上記玉軸受４を支持する半径方向内側のハブ５と、ハブ５から半径方向に延在する環状部分６と、エンジンの反対側で環状部分６の外周から軸方向に延在する円筒部分７とを含んでいる。環状部分６は、エンジンのクランクシャフトに第１のフライホイール２を固定するための固定ねじ８の通過穴と、第１のフライホイール２にダンパ手段を固定するためのリベット９の通過穴とを設けられている。第１のフライホイール２は、その外周で、スタータを用いて第１のフライホイール２を回転駆動するための歯付きリング１０を支持している。
【００４２】
第１のフライホイールのハブ５は、玉軸受４の内輪を支持する役割を果たすショルダ１１を含み、このショルダは上記内輪をエンジン方向に支えている。同様に第２のフライホイール３は、その内周に玉軸受４の外輪を支持する役割を果たすショルダ１２を含み、このショルダは、エンジンの反対方向に上記外輪を支えている。
【００４３】
第２のフライホイール３は、第１のフライホイール２の反対側に向いた環状平面１３を有し、この平面は、クラッチディスク（図示せず）の摩擦ライニングのための支持面を形成する。第２のフライホイール３は、その外縁の付近に、クラッチカバー取り付け用のピン１４と穴１５とを含んでいる。第２のフライホイール３は、さらに、第１のフライホイール２に形成された穴に向かい合って配置された、クランクシャフトにデュアルマスフライホイール１を組み立てるときにねじ８を通すための穴１６を含む。
【００４４】
第１のフライホイール２と第２のフライホイール３は、ダンパ手段により回転結合される。図１〜図４に示した実施形態では、このダンパ手段が、第１のフライホイール２に回転結合される２個の弾性ブレード１７ａ、１７ｂを含んでいる。このために、弾性ブレード１７ａ、１７ｂは、第１のフライホイール２への固定用のリベット９を通過可能にする穴を備えた環状本体１８により支持される。環状本体１８は、さらに、クランクシャフトの突端にデュアルマスフライホイール１を固定するためのねじ８の通過穴１９を含んでいる。２個の弾性ブレード１７ａ、１７ｂは、クラッチディスクの回転軸Ｘに対して対称である。
【００４５】
弾性ブレード１７ａ、１７ｂは、第２のフライホイール３により支持されるカム従動子と協働するように配された、カム面２０を有している。弾性ブレード１７ａ、１７ｂは、ほぼ周方向に延在する屈曲部を有する。屈曲部の曲率半径およびこの屈曲部の長さは、弾性ブレード１７ａ、１７ｂの所望の剛性に応じて決定される。弾性ブレード１７ａ、１７ｂは任意で、一続きで実現してもよいし、あるいは、互いに軸方向に当接して配置される複数のブレード片から実現してもよい。
【００４６】
カム従動子は、一方では第２のフライホイール３に、他方では覆い２３に固定される円筒ロッド２２により支持されるローラ２１である。ローラ２１は、回転軸Ｘに平行な回転軸を中心として円筒ロッド２２に回転可能に取り付けられる。ローラ２１は、それらの個々のカム面２０で当接保持され、第１のフライホイール２と第２のフライホイール３との間の相対運動時に上記カム面２０に接して転がるように配されている。ローラ２１は、それらの個々のカム面２０の半径方向外側に配置され、弾性ブレード１７ａ、１７ｂが遠心力を受けたときにこれらを半径方向に保持するようにされている。有利には、ローラ２１は、ダンパ機能を損なう可能性のある寄生摩擦を低減するように、転がり軸受を介して円筒ロッドに回転式に取り付けられる。例として、転がり軸受は、玉軸受またはころ軸受とすることができる。１つの実施形態では、ローラ２１が減摩コーティングを有する。
【００４７】
カム面２０は、第１のフライホイール２と第２のフライホイール３との間の角方向の揺動のために、相対的な角方向休止位置に対して、ローラ２１がカム面２０上を移動し、これによって、弾性ブレード１７ａ、１７ｂにたわみ応力を及ぼすように配されている。反動により弾性ブレード１７ａ、１７ｂは、ローラ２１に復元力を及ぼして、第１のフライホイール２と第２のフライホイール３をそれらの相対的な角方向休止位置に戻そうとする。このようにして、弾性ブレード１７ａ、１７ｂは、第１のフライホイール２を駆動するトルクを第２のフライホイール３に向かって（正方向に）伝達し、第２のフライホイール３の抵抗トルクを第１のフライホイール２に向かって（逆方向に）伝達することができる。
【００４８】
弾性ブレード１７ａ、１７ｂを有するダンパ手段の動作原理については、図５と図６を参照しながら詳しく説明する。
【００４９】
駆動エンジントルクが第１のフライホイール２から第２のフライホイール３に（正方向に）伝達されると、伝達されるトルクが、第１の方向に従って第１のフライホイール２と第２のフライホイール３との間で相対的な揺動を発生する（図５参照）。このとき、ローラ２１は、弾性ブレード１７ａに対して角度αだけ移動する。カム面２０上におけるローラ２１の移動は、矢印Δに従って弾性ブレード１７ａをたわませる。弾性ブレード１７ａのたわみを示すために、弾性ブレード１７ａをその角方向休止位置では実線で示し、角方向の揺動時には点線で示した。
【００５０】
たわみ応力Ｐは、特に、弾性ブレード１７ａの幾何学的形状とその材料、特に、その横方向の弾性率に依存する。たわみ応力Ｐは、半径方向の成分Ｐｒと接線方向の成分Ｐｔとに分解される。接線方向の成分Ｐｔは、エンジントルクの伝達を可能にする。弾性ブレード１７ａは、反動として、ローラ２１に反動力を及ぼし、その接線方向の成分が復元力を構成して、第１のフライホイール２と第２のフライホイール３とをそれらの相対的な角方向休止位置に戻そうとする。
【００５１】
抵抗トルクが第２のフライホイール３から第１のフライホイール２に（逆方向に）伝達されると、伝達されるトルクは、反対の第２の方向に従って第１のフライホイール２と第２のフライホイール３との間で相対的な揺動を発生する（図６参照）。そのとき、ローラ２１は、弾性ブレード１７ａに対して角度βだけ移動する。この場合、たわみ応力の接線方向の成分Ｐｔは、図５に示したたわみ応力の接線方向の成分に対して反対の方向を有する。同様に、弾性ブレード１７ａは、図５に示されたのとは反対方向に反動力を及ぼして、第１のフライホイール２と第２のフライホイール３とをそれらの相対的な角方向休止位置に戻すようにする。
【００５２】
内燃機関が発生するねじり振動およびトルクの不規則性は、クランクシャフトにより第１のフライホイール２に伝達され、第１のフライホイール２と第２のフライホイール３との間で相対的な回転を発生する。これらの振動と不規則性は、弾性ブレード１７ａのたわみによって減衰される。
【００５３】
図７は、本発明の１つの実施形態によるダンパ手段を含むトーショナルダンパを休止位置で示す概略図である。図７と図８に関して、図１〜図６の要素と同じ（または類似の）要素、すなわち、同じ機能を果たす要素には、同じ参照数字に１００を加えて示した。
【００５４】
図７と図８では、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂが、第２のフライホイール１０３に互いに独立して固定されている。カム従動子１２１は、第１のフライホイール１０２に固定されている。各々のブレード１１７ａ、１１７ｂは、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂを第２のフライホイール１０３と回転結合できるようにするために、第２のフライホイール１０３に対して固定された固定部分１１８を有している。
【００５５】
玉軸受１０４は、第１のフライホイール１０２と第２のフライホイール１０３との間に取り付けられている。この玉軸受１０４は、第２のフライホイール１０３により支持される外輪１２７を含み、この外輪は、第１のフライホイール１０２により支持される内輪１２８と協働する。弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの固定部分１１８は、外輪１２７を中心として周方向に展開される。玉軸受１０４の内輪１２８は、第１のフライホイール１０２のハブ１０５により支持される。
【００５６】
各々の弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの固定部分１１８は、３個のリベット１２９により第２のフライホイール１０３に固定される。弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂをしっかりと固定するため、３個のリベット１２９は同一軸上に揃っていない。３個未満のリベット１２９では弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂはしっかり固定されないであろう。さらに、それよりも多い数のリベット１２９で弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂを固定すると、同じ寸法のリベット１２９の場合には場所の問題が生じ、より小さい寸法のリベット１２９の場合には、機械的な強度の問題が生じるであろう。
【００５７】
第２のフライホイール１０３に固定された固定部分１１８は、弾性部分１３０により延長される。弾性ブレード１１７ａの弾性変形可能な部分１３０を、点線の曲線１３１で図７に概略的に示している。弾性部分１３０は、半径方向外面に、カム従動子１２１と協働するカム面１２０を有している。
【００５８】
各々の弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの弾性部分１３０は、内側枝部１３２と、屈曲部１３３と、外側枝部１３４とを含んでいる。弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの内側枝部１３２は、固定部分１１８に延長されている。屈曲部１３３は、内側枝部１３２に延長され、外側枝部１３４は、屈曲部１３３に延長されている。
【００５９】
内側枝部１３２は、固定部分１１８から屈曲部１３３まで外輪１２７を中心として周方向に展開されている。内側枝部１３２は、リベット１２９を用いて第２のフライホイール１０３に固定されていないので、第１のフライホイール１０２と第２のフライホイール１０３との間の角方向の揺動時に変形する。そのため、内側枝部１３３は、こうした角方向揺動時に弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂが被る応力の一部を吸収する。
【００６０】
屈曲部１３３は、内側枝部１３２とつながっている屈曲部１３３の第１の端部１３５が、外側枝部１３４とつながっている屈曲部１３３の第２の端部１３６と回転軸Ｘとの間に半径方向に配置されるように、約１８０°の角度を形成する。これによって、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂは、一方の分枝が外側枝部１３４により形成され、他方の分枝が固定部分１１８と内側枝部１３２とにより一緒に形成されるヘアピン形状を全体として有する。換言すれば、弾性部分１３０は、半径方向に互いにオフセットされて隙間スペースにより隔てられた２つの可撓性ブレード領域を含んでいる。
【００６１】
外側枝部１３４は、屈曲部１３３から弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの自由端１３７まで周方向に展開されている。外側枝部１３４は、少なくとも４５°の円周にわたって展開され、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂがたわんだ状態では１８０°まで及ぶことが可能である。カム面１２０は、外側枝部１３４の外面に展開される。有利には、カム面１２０は、約１２５°〜１３０°の角度にわたって周方向に展開される。カム面１２０は、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの所望の剛性に応じて決められた曲率半径に従って周方向に展開される。このカム面１２０は、角方向の揺動に応じて伝達されるトルクを示すトーショナルダンパの特徴曲線の勾配変化を可能にするために、各部における所望の剛性に応じて異なる曲率半径を有することができる。
【００６２】
図７に概略的に示された弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂは、回転軸Ｘに対して対称である。
【００６３】
図８は、図７のトーショナルダンパを第１のフライホイールと第２のフライホイールとの間の角方向の揺動位置で示す概略図である。
【００６４】
駆動トルクが第１のフライホイール１０２から第２のフライホイール１０３に（正方向に）伝達されると、伝達されるトルクが、第１の方向に従って第１のフライホイール１０２と第２のフライホイール１０３との間で相対的な揺動を発生する。このとき、ローラ１２１は、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂに対して角度Ωだけ移動する。カム面１２０上におけるローラ１２１の移動は、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂをたわませる。
【００６５】
弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂのたわみによって、一方で弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの外側枝部１３４とその固定部分１１８とが接近し、他方で、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂのうち一方の自由端１３７と、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂのうちもう一方の屈曲部１３３とが接近する。好ましくは、これらの接近によって、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの外側枝部１３４と固定部分１１８とが接触してはならない。このような接触は、非周期性と振動との減衰を妨げる。
【００６６】
こうした接触を回避するために、固定部分１１８の周方向の長さは、図７に示した休止位置で固定部分１１８が、カム従動子１２１と回転軸Ｘとを結ぶ線により形成される軸を超えて周方向に展開されないように限定される。好ましくは、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの弾性部分１３０の反対側にある固定部分１１８の一端１３８は、軸１４３により示されているような第１のフライホイール１０２と第２のフライホイール１０３との間の逆方向の最大の角方向揺動時に、対応するカム従動子１２１と回転軸Ｘとの間に配置される。このような最大の角方向揺動は、たとえば行程終了ストッパにより制限され、このストッパは、第２のフライホイール１０３上のストッパ１４０と周方向に向かい合った第１のフライホイール１０２上のストッパ１３９を含んでいる。１つの別の実施形態（図示せず）では、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの外側枝部１３４とその固定部分１１８との接触を回避するために、弾性部分１３０の厚さに対して固定部分１１８の厚さが肉薄にされ、特に、少なくとも固定部分１１８の端部１３８の厚さが弾性部分１３０の厚さに対して肉薄にされる。
【００６７】
弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂのうち一方の自由端１３７と、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂのうちもう一方の屈曲部１３３との接触を回避するために、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの自由端１３７は、凹所１４１を含んでいる。この凹所１４１は、外側枝部１３４の内面に形成されている。凹所１４１は、有利には、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの屈曲部１３３の外面の一部１４２の曲率半径と同じかあるいはそれに近い曲率半径を有する。こうして、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂのたわみ時に、各ブレード１１７ａ、１１７ｂの自由端１３７は、他方のブレード１１７ａ、１１７ｂの屈曲部１３３に接近し、各々のブレード１１７ａ、１１７ｂの屈曲部１３３の外面の一部１４２が他方のブレード１１７ａ、１１７ｂの凹所１４１内に収容されて、接触を遅らせ、さらには回避する。
【００６８】
弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの長さと、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの外側枝部１３４、屈曲部１３３および内側枝部１３２のレイアウトとによって、高トルクを伝達可能であり、弾性ブレード１１７ａ、１１７ｂの劣化リスクや、カム従動子１２１とカム面１２０との間の協働が失われるリスクがない。
【００６９】
以上、特定の複数の実施形態と関連して本発明について説明してきたが、本発明はそれに全く制限されるものではなく、本発明の範囲に入るのであれば、記載された手段のあらゆる同等技術およびそれらの組み合わせを含むことはいうまでもない。
【００７０】
特に、ダンパ手段のブレードは、互いに独立していてもよいし、中央区間により互いにつながれていてもよい。同様に、ダンパ手段のブレードの一方を要素の一方に結合し、ダンパ手段のブレードの他方を要素の他方に結合することも可能である。
【００７１】
さらに、図は、デュアルマスフライホイールの範囲でトーショナルダンパを示しているが、このようなトーショナルダンパは、あらゆる適切な装置に備え付けることが可能である。たとえば、このようなトーショナルダンパは、マニュアルまたはセミオートマチックトランスミッションの場合にはクラッチディスクに装備し、あるいは、オートマチックトランスミッションの場合は、ハイドロリックカップリング装置を備えたロックアップクラッチ  （「ｌｏｃｋ−ｕｐ」クラッチとも呼ばれる）に装備可能である。
【００７２】
「含む」、「有する」または「備える」という動詞の使用とその活用形は、請求項に表明された以外の要素またはステップの存在を除外するものではない。１つの要素または１つのステップというときの「１つ（ｕｎ）」または「１つ（ｕｎｅ）」の不定冠詞の使用は、特別な指示のない限り、このような要素またはステップが複数存在することを除外するものではない。
【００７３】
請求項において、カッコ内のあらゆる参照符号は、請求項を限定するものとして解釈してはならない。
【図１】
0006630352.tif 000002
【図２】
0006630352.tif 000003
【図３】
0006630352.tif 000004
【図４】
0006630352.tif 000005
【図５】
0006630352.tif 000006
【図６】
0006630352.tif 000007
【図７】
0006630352.tif 000008
【図８】
0006630352.tif 000009