(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
線状電気ヒーターの多数条が連続した状態で面方向に配列されている面状ヒーターであって、
対向する２辺に適数本の係止用ピンが等間隔で植設されている枠部材と、
前記枠部材における前記係止用ピンが植設されている対向する２辺の間に各辺での隣接する係止用ピンの間を通るようにして連続した状態で面方向に架け渡された線状電気ヒーターと、
を少なくとも備え、
前記枠部材に植設された前記係止用ピンの先端部に沿うようにして横架材が配設されていることを特徴とする面状ヒーター。
【請求項２】
前記横架材は着脱自在であることを特徴とする請求項１に記載の面状ヒーター。
【請求項３】
前記枠部材には前記架け渡された多数条の線状電気ヒーターに交差する方向に開口部を有するガイド部材が取り付けられており、前記架け渡されている線状電気ヒーターは前記ガイド部材の開口部内を通過していることを特徴とする請求項１または２に記載の面状ヒーター。
【請求項４】
線状電気ヒーターの多数条が連続した状態で面方向に配列されている面状ヒーターであって、
対向する２辺に適数本の係止用ピンが等間隔で植設されている枠部材と、
前記枠部材における前記係止用ピンが植設されている対向する２辺の間に各辺での隣接する係止用ピンの間を通るようにして連続した状態で面方向に架け渡された線状電気ヒーターと、
を少なくとも備え、
前記枠部材には前記架け渡された多数条の線状電気ヒーターに交差する方向に開口部を有するガイド部材が取り付けられており、前記架け渡されている線状電気ヒーターは前記ガイド部材の開口部内を通過していることを特徴とする面状ヒーター。
【請求項５】
前記枠部材は平面視で正方形、長方形、台形または三角形のいずれかであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の面状ヒーター。
【請求項６】
前記線状電気ヒーターが線状ＰＴＣヒーターであることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の面状ヒーター。
【請求項７】
箱型のケーシングと前記箱型のケーシング内に収容された１または２以上の請求項１〜６のいずれか一項に記載の面状ヒーターとからなる面状加熱体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は面状ヒーターと、該面状ヒーターを備えた面状加熱体に関する。
【背景技術】
【０００２】
融雪のために線状電気ヒーターを備えた面状加熱体が降雪地帯において広く用いられている。特許文献１にはその一例が記載されており、その面状加熱体は、融雪用の熱を供給する線状電気ヒーターと、この線状電気ヒーターを内部に収容した箱型ケーシングとを備えている。線状電気ヒーターは、箱型ケーシングの主たる加熱面である表面部分の裏面側に、折り返しながら連続した多数条として面方向に配列されており、配列された線状電気ヒーターの各条は抑えカバーによって、自由には移動できないように位置決めされている。このような形態の面状加熱体は、駐車場、アプローチなどの路面や、屋根などの融雪を行うのに好適に用いられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３４２９２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載されるような面状加熱体には、それが使用される場所に応じた平面視形状や大きさが求められる。また、通常、箱型ケーシングと線状電気ヒーターとは製造元が相違しており、例えば、箱型ケーシングの製造元が他社から線状電気ヒーターを取り寄せて、箱型ケーシング内にそれを折り曲げながら適切に配列する作業は、大きな負担となっている。このことは、ユーザーが箱型ケーシングと線状電気ヒーターとを取り寄せて、面状加熱体として組み立てる場合にも同様である。また、組み立て時に、十分注意を払わないと、折り曲げて配列した多数条の線状電気ヒーターの面方向での分布が不均一となり、加熱面での熱量分布に偏りが生じる恐れがあるので、組み付けには、慎重な作業が求められている。
【０００５】
本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、箱型のケーシング内に線状電気ヒーターが多数条に連続して配列された面状加熱体の組み立て作業を容易に行い得るようにした面状ヒーターと、その面状ヒーターを備えた面状加熱体を開示することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明による面状ヒーターは、基本的に、線状電気ヒーターの多数条が連続した状態で面方向に配列されている面状ヒーターであって、対向する２辺に適数本の係止用ピンが等間隔で植設されている枠部材と、前記枠部材における前記係止用ピンが植設されている対向する２辺の間に各辺での隣接する係止用ピンの間を通るようにして連続した状態で面方向に架け渡された線状電気ヒーターと、を少なくとも備えることを特徴とする。
【０００７】
上記の面状ヒーターでは、その製造に当たり、枠部材の対向する２辺間に、そこに植設された隣接する係止用ピンの間を通るようにして、線状電気ヒーターを適数条だけ面方向に連続状に架け渡していくことで作り上げることができ、製造は極めて容易である。そして、製造された面状ヒーターにおいて、架け渡された線状電気ヒーターの各条は面方向でほぼ偏りのない状態で配置されており、面方向でほぼ均一な加熱量を持つ面状のヒーターとなる。さらに、架け渡された線状電気ヒーターは、対向する２辺において、そこに植設された係止用ピンによって位置決められており、製造後の取り扱いによって位置ずれが生じることもない。
【０００８】
この面状ヒーターを用いて面状加熱体を製造する場合には、別途製造された箱型のケーシング内に当該面状ヒーターを収容した後、両者を固定するだけでよく、その組み立て作業はきわめて容易である。また、前記のように面状ヒーターは面方向で均一な加熱量を保持しており、製造された面状加熱体においても、熱量に偏りのない加熱面が得られる。
【０００９】
本発明による面状ヒーターの一態様では、前記枠部材に植設された前記係止用ピンの先端部に沿うようにして横架材が配設されていることを特徴とする。前記横架材は、前記係止用ピンの先端部に溶着されて係止用ピンと一体化していてよく、ネジ止め等の手段で前記枠部材に対して着脱自在となっていてもよい。横架材があることで、面状ヒーターの取り扱いが容易となる。着脱自在の態様の場合には、横架材を取り外しておくことで、線状電気ヒーターの連続的な架け渡し作業は容易となり、掛け渡し後に横架材を取り付けることで、面状ヒーターの取り扱いの容易性は確保される。
【００１０】
本発明による面状ヒーターの一態様では、前記枠部材には前記架け渡された多数条の線状電気ヒーターに交差する方向に開口部を有するガイド部材が取り付けられており、前記架け渡されている線状電気ヒーターは前記ガイド部材の開口部内を通過していることを特徴とする。この態様の面状ヒーターでは、前記ガイド部材によって、対向する２辺間に架け渡された線状電気ヒーターの上下方向および横方向の位置ずれを、より確実に抑え込むことが可能となり、一層熱量に偏りのない加熱面を得ることができる。
【００１１】
本発明による面状ヒーターの一態様では、前記枠部材は平面視で正方形、長方形、台形または三角形のいずれかであることを特徴とする。この枠部材の形状は、当該面状ヒーターの使用場所からの要請に応じて、適宜選択することとなる。また、別途製造された箱型のケーシング内に面状ヒーターを収容して面状加熱体とする場合には、箱型のケーシングの平面視形状に合わせた形状の枠部材を用いればよい。
【００１２】
本発明による面状ヒーターにおいて、前記線状電気ヒーターは、従来知られた任意の線状電気ヒーターであってよいが、好ましくは、線状ＰＴＣヒーターが用いられる。線状ＰＴＣヒーターを用いることで温度管理が一層容易となる。
【００１３】
本発明は、上記の面状ヒーターに加えて、箱型のケーシングと前記箱型のケーシング内に収容された１または２以上の上記の面状ヒーターとからなる面状加熱体をも開示する。前記したように、この面状加熱体は、製造時の組み立てが容易であるばかりでなく、発熱量に偏りのない発熱面を備えた面状加熱体となる。もちろん、本発明による面状ヒーターは、箱型のケーシングと組み合わせることなく、それ単独で、適宜の発熱体として使用することも当然に可能である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、箱型のケーシング内に線状電気ヒーターの多数条が連続した状態で面方向に配列された形状の面状加熱体を組み立てる作業を容易に行い得るようにした面状ヒーターが得られる。また、面方向での発熱量分布に偏りのない面状ヒーターが得られる。本発明による面状加熱体は、豪雪強風地域での融雪処理や車両での融雪処理などのように、過酷な環境下で用いる場合であっても、ヒーター面の全面においてほぼ等しい融雪処理効率を上げることができる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の面状ヒーターで用いる線状電気ヒーターの一例である線状ＰＴＣヒ    ーターにおける発熱体の一例を説明するための図。
【図２】線状ＰＴＣヒーターの全体を示す図。
【図３】本発明の面状ヒーターの第１の例を説明する図。
【図４】図３に示す面状ヒーターを収容した面状加熱体を説明する第１の図。
【図５】図３に示す面状ヒーターを収容した面状加熱体を説明する第２の図。
【図６】本発明の面状ヒーターの第２の例を説明する図。
【図７】本発明の面状ヒーターの第３の例を説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明による面状ヒーターおよびそれを収容した面状加熱体の実施の形態を、添付の図面を参照しながら説明する。なお、以下では、面状ヒーターで用いる線状電気ヒーターとして、正温度係数（ＰＴＣ）特性を備えた発熱体を備えた線状ＰＴＣヒーターを例として説明するが、線状電気ヒーターはこれに限らない。線状をなす電気ヒーターであれば、適宜用いることができる。
【００１７】
最初に、図１および図２を用いて、線状ＰＴＣヒーター２０の一例について説明する。図１は、図２に示す線状ＰＴＣヒーター２０の発熱部１０を説明するための斜視図であり、好ましくは銅単線のより線または編組線である第１の給電線１１と第２の給電線１２とを給電線として備え、第１の給電線１１と第２の給電線１２の間には複数の正温度係数特性を備えたチップ状の発熱体１３の複数個が並列に接続されている。
【００１８】
チップ状の発熱体１３は、チタン酸バリウムに添加物を加えたセラミックスからなるものであってもよく、カーボンブラックのような導電体粉末を含む樹脂組成物からなるものであってもよい。後者の場合、導電体粉末としては、カーボンブラック、ニッケルなどの導電体粉末が挙げられる。カーボンブラックとしては、アセチレンブラックおよびファーネスブラックで表面積が大きいもの、例えば、バルカンＸＣ−７２（キャポット社製品）、コンチネックスＮ３３０（カポット社製品）などが挙げられる。導電体粉末の平均粒径は４０〜７０μｍであるか、それより大きな平均粒径のものあるいはそれより小さい平均粒径のものと混合したものでもよい。樹脂組成物とは、ポリマーとして一般に使用されている高分子材料であってよく、ポリエチレン、ポリエチレン共重合体、ポリエステル、フッ素樹脂、フッ素系ゴム、アクリルゴム、ポリ塩化ビニルなどを挙げることができる。
【００１９】
導電体粉末の樹脂組成物に対する添加量は、樹脂組成物１００質量部に対して、１５〜３０質量部であることが好ましい。導電体粉末の添加量が少なすぎると抵抗値が大きくなりすぎて発熱しなくなる。逆に多くなりすぎると抵抗が低くなると同時に、抵抗値の温度依存性がなくなりＰＴＣ特性を示さなくなる。
【００２０】
第１の給電線１１および第２の給電線１２とチップ状の発熱体１３とは、両者を機械的および電気的に接続するための金属端子１４によってかしめられて一体化している。チップ状の発熱体１３の形状に制限はないが、この例では、幅がＤ、長さがＬ、厚みがＨの直方体をなしており、一例として、幅Ｄ：８ｍｍ、長さＬ：６ｍｍ、厚みＨ：１．６ｍｍの寸法である。可撓性を向上させるために、発熱体１３での幅Ｄ／長さＬの値Ｐが１または１以上であることが望ましい。金属端子１４の素材としては、銅、リン青銅、鉄、鉄ニッケル合金、金、銀、アルミニウムなどを用いることができる。また、好ましくは、発熱体１３と金属端子１４との間には、導電ペースト１５が塗布される。
【００２１】
なお、隣接するチップ状の発熱体１３、１３間の距離は、所要の加熱環境が得られることを条件に任意であってよいが、通常は、３０〜１００ｍｍ程度の範囲である。また、隣接するチップ状の発熱体１３、１３の距離はすべて同じであってもよく、異なった間隔で配置されていてもよい。
【００２２】
図１に示す発熱部１０の全体を絶縁性樹脂からなる絶縁外皮１６で覆うことにより、図２に示す線状ＰＴＣヒーター２０とされる。絶縁性樹脂としては、例として、電気絶縁性および可撓性を有する軟質塩化ビニル系樹脂、ポリプロピレン系樹脂、架橋ポリエチレン系樹脂などの熱可塑性樹脂を挙げることができる。前記絶縁外皮は折曲の容易性の観点から１層構造が好ましいが、２層構造であってもよい。２層構造の場合、同じ絶縁性樹脂であることが好ましく、また、アース線として機能するシールドが巻き込まれてもよい。
【００２３】
図３は、本発明による面状ヒーター３０の第１の例を示している。この例において、面状ヒーター３０は、平面視で長方形である枠部材３１と、該枠部材３１に巻き込むようして架け渡された、前記した線状ＰＴＣヒーター２０とで構成される。前記したように、線状ＰＴＣヒーター２０は線状電気ヒーターの一例であって、これに限らない。
【００２４】
枠部材３１は、所要の強度を備えかつ耐熱性の高い材料で構成される。この例では、直径３〜５ｍｍ程度の丸鋼（ＳＵＳ３０４）からなっている。枠部材３１は４つの辺３２〜３５を有しており、対向する２辺、この例では辺３２と辺３４には、そのほぼ全長にわたって適数本の係止用ピン３６が、面方向に等間隔で溶着により植設されている。必須ではないが、すべての係止用ピン３６の先端部は横架材３７に溶着されることで、植設された係止用ピン３６の姿勢の安定化を図っている。係止用ピン３６および横架材３７は、直径１．５〜３ｍｍの丸鋼（ＳＵＳ３０４）からなっている。隣接する係止用ピン３６、３６間の距離は、使用する線状ＰＴＣヒーター２０の横幅よりも広く設定されている。また、係止用ピン３６の高さは、係止用ピン３６が植設されている辺３２、３４と前記横架材３７の間を、使用する線状ＰＴＣヒーター２０がくぐり抜けることができるだけの高さとされている。
【００２５】
必須ではなく省略が可能であるが、この枠部材３１は、係止用ピン３６が植設された対向する２辺３２、３４でない他の対向する２辺、すなわち辺３３と辺３５の間を結ぶようにして、間隔をおいて２本の鋼線材からなるガイド杆３８、３９が辺３３と辺３５に対して溶着されており、この２本のガイド杆３８、３９は、本発明でいう開口部を有するガイド部材４０の一例を構成する。ガイド杆３８、３９は、例えば直径１．５〜３ｍｍの丸鋼（ＳＵＳ３０４）で作られる。また、この例で、ガイド部材４０は、係止用ピン３６が植設された対向する２辺３２、３４の間のほぼ中央において２辺３２、３４と平行に位置しているが、中央以外の位置であってもよく、２辺３２、３４に傾斜して設けられていてもよい。
【００２６】
上記した枠部材３１に対して、線状ＰＴＣヒーター２０を巻き込むようにして連続状に架け渡すことで、本発明でいう面状ヒーター３０が構成される。架け渡しに当たっては、一方の辺（例えば、辺３２）で隣接する係止用ピン３６、３６の間に形成される通路内に線状ＰＴＣヒーター２０を通し、そこで折り返して、他方の辺（辺３４）に向けて走らせ、他方の辺（辺３４）で隣接する係止用ピン３６、３６の間に形成される通路内に線状ＰＴＣヒーター２０を通して、そこで折り返すことを、繰り返すようにする。また、図３に示す例のように、枠部材３１に前記したガイド部材４０が備えられている場合には、一方の辺３２から他方の辺３４に向かう途中で、線状ＰＴＣヒーター２０を２本のガイド杆３８、３９で形成される開口部内を通過させる。
【００２７】
上記のようにして形成した面状ヒーター３０において、図３に示すように、隣接する係止用ピン３６、３６の間に形成される通路のすべてに線状ＰＴＣヒーター２０を通すことで、線状ＰＴＣヒーター２０の配列密度は高いものとなる。また、例えば、１つおきに前記通路を通すようにすることで線状ＰＴＣヒーター２０の配列密度はより低いものとなる。面状ヒーター３０の使用環境に応じて、適宜の配列密度を備えた面状ヒーター３０を構成することができる。
【００２８】
また、架け渡された線状ＰＴＣヒーター２０は、係止用ピン３６、３６によって、辺に沿う方向への自由移動は規制されるので、一度設定した線状ＰＴＣヒーター２０の配列状態は、その後に変わることはなく、枠部材３１の全面にほぼ均等となるように線状ＰＴＣヒーター２０を配列した場合に、その配列状態をそのまま維持される。
【００２９】
さらに、図３に示す面状ヒーター３０のように、ガイド部材４０を有する場合には、架け渡した線状ＰＴＣヒーター２０が上下方向および面方向に移動するのをより確実に抑制することができるので、面内において発熱量の高い均一性を備えた発熱面が形成される。      
【００３０】
上記の面状ヒーター３０は、そのままの状態で、所望の加熱手段として使用することもできる。また、適宜の箱型のケーシング内に上記の面状ヒーター３０を収容して面状加熱体とすることもできる。後者の使用態様の場合、箱型のケーシングの形状と大きさに合うように、面状ヒーター３０の形状と大きさを設定することで、面状加熱体の組み立てが極めて容易となる。
【００３１】
図４と図５を参照して、上記の面状ヒーター３０を用いて組み立てられる面状加熱体の一例を説明する。この例において、面状加熱体５０は、面状ヒーター３０を収容するための全体が直方体状である箱型ケーシング５１と、該箱型ケーシング５１を閉鎖する底板６０（図５）を備える。箱型ケーシング５１と底板６０は、ともにステンレス鋼板であることが望ましい。箱型ケーシング５１は、長方形の天板５２と該天板５２の４辺から下方に向けて折曲する周側壁５３を備え、該周側壁５３の下端は内側に折曲してフランジ５４となっている。フランジ５４には、一定の間隔をおいて、適数個のねじ穴５５が形成されている。また、周側壁５３の４つの偶部は隙間の無いように溶着処理が施されている。なお、フランジ５４は外側に向けて折曲していてもよい。
【００３２】
箱型ケーシング５１の天板５２の大きさは、前記した面状ヒーター３０を周囲に隙間の無い状態で収容することができる大きさであることが好ましい。また、図示されないが、天板５２には収容した面状ヒーター３０を固定するための留め具が設けられていることが望ましい。面状加熱体５０の製造に当たっては、最初に、架け渡した線状ＰＴＣヒーター２０の一端部２１を適宜の手段で枠部材３１に固定し、他端側に好ましくは水密性が確保された接続具２２を介して電源線２３を電気的に接続する。そのようにして製造された面状ヒーター３０を、組み立て現場に持ち込み、当該面状ヒーター３０を箱型ケーシング５１の天板５２側に固定する。この固定作業は、作業現場で線状ＰＴＣヒーター２０を箱型ケーシング５１の天板５２側に折り曲げながら固定していく作業と比較して、極めて容易であり、組み立て現場での作業時間を大幅に短縮することができる。
【００３３】
面状ヒーター３０を組み付けた後、前記した電源線２３を周側壁５３に取り付けた、好ましくは水密性の高いケーブルグランド（不図示）を通して、箱型ケーシング５１の外側に引き出しておく。次に、必要に応じて、面状ヒーター３０の上から、天板５２の裏面のほぼ全面を覆うことのできる大きさの均熱シートであって、好ましくは一方の面に粘着剤が塗布された均熱シート５６を、押し付けるようにして配置する。均熱シート５６の材料はアルミシートが好ましい。
【００３４】
次に、必要に応じて、所要厚みの板状の断熱材５７をその上から充填配置する。断熱材５７の材料は、断熱性および軽量性の観点から、発泡樹脂材料が好ましい。断熱材５７の大きさは、箱型ケーシング５１の裏面全体を覆うことのできる大きさであってもよく、図示のもののように、長辺側に隙間が生じるような大きさのものであってもよい。面状加熱体５０に必要とされる断熱性に応じて選択すればよい。
【００３５】
次に、前記フランジ５４の上に、必要に応じて、フランジ５４の全面を覆うことのできる形状の弾性パッキン５８（図５）を、必要に応じて配置し、さらにその上に、箱型ケーシング５１を閉鎖することのできる形状の底板６０を置き、ねじ６１により底板６０をフランジ５４に対して締め付け固定する。弾性パッキン５８の素材は、耐熱性と耐寒性の双方を備える材料であることが好ましく、例として、主成分がエチレンプロピレン重合体あるいはクロロプレン重合体であるゴムシートが挙げられる。厚みは０．４〜１．０ｍｍ程度であればよい。また、弾性パッキン５８を配置するときに、接着剤を用いることは作業性の点から好ましく、接着剤としては、アクリル変性シリコン系樹脂や液状シリコンゴム等が好ましい。
【００３６】
図示の例において、底板６０の短手方向の幅は箱型ケーシング５１の短手方向の幅と同じであり、長手方向の幅は箱型ケーシング５１の長手方向の幅よりも大きくされている。すなわち、前記底板６０は前記箱型ケーシング５１の一方の対向する２辺側（この例では短辺側）から外側に延出する領域６２、６２を備えた大きさとされている。また、箱型ケーシング５１のフランジ５４の上に底板６０を置いたときに、フランジ５４に形成したねじ穴５５に対向することとなる底板６０の部位には、ねじ穴６３が形成されている。締め付けに当たっては、双方のねじ穴６３、５５の双方にねじ込まれるようにして、ねじ６１をねじ込んでいく。
【００３７】
そのようにすることにより、箱型ケーシング５１の天板５２の裏面側に図３に示した面状ヒーター３０の加熱面が密着するようにして配置され、その上に均熱シート５６と断熱材５７が配置された発熱部が、箱型ケーシング５１のフランジ５４上に配置した弾性パッキン５８を挟んで、底板６０によってねじ止め閉鎖された面状加熱体５０が完成する。この例において、面状加熱体５０の両短辺側からは、底板６０の一部が側方に延出しており、面状加熱体５０を所定場所に取り付けるときに、その部分を取り付け片として有効に利用することができる。また、均熱シート５６と断熱材５７が配置されることで、底板６０側からの無用な放熱が抑制される。
【００３８】
図６は、面状ヒーターの第２の例を示している。この面状ヒーター３０Ａは、枠部材３１ａの平面視での形状が、長方形ではなく、台形である点で、図３に示した面状ヒーター３０と相違している。具体的には、係止用ピン３６が植設された対向する２辺３２、３４が、互いに平行でなく、非平行である点で、面状ヒーター３０と相違している。他の構成は、面状ヒーター３０と同じであり、対応する部材には同じ符号を付すことで説明は省略する。図示しないが、面状ヒーター３０Ａを用いて面状加熱体５０を形成する場合には、面状ヒーター３０Ａの平面視形状に一致した平面視形状を備えた箱型ケーシング５１が用いられる。
【００３９】
加熱が求められる領域の形状に応じて、長方形状ではない、図６に示すような平面視で台形をなす面状ヒーター３０Ａ、あるいはそれを収容した面状加熱体５０を用いることで、加熱効果（例えば、融雪効果）を向上させることができる。
【００４０】
さらに、図示しないが、枠部材３１として、平面視での形状が三角形のものも用いることができる。枠部材３１が三角形の場合には、本発明でいう「対向する２辺」は、当該三角形を構成するいずれかの２辺が相当し、前記「ガイド部材４０」は、一端を前記「対向する２辺」のいずれか一辺に固定し、他端を「対向する２辺」でない残りの一辺に固定した状態で、枠部材３１に取り付けられる。
【００４１】
図７は、枠部材３１のさらに他の形態を示している。図３に示した枠部材３１および図６に示した枠部材３１ａにおいては、横架材３７が、係止用ピン３６の先端部に溶着されることで、一体化しているのに対して、図７に示す枠部材３１ｂでは、横架材３７ａが着脱自在にされている点で、前記枠部材３１および枠部材３１ａと相違している。
【００４２】
図７に示す例で、枠部材３１ｂは平面視で長方形であり、４つの辺３２〜３５を有しており、対向する２辺、この例では辺３２と辺３４には、そのほぼ全長にわたって適数本の係止用ピン３６が、面方向に等間隔で溶着により植設されている。他の２辺である辺３３と辺３５は、辺３２と辺３４よりも外側に延長しており、該延長部３３ａおよび３５ａの外周にはネジ山が形成されている。横架材３７ａは、枠部材３１ｂにおける前記辺３３と辺３５の間の距離とほぼ同じ長さであり、その両端部は同じ方向に９０度に折曲した折れ曲がり部３７ｂとなっている。そして、該折れ曲がり部３７ｂの外周にはネジ山が形成されている。６０は両端に相対回転自在となった内ネジを備えた接続カップラーであり、前記横架材３７ａを枠部材３１ｂに着脱自在に取り付けるのに用いられる。
【００４３】
線状ＰＴＣヒーター２０を枠部材３１ｂに巻き込む際には、前記横架材３７ａを枠部材３１ｂから分離した状態としておく。巻き込み後、例えば枠部材３１ｂの前記延長部３３ａおよび３５ａに接続カップラー６０の一方端をねじ込んで固定する。次に、接続カップラー６０の他方端に、横架材３７ａの折れ曲がり部３７ｂの先端を当て込み、接続カップラー６０の他方端側を回転する。それにより、横架材３７ａは枠部材３１ｂに一体に固定される。必要な場合には、接続カップラー６０を逆方向に回転することで、横架材３７ａを枠部材３１ｂから容易に分離することができる。
【００４４】
この形態の枠部材３１ｂを備えた面状ヒーターでは、横架材３７ａを取り外しておくことで、線状電気ヒーター２０を枠部材３１ｂに連続的に巻き込みながら架け渡していく作業は容易となり、さらに、掛け渡し後に横架材３７ａを取り付けることで、面状ヒーターの取り扱いの容易性は確保される。
【００４５】
なお、枠部材３１ｂに対して横架材３７ａを着脱自在に取り付けるための具体的手法は、任意であり、上記した例に限られない。一方の端部に他方の端部を単に差し込むような態様でもよい。差し込むことで、所要の固定強度か得られる場合には、差し込んだままで使用することが可能であり、容易に離脱するような場合には、差し込みピンや径方向に進退自在なフック等を用いて、予期しない抜けを防止するようにしてもよい。接続カップラーも従来知られている任意のものを用いることができ、用いる接続カップラーの形態に応じて、それに対応するように、前記延長部３３ａおよび３５ａおよび横架材３７ａの折れ曲がり部３７ｂの先端部の形状を適宜設定する。
【００４６】
一態様では、枠部材３１ｂに横架材３７ａを固定した状態で、係止用ピン３６の先端と横架材３７ａとは当接するわずかな隙間が形成されるように、前記延長部３３ａおよび３５ａおよび横架材３７ａの折れ曲がり部３７ｂの長さを設定する。他の態様では、横架材３７ａを取り付けたときに係止用ピン３６の先端が当接することとなる横架材３７ａの部位に、係止用ピン３６の先端が入り込むことのできる穴を形成するようにしてもよい。枠部材３１ｂに横架材３７ａを固定した状態で、係止用ピン３６の先端が前記穴に入り込むことで、横架材３７ａや係止用ピン３６が不用意に変形するのを阻止することができ、面状ヒーターの取り扱いは、一層容易となる。
【００４７】
なお、上記の説明では、面状加熱体５０とする場合に、箱型ケーシング５１内に、１つの面状ヒーター３０あるいは面状ヒーター３０Ａを収容するようにしたが、２つあるいは２つ以上の面状ヒーター３０あるいは面状ヒーター３０Ａを組み合わせて箱型ケーシング５１内に収容するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４８】
２０…線状ＰＴＣヒーター、
３０、３０Ａ…面状ヒーター、
３１、３１ａ、３１ｂ…枠部材、
３２〜３５…枠部材の辺、
３３ａ、３５ａ…辺の延長部、
３６…係止用ピン、
３７、３７ａ…横架材、
３７ｂ…横架材の折れ曲がり部、
３８、３９…ガイド杆、
４０…ガイド部材、
５０…面状加熱体、
５１…箱型ケーシング、
６０…接続カップラー。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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