(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データを補正するのに用いる補正情報を算出処理で算出し、算出した補正情報を用いて画像データを補正する画像処理方法において、
前記補正情報は、複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けたものであり、
前記補正情報の更新にあたっての前記算出処理では、
更新前の前記補正情報で補正用チャートの画像データを補正して出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて、前記補正情報の更新候補を算出するとともに、算出した前記更新候補で補正用チャートの画像データを補正して出力した補正用チャートの色情報を計測し、
以降、出力した補正用チャートを十分なものと判断するまで、
前記補正情報又は前記更新候補を用いて先行して直前に出力した補正用チャートと主走査方向のむらの大きさを比較し、前記直前に出力した補正用チャートよりも前記むらが大きい場合には前記更新候補を破棄しながら、破棄されていない前記直前に出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づく前記更新候補の算出と、算出した前記更新候補で補正用チャートの画像データを補正して出力した補正用チャートの色情報の計測と、前記むらの大きさの比較とにつき、
画像形成に用いる色毎の繰り返しを行うことを特徴とする画像処理方法。
【請求項２】
請求項１に記載の画像処理方法において、
前記算出した前記更新候補を適用した場合の効果を確認するための補正確認用チャートを出力し、更なる前記繰り返しが必要か否か判断する判断手段を備えることを特徴とする画像処理方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の画像処理方法において、
前記色情報の計測に測色器を用いて、むらの大小判定に主走査方向内での色差を用いることを特徴とする画像処理方法。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか一に記載の画像処理方法において、
主走査方向内での最大色差が３．０よりも小さくなったときに処理を終了させることを特徴とする画像処理方法。
【請求項５】
請求項１又は２に記載の画像処理方法において、
前記色情報の計測に測色器を用いて、むらの大小判定に主走査方向内の最大濃度と最小濃度の差を用いることを特徴とする画像処理方法。
【請求項６】
請求項１又は２に記載の画像処理方法において、
前記色情報の計測にスキャナを用いて、むらの大小判定に主走査方向内のＲＧＢ輝度値での最大と最小の差を用いることを特徴とする画像処理方法。
【請求項７】
補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を用いる画像処理装置であって、
前記画像処理方法として、請求項１乃至６のいずれか一に記載の画像処理方法を用いることを特徴とする画像処理装置。
【請求項８】
画像処理方法として、請求項１乃至６のいずれか一に記載の画像処理方法を用いる、又は画像処理装置として、請求項７に記載の画像処理装置を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を用いる画像処理装置と、記録材に画像を形成する画像形成装置とを備える画像形成システムであって、
前記画像処理装置として、請求項７に記載の画像処理装置を備えることを特徴とする画像形成システム。
【請求項１０】
補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を、画像処理装置、画像形成装置、及び画像形成システムのいずれかで実行させるプログラムであって、
前記画像処理方法として、請求項１乃至６のいずれか一に記載の画像処理方法を実行させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成を行う画像データを補正する画像処理方法、画像処理装置、画像形成装置、画像形成システム、及びこれらに用いるプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、画像形成装置により画像形成を行ったシート等の記録材に、その送り方向と同じ方向に発生するスジ状の画像不良を低減するために、画像形成装置に入力された画像データの濃度値を補正する画像処理方法が知られている。
例えば、特許文献１には、主走査方向の各画素位置における画像データ（入力階調値）を、それぞれの画素位置における補正値（補正階調値）で補正することにより、スジやムラの発生を低減する次のような画像処理方法が記載されている。
【０００３】
具体的には、複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報（補正テーブル）を、次のようにして算出している。
補正前後で出力した補正用チャート（テストパターン）の色情報（階調値）を計測した結果に基づいて算出する算出処理を、画像形成に用いる複数の色毎に複数回（２回）行って求めている。
そして、画素毎に、補正前や前回の補正用チャートよりも画質が改善した画素の部分については算出した補正値を用いて補正を行い、その他の部分については補正値を用いないように補正情報を修正している。
このようにして補正情報を求めることで、特許文献１には、画質が改善すると判断された画素に対しては算出（演算）された補正値を用いて画像データが補正されるため、画質を確実に改善できる旨、記載されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、スジ状の画像不良の低減効果を高める要請が、以前にも増して高まっている。
しかし、画質が改善した画素の部分だけ算出した補正値を用いて補正を行うように補正情報を修正する従来の画像処理方法では、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができないおそれがあった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上述した課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、画像データを補正するのに用いる補正情報を算出処理で算出し、算出した補正情報を用いて画像データを補正する画像処理方法において、前記補正情報は、複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けたものであり、前記補正情報の更新にあたっての前記算出処理では、更新前の前記補正情報で補正用チャートの画像データを補正して出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて、前記補正情報の更新候補を算出するとともに、算出した前記更新候補で補正用チャートの画像データを補正して出力した補正用チャートの色情報を計測し、以降、出力した補正用チャートを十分なものと判断するまで、前記補正情報又は前記更新候補を用いて先行して直前に出力した補正用チャートと主走査方向のむらの大きさを比較し、前記直前に出力した補正用チャートよりも前記むらが大きい場合には前記更新候補を破棄しながら、破棄されていない前記直前に出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づく前記更新候補の算出と、算出した前記更新候補で補正用チャートの画像データを補正して出力した補正用チャートの色情報の計測と、前記むらの大きさの比較とにつき、画像形成に用いる色毎の繰り返しを行うことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、従来よりも、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができる画像処理方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】一実施形態に係る画像形成システムの概略構成図。
【図２】再補正を行うときのフロー図。
【図３】補正用チャートの一例を示した図。
【図４】スキャナγ画像の濃度値と、スキャナγパターンの読み取り輝度値との関係の一例を示すグラフ。
【図５】テストパターンの主走査方向における、複数の位置の各々の再補正前の読み取り輝度値と、算出した第二の補正値により補正を施した場合の読み取り輝度値との関係の一例を示すグラフ。
【図６】補正結果確認処理のフロー図。
【図７】補正確認用チャートの一例。
【図８】補正確認用アプリケーションの一例の外観説明図。
【図９】各副走査位置での主走査方向プロファイルの説明図。
【図１０】正しく補正情報が算出できている場合の、再補正前後の主走査方向プロファイルの一例についての説明図。
【図１１】正しく補正情報が算出できていない場合の、再補正前後の主走査方向プロファイルの一例についての説明図。
【図１２】プロファイル作成の計測位置についての説明図。
【図１３】繰り返し補正を行った場合のプロファイル変動についての説明図。
【図１４】補正精度の比較についての説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明を適用した画像処理方法を実施可能な画像形成システムとして、プロダクションプリンタ分野に利用可能な高速印刷対応の、電子写真方式の複合機（以下、複合機５００という）を備えた画像形成システム８００の一実施形態について説明する。
図１は、本実施形態に係る画像形成システム８００の概略構成図である。
ここで、以下の説明では、複合機５００で画像形成する画像データの補正値を、測色器７００で計測した補正用チャートの情報に基づいてパソコン６００に備えた補正アプリケーションで設定する画像形成システム８００を例に挙げて説明する。しかし、本実施形態の画像形成システムは、このような構成の画像形成システムに限定されるものではない。例えば、補正用チャートを計測する機器として複合機５００のスキャナ部３００を用い、複合機５００の制御部に備えた補正アプリケーションで、パソコン等のホスト機器やスキャナ部３００から入力される画像データの補正値を設定する構成であっても良い。
【０００９】
図１に示す複合機５００は、タンデム型間接転写方式のカラー複合機である。この複合機５００は、プリンタ部１００と、そのプリンタ部１００が載置される給紙テーブル２００と、プリンタ部１００上に取り付けられたスキャナ部３００と、そのスキャナ部３００上に搭載された原稿自動搬送装置（以下、ＡＤＦという）４００等によって構成されている。
また、パソコン６００は、デスクトップ型のパソコン本体６０１、入力デバイスであるスライスパット一体型のキーボード６０２、及び液晶モニタ６０３からなり、複合機５００に入力する画像データを補正するアプリケーション等がインストールされている。
そして、ライン測色器である測色器本体７０１と上蓋７０２からなるフラットヘッドスキャナタイプの測色器７００がＵＳＢケーブル等でパソコン６００に接続され、パソコン６００は、有線ＬＡＮ又はＵＳＢケーブル等で複合機５００に接続されている。
ここで、パソコン６００、及び測色器７００については、市場に流通している既製品を用いることができるため、その詳しい構成についての説明は省略する。
【００１０】
まず、図１を用いて、複合機５００の概略構成について説明する。
図１に示す複合機５００のプリンタ部１００は、中間転写体として無端ベルト状の中間転写ベルト２１を備えている。この中間転写ベルト２１は、側方から見て図１に示すように逆三角の形状になる姿勢で、複数のローラである駆動ローラ２２、従動ローラ２３及び二次転写対向ローラ２４に掛け回されて支持されている。そして、駆動モータによって回転駆動する駆動ローラ２２によって、図１の矢印方向の時計回り方向に周回移動（以下、回動という。）される。
【００１１】
中間転写ベルト２１の上方には、Ｃ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（黒）のトナー像を形成するための４つの画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋが、中間転写ベルト２１の回動方向に沿って並んで配置され、タンデム画像形成部１０を構成している。これが後述する潜像担持体上にトナー像を形成する画像形成部である。
【００１２】
各画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、それぞれ潜像担持体としての感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋと、現像ユニット３Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋと、感光体クリーニング装置４Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋを有している。
感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、それぞれ一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋと対向する位置で、中間転写ベルト２１に当接してＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋ用の一次転写ニップを形成しながら，図１図中、時計回りに回転駆動される。
【００１３】
現像ユニット３Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，２Ｋに形成された静電潜像をＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋ各色のトナーによって現像する。また、感光体クリーニング装置４Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、一次転写ニップを通過した後の感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋに付着している転写残トナーをクリーニングする。
【００１４】
プリンタ部１００内におけるタンデム画像形成部１０の上方には、光書込ユニット１５が配設されている。この光書込ユニット１５は、図１図中、反時計回りに回転駆動される感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの表面に対して、レーザ光の走査による光書込処理を施して静電潜像を形成する。感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの表面は、その光書込処理に先立って、それぞれ各帯電チャージャ（帯電装置）によって一様に帯電される。
【００１５】
中間転写ベルト２１を備える転写ユニット２０は、中間転写ベルト２１のループ内側に、一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋを有している。これら一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの各色用の一次転写ニップの裏側で、中間転写ベルト２１を感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋに向けて押圧している。
【００１６】
中間転写ベルト２１の下方には、二次転写部材としての二次転写ローラ３０が配設されている。この二次転写ローラ３０は、駆動モータで回転駆動され、中間転写ベルト２１における二次転写対向ローラ２４に掛け回された部位のおもて面側に押し付け接触して二次転写部である二次転写ニップを形成している。この二次転写ニップには、記録材であるシートＳが位置決めローラ対９５によって所定のタイミングで送り込まれる。そして、中間転写ベルト２１上の４色重ね合わせられたトナー像がこの二次転写ニップでシートＳ上に一括転写される。
【００１７】
スキャナ部３００は、コンタクトガラス３０１上に載置された原稿の画像情報を読取センサ３０２で読み取り、読み取った画像情報をプリンタ部１００の制御部に送る。この制御部は、スキャナ部３００から受け取った画像情報に基づき、プリンタ部１００の光書込ユニット１５におけるレーザダイオード等の光源を制御して、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ用のレーザ書込光を出射して、感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋを光走査する。この光走査により、感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの表面に静電潜像が形成され、その潜像は所定の現像プロセスを経てＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋの各色のトナー像に現像される。
【００１８】
給紙テーブル２００は、ペーパバンク２０１内に多段に配置された給紙カセット２０２、その給紙カセット２０２から記録材であるシートＳを送り出す給紙ローラ２０３、送り出されたシートＳを分離して給紙路２０４に導く分離ローラ２０５、プリンタ部１００の給紙路９９にシートＳを搬送する搬送ローラ対２０６等を備えている。
【００１９】
給紙については、給紙テーブル２００以外に、手差し給紙も可能となっており、手差しのための手差しトレイ９８、手差しトレイ９８上の記録シートを手差し給紙路９７に向けて一枚ずつ分離する分離ローラ９６等も設けられている。そして、手差し給紙路９７は、プリンタ部１００内において給紙路９９に合流している。給紙路９９の末端付近にレジストローラ対９５が配設されている。このレジストローラ対９５は、給紙路９９内又は手差し給紙路９７内を搬送されてくるシートＳを各ローラ間に挟み込んだ後、所定のタイミングで二次転写ニップに向けて送り込む。
【００２０】
この複合機５００によってカラー画像のコピーをとるときには、ＡＤＦ４００の原稿台４０１上に原稿をセットするか、あるいはＡＤＦ４００を開いてスキャナ部３００のコンタクトガラス３０１上に原稿をセットして閉じることで原稿を押さえる。
そして、操作部として備えるオペレーションパネルのスタートボタンを押すと、原稿がＡＤＦ４００にセットされている場合には、その原稿がコンタクトガラス３０１上に搬送される。その後、スキャナ部３００が駆動を開始し、第一走行体３０３及び第二走行体３０４が原稿面に沿って走行を開始する。
【００２１】
第一走行体３０３の光源から発した光が原稿面で反射され、その反射光を折り返して第二走行体３０４に向ける。その折り返し光は、第二走行体３０４のミラーで更に折り返された後、結像レンズ３０５を通して読取センサ３０２に入射される。これによって、読取センサ３０２及びスキャナ部３００の信号処理回路によって原稿内容が読み取られ、画像情報として一旦記憶された後、順次、プリンタ部１００へ送られる。
【００２２】
プリンタ部１００は、スキャナ部３００から画像情報を受け取ると、画像情報に応じたサイズの記録シートを給紙路９９に給紙する。これに伴って、駆動モータで駆動ローラ２２を回転駆動して中間転写ベルト２１を図１図中の矢示方向に回動させる。同時に、タンデム画像形成部１０の画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋがそれぞれ矢示方向に回転を開始した後、その各表面が一様に帯電される。
【００２３】
そして、スキャナ部３００から受け取った画像データに基づいて、光書込ユニット１５による光書込処理がなされ、感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの表面にそれぞれ静電潜像が形成される。これらを現像ユニット３Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋによって、各色のトナーによる現像処理を行う。これらの処理によって感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの表面上に形成されたＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋの各色のトナー像が、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ用の一次転写ニップで順次重ね合わせて中間転写ベルト２１上に一次転写されて、４色重ね合わせたフルカラーのトナー像になる。
【００２４】
給紙テーブル２００では、給紙ローラ２０３の１つが原稿サイズに応じたサイズのシートＳを給紙するように選択的に回転され、３つの給紙カセット２０２のうちの１つからシートＳが送り出される。これによって送り出されたシートＳは、分離ローラ２０５で１枚ずつ分離されて給紙路２０４に導入された後、複数の搬送ローラ対２０６で搬送されてプリンタ部１００内の給紙路９９に送られる。
【００２５】
また、手差しトレイ９８を用いる場合には、手差しトレイ９８の給紙ローラ９４が回転してトレイ上のシートＳが送り出され、分離ローラ９６で分離されながら手差し給紙路９７に送り込まれ、給紙路９９の末端付近に至る。給紙路９９の末端付近では、シートＳが先端をレジストローラ対９５に突き当てて止まる。
【００２６】
その後、中間転写ベルト２１上のフルカラーのトナー像に同期し得るタイミングで、レジストローラ対９５が回転すると、シートＳが二次転写ニップ内に送り込まれて、中間転写ベルト２１上のフルカラーのトナー像に密着する。そして、ニップ圧と二次転写バイアス電圧による二次転写電界などの作用によって、そのトナー像がシートＳ上に一括転写される。二次転写ニップは、二次転写対向ローラ２４と対向する二次転写ローラ３０と中間転写ベルト２１によって形成される二次転写部である。
【００２７】
二次転写部でフルカラーのトナー像が二次転写されたシートＳは、用紙搬送ベルト７０によって定着装置７１内に送り込まれる。そして、定着装置７１で加圧ローラ７２と定着ベルト７３との間の定着ニップに挟み込まれ、加圧と加熱処理とによってトナー像が表面に定着される。
【００２８】
このようにしてカラー画像が形成されたシートＳは、排出ローラ対７４によって送り出され、機外の排紙トレイ７５上にスタックされる。
ここで、シートＳのもう一方の面にも画像が形成される場合には、シートＳは定着装置７１から排出された後、切替爪７６による進路切替えによってシート反転装置７７に送られる。そして、上下反転された後、再びレジストローラ対９５に戻され、二次転写ニップへ送り込まれて他方の面にフルカラーのトナー像が二次転写され、再び定着装置７１を経由してそのトナー像を定着した後、排紙トレイ７５上にスタックされる。
【００２９】
２次転写ニップを通過した後、４色のうちで一次転写工程が最も上流となるシアン用の一次転写ニップに進入する前の中間転写ベルト２１表面に、ベルトクリーニング装置２６が接触している。このベルトクリーニング装置２６は、中間転写ベルト２１の表面に付着している転写残トナーをクリーニングする。
【００３０】
一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、金属製の芯金と、これの表面上に固定された導電性のスポンジ層とを具備する弾性ローラで構成されている。一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋは、感光体ドラム２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの軸心に対し、それぞれの軸心を、約２．５［ｍｍ］ずつ、ベルト移動方向下流側にずらした位置を占めるように配設されている。本実施形態の複合機５００では、このような一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋに対して、一次転写バイアスを定電流制御で印加する。
ここで、一次転写ローラ２５Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋに代えて、転写チャージャや転写ブラシなどを一次転写部材として用いても良い。
【００３１】
転写ユニット２０の二次転写ローラ３０は、中間転写ベルト２１のループ外側に配設されており、ループ内側の二次転写対向ローラ２４との間に中間転写ベルト２１を挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト２１の表面と、二次転写ローラ３０とが当接する二次転写ニップが形成されている。
この例では、二次転写ローラ３０は接地されているのに対し、二次転写対向ローラ２４には、二次転写バイアス用電源から出力された二次転写バイアスが印加される。これにより、二次転写対向ローラ２４と二次転写ローラ３０との間に、マイナス極性のトナーを二次転写対向ローラ２４側から二次転写ローラ３０側に向けて静電移動させる二次転写電界が形成される。
【００３２】
また、二次転写バイアス用電源は、直流電源と交流電源とを有し、直流電圧に交流電圧を重畳させた重畳バイアスを出力する構成を備えている。
ここで、二次転写対向ローラ２４を接地し、かつ重畳バイアスを二次転写ローラ３０に印加するものとし、直流電圧としてトナーとは逆極性のプラス極性のものを用いて、重畳バイアスの時間平均の電位をトナーとは逆のプラス極性にしても良い。
【００３３】
ここで、本実施形態の複合機５００等の画像形成装置では、シートＳ等の記録材の送り方向と同じ方向に発生するスジのような縦スジ（画像不良）を低減するために、入力される画像データの濃度値を補正する、様々な画像処理方法が従来から知られている。
【００３４】
例えば、特許文献２には、一次色の画像を出力（印刷）したときの各一次色の階調特性に加えて、複数の基本構成色を重ね合わせた多次色の画像を印刷したときの各一次色の階調特性を求め、これらに基づく補正テーブルを作成する画像処理方法が記載されている。
しかし、特許文献２に記載の画像処理方法では、全ての一次色の組み合わせごとに、テストパターンを作像して各一次色の階調特性を求めた上で、これらに基づく補正テーブルを作成する必要がある。このため、作像すべきテストパターンの数や演算量が膨大になるという問題があった。
また、補正用チャートから読み取った主走査方向の輝度プロファイルが、所望の濃度とは異なる濃度のプロファイルとなり、他の副走査位置での主走査方向の輝度プロファイルと大きく異なる場合も生じ得る。このような場合、補正をかけることでかえって濃度均一性が悪化してしまうという問題が生じてしまう。
【００３５】
また、特許文献３には、補正後の面内むらを目視で確認し、むらが解消されたかを判断してその補正情報を破棄するか選択する構成が記載されている。
しかし、特許文献３に記載の画像処理方法では、目視で確認しているため、Ｙ色のむらは判断できず、むらがある場合にＹ色を使用する混色（Ｇｒｅｅｎ、Ｒｅｄ）への色むらの影響が大きい、という問題があった。
また、特許文献２の画像処理方法と同様に、補正用チャートから読み取った主走査方向の輝度プロファイルが、所望の濃度とは異なる濃度のプロファイルとなり、他の副走査位置での主走査方向の輝度プロファイルと大きく異なる場合も生じ得る。このような場合、補正をかけることでかえって濃度均一性が悪化してしまうという問題が生じてしまう。
【００３６】
また、特許文献１の画像処理方法では、上述したように、出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて算出した補正情報により補正した後の補正用チャートを出力して計測する算出処理を、画像形成に用いる複数の色毎に複数回行って求めている。
そして、画素毎に、補正前や前回の補正用チャートよりも画質が改善した画素の部分については算出した補正値を用いて補正を行い、その他の部分については補正値を用いないように補正情報を修正している。
このように修正することで、特許文献１には、画質が改善すると判断された画素に対しては算出（演算）された補正値を用いて画像データが補正されるため、画質を確実に改善できる旨、記載されている。
しかし、特許文献２に記載の画像処理方法では、上述した理由により、近年の、以前にも増して高まっているスジ状の画像不良の低減効果を高める要請に対応できない、つまり、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができないおそれがある。
【００３７】
そこで、発明者らは、特許文献２、３の問題点に起因した不具合を低減しつつ、特許文献１に記載の画像処理方法の問題点を解消できないか、つまり、従来よりも、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができる画像処理方法を提供できないか検討した。
そして、一度、補正情報を算出した後に、再補正をかけるときに、主走査方向の複数個所の色情報を計測し、補正前後のプロファイルから、補正後のほうが主走査方向のむらが大きくなっている場合にその補正情報を破棄する画像処理方法を見出した。
このように、複数回行う補正情報を算出する算出処理の内、前回の前記補正用チャートの補正結果よりも、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報を破棄することで、従来よりもスジ状の画像不良の低減効果を高めることが可能となる。
また、画像の補正を行った後で主走査方向の複数個所の色情報を計測し、補正前後のプロファイルから、補正後のほうが主走査方向のむらが大きくなっている場合にその補正情報を破棄することで、濃度均一性の悪化を阻止することもできる。
【００３８】
ここで、初めの補正については、特許文献２の問題点を解消できるものとして、出願人が出願した特願２０１５−０２３６４６（以下、先願という。）の画像処理装置に準拠することとした。つまり、先願に記載の、より簡易な構成で入力画像データの濃度値を補正することができる画像処理装置の画像処理方法に準拠することとした。
先願の補正に係る画像処理方法は、次の点に特徴がある。
複数の色のうちの何れかの色に対応する画像データの複数の濃度値と、画像データの主走査方向における複数の位置との組み合わせごとに、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、複数の色ごとに記憶する。
そして、画像データを示す入力画像データ内の画素が２以上の色を含む場合、この２以上の色ごとに、色の濃度値と画素の主走査方向の位置との組み合わせに対応する補正値よりも小さい値を用いて、色の濃度値を補正する点である。
【００３９】
２色以上を重ねて印刷する場合、１色のみで印刷したときに発生する画像不良を解消するための補正テーブルに含まれる補正値に対して１以下の係数（補正係数）を乗算した値を用いることで、適正に補正することができる。このように補正することで、特許文献２のように、全ての色の組み合わせごとに、テストパターンを作像して各色の階調特性を算出する必要が無いので、より簡易な構成で、入力される画像データ（原稿データ）の濃度値を補正することができるというものである。
そして、先願の画像処理方法（補正方法）を実行した後、本実施形態の画像形成システム８００の画像処理方法（再補正）を行うことで、先願の補正精度を向上させることができる。
【００４０】
次に、本実施形態の画像形成システム８００の、入力された画像データの濃度値の補正方法（再補正方法）について説明する。
本実施形態の画像形成システム８００における画像データの濃度値の補正方法は、次の点が特徴となっている。
画像データの補正を行った後、補正精度を向上させるために再補正をかけるときに、主走査方向の複数個所の色情報を再補正前後で計測し、これらのプロファイルから、再補正前よりも再補正後の主走査方向のむらが大きい場合、その補正情報を破棄する点である。
このため、以下の説明では、一度、画像データの補正を行った後、再補正をかけるときの補正方法について説明する。
【００４１】
以下、本実施形態の画像形成システム８００で行う再補正をかけるときの補正方法の各ステップについて、図２を用いて説明する。
図２は、本実施形態の再補正を行うときのフロー図である。
【００４２】
１．補正後の補正用チャートの出力
画像データの補正を行った後、再補正を開始するときには、まず、次のような補正用チャートを出力（印刷）する。前回の補正をかけるときの第一の補正情報Ａを算出するために用いた補正用チャートの画像データを、前回の補正時に算出した第一の補正情報Ａにより補正した状態で複合機５００から出力（印刷）する（Ｓ１０１）。
ここで、補正情報とは、複数の色のうちの何れかの色に対応する画像データの複数の濃度値と、画像データの主走査方向における複数の位置との組み合わせごとに、目標出力値を得るための第一の補正値を対応付けたものであり、補正テーブルとして記憶される。そして、前回の補正をかけるときの第一の補正情報Ａとは、具体的には、前回の補正をかけるときに用いた第一の補正値からなる（を含む）補正テーブルを示し、パソコン６００のアプリケーションにより管理され、パソコン６００に記憶されている。
【００４３】
補正用チャートとしては、例えば、図３に示すような補正用チャート（キャリブレーションチャート）を用いることができる。
図３は、本実施形態で用いる補正用チャートの一例を示した図である。
ここで、図３に示す補正用チャートの説明では、Ｃ，Ｍ，Ｙ，ＫのうちのＣに着目して、補正用チャートに含まれるテストパターンおよびスキャナγパターンを説明するが、他の３つの色（Ｍ，Ｙ，Ｋ）についても同様である。
【００４４】
図３に示す例では、Ｃに対応する複数のテストパターンは、Ｃに対応する画像データ（Ｃの色版）の１０［％］毎の複数の濃度値（１０［％］，２０［％］，・・・，９０［％］，１００［％］）と１対１に対応する複数（この例では１０）のテストパターンで構成される。言い換えると、図３に示す例では、Ｃに対応する複数のテストパターンの元となる複数のテストパターン画像は、Ｃの色版の１０［％］毎の複数の濃度値と１対１に対応している。
例えば、Ｃの色版の濃度値：１０［％］に対応するテストパターン画像は、主走査方向全域にわたって濃度値が１０［％］に設定されている。そして、上述したように他の濃度値に対応するテストパターン画像についても同様である。
【００４５】
また、図３に示す例では、Ｃに対応するスキャナγパターンの元となるスキャナγ画像の濃度値は、主走査方向の位置が図３図中、左から右へ進むに従って増加していく（２９段階変化する）。その間隔は、例えば、左から右へ進むに従って、１つ目の０［％］のパッチから１３パッチ目までは３［％］刻みで、１４パッチ目から２９パッチ目までは４［％］刻みで増加していく（２９段階変化する）ように設定できる。
つまり、Ｃに対応するスキャナγパターンの元となるスキャナγ画像は、主走査方向における複数（この例では２９）の位置の各々のＣの色版の濃度値が異なる。
但し、上述した例のパッチの配置は、例示にすぎず、０［％］のパッチから１００［％］のパッチまでを、所定の段階に分けて変化するように配置すれば良い。
【００４６】
２．補正後の補正用チャートを計測して再補正を行うための再補正情報を算出
次に、出力した補正後の補正用チャートを計測して再補正を行うための再補正情報を算出する（Ｓ１０２）。
ここで、算出する再補正を行うための再補正情報とは、前回の補正時に作成されて適用されている第一の補正情報Ａと、補正後の補正用チャートから算出する第二の補正情報Ｂを平均したもののことである。また、ここでいう平均とは、２つの補正テーブルのそれぞれ対応する位置の第一の補正値と、補正後の補正用チャートから算出する第二の補正値の平均である。
【００４７】
まず、複合機５００から出力した補正後の補正用チャートを、図１に示す測色器７００の測色器本体７０１のコンタクトガラス上に置いて上蓋７０２を閉じ、詳しくは後述するパソコン６００のアプリケーションを操作して計測する。
この計測では、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４つの色毎に、各色に対応するスキャナγ画像に含まれる２９段階の濃度値と、各色に対応するスキャナγパターンの読み取り輝度とを計測する（読み取る）。
【００４８】
そして、パソコン６００のアプリケーションでは、各計測結果から各色に対応する画像データの濃度値と、各色に対応する画像データをシートＳ上に形成して得られる画像の読み取り輝度値との関係を表す関係式（先願の第２の関係式）を算出する。
図３に示す補正用チャートを用いる例では、スキャナγ画像の濃度値及びスキャナγパターンの読み取り輝度値は、８ビットの値（０〜２５５）で表現され、スキャナγ画像の濃度値が高い値を示すほど、対応する位置の読み取り輝度値は低くなるという関係になる。
この関係を、図で示すと図４のようになる。
図４は、Ｃに対応するスキャナγ画像の濃度値と、Ｃに対応するスキャナγパターンの読み取り輝度値との関係の一例を示すグラフである。
【００４９】
図４に示した例では、パソコン６００のアプリケーションは、Ｃに対応するスキャナγ画像に含まれる２９段階の濃度値毎に、スキャナγパターンのうち対応する位置の読み取り輝度値を特定する。そして特定した上で、最小二乗法などを用いて、Ｃの色版の濃度値と、Ｃの色版をシートＳ上に形成した画像の読み取り輝度値との関係を表す上記関係式を算出する。
ここで、例えば、上記関係式は二次式で表すことができるが、これに限られるものではなく、例えば一次式で表される形態であってもよいし、三次式で表される形態であっても良い。
【００５０】
パソコン６００のアプリケーションは、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４つの色ごとに、各色に対応する上記関係式を用いて、各色に対応する複数のテストパターンの主走査方向における複数の位置の各々の読み取り輝度値を補正する第二の補正値を算出する。
本実施形態では、パソコン６００のアプリケーションは、特定の濃度値に対応する上記関係式の傾きに応じて、この特定の濃度値に対応するテストパターンの主走査方向における複数の位置の各々の読み取り輝度値を補正する第二の補正値を算出する。
例えば、Ｃを例に挙げて説明すると、Ｃの色版の濃度値：３０［％］に対応する上記関係式の傾きが、予め定められた基準値とは異なる場合、パソコン６００のアプリケーションは、次のような第二の補正値の算出を行う。Ｃの色版の濃度値：３０［％］に対応する上記関係式の傾きが予め定められた基準値になるよう、Ｃの色版の濃度値３０［％］に対応するテストパターンの主走査方向における複数の位置の各々の読み取り輝度値の補正を行う第二の補正値である。
【００５１】
より具体的に説明すると、例えば、Ｃの色版の濃度値：３０［％］に対応する上記関係式の傾きが、濃度：０［％］のときに輝度値が２５５、濃度１００［％］のときに輝度値が０となる直線の傾きを示す−２５５が予め定められた基準値であるとする。
この基準値と上記関係式の傾きが異なる場合、パソコン６００のアプリケーションは、次のような第二の補正値の算出を行う。Ｃの色版の濃度値３０［％］に対応する上記関係式の傾きが上記基準値、つまり−２５５になるよう、Ｃの色版の濃度値３０［％］に対応するテストパターンの主走査方向における複数の位置の各々の読み取り輝度値を補正する第二の補正値である。
【００５２】
ここで、図５を用いて、Ｃの色版の濃度値：３０［％］に対応するテストパターンの主走査方向における、複数の位置の各々の再補正前の読み取り輝度値と、算出した第二の補正値により補正を施した場合の読み取り輝度値との関係の一例を図５に示しておく。
図５は、Ｃの色版の濃度値：３０［％］に対応する、テストパターンの主走査方向における、複数の位置の各々の再補正前の読み取り輝度値と、算出した第二の補正値により補正を施した場合の読み取り輝度値との関係の一例を示すグラフである。このグラフでは、主走査方向位置を画素の単位（ｐｉｘ）で示している。
【００５３】
この図５に示す例では、テストパターンの主走査方向の各位置で、再補正前の読み取り輝度値よりも、第二の補正値で補正した場合の読み取り輝度値が輝度重心値、すなわち目標出力値に近づいている。しかし、詳しくは後述する様々な要因により、図５の例に示すように、再補正前の読み取り輝度値よりも、第二の補正値で補正した場合の読み取り輝度値が目標出力値に近づくとは限らない。
このため、本実施形態では、後述するように前回の補正時に作成されてパソコン６００に記憶している第一の補正情報Ａと、補正後の補正用チャートから算出した第二の補正情報Ｂを平均して、再補正を行うための再補正情報を算出するように構成している。
【００５４】
そして、パソコン６００のアプリケーションは、再補正後の読み取り輝度値を目標出力値、例えば、主走査方向における複数の位置の各々の読み取り輝度値の重心値にするための第二の補正値を、主走査方向における複数の位置ごとに算出する。すなわち、パソコン６００のアプリケーションは、縦スジなどの画像不良を低減するために入力画像データの濃度値を補正する第二の補正値を、主走査方向における複数の位置ごとに算出する。
より具体的には、パソコン６００のアプリケーションは、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４つの色ごとに、各色に対応する複数のテストパターンの各々について、再補正後の読み取り輝度値を目標出力値にするための第二の補正値を、主走査方向における複数の位置ごとに算出する。
このようにして、パソコン６００のアプリケーションは、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４つの色ごとに、各色に対応する画像データの複数の濃度値と、画像データの主走査方向における複数の位置との組み合わせ毎に、目標出力値を得るための第二の補正値を対応付けた第二の補正情報Ｂを作成できる。
【００５５】
また、この例では、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋのうちの一の色に対応する複数のテストパターンと１対１に対応する、この色の複数の濃度値は、１０［％］、２０［％］、３０［％］、４０［％］、５０［％］、６０［％］、７０［％］、８０［％］、９０［％］、１００［％］の１０種類である。このため、パソコン６００のアプリケーションは、例えば線形補間等の補間処理を行うことで、これら以外の濃度値に対応する補正値を主走査位置ごとに算出することもできる。
以上のようにして生成した、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４つの色と１対１に対応する４つの第二の補正情報Ｂは、１色で印刷したときに発生する縦スジなどの画像不良を解消するための情報であると考えることができる。
【００５６】
そして、上述したように、パソコン６００のアプリケーションは、前回の補正時に作成されてパソコン６００に記憶している第一の補正情報Ａと、補正後の補正用チャートから算出した第二の補正情報Ｂを平均して、再補正を行うための再補正情報を算出する。
具体的には、パソコン６００に記憶していた第一の補正情報Ａの補正テーブルに含まれる第一の補正値と、今回算出した第二の補正情報Ｂの補正テーブルに含まれる第二の補正値とを、それぞれ対応する位置で平均した再補正用の補正テーブルを作成する。
【００５７】
３．再補正情報を用いて画像を補正
算出した再補正情報を用いて上記「１」で出力したのと同じ補正用チャート（例えば、図３）の画像データを補正する（Ｓ１０３）。
具体的には、パソコン６００のアプリケーションは、次のようにして補正を行う。注目画素に含まれる色に対応する補正情報における補正値、つまり注目画素における色の濃度値と主走査方向の位置との組み合わせに対応する再補正情報の補正値を用いて、注目画素における色の濃度値を補正する。
ここで、初めの補正で行う先願の補正方法では、2次色以上のときと、1次色のときとで処理の流れが分岐するが、本実施形態の再補正方法では、2次色以上であっても、前回の補正情報をそのまま使用する点が先願の補正方法と異なる。
【００５８】
４．再補正した補正用チャートを出力
再補正情報を用いて再補正した補正用チャートを出力する（Ｓ１０４）。
ここで、再度、再補正情報を用いて再補正した補正用チャートを出力するのは、再補正後の状態が十分に補正できているかどうか判断するのに必要だからである。
【００５９】
５．再補正前後の画像を計測し、主走査方向のプロファイルを作成
上記「１」で出力した補正後（再補正前）の補正用チャートと、上記「４」で出力した再補正後の補正用チャートの画像を測色器７００で計測し、それぞれ、各色、各濃度の主走査方向のプロファイルを作成する（Ｓ１０５）。
ここで、測色器７００での各補正用チャートの計測箇所等については後述する。
【００６０】
６．再補正前後を比較して、再補正後の方が色差が小さいか否かを判断
上記「５」で作成した再補正前後のプロファイルから、各色、各濃度のむらを比較し、再補正後の方が、色差が小さいか否かを判断する（Ｓ１０６）。
ここで比較するのは、例えば各色、各濃度での主走査方向の中心位置の測色データを基準とした、主走査方向全域の色差の標準偏差である。色差として使用するのは、測色器で得られるＬ＊ａ＊ｂ＊を用いて一般的に使用されるΔＥである。
【００６１】
基準となる位置の色情報をＬ＊０，ａ＊０，ｂ＊０として、他の位置で得られる色情報をＬ＊ｎ，ａ＊ｎ，ｂ＊ｎ（ｎは計測点数、例えばｎ＝１〜１５）とすると、各主走査位置でのΔＥは、次の式１で表される。
ΔＥｎ＝（（Ｌ＊０−Ｌ＊ｎ）２＋（ａ＊０−ａ＊ｎ）２＋（ｂ＊０−ｂ＊ｎ）２）１／２  ・・・  （式１）
この式１で示される色差ΔＥの平均値は、次の式２で表される。
ΔＥｍ＝１／ｎ  ＊  Σ（ΔＥｎ）  ・・・  （式２）
そして、標準偏差は、次の式３となる。
σΔＥ＝（１／ｎ  ＊  Σ（ΔＥｎ−ΔＥｍ））１／２  ・・・  （式３）
【００６２】
この標準偏差の値を再補正前後で求めて比較する。
再補正前の標準偏差の値をσΔＥ、再補正後の標準偏差の値をσΔＥ’とすると、再補正後の値のほうが小さいとき、つまり、次の式４を満たすとき（Ｓ１０６のＹｅｓ）は、パソコン６００に記憶している補正情報を算出した再補正情報に更新（適用）する（Ｓ１０７）。
σΔＥ  ＞  σΔＥ’  ・・・  （式４）
一方、再補正後の値が再補正前の値よりも小さくならないとき、つまり、次の式５を満たすと判断したときは（Ｓ１０６のＮｏ）、その回に作成（使用）した再補正情報を破棄する（Ｓ１０８）。
σΔＥ  ≦  σΔＥ’  ・・・  （式５）
【００６３】
ここで比較に用いるのは色差の標準偏差に限らず、例えば色差の和を用いてもよい。また色差ではなく、Ｃ，Ｍ，Ｋ色では明度Ｌ＊のみを用いて比較することもできる。Ｙ色は明度での差が小さいためＬ＊で比較することはできないが、ｂ＊を用いて比較することができる。
【００６４】
また、比較する際に使用する値として、各副走査位置での最大色差を用いることもできる。
この場合、ある副走査位置での主走査方向内の各計測点における色情報から、最大の色差をもつ２点を算出する。これは固定した基準点（例えばチャートの中心位置）を設けてしまうと、色差は絶対値で表すため本当に見たい色差とは異なる状態のプロファイルが作成されてしまうことがあるためである。
【００６５】
例えば、ある３点Ａ，Ｂ，Ｃで計測した色情報を用いて色差を算出するとき、Ａを基準として固定すると、Ａ−Ｂの色差が１．５、Ａ−Ｃの色差が１．５であるときに最大色差は１．５として判断される。
しかし、Ｂ−Ｃの色差が３．０である場合が考えられ、その場合の最大色差は３．０となる。これは実際の見た目とは大きく異なってしまう。
このような場合に正しい判断処理ができないため、ある副走査位置での最大色差を与える２点を求めることが重要である。これは計測したすべての２点の組み合わせで色差を繰り返し算出することで求める。
【００６６】
ここで測色器７００を用いて比較することの大きなメリットとして、目視では確認不可な場合（主にＹｅｌｌｏｗ色）でも対応可能なことが挙げられる。単色時では目視で確認できない、もしくは十分満足できるとしたレベルのむらでも、２次色になったときに目立つ場合がある。これは特にＹｅｌｌｏｗを使用する色で顕著に現れる。
２次色を出力することでむらの確認を行うことはできるが、その場合にはどの色をどのように補正すればよいのか判断することが難しい。本実施形態ではこの点において優れた効果を発揮する。
つまり、上述したように、色情報の計測に測色器７００などの測色器を用いて、むらの大小判定に主走査方向内での色差を用いることで、目視では判定し難いＹ色であっても、測色器の計測結果により、むらの大小を適切に判定することが可能となる。
【００６７】
この計測方法は測色器７００に限らず、例えばスキャナを用いてもよい。その場合、ＲＧＢ輝度値を用いて比較することができ、例えばＣ色はＲ値、Ｍ，Ｋ色はＧ値、Ｙ色はＢ値での主走査方向内での最大の差をもつ２点、あるいは主走査方向内の標準偏差を使用する。また、上述したように複合機５００のスキャナ部３００を用い、複合機５００の制御部に備えた補正アプリケーションで、パソコン等のホスト機器やスキャナ部３００から入力される画像データの補正値を設定する構成であっても良い。
このように構成することで、スキャナを備えた画像形成装置等では、計測手段として新たに測色器等を設ける必要がなく、低コスト化に貢献できる。
【００６８】
また、別の比較方法として、計測に測色器を用いて色の濃度、例えば印刷業界で使用されるステータスＡを用いて、主走査方向内の最大濃度と最小濃度の差で判断（判定）することも可能である。このように判断することで、むらの大小判定を簡易な方法で行うことができる。
【００６９】
７．更に再補正をかけるか否かを判断
上記「６」で、補正情報をその回の再補正情報に更新、又はその回の再補正情報を破棄した場合の状態が、使用者にとって十分に補正できており、濃度均一性がよく、更に再補正をかける必要がないと判断した場合は（Ｓ１０９のＮｏ）、再補正のフローを終了する。
一方、補正情報をその回の再補正情報に更新、又はその回の再補正情報を破棄した場合の状態が、使用者にとって、その回の再補正が十分でなく、更に均一性を向上させるために再補正をかける場合は（Ｓ１０９のＹｅｓ）、再度、上記「２」のステップに戻る。
ここでの判断基準として、使用者が求めるレベルに応じて判断レベルを変更することができる。例えば、最大色差のΔＥが２．５以下で十分であるとすれば、そのレベルに達したときに処理を終了させることができる。
【００７０】
ここで、上記「７」で、再補正をかけると判断した場合には、次回の再補正に用いる補正後の補正用チャートは出力済みで、補正後の補正用チャートの主走査方向のプロファイルも作成済みであるため、図２に示した例では、上記「２」に戻る。そして、上記「５」では、再補正後の画像のみを計測して補正後の主走査方向のプロファイルのみを作成し、補正前の主走査方向のプロファイルについては、前回作成したものを用いることができる。
しかし、本実施形態の再補正を行うときの流れは、このような構成に限定されるものではなく、更に再補正をかけると判断した場合に、上記「１」に戻っても良い。但し、再度、補正後の補正用チャートの出力や、補正前の画像を計測して主走査方向のプロファイルを作成することとなり、使用者の作業負荷が高まる。
【００７１】
以上、本実施形態の画像形成システムの画像処理方法は、複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、次のようにして求める。
補正前後で出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて算出する算出処理を、画像形成に用いる色毎に複数回行い、算出した補正情報に基づいて画像データを補正するものである。
そして、複数回行う上記算出処理の内、前回の前記補正用チャートの補正結果よりも、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報を破棄する。
【００７２】
このように再補正方法（画像処理方法）を構成することで、次のような効果を奏することができる。
電子写真方式の画像形成装置では、感光体のブレや、記録材搬送中での機械的な振動、定着ローラに記録材が突入するときのショックジター等の要因によって、補正用チャートを出力するたびに、所望の濃度とは異なる濃度のプロファイルが計測されることがある。
そして、画質が改善した画素の部分だけ算出した補正値を用いて補正を行うように補正情報を修正する従来の画像処理方法では、上述したいずれかの要因により、不適切な補正値で補正された画素でも、所望の濃度に近い濃度のプロファイルが計測されることがある。
このようなプロファイルが計測されると、不適切な補正値が保持され、その画素の補正値を適切な値に収束させることが困難となる。そして、不適切な補正値が保持された画素の補正値を適切な値に収束させないまま補正情報を設定（決定）してしまい、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができなくなってしまう。
【００７３】
一方、前回よりも、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報を破棄する構成では、例え、不適切な補正値で補正された画素で、所望の濃度に近い濃度のプロファイルが計測されても、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報は保持されない。
したがって、上述したいずれかの要因により、不適切な補正値が保持される画素が生じること抑制でき、不適切な補正値が保持された画素の補正値を適切な値に収束させないまま補正情報を設定してしまうことを回避して、スジ状の画像不良の低減効果を高めることが可能となる。
よって、従来よりも、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができる画像処理方法を提供できる。
【００７４】
また、画像の補正を行った後で主走査方向の複数個所の色情報を計測し、補正前後のプロファイルから、補正後のほうが主走査方向のむらが大きくなっている場合にその補正情報を破棄することで、濃度均一性の悪化を阻止することもできる。
【００７５】
次に、本実施形態の画像形成システムでの補正精度を更に高めるために行うことができる、再補正を行った後の補正結果確認方法(判断手段)の一例として、使用者が所望の確認用チャートを出力、計測後の補正結果確認処理について説明する。
ここで、以下に説明する補正結果確認処理は、パソコン６００の補正確認用アプリケーションにより実行、及び提供ものとして説明する。
まず、補正結果確認処理の流れについて、図６を用いて説明する。
図６は、補正結果確認処理のフロー図である。
【００７６】
１．確認用チャートを選択
使用者は、補正確認用チャートとして出力、計測する補正確認用チャートをパソコン６００の補正確認用アプリケーションで選択する（Ｓ２０１）。
ここで、補正確認用チャートとしては、例えば、図７に示すような使用者が所望する特定の色のみについてＡ３全面に、濃度０［％］、１０［％］，・・・，１００［％］の主走査方向全域に伸びるパッチを配置した補正確認用チャートを用いる。
図７は、補正確認用チャートの一例である。
【００７７】
図７に例示した補正確認用チャートは、配置されているテストパターン（パッチ）の濃度、色は補正情報作成時に用いた補正用チャートと同じものである。この補正確認用チャートでは、各パッチの副走査方向の面積が広く、濃度ムラを検知できる範囲が広い。これにより、例えば、同じ主走査位置で複数の副走査位置の測色データを得られるため、精度良く結果を確認できるようになる。この場合、各副走査位置で平均をとった値をそのパッチの主走査位置のデータとする。
【００７８】
２．計測データを入力
次に、再補正前後の補正確認用チャートを出力し、測色器７００で計測して、計測データを、パソコン６００の補正確認用アプリケーションに入力する（Ｓ２０２）。
【００７９】
３．補正条件を満たしたかの判断
次に、再補正前後のどちらの濃度均一性が良いか判断する（Ｓ２０３）。
判断方法としては、上述したように再補正前後で、それぞれ色差の標準偏差を求めて比較し、再補正後の標準偏差が再補正前の標準偏差よりも小さくなっていれば、次のステップ（Ｓ２０４）に移行する（Ｓ２０３のＹｅｓ）。一方、再補正前後で、それぞれ色差の標準偏差を求めて比較し、再補正後の標準偏差が再補正前の標準偏差よりも小さくなっていなければ（Ｓ２０３のＮｏ）、その回の再補正情報を破棄する（Ｓ２０５）。
【００８０】
４．達成条件を満たしたかの判断
ここでは、予め設定しておいた達成条件を満たすことができたか否かについて判断する（Ｓ２０４）。
まず、達成条件としては、例えば、主走査方向の最大色差ΔＥが１．５以下、２．０以下、２．５以下のように選択できるようにしておき、その中から用いる達成条件を設定する。
もちろん他の達成条件として、Ｌ＊やｂ＊、主走査方向の色差ΔＥの標準偏差、総和などに選択できるようにしても良い。
設定した達成条件を満たしていれば（Ｓ２０４のＹｅｓ）、補正確認用アプリケーションの結果表示ダイヤログ（パソコン６００の液晶モニタ６０３）に「補正完了」と表示して（Ｓ２０６）、終了する。
一方、設定した達成条件を満たしていなければ（Ｓ２０４のＮｏ）、「更に補正する必要有」とアプリケーション結果表示ダイヤログに表示して（Ｓ２０７）、終了する。
【００８１】
上述した補正結果確認方法の一例の流れは、パソコン６００の補正確認用アプリケーションを利用（使用）する場合について説明したが、このような構成に限定するものではなく、もちろん使用者が自分で判断することも可能である。
【００８２】
ここで、補正結果確認を行うときに用いる補正確認用アプリケーションの外観（インターフェース画面）、及び、その操作の一例について、図８を用いて説明しておく。
図８は、補正確認用アプリケーションの一例の外観説明図である。
パソコン６００の液晶モニタ６０３の画面上には、図８に示すような補正確認用アプリケーションの入出力用のインターフェース画面６３０が表示される。
インターフェース画面６３０には、図８図中、左上部に上から補正確認用チャート選択部６３１、達成条件入力部６３４の順で配置され、図８図中、右上部には、左側から再補正前データ入力部６３２、再補正後データ入力部６３３の順で配置されている。
また、インターフェース画面６３０には、下部には、左右方向略中央に上から結果判断実行ボタン６３５、結果表示ダイヤログ６３６の順で配置されている。
【００８３】
補正確認用チャート選択部６３１は、ドロッダウンリスト形式のものであり、補正確認用チャートの色等を選択するものである。
達成条件入力部６３４も、ドロッダウンリスト形式のものであり、達成条件を選択するものである。
再補正前データ入力部６３２は、再補正前の補正確認用チャートの出力の実行、入力（計測）の実行、入力実行後の表示を行う入力ボタン・表示部であり、その表示が「出力」、「計測」、及び計測した再補正前の補正確認用チャートの縮小概略図の順で切り替わる。
再補正後データ入力部６３３は、再補正後の補正確認用チャートの出力の実行、入力（計測）の実行、入力実行後の表示を行う入力ボタン・表示部であり、その表示が「出力」、「計測」、及び計測した再補正後の補正確認用チャートの縮小概略図の順で切り替わる。
【００８４】
結果判断実行ボタン６３５は、補正確認用チャート選択部６３１及び達成条件入力部６３４による選択及び入力が行われ、再補正前データ入力部６３２及び再補正後データ入力部６３３を用いて再補正前後の補正確認用チャートの計測が行われた後に押す（クリック）すると、上述した補正結果確認処理を実行する。
結果表示ダイヤログ６３６は、上述した補正結果確認処理の補正確認結果である、「補正完了」、又は「更に補正する必要有」のいずれかを表示する。
上述したように、本実施形態の画像処理方法は、求めた補正情報を適用した場合の効果を確認するための補正確認用チャートを出力し、更なる補正が必要か否か判断する再補正を行った後のパソコン６００の補正確認用アプリケーションを用いた補正結果確認方法を備える。
これにより、再補正（補正）等を行った後の補正結果を確認することができ、補正精度を更に高めることが可能となる。
【００８５】
次に、場合によって、再補正をかけることで、かえって再補正後の濃度均一性が悪化するのかについて説明する。
上述した本実施形態の補正情報の算出に使用している情報は、ある副走査位置での主走査方向のムラである。しかし、電子写真方式の画像形成装置では、感光体のブレや、シート材の搬送中での機械的な振動、定着ローラに紙が突入することによるショックジターなどによって所望の濃度とは異なる濃度の線が発生することがある。
その領域を補正情報作成用の情報として計測してしまうと、正しく目標とした濃度に補正することができず、かえって均一性が悪化してしまうことが実験により確認された。
【００８６】
ここで、かえって均一性が悪化してしまうときの具体的な例について、図９を用いて説明する。
図９は、各副走査位置での主走査方向プロファイルの説明図である。
図９に示す中段のプロファイルは、他の２つに比べて形状が異なっている。このような領域を計測して補正情報を作成すると正しい補正情報が得られない。
例えば、感光体周期による横帯が電子写真ではよく発生する。これはシートＳ上での発生位置が変化するため、補正用チャートの補正対象位置に発生することがある。
【００８７】
このような領域は通常細い線として発生し、例えばＡ３面内の全領域に均一な画像を出力した場合は見た目にもよくわかる。
しかし、本実施形態で使用している、図３に示す補正用チャートの各パッチ（主走査方向に伸びているパッチ）は細く、見た目ではうまく判断できないため、補正情報を作成する前に作成用データ対象外として除外することが難しい。
また、この影響を考慮した補正用のチャートを作成しようとすると、一般的に画像形成が高速なプロダクションプリンタの感光体、ローラ周期は大きいため、一度の補正に必要なチャート数が大幅に増えてしまう。このため何枚も出力、計測する必要があり、使用者に対する負荷が増加してしまう。
【００８８】
次に、再補正（補正）を繰り返し、補正用チャートを複数枚計測したデータを使用して正しく補正情報が算出できている場合の補正前後のプロファイルについて、図１０を用いて説明する。
図１０は、正しく補正情報が算出できている場合の、再補正前後の主走査方向プロファイルの一例についての説明図である。
この図１０は、主走査方向に対して最大色差を与える２点のうち片方の点を基準とした場合の各位置での色差を表したものであり、４回目の補正後、つまり３回目の再補正後、最大色差が１回目に比べて十分に小さくなっている。このような場合は、その回の補正（再補正）が上手くいっているため、補正情報をそのまま適用する。
【００８９】
逆に、正しく補正情報が算出できていない、つまり所望の濃度とは異なる濃度の線が補正情報の作成用の領域にあった場合の補正前後のプロファイル例について、図１１を用いて説明する。
図１１は、正しく補正情報が算出できていない場合の、再補正前後の主走査方向プロファイルの一例についての説明図である。
この図１１は、図１０と同じく主走査方向に対して最大色差を与える２点のうち片方の点を基準とした場合の各位置での色差を表したものであり、５回目の補正後、つまり、４回目の再補正後、最大色差が前回（再補正３回目）に比べて大きくなってしまっている。
このような場合は、補正（再補正）が上手くいっていないため、その回に作成した補正情報を破棄する。
【００９０】
次に、再補正を行うときに作成した補正情報が正しいかどうかの判断に使用するプロファイル作成に必要なデータの計測例について、図を用いて説明する。
図１２は、プロファイル作成の計測位置についての説明図である。
【００９１】
補正情報が正しいかどうかの判断に使用するプロファイル作成するときには、図１２に示すように、補正前後の補正用チャートや補正確認用チャートの、例えば濃度７０［％］の領域を、主走査方向に１５[ｍｍ]間隔で１７点計測する。
ここで、図１２に示す例では、補正用チャートの一部を拡大したものであり、この計測点数は少なくとも７点は必要であるが、点数を多くする分には変更しても問題ない。
また、本実施形態の画像形成システム８００では、上述したようにフラットヘッドスキャナタイプの測色器７００で各点を計測し、Ｌ＊ａ＊ｂ＊を求めている。しかし、計測手段はこれに限らず、例えば、一般的に測色に用いられるハンディタイプの測色器で各点を計測して、Ｌ＊ａ＊ｂ＊を求めてもかまわない。
これによって得られたデータを用いて、各色、濃度のプロファイルを作成し、上述したような方法で比較を行う。
【００９２】
次に、補正（再補正）を繰り返し行った場合の主走査方向のプロファイルについて、図を用いて説明する。
図１３は、繰り返し補正を行った場合のプロファイル変動についての説明図である。
【００９３】
本実施形態の補正方法（再補正方法）では、補正テーブル作成に使用する領域が狭いため、より補正の精度を求める場合は複数回補正をかける必要がある。
これは上述した電子写真方式の画像形成装置における、さまざまな濃度変動の影響により、ある一点での情報から全域の補正情報を作成するよりも、複数個所から得られたデータから補正情報を作成するほうが、補正後の全体の均一性が良くなるからである。
【００９４】
ここで、補正回数（再補正回数）を増やしていくことで補正精度は向上していくが、その中で、他のプロファイルと大きく異なる領域を補正情報作成用として使用すると、かえって悪化することは先に説明したことと同じである。
一度、そのようなデータが入った平均値を使用してしまうと、入っていない平均値を使用した場合に比べて、繰り返し補正した場合の最終的な精度が悪化することが確かめられている。
また、元の精度に戻すためにより多くの補正回数が必要になり、使用者の負荷が増加してしまう。そのため、均一性が悪化するようなデータは除外することが重要である。
【００９５】
次に、複数回補正を行うときに、単に前回求めた補正値と新たに求めた補正値との平均値を今回の補正値とする従来の方法と、上述した本実施形態の方法との補正精度の違い、つまり、本実施形態の補正方法の効果の一例について、図を用いて説明する。
図１４は、補正精度の比較についての説明図であり、それぞれ、計６回補正を行った後の主走査方向の最大ΔＥを比較したものである。
【００９６】
この例では、補正回数２回目と４回目に計測した補正後の補正用チャート（補正ＬＵＴ）が、たまたま横スジがあるものであった。
その結果、図１４図中、破線で示す、単に前回求めた補正値と新たに求めた補正値との平均値を今回の補正値とする従来の方法ではΔＥが悪化した。
一方、図１４図中、破線で示す、本実施形態の方法では、横スジのある補正後の補正用チャートから求めた結果を、つまり横スジのある補正後の補正用チャートから求めた補正情報を補正反映させていない（補正情報を破棄している）ので、ΔＥが悪化していない。
【００９７】
より具体的には、従来のように計測値をそのまま使用した場合は、最終的な色差は本実施形態の方法で２．２、従来の方法で３．１となり、従来の方法ではΔＥが悪化した。
主走査方向に最大色差が３．０以上あると見た目にも目立つため、更なる補正（再補正）が必要だが、本実施形態の方法では、再補正を重ねる補正ごとに悪化していないかの判断をすることによって効率よく補正精度を向上させることができている。
本実施形態の画像形成システム８００のようなプロダクションプリンタ分野の利用においては、最大色差が３．０以下の精度を要求するユーザーは多いため、この差は非常に大きい。
このため、再補正（補正）を重ねる処理を、主走査方向内での最大色差が３．０よりも小さくなったときに終了させるように構成することで、効率良く補正精度を高めることができる。
【００９８】
以上、本実施形態について、図面を参照しながら説明してきたが、具体的な構成は、上述した本実施形態の補正方法（再補正方法）を備える画像形成システム８００の構成に限られるものではなく、要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等を行っても良い。
【００９９】
以上に説明したものは一例であり、次の態様毎に特有の効果を奏する。
（態様Ａ）
複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、補正前後で出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて第一の補正情報Ａや第二の補正情報Ｂなどを算出する算出処理を、画像形成に用いる色毎に複数回行い、算出した補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法であって、複数回行う前記算出処理の内、前回の前記補正用チャートの補正結果よりも、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報を破棄することを特徴とする。
【０１００】
これによれば、本実施形態で説明したように、次のような効果を奏することができる。
電子写真方式の画像形成装置では、感光体のブレや、記録材搬送中での機械的な振動、定着ローラに記録材が突入するときのショックジター等の要因によって、補正用チャートを出力するたびに、所望の濃度とは異なる濃度のプロファイルが計測されることがある。
そして、画質が改善した画素の部分だけ算出した補正値を用いて補正を行うように補正情報を修正する従来の画像処理方法では、上述したいずれかの要因により、不適切な補正値で補正された画素でも、所望の濃度に近い濃度のプロファイルが計測されることがある。
このようなプロファイルが計測されると、不適切な補正値が保持され、その画素の補正値を適切な値に収束させることが困難となる。そして、不適切な補正値が保持された画素の補正値を適切な値に収束させないまま補正情報を設定（決定）してしまい、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができなくなってしまう。
【０１０１】
一方、前回よりも、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報を破棄する構成では、例え、不適切な補正値で補正された画素で、所望の濃度に近い濃度のプロファイルが計測されても、主走査方向のむらが大きくなっていた回の補正情報は保持されない。
したがって、上述したいずれかの要因により、不適切な補正値が保持される画素が生じること抑制でき、不適切な補正値が保持された画素の補正値を適切な値に収束させないまま補正情報を設定してしまうことを回避して、スジ状の画像不良の低減効果を高めることが可能となる。
よって、従来よりも、スジ状の画像不良の低減効果を高めることができる画像処理方法を提供できる。
【０１０２】
（態様Ｂ）
（態様Ａ）において、前記求めた補正情報を適用した場合の効果を確認するための補正確認用チャートを出力し、更なる補正が必要か否か判断する再補正を行った後のパソコン６００の補正確認用アプリケーションを用いた補正結果確認方法などの判断手段を備えることを特徴とする。
これによれば、本実施形態で説明したように、再補正（補正）等を行った後の補正結果を確認することができ、補正精度を更に高めることが可能となる。
【０１０３】
（態様Ｃ）
（態様Ａ）又は（態様Ｂ）において、前記色情報の計測に測色器７００などの測色器を用いて、むらの大小判定に主走査方向内での色差を用いることを特徴とする。
これによれば、本実施形態で説明したように、目視では判定し難いＹ色であっても、測色器の計測結果により、むらの大小を適切に判定することが可能となる。
【０１０４】
（態様Ｄ）
（態様Ａ）乃至（態様Ｃ）のいずれかにおいて、主走査方向内での最大色差が３．０よりも小さくなったときに処理を終了させることを特徴とする。
これによれば、本実施形態で説明したように、効率良く補正精度を高めることができる。
【０１０５】
（態様Ｅ）
（態様Ａ）又は（態様Ｂ）において、前記色情報の計測に測色器を用いて、むらの大小判定に主走査方向内の最大濃度と最小濃度の差を用いることを特徴とする。
これによれば、本実施形態で説明したように、むらの大小判定を簡易な方法で行うことができる。
【０１０６】
（態様Ｆ）
（態様Ａ）又は（態様Ｂ）において、前記色情報の計測にスキャナ部３００などのスキャナを用いて、むらの大小判定に主走査方向内のＲＧＢ輝度値での最大と最小の差を用いることを特徴とする。
これによれば、本実施形態で説明したように、スキャナを備えた画像形成装置等では、計測手段として新たに測色器等を設ける必要がなく、低コスト化に貢献できる。
【０１０７】
（態様Ｇ）
複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、補正前後で出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて算出する算出処理を、画像形成に用いる色毎に複数回行い、算出した補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を用いる測色器７００が接続されたパソコン６００などの画像処理装置であって、前記画像処理方法として、（態様Ａ）乃至（態様Ｆ）のいずれかの画像処理方法を用いることを特徴とする。
【０１０８】
これによれば、本実施形態で説明したように、（態様Ａ）乃至（態様Ｆ）のいずれかの画像処理方法と、同様な効果を奏することができる画像処理装置を提供できる。
【０１０９】
（態様Ｈ）
複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて算出する算出処理を、画像形成に用いる色毎に複数回行い、算出した補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を用いる、又は前記画像処理方法を用いる画像処理装置を備える複合機５００などの画像形成装置であって、前記画像処理方法として、（態様Ａ）乃至（態様Ｆ）のいずれかの画像処理方法を用いる、又は前記画像処理装置として、（態様Ｇ）の画像処理装置を備えることを特徴とする。
【０１１０】
これによれば、本実施形態で説明したように、（態様Ａ）乃至（態様Ｆ）のいずれかの画像処理方法、又は（態様Ｇ）の画像処理装置と、同様な効果を奏することができる画像形成装置を提供できる。
【０１１１】
（態様Ｉ）
複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、補正前後で出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて算出する算出処理を、画像形成に用いる色毎に複数回行い、算出した補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を用いる画像処理装置と、記録材に画像を形成する画像形成装置とを備える画像形成システム８００などの画像形成システムであって、前記画像処理装置として、（態様Ｇ）の画像処理装置を備えることを特徴とする。
【０１１２】
これによれば、本実施形態で説明したように、（態様Ｇ）の画像処理装置と、同様な効果を奏することができる画像形成システムを提供できる。
【０１１３】
（態様Ｊ）
複数の濃度値と、主走査方向における複数の位置との組合せ毎に、目標出力値を得るための補正値を対応付けた補正情報を、補正前後で出力した補正用チャートの色情報を計測した結果に基づいて算出する算出処理を、画像形成に用いる色毎に複数回行い、算出した補正情報に基づいて画像データを補正する画像処理方法を、画像処理装置、画像形成装置、及び画像形成システムのいずれかで実行させるプログラムであって、前記画像処理方法として、（態様Ａ）乃至（態様Ｆ）のいずれかの画像処理方法を実行させることを特徴とする。
【０１１４】
これによれば、本実施形態で説明したように、（態様Ａ）乃至（態様Ｆ）のいずれかの画像処理方法と、同様な効果を奏することができるプログラムを提供できる。
【符号の説明】
【０１１５】
１００    プリンタ部
３００    スキャナ部
５００    複合機
６００    パソコン
６０１    パソコン本体
６０２    キーボード
６０３    液晶モニタ
６３０    インターフェース画面
７００    測色器
８００    画像形成システム
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１６】
【特許文献１】特開２００６−３４３６８０号公報
【特許文献２】特許４６６１３７６号公報
【特許文献３】特開２００５−０８１５８１号公報
【図１】
0006745058.tif 000002
【図２】
0006745058.tif 000003
【図３】
0006745058.tif 000004
【図４】
0006745058.tif 000005
【図５】
0006745058.tif 000006
【図６】
0006745058.tif 000007
【図７】
0006745058.tif 000008
【図８】
0006745058.tif 000009
【図９】
0006745058.tif 000010
【図１０】
0006745058.tif 000011
【図１１】
0006745058.tif 000012
【図１２】
0006745058.tif 000013
【図１３】
0006745058.tif 000014
【図１４】
0006745058.tif 000015