(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方向に開口するガイド溝が設けられたレールと、該レールのガイド溝に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象に取り付けられる被ガイド部材と、を備えており、
前記ガイド溝の溝幅方向両側の溝壁には、当該ガイド溝の溝幅寸法を溝底または溝開口に向かうに従い小さくするように傾斜状とされた傾斜面が設けられており、
前記被ガイド部材は、前記一方向に沿う軸回りに回転自在とされた第１ローラー及び第２ローラーと、前記第１ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に当接させるように付勢し、前記第２ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に当接させるように付勢する付勢機構と、を備え、該付勢機構は、前記第１ローラー及び前記第２ローラーを前記軸に沿う方向で前記ガイド溝の溝幅寸法が小さくなる側に向けて付勢する構成とされていることを特徴とするガイド装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記第１ローラー及び前記第２ローラーは、前記軸方向に間隔を空けて同軸状に設けられ、かつ前記ガイド溝の溝幅寸法が小さくなる側に配される前記第１ローラーが前記第２ローラーよりも小径状とされており、
前記ガイド溝は、前記第１ローラーが当接される溝幅方向一方側の溝壁に前記第２ローラーが当接しないように形成されていることを特徴とするガイド装置。
【請求項３】
一方向に開口するガイド溝が設けられたレールと、該レールのガイド溝に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象に取り付けられる被ガイド部材と、を備えており、
前記被ガイド部材は、前記一方向に沿うローラー軸回りに回転自在とされた第１ローラー及び第２ローラーと、前記被ガイド対象に対して前記一方向に沿う軸回りに回転自在に保持され、前記軸の溝長手方向一端側に前記第１ローラーを保持し、前記軸の溝長手方向他端側に前記第２ローラーを保持するローラー保持部と、前記第１ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に押し付けられ、かつ前記第２ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に押し付けられるように前記ローラー保持部を前記軸回りの一方側に付勢する状態と、前記第１ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に押し付けられ、かつ前記第２ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に押し付けられるように前記ローラー保持部を前記軸回りの他方側に付勢する状態と、に切り替え可能な付勢機構と、を備えていることを特徴とするガイド装置。
【請求項４】
一方向に開口するガイド溝が設けられたレールと、該レールのガイド溝に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象に取り付けられる被ガイド部材と、を備えており、
前記被ガイド部材は、前記一方向に沿うローラー軸回りに回転自在とされた第１ローラー、第２ローラー及び第３ローラーと、これら第１ローラー、第２ローラー及び第３ローラーを前記ガイド溝の溝長手方向に間隔を空けてこの順に保持し、かつ前記被ガイド対象に対して前記一方向に沿う軸回りに回転自在に保持される保持部と、前記第１ローラー及び前記第３ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に当接させるように付勢し、前記第２ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に当接させるように付勢する付勢機構と、を備えていることを特徴とするガイド装置。
【請求項５】
前記被ガイド対象としての収納体と、この収納体を、前後反転可能なように前記一方向としての上下方向に沿う軸回りに回転可能にかつ前後方向に移動可能にガイドし、請求項１乃至４のいずれか１項に記載のガイド装置を含む上下の回転機構部と、これら上下の回転機構部が設けられた前方に開口する箱体と、を備えており、
前記被ガイド部材は、収納状態における前記収納体の間口方向一方側部位の上下両端部のうちの少なくとも一方に設けられ、
前記レールのガイド溝は、前記被ガイド部材を間口方向中央部に向かうに従い奥側に移動させるように湾曲溝状に形成されていることを特徴とする収納装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被ガイド対象をガイドするガイド装置及びこれを備えた収納装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、レールに沿って引戸や間仕切パネル、収納体等の被ガイド対象をガイドするガイド機構が知られている。
例えば、下記特許文献１には、下端部に床上を走行自在とされたキャスターを設け、上端部に上レールにガイドされる上ガイド部を構成するローラーを設けた構成とされた間仕切パネルが開示されている。
また、下記特許文献２には、上下方向に沿う軸回りに回転されて前後反転可能とされた収納体を保持する上下の回転機構部を箱体に設けた収納装置が開示されている。この収納装置の回転機構部は、箱体の間口方向中央部に前後方向に延びるように設けられたレール部及び後方側に湾曲状に設けられた湾曲ガイド溝のそれぞれにガイドされるガイドローラーを設けた構成とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２２２１号公報
【特許文献２】特開２０１６−５４８７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、これら特許文献１及び特許文献２に記載された構成では、レールのガイド溝の両側溝壁とローラーとの間には、クリアランスが設けられる。そのため、被ガイド対象となる間仕切パネルや収納体を移動させる際に、がたついたり、がたつきによる異音が生じたりすることが考えられた。【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、被ガイド対象の移動を円滑にガイドし得るガイド装置及びこれを備えた収納装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係るガイド装置は、一方向に開口するガイド溝が設けられたレールと、該レールのガイド溝に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象に取り付けられる被ガイド部材と、を備えており、前記ガイド溝の溝幅方向両側の溝壁には、当該ガイド溝の溝幅寸法を溝底または溝開口に向かうに従い小さくするように傾斜状とされた傾斜面が設けられており、前記被ガイド部材は、前記一方向に沿う軸回りに回転自在とされた第１ローラー及び第２ローラーと、前記第１ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に当接させるように付勢し、前記第２ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に当接させるように付勢する付勢機構と、を備え、該付勢機構は、前記第１ローラー及び前記第２ローラーを前記軸に沿う方向で前記ガイド溝の溝幅寸法が小さくなる側に向けて付勢する構成とされていることを特徴とする。
また、上記目的を達成するために、本発明に係るガイド装置は、一方向に開口するガイド溝が設けられたレールと、該レールのガイド溝に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象に取り付けられる被ガイド部材と、を備えており、前記被ガイド部材は、前記一方向に沿うローラー軸回りに回転自在とされた第１ローラー及び第２ローラーと、前記被ガイド対象に対して前記一方向に沿う軸回りに回転自在に保持され、前記軸の溝長手方向一端側に前記第１ローラーを保持し、前記軸の溝長手方向他端側に前記第２ローラーを保持するローラー保持部と、前記第１ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に押し付けられ、かつ前記第２ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に押し付けられるように前記ローラー保持部を前記軸回りの一方側に付勢する状態と、前記第１ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に押し付けられ、かつ前記第２ローラーが前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に押し付けられるように前記ローラー保持部を前記軸回りの他方側に付勢する状態と、に切り替え可能な付勢機構と、を備えていることを特徴とする。
また、上記目的を達成するために、本発明に係るガイド装置は、一方向に開口するガイド溝が設けられたレールと、該レールのガイド溝に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象に取り付けられる被ガイド部材と、を備えており、前記被ガイド部材は、前記一方向に沿うローラー軸回りに回転自在とされた第１ローラー、第２ローラー及び第３ローラーと、これら第１ローラー、第２ローラー及び第３ローラーを前記ガイド溝の溝長手方向に間隔を空けてこの順に保持し、かつ前記被ガイド対象に対して前記一方向に沿う軸回りに回転自在に保持される保持部と、前記第１ローラー及び前記第３ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向一方側の溝壁に当接させるように付勢し、前記第２ローラーを前記ガイド溝の溝幅方向他方側の溝壁に当接させるように付勢する付勢機構と、を備えていることを特徴とする。
【０００７】
また、上記目的を達成するために、本発明に係る収納装置は、前記被ガイド対象としての収納体と、この収納体を、前後反転可能なように前記一方向としての上下方向に沿う軸回りに回転可能にかつ前後方向に移動可能にガイドし、本発明に係るガイド装置を含む上下の回転機構部と、これら上下の回転機構部が設けられた前方に開口する箱体と、を備えており、前記被ガイド部材は、収納状態における前記収納体の間口方向一方側部位の上下両端部のうちの少なくとも一方に設けられ、前記レールのガイド溝は、前記被ガイド部材を間口方向中央部に向かうに従い奥側に移動させるように湾曲溝状に形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係るガイド装置及びこれを備えた収納装置は、上述のような構成としたことで、被ガイド対象の移動を円滑にガイドすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態に係るガイド装置の一例及びこれを備えた収納装置の一例を模式的に示す一部省略概略斜視図である。
【図２】図３におけるＸ１−Ｘ１線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図である。
【図３】図２におけるＹ１−Ｙ１線矢視に対応させた一部破断概略横断面図である。
【図４】図２におけるＺ−Ｚ線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図である。
【図５】（ａ）は、図２におけるＹ２−Ｙ２線矢視に対応させた一部破断概略横断面図、（ｂ）は、図３に対応させた一部を省略した一部破断概略横断面図である。
【図６】（ａ）は、図３におけるＸ２−Ｘ２線矢視に対応させた一部破断概略縦断面図、（ｂ）は、同ガイド装置が備える被ガイド部材の一例を模式的に示す概略斜視図である。
【図７】（ａ）〜（ｄ）は、同収納装置が備える収納体の前後反転動作の一例を模式的に示す一部を省略した一部破断概略横断面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、本発明の他の実施形態に係るガイド装置の一例を模式的に示す一部破断概略横断面図である。
【図９】（ａ）は、同ガイド装置が備える被ガイド部材の一例を模式的に示す概略正面図、（ｂ）は、同被ガイド部材の一部破断概略斜視図、（ｃ）は、同被ガイド部材の一部破断概略分解斜視図である。
【図１０】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の更に他の実施形態に係るガイド装置の一例を模式的に示す一部破断概略横断面図である。
【図１１】（ａ）は、同ガイド装置が備える被ガイド部材の一例を模式的に示す概略正面図、（ｂ）は、同被ガイド部材の一部破断概略斜視図、（ｃ）は、同被ガイド部材の一部破断概略分解斜視図である。
【図１２】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の更に他の実施形態に係るガイド装置の一例を模式的に示す一部破断概略横断面図である。
【図１３】（ａ）、（ｂ）は、同ガイド装置が備える被ガイド部材の一例を模式的に示す概略斜視図、（ｃ）は、同ガイド装置の一部破断概略横断面図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）は、同収納装置に設けられる下側回転機構部の一変形例を模式的に示す一部省略概略斜視図である。
【図１５】（ａ）は、図２に対応させた一部を省略した一部破断概略縦断面図、（ｂ）は、図３に対応させた一部を省略した一部破断概略横断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。
なお、一部の図では、他図に付している詳細な符号の一部を省略している。
また、以下の各実施形態では、各実施形態に係るガイド装置を備えた設置された収納装置に開口側において対面した状態を基準として、手前側を前方、その逆側を後方とし、また、その状態を基準として、上下方向等の方向を説明する。また、同収納装置の収納体が図１〜図３に示すように箱体に収納された状態を基準として、同方向を原則的に説明する。
【００１１】
図１〜図７は、第１実施形態に係るガイド装置の一例及びこれを備えた収納装置の一例を模式的に示す図である。
本実施形態に係るガイド装置９は、図１〜図３に示すように、一方向に開口するガイド溝６１が設けられたレール６０と、このレール６０のガイド溝６１に沿ってガイドされ、かつ被ガイド対象１０に取り付けられる被ガイド部材５０と、を備えている。
本実施形態に係る収納装置（回転収納装置）１は、被ガイド対象としての収納体（回転収納体）１０を備えている。また、回転収納装置１は、この回転収納体１０を、前後反転可能なように、一方向としての上下方向に沿う軸１８，１９回りに回転可能にかつ前後方向に移動可能にガイドし、本実施形態に係るガイド装置９を含む上下の回転機構部７，８を備えている。また、回転収納装置１は、これら上下の回転機構部７，８が設けられた前方に開口する箱体２を備えている。
【００１２】
この回転収納装置１は、靴等を収納する玄関収納装置として玄関土間や玄関フロアー等に設置されるものでもよい。また、当該回転収納装置１は、後記するように、回転収納体１０を下荷重型で保持する構成とされているので、上吊型と比べて高耐荷重となり、例えば、食器や食材、飲料品等を収納するパントリー状の収納庫としてキッチン等に設置されるものでもよい。また、当該回転収納装置１は、種々のディスク状の記録媒体や、書籍等を収納するラック状の収納庫としてリビング等に設置されるものでもよい。また、回転収納装置１は、このような住居内に設置されるものに限られず、種々の建物内に設置されるものでもよい。
【００１３】
箱体２は、前方に開口した正面視略矩形状の箱状とされている。この箱体２は、天面部３と底面部４と背面部５と間口方向（左右）一対の側面部６，６とを備え、これらによって回転収納体１０の収納空間を区画形成している。この収納空間は、前後寸法（収納奥行寸法）よりも収納間口寸法（左右寸法）が大きく形成されている。
なお、これら各面部３，４，５，６，６は、板材からなるものとしてもよく、また、箱体２は、木質系材料や金属系材料、合成樹脂系材料等から形成されたものとしてもよい。
また、箱体２の前方開口を開閉する扉を設けてもよい。また、回転収納体１０の収納空間の上側や下側等に更に他の収納空間を設けた態様としてもよい。この場合は、横仕切板等によって上下の収納空間を区画するようにしてもよい。また、箱体２は、少なくとも前方に開口したものであればよく、前後両側に開口したものでもよい。また、図例では、底面部４を、両側の側面部６，６の下端よりも上側に位置するように上底状に設け、その下面側の間口方向（左右方向）中央部に、前後方向に延びる桟材を設けた例を示している。
【００１４】
回転収納体１０は、上下方向に沿う軸１８，１９回りに１８０°回転自在に箱体２に設けられて前後反転可能とされている。本実施形態では、回転収納体１０を、正面視略矩形枠状の枠体１１と、この枠体１１に保持される収納部１６と、を備えた構成としている。この回転収納体１０は、枠体１１内に収納部１６を配置することで、収納空間を上下に複数段に区画する構成とされている。
枠体１１は、上枠部１２と下枠部１３と左右一対の縦枠部１４，１４とを備えている。
この枠体１１は、図２及び図３に示すように、回転収納体１０が箱体２に収納された状態で、箱体２内の前後方向略中央部に配置される。
なお、この枠体１１は、例えば、金属系材料等の剛性材料から形成されたものとしてもよい。
【００１５】
上枠部１２及び下枠部１３は、それぞれ間口方向に沿って長尺とされている。左右の縦枠部（両側の縦枠部）１４，１４は、それぞれ上下方向に沿って長尺とされている。これら上枠部１２、下枠部１３及び両側の縦枠部１４，１４は、長手方向に見て略矩形状とされており、例えば、筒状材から形成されたものとしてもよい。上枠部１２と下枠部１３とは、互いに略平行に配置され、両側の縦枠部１４，１４は、互いに略平行に並んで配置されている。
また、両側の縦枠部１４，１４の上端部に、上枠部１２の長手方向両端部が固定され、両側の縦枠部１４，１４の下端部に、下枠部１３の長手方向両端部が固定されている。
なお、これら上枠部１２、下枠部１３及び両側の縦枠部１４，１４からなる枠体１１は、一体的に形成されたものでもよく、各枠部１２，１３，１４，１４の端部を適宜、ねじ等の止具や溶接等によって連結して形成されたものでもよい。
【００１６】
また、両側の縦枠部１４，１４の一方には、回転収納体１０を後記するように前後反転させる際に把持される把持部１７が設けられている。図例では、一方の縦枠部１４の上下方向途中部位から前後方向にそれぞれ突出させるように把持部１７，１７を設けた例を示している。
また、これら両側の縦枠部１４，１４間に、架け渡すように収納部１６が設けられる。
この収納部１６は、幅方向（間口方向）両側端部が両側の縦枠部１４，１４に適宜の固定具によって固定されたものでもよく、または、両側の縦枠部１４，１４に対して着脱可能に取り付けられる構成とされたものでもよい。図例では、両側の縦枠部１４，１４の互いに対向する内側面側に、収納部１６の幅方向両側端部をそれぞれに保持する保持具を着脱可能に保持する係合保持部としての差込穴１５を、上下方向に沿って間隔を空けて複数箇所に設けた例を示している。このような構成とすれば、収納部１６の個数や配設する高さ位置を変更することができる。
【００１７】
このような収納部１６の前後寸法が比較的に大きいような場合にも、後記するように回転収納体１０を回転させて１８０°反転させることで、物品出し入れ性を向上させることができる。
なお、図例では、上方側に向けて開口する薄型網籠状の収納部１６及び薄型箱状の収納部１６を上下の複数箇所に設けた例を示しているが、このような態様に限られない。平板状（棚板状）やトレー状、ボトル収納ラック状とされたものや、さらには棒状の引掛け部材等、被収納物の種類等に応じて種々の形状とされた収納部１６の採用が可能である。また、当該回転収納装置１に収納される被収納物としては、靴等の履物や、衣類、傘、帽子等でもよく、その他、書籍や、装飾品、食器、食料品、ボトル、調味料、各種ディスク等の記録媒体等でもよい。
また、図例では、平面視して四隅を切除したような略八角形状とされた収納部１６を例示しているが、このような態様に限られない。例えば、平面視した状態における四隅部にＣ面取り状やＲ面取り状の面取り部を設けた収納部１６としてもよい。
【００１８】
また、図例では、物品載置部となるその上面が水平状となるように水平状態で両側の縦枠部１４，１４に収納部１６を保持させた例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、前傾状態または後傾状態で両側の縦枠部１４，１４に収納部１６を保持させるようにしてもよい。この場合、複数枚の収納部１６を、上下交互に異なる側に傾斜するように設けた構成としてもよい。このように収納部１６を傾斜させることで、例えば、被収納物を靴等とした場合には、効率的に収納することができる。また、このように上下交互に前傾状態の収納部（棚板）と後傾状態の収納部（棚板）とを設けた場合にも、後記するように回転収納体１０を回転させて１８０°反転させることで、後傾状態の収納部（棚板）を前傾状態に切り替えることができ、物品出し入れ性を向上させることができる。このような構成とすれば、当該回転収納装置１（回転収納体１０）の収納空間を効率的に利用することができる。
なお、収納部１６を保持する収納本体としては、上記のような枠体１１に限られない。例えば、収納空間を前後に区分するような板状とされたものや、上下方向に沿う軸１８，１９と略同軸状とされた上下に延びる棒状とされたもの、収納状態において前後両側に開口する収納部を一体的に設けたもの等、種々の形状とされた収納本体１１でもよい。
【００１９】
また、回転収納体１０の上下両側には、上下の回転機構部７，８が設けられている。これら上下の回転機構部７，８のうちの少なくとも一方に、箱体２の間口方向中央部に前後方向に延びるように設けられた直進レール部４０，４５と、直進レール部４０，４５にガイドされるガイドローラー２６，３６と、を設けた構成としている。つまり、これら直進レール部４０，４５及びガイドローラー２６，３６は、回転収納体１０の前後方向への移動をガイドする直進ガイド機構として機能する。
また、これら上下の回転機構部７，８のうちの少なくとも一方に、本実施形態に係るガイド装置９を設けた構成としている。また、ガイド装置９の被ガイド部材としての側部ガイド体５０を、収納状態における回転収納体１０の間口方向一方側部位の上下両端部のうちの少なくとも一方に設けている。また、ガイド装置９のレール６０のガイド溝６１を、側部ガイド体５０を間口方向中央部に向かうに従い奥側に移動させるように湾曲溝状に形成した構成としている。つまり、ガイド装置９のレールを、ガイド溝としての湾曲ガイド溝６１を設けた湾曲レール６０としている。このガイド装置９は、回転収納体１０の回転軌跡を規制するようにガイドする回転軌跡ガイド機構として機能する。なお、ガイド装置９の詳細については後述する。
【００２０】
また、これら上下の回転機構部７，８のうちの少なくとも一方の直進ガイド機構に、ガイドローラー２６，３６を直進レール部４０，４５の内側壁４３，４８に押し付けるように付勢する直進付勢機構２７，３９を設けた構成としている。このような構成とすれば、直進レール部４０，４５の内側壁４３，４８とガイドローラー２６，３６との間に隙間が形成されることを抑制することができ、直進レール部４０，４５の内側壁４３，４８に沿ってガイドローラー２６，３６をガイドすることができる。これにより、後記するように、回転収納体１０を前後方向に移動させながら回転させる際に、上下の回転機構部７，８のうちの少なくとも一方の直進ガイド機構におけるがたつきやこれによる異音の発生を抑制することができる。
【００２１】
本実施形態では、上側回転機構部７及び下側回転機構部８の両方に、直進ガイド機構を構成する直進レール部４０，４５、ガイドローラー２６，３６及び直進付勢機構２７，３９を設けた構成としている。このような構成とすれば、上下の回転機構部７，８の両方の直進ガイド機構におけるがたつきやこれによる異音の発生を抑制することができる。
また、これら上下の回転機構部７，８の直進ガイド機構には、ガイドローラー２６，３６をそれぞれに備え、回転収納体１０に対して軸１８，１９回りに回転自在とされた中央ガイド体２０，３０が設けられている。これら上下の中央ガイド体２０，３０は、回転収納体１０が前後反転される際に、箱体２内において前後方向に移動するようにガイドされる構成とされている。
【００２２】
また、これら上下の中央ガイド体２０，３０は、収納状態における回転収納体１０の間口方向中央部の上下両端部のそれぞれに設けられている。また、これら上下の中央ガイド体２０，３０は、当該回転収納体１０の軸１８，１９の上下両側に位置するように設けられている。本実施形態では、図２に示すように、これら上下の中央ガイド体２０，３０のそれぞれに、前後方向に間隔を空けて複数のガイドローラー２６，２６，３６，３６を設けた構成としている。このような構成とすれば、単一のガイドローラー２６，３６を設けたものと比べて、回転収納体１０を安定的に前後方向に移動させることができる。
また、本実施形態では、図４に示すように、上下の直進レール部４０，４５の両側の内側壁４３，４３，４８，４８のそれぞれに当接されるようにガイドローラー２６，２６，３６，３６を間口方向両側に設けた構成としている。このような構成とすれば、がたつきやこれによる異音の発生をより効果的に抑制することができる。
【００２３】
上側回転機構部７の直進レール部としての上側レール部４０は、前後方向に長尺状とされ、箱体２内の前後方向略中央部から前方に向けて延びるように設けられている。この上側レール部４０は、その前端部が箱体２の前端部から後方側に控えた位置となるように設けられている。また、この上側レール部４０は、箱体２内の下方側に向く天面３ａに沿うように固定されている。また、この上側レール部４０には、上側回転機構部７の中央ガイド体としての上端側中央ガイド体２０のガイドローラー２６，２６を収容するガイド溝４１が前後方向に延びるように設けられている。
ガイド溝４１は、下方側に向けて開口するように設けられ、下方側に向く溝底４２と間口方向両側の内側壁４３，４３とによって区画されている。本実施形態では、この上側レール部４０の内側壁４３，４３に、上下方向の一方側となる下方側に向かうに従い拡開するように傾斜する傾斜面４３，４３を設けた構成としている。つまり、ガイド溝４１の溝幅が下方側に向かうに従い幅広になるように傾斜面４３，４３を設けた構成としている。また、この上側レール部４０の内側壁４３，４３の略全体を、下方側に向かうに従い拡開するように傾斜する傾斜面４３，４３としている。
【００２４】
これら傾斜面４３，４３の傾斜角度は、後記するように直進付勢機構２７によって押し付けられる各ガイドローラー２６，２６の当接性や転動性、前後方向への直進ガイド性等の観点から適宜の角度としてもよい。これら傾斜面（内側壁）４３，４３の傾斜角度を、垂直面に対して２度〜３０度（溝底４２とのなす角度が９２度〜１２０度）程度としてもよく、好ましくは２度〜２０度程度としてもよく、図例では、１０度程度とした例を示している。
また、図例では、上側レール部４０の両側の内側壁４３，４３の下端部に、互いに向き合う方向に突出するように突出片部を設けた例を示している。
また、図１及び図２に示すように、上側レール部４０の前方側開口を覆う前端カバー４４を設けた構成としている。
なお、この上側レール部４０のガイド溝４１の後端部等に、収納状態とされた回転収納体１０の上端側の更なる後方側への移動を抑止するストッパー部や、上端側中央ガイド体２０が当接される緩衝部材等を設けた構成としてもよい。
【００２５】
上端側中央ガイド体２０は、図２及び図４に示すように、当該回転収納体１０の上下方向に沿う軸としての上端側軸１８に連結されている。この上端側軸１８は、回転収納体１０を収納させた状態で、箱体２の収納空間の平面視略中心に位置するように設けられている（図３参照）。また、この上端側軸１８は、上枠部１２の長手方向略中央に位置するように設けられている。また、この上端側軸１８は、上枠部１２に対して固定的に設けられ、上端部が軸受部２１に対して回転自在に保持されたものでもよい。なお、上枠部１２に対する上端側中央ガイド体２０の上下位置（高さ位置）の調整を可能とする高さ調整機構を設けた構成としてもよい。例えば、上端側軸１８に雄ねじ部を設け、上枠部１２にこの雄ねじ部にねじ合う雌ねじ部を設けた構成等としてもよく、その他、種々の構成とされた高さ調整機構を設けた構成としてもよい。
【００２６】
本実施形態では、この上端側中央ガイド体２０に、複数のガイドローラー２６，２６を回転自在に保持し、かつ直進付勢機構２７によって付勢される保持部材２３を設けた構成としている。このような構成とすれば、複数のガイドローラー２６，２６のそれぞれや軸、軸受部等を個別に付勢する直進付勢機構２７を設けたものと比べて、構造の簡略化を図ることができる。
また、この上端側中央ガイド体２０は、上下方向に厚さ方向を沿わせたプレート状の保持部材２３に設けられた厚さ方向に貫通する保持孔２３ａに挿通された連結軸２２を介して上端側軸１８に連結されている。この連結軸２２は、上端側軸１８と同軸状に設けられ、軸受部２１に対して固定的に設けられたものでもよい。つまり、上枠部１２に対して固定的に設けられた上端側軸１８が軸受部２１及び連結軸２２に対して回転自在とされたものでもよい。なお、このような態様に代えて、上端側軸１８と連結軸２２とを固定的に若しくは一体的に設け、これらが保持部材２３に対して回転自在とされたものでもよい。または、上端側軸１８を上枠部１２に対して固定的に設けた態様に代えて、上枠部１２に上端側軸１８を回転自在に保持する軸受部等を設けた態様としてもよい。
【００２７】
保持部材２３は、平面視して略方形状とされ、その略中心部に連結軸２２が挿通される保持孔２３ａを設けた構成とされている。この保持部材２３は、連結軸２２に対して上下動自在とされている。本実施形態では、図４及び図５（ａ）に示すように、上端側中央ガイド体２０に、保持部材２３の保持孔２３ａに連通される保持孔２５ａが設けられた軸挿通部２５を設けた構成としている。この軸挿通部２５は、プレート状とされた保持部材２３の厚さ方向一方側に固定されており、図例では、ブロック状とされている。また、この軸挿通部２５の保持孔２５ａは、保持部材２３の保持孔２３ａと略同径状とされ、連結軸２２の外径に応じた径とされている。また、この軸挿通部２５の保持孔２５ａ及び保持部材２３の保持孔２３ａに連結軸２２が挿通され、保持部材２３が連結軸２２の軸方向に沿って移動自在に保持されている。
【００２８】
上記のような軸挿通部２５を設けた構成とすれば、保持部材２３をプレート状として構造の簡略化を図りながらも、連結軸２２が挿通される保持孔２３ａ，２５ａの軸方向に沿う寸法を大きくすることができる。これにより、保持部材２３が連結軸２２の軸方向に沿って移動する際に、傾いたりするようなことを抑制することができる。なお、軸挿通部２５としては、図例のようなブロック状とされたものに限られず、円筒状等とされたものでもよい。また、保持部材２３に、保持孔２３ａの軸方向に沿う寸法を大きくするようにボス状の軸挿通部２５を一体的に設けた構成等としてもよい。また、連結軸２２の上端部には、連結軸２２からの保持部材２３（及び軸挿通部２５）の上方側への抜けを抑止する鍔状の抜止部２２ａが設けられている。
【００２９】
また、この保持部材２３には、複数のガイドローラー２６，２６のそれぞれを回転自在に保持するローラー軸２４，２４が設けられている。本実施形態では、図５（ａ）に示すように、上端側中央ガイド体２０に、間口方向一方側に前後方向に間隔を空けて２つのガイドローラー２６，２６を設け、間口方向他方側に、前後方向でこれら２つのガイドローラーの間に位置するように１つのガイドローラー２６を設けた構成としている。つまり、本実施形態では、上端側中央ガイド体２０に、３つのガイドローラー２６，２６，２６を設けた構成としている。これら３つのガイドローラー２６，２６，２６は、平面視して（上下方向に沿う方向に見て）、三角形の頂点にそれぞれが位置するように設けられている。このような構成とすれば、４つ以上のガイドローラー２６を設けたものと比べて、構造の簡略化を図ることができ、また、３つのガイドローラー２６，２６，２６の全てを上側レール部４０の内側壁４３，４３に安定的に当接させることができる。つまり、４つ等の多数のガイドローラー２６を設けた場合には、上端側中央ガイド体２０が連結軸２２回りに傾けば、全てのガイドローラー２６が内側壁４３，４３に当接し難くなる場合が生じることが考えられるが、このようなことを抑制することができる。
【００３０】
また、本実施形態では、これら３つのガイドローラー２６，２６，２６を、平面視して、略正三角形の頂点にそれぞれが位置するように設けた構成としている。つまり、これら３つのガイドローラー２６，２６，２６を、互いの距離が略等距離となるように設けた構成としている。つまりは、本実施形態では、間口方向他方側の１つのガイドローラー２６を、前後方向で、間口方向一方側の２つのガイドローラー２６，２６間の略中央に位置するように設けた構成としている。また、この間口方向他方側の１つのガイドローラー２６を、前後方向で、連結軸２２（上端側軸１８）と略一致した位置となるように設けた構成としている。なお、このような態様に代えて、これら３つのガイドローラー２６，２６，２６を、平面視して、略二等辺三角形や、略直角三角形、不等辺三角形等、他の形状の三角形の頂点にそれぞれが位置するように設けた構成等としてもよい。
【００３１】
また、保持部材２３に、これら３つのガイドローラー２６，２６，２６を回転自在に保持するローラー軸２４，２４，２４を設けた構成としている。また、本実施形態では、図４に示すように、これらガイドローラー２６，２６，２６のローラー軸２４，２４，２４方向を、上側レール部４０の傾斜面とされた内側壁４３，４３に平行状に設けた構成としている。つまり、各ガイドローラー２６のローラー軸２４方向を、前後方向に見て、傾斜面４３に平行状となるように傾斜状に設けた構成としている。また、間口方向両側の各ガイドローラー２６，２６のローラー軸２４，２４方向を、対応する傾斜面４３，４３に平行状となるように傾斜状としている。これらガイドローラー２６，２６のローラー軸２４，２４は、前後方向に見て、対応する傾斜面４３，４３に平行状であればよく、間口方向に見て、上下方向に沿う方向や上下方向に対して傾斜状とされていてもよい。
【００３２】
上端側中央ガイド体２０の間口方向両側のローラー軸２４，２４は、下端側よりも上端側が間口方向中央側となるように、上端側に向かうに従い間口方向中央側に向けて傾斜するように設けられている。本実施形態では、上端側中央ガイド体２０のローラー軸２４，２４が設けられた保持部材２３の間口方向両端部の上面を、間口方向両側の各ローラー軸２４，２４方向に対して直交状となるように傾斜させた構成としている。つまり、この保持部材２３の間口方向両端部の上面を、間口方向の各外方側端縁から間口方向中央側に向けて下るような傾斜面状としている。また、この保持部材２３の間口方向両端部を、それぞれの上面が間口方向両側の各ローラー軸２４，２４方向に対して直交状となるように、間口方向中央部に対して上方側に屈曲させた構成としている。
【００３３】
各ガイドローラー２６，２６，２６は、軸方向に比較的に薄型の円柱状（円盤状）とされている。また、これらガイドローラー２６，２６，２６は、同寸同形状（同径状）とされている。また、これらガイドローラー２６，２６，２６は、互いに概ね同高さに位置するように配されている。
なお、各ガイドローラー２６，２６，２６は、保持部材２３に固定的に設けられたローラー軸２４，２４，２４に固定された内輪に対して外輪が回転自在とされた金属製等の軸受部を含んだ構成とされたものでもよい。このようなガイドローラー２６としては、外周面が低摩擦性の構成とされたものが好ましい。例えば、このようなガイドローラー２６としては、金属製の外輪が外周面を構成するものでもよく、または外輪の外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。この場合は、ガイドローラー２６の外周側を、摺動性の良好なポリアセタール（ＰＯＭ）等の樹脂や、合成樹脂系材料に油を含有させた含油ＰＯＭなどの含油プラスチックから形成されたものとしてもよい。
【００３４】
直進付勢機構２７は、間口方向両側の各ガイドローラー２６，２６，２６が上記のように傾斜面状とされた各内側壁４３，４３に押し付けられるように、上下方向の他方側となる上方側に向けて各ガイドローラー２６，２６，２６を付勢する構成とされている。本実施形態では、直進付勢機構２７を、保持部材２３を上方側に向けて付勢する構成としている。また、この直進付勢機構２７を、連結軸２２が挿入され、軸受部２１と保持部材２３との間に配された圧縮コイルばねとしている。つまり、直進付勢機構２７を、下方側から保持部材２３を押し上げるように付勢する構成としている。このように保持部材２３を介して付勢された各ガイドローラー２６，２６，２６は、各外周面の軸方向の概ね全体が上側レール部４０の間口方向両側の対応する各内側壁（傾斜面）４３，４３に押し付けられるように当接される。
【００３５】
なお、直進付勢機構２７としては、上記のような圧縮コイルばねに限られず、引張コイルばねや、ねじりコイルばね（トーションばね）、板ばね等、その他、種々のばね部材としてもよい。
また、上端側中央ガイド体２０及びこれをガイドする上側レール部４０としては、上記のような構成とされたものに限られず、その他、種々の変形が可能である。例えば、上端側中央ガイド体２０に、２つ以下または４つ以上のガイドローラー２６を設けた構成としたり、ローラー軸２４を傾斜させずに、上下に軸方向を沿わせた構成としたりしてもよい。また、複数のガイドローラー２６を設けた保持部材２３を直進付勢機構２７によって付勢する構成に代えて、複数のガイドローラー２６のそれぞれを付勢する直進付勢機構２７を設けた構成としてもよい。また、上端側中央ガイド体２０及び上側レール部４０としては、後記する回転軌跡ガイド機構として機能するガイド装置９のような構成を適宜、変形して採用するようにしてもよい。さらには、ガイドローラー２６を内側壁４３，４３に押し付けるように付勢する直進付勢機構２７を設けていない構成としてもよく、単一のガイドローラー２６のみを備えた構成等としてもよい。これらの場合は、上側レール部４０の内側壁４３，４３を傾斜面とせずに、略垂直面としてもよい。
【００３６】
下側回転機構部８の直進レール部としての下側レール部４５は、図２及び図３に示すように、上側レール部４０と概ね同様、前後方向に長尺状とされ、箱体２内の前後方向略中央部から前方に向けて延びるように設けられている。この下側レール部４５は、平面視して上側レール部４０と略一致した位置となるように、箱体２内の上方側に向く底面４ａに沿うように固定されている。また、下側レール部４５には、下側回転機構部８の中央ガイド体としての下端側中央ガイド体３０のガイドローラー３６，３６を収容するガイド溝４６が前後方向に延びるように設けられている。
ガイド溝４６は、上方側に向けて開口するように設けられ、上方側に向く溝底４７と間口方向両側の内側壁４８，４８とによって区画されている。また、図４に示すように、これら内側壁４８，４８の上端部に、上下方向の一方側となる上方側に向かうに従い拡開するように傾斜する傾斜面４８ａ，４８ａを設けた構成としている。つまり、ガイド溝４６の溝幅が上方側に向かうに従い幅広になるように傾斜面４８ａ，４８ａを設けた構成としている。これら傾斜面４８ａ，４８ａの傾斜角度は、上側レール部４０と同様としてもよく、図例では、上側レール部４０の傾斜角度よりも小さくしている。
【００３７】
なお、この下側レール部４５のガイド溝４６の後端部等に、収納状態とされた回転収納体１０の下端側の更なる後方側への移動を抑止するストッパー部や、下端側中央ガイド体３０が当接される緩衝部材等を設けた構成としてもよい。また、上記した上側レール部４０と同様、この下側レール部４５の内側壁４８，４８の上下方向の略全体を傾斜面としてもよい。または、上記した上側レール部４０の傾斜面を、下側レール部４５と概ね同様、内側壁４３，４３の上下方向の一部にのみ設けた構成としてもよい。また、上下のレール部４０，４５の両方または一方を、箱体２の上下の面部３，４（天面部３及び底面部４）に埋込状に設けた態様等としてもよい。また、これら上下のレール部４０，４５は、ステンレス鋼（ＳＵＳ）等の高剛性で低摩擦性の金属系材料から形成されたものでもよい。
【００３８】
下端側中央ガイド体３０は、図４に示すように、上端側中央ガイド体２０と概ね同様、当該回転収納体１０の上下方向に沿う軸としての下端側軸１９に連結されている。この下端側軸１９は、上記した上端側軸１８と略同軸状とされている。この下端側軸１９は、下枠部１３に対して固定的に設けられ、下端部が軸受部３１に対して回転自在に保持されたものでもよい。
本実施形態では、この下端側中央ガイド体３０に、上記と概ね同様、複数のガイドローラー３６，３６を回転自在に保持し、かつ直進付勢機構３９によって付勢される保持部材３７を設けた構成としている。
また、本実施形態では、この下端側中央ガイド体３０に、ガイド溝４６の溝底４７上を転動する転動体３４を設けた構成としている。また、下端側中央ガイド体３０に、転動体３４を回転自在に保持する下端保持部材３２を設けた構成としている。また、この下端保持部材３２に対して下端側軸１９の軸受部３１を固定的に設けた構成としている。また、この下端保持部材３２に、複数のガイドローラー３６，３６を回転自在に保持する保持部材３７に設けられた保持孔３７ｂに挿通された連結軸３８を設けた構成としている。なお、上記と概ね同様、下端保持部材３２に対して下端側軸１９を固定的に設け、下枠部１３に下端側軸１９を回転自在に保持する軸受部等を設けた態様としてもよい。
【００３９】
保持部材３７は、図４及び図５（ｂ）に示すように、プレート状とされ、その略中心部に軸受部３１が挿通される挿通孔３７ｃを設けた構成とされている。また、この保持部材３７には、下端保持部材３２に上方側に向けて突出するように設けられた連結軸３８が挿通される保持孔３７ｂが設けられている。本実施形態では、下端保持部材３２の前後両側のそれぞれに連結軸３８，３８を設け、保持部材３７の挿通孔３７ｃの前後両側のそれぞれに、保持孔３７ｂ，３７ｂを設けた構成としている。
また、この保持部材３７の前後左右（四隅）のそれぞれに、それぞれがガイドローラー３６，３６，３６，３６を回転自在に保持するローラー軸３７ａ，３７ａ，３７ａ，３７ａを設けた構成としている。これらローラー軸３７ａ，３７ａ，３７ａ，３７ａは、上記と概ね同様、軸方向を下側レール部４５の傾斜面４８ａ，４８ａに平行状に設けた構成とされている。つまり、間口方向両側のローラー軸３７ａ，３７ａは、下端側よりも上端側が間口方向外方側となるように、上端側に向かうに従い間口方向外方側に向けて傾斜するように設けられている。
【００４０】
本実施形態では、上記と概ね同様、下端側中央ガイド体３０のローラー軸３７ａ，３７ａが設けられた保持部材３７の間口方向両端部の上面を、間口方向両側の各ローラー軸３７ａ，３７ａ方向に対して直交状となるように傾斜させた構成としている。つまり、この保持部材３７の間口方向両端部の上面を、間口方向の各外方側端縁から間口方向中央側に向けて上るような傾斜面状としている。また、この保持部材３７の間口方向両端部を、それぞれの上面が間口方向両側の各ローラー軸３７ａ，３７ａ方向に対して直交状となるように、間口方向中央部に対して下方側に屈曲させた構成としている。
また、各ガイドローラー３６，３６，３６，３６は、上記と概ね同様、軸方向に比較的に薄型の円柱状（円盤状）とされ、かつ同寸同形状（同径状）とされている。また、これらガイドローラー３６，３６，３６，３６は、互いに略同高さに位置するように配され、軸受部３１を挟んで前後両側のそれぞれに、左右に対状に設けられている。また、前側の左右一対のガイドローラー３６，３６同士及び後側の左右一対のガイドローラー３６，３６同士は、それぞれ前後方向で一致した位置となるように設けられている。なお、これらガイドローラー３６，３６，３６，３６は、上記同様、軸受部を含んだ構成とされたものでもよく、また、外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。
【００４１】
直進付勢機構３９は、上記と概ね同様、間口方向両側の各ガイドローラー３６，３６，３６，３６が下側レール部４５の傾斜面４８ａ，４８ａに押し付けられるように、上下方向の他方側となる下方側に向けて各ガイドローラー３６，３６，３６，３６を付勢する構成とされている。つまり、この直進付勢機構３９は、下側の保持部材３７を下方側に向けて付勢する構成とされている。また、保持部材３７の前後両側のそれぞれに直進付勢機構３９，３９を設けた構成としている。また、これら直進付勢機構３９，３９を、連結軸３８，３８が挿入され、連結軸３８，３８の上端部に設けられた鍔状の抜止部３８ａ，３８ａと保持部材３７との間に配された圧縮コイルばねとしている。つまり、これら直進付勢機構３９，３９を、上方側から保持部材３７を押し下げるように付勢する構成としている。このように保持部材３７を介して付勢された各ガイドローラー３６，３６，３６，３６は、各外周面の軸方向の概ね全体が下側レール部４５の間口方向両側の対応する各傾斜面４８ａ，４８ａに押し付けられるように当接される。なお、直進付勢機構３９としては、上記同様、このような圧縮コイルばねに限られない。
【００４２】
また、下側レール部４５及びこれにガイドされるガイドローラー３６としては、上記のような構成とされたものに限られず、上記した上側のものと概ね同様、その他、種々の変形が可能である。例えば、３つ以下または５つ以上のガイドローラー３６を設けた構成としたり、ローラー軸３７ａを傾斜させずに、上下に軸方向を沿わせた構成としたりしてもよい。また、複数のガイドローラー３６を設けた保持部材３７を直進付勢機構３９によって付勢する構成に代えて、複数のガイドローラー３６のそれぞれを付勢する直進付勢機構３９を設けた構成としてもよい。さらには、ガイドローラー３６を内側壁４８，４８（傾斜面４８ａ，４８ａ）に押し付けるように付勢する直進付勢機構３９を設けていない構成としてもよく、単一のガイドローラー３６のみを備えた構成等としてもよい。これらの場合は、下側レール部４５の内側壁４３，４３に傾斜面を設けていない構成等としてもよい。
【００４３】
下端保持部材３２は、図４に示すように、保持部材３７の下方側に位置するように配され、連結軸３８，３８が設けられた上板部と、この上板部の間口方向両端部から垂れ下がるように設けられた左右両側の側壁部と、を備えた下向き開口形状とされている。本実施形態では、この下端保持部材３２に、複数の転動体３４，３４，３４を回転自在に保持させた構成としている。また、これら複数の転動体３４，３４，３４として、間口方向に間隔を空けて並列状に設けられた一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂと、これら一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂの前後方向一方側に間隔を空けて設けられた転動体３４Ａと、を備えた構成としている。このような構成とすれば、回転収納体１０及びこれに収納される被収納物の荷重を、少なくとも３つの転動体３４，３４，３４（３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂ）によって分散して受けることができる。また、例えば、間口方向に並列状や前後方向に直列状に、つまり一列状に３つの転動体３４，３４，３４を設けたものと比べて、少なくとも３点支持状に荷重を受けることができ、回転収納体１０を安定的に前後方向に移動させることができる。
【００４４】
また、複数の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを、平面視して一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂとこれら一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂの前後方向一方側の転動体３４Ａとの間に回転収納体１０の回転中心となる上端側軸１８及び下端側軸１９が位置するように設けている。つまり、図５（ｂ）に示すように、平面視して、回転収納体１０の回転中心（下端側軸１９の軸心）よりも前後方向一方側に位置するように、一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂの前後方向一方側の転動体３４Ａが設けられている。また、平面視して、回転収納体１０の回転中心よりも前後方向他方側に位置するように、一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂが設けられている。このような構成とすれば、一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂと前後方向一方側の転動体３４Ａとによって回転収納体１０の荷重をより安定的に分散して受けることができ、回転収納体１０をより安定的に前後方向に移動させることができる。
【００４５】
また、複数の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを、それぞれの転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂの軌跡が間口方向に異なる位置となるように設けている。つまり、これら転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂは、これらの走行方向に沿う方向となる前後方向に見て、これら転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂの軌跡となる溝底４７との当接部が互いに重なり合わないように設けられている。このような構成とすれば、複数の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂが同じ軌跡を転動するようなことがなく、下側レール部４５の溝底４７の凹みや摩耗等を抑制することができ、回転収納体１０をより安定的に前後方向に移動させることができる。
【００４６】
また、これら複数の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを、箱体２の間口方向中央部から等距離となるように設けられた一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂと、これら一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂの前後方向一方側における箱体２の間口方向中央部に位置するように設けられた中央転動体３４Ａと、からなる構成としている。つまり、中央転動体３４Ａは、箱体２の間口方向中央部に位置するように設けられた回転収納体１０の回転中心となる上端側軸１８及び下端側軸１９の前後方向一方側に位置するように設けられている。このような構成とすれば、これら一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂ及び中央転動体３４Ａによって回転収納体１０の荷重を分散して受けることができる。また、３つの転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂからなるものとしているので、４つ以上の転動体を設けたものと比べて、一部の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂに浮き等が生じ難く、各転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂが安定的に溝底４７上を転動する。
【００４７】
また、一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂは、これらの間の中間部が回転収納体１０の回転中心となる上端側軸１８及び下端側軸１９の前後方向他方側に位置するように設けられている。本実施形態では、中央転動体３４Ａを、一対の転動体３４Ｂ，３４Ｂよりも前方側に位置するように設けた構成としている。これら３つの転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂは、平面視して、それぞれの溝底４７との当接部が回転収納体１０の回転中心となる上端側軸１８及び下端側軸１９から概ね等距離となるような位置に設けられたものでもよい。
また、本実施形態では、これら複数の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを、間口方向に軸方向を沿わせたローラー軸３３，３３回りに回転自在とされたローラー状としている。これらローラー軸３３，３３は、下端保持部材３２の両側の側壁部に架け渡されるように保持されている。また、これら転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂは、互いに同寸同形状（同径状）とされている。
【００４８】
なお、これら転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂは、上記同様、ローラー軸３３，３３に固定される軸受部（ベアリング）を含んだ構成とされたものでもよく、また、外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。この場合、これら転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂの軸受部の軸方向両側面に、漏出する潤滑剤を吸着する吸着体を近接配置した構成等としてもよい。このような構成とすれば、複数の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂに比較的に高荷重が掛けられた場合にも、軸受部に封入された潤滑剤が垂れ落ちるようなことを抑制することができる。
また、回転収納体１０及びこれに収納された被収納物の荷重を受ける下端側中央ガイド体３０の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂとしては、上記のような態様に限られず、その他、種々の変形が可能である。例えば、転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを、ローラー状とした態様に代えて、ボール（球体）状とされたものとしてもよい。また、３つの転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを設けた態様に代えて、４つ以上または２つ以下の転動体３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｂを設けた態様等としてもよい。また、このように下側レール部４５が回転収納体１０の荷重を受ける下荷重型とした態様に代えて、上側レール部４０によって回転収納体１０を吊り下げるように保持する上吊型としてもよい。
【００４９】
また、本実施形態では、収納状態とされた回転収納体１０の移動を抑制する移動抑制部４９を設けている。また、移動抑制部４９を、収納状態とされた回転収納体１０の下端側中央ガイド体３０の前方側への移動を抑制するように、下側レール部４５に設けた構成としている。また、本実施形態では、移動抑制部４９を、回転収納体１０を移動（回転）させるべく人力等の所定以上の負荷（操作荷重）が掛けられれば、回転収納体１０の移動（前後反転）を許容する構成としている。また、図５（ｂ）に示すように、移動抑制部４９を、下側レール部４５のガイド溝４６の両側の内側壁４８，４８に対して溝幅方向に進退する進退部４９ａを有した構成としている。また、両側の内側壁４８，４８のそれぞれに対向状に配された進退部４９ａ，４９ａを有した移動抑制部４９，４９を設けた構成としている。進退部４９ａ，４９ａは、平面視して、溝幅方向中央側に突となる突湾曲状とされている。これら移動抑制部４９，４９としては、ボール状やピン状とされた進退部４９ａ，４９ａが筒状部の先端に設けられ、この進退部４９ａ，４９ａを進出方向に向けて付勢するばね等の付勢部材を内蔵したボールプランジャやピンプランジャ等でもよい。
【００５０】
また、下端側中央ガイド体３０の間口方向両側には、これら移動抑制部４９，４９の進出された進退部４９ａ，４９ａが係合する係合部としての係合凹部３５，３５が設けられている。これら係合凹部３５，３５は、下端保持部材３２の両側の側壁部に、間口方向外方側に向けて開口するように設けられたものでもよい。これら係合凹部３５，３５に挿入されるように係合した進退部４９ａ，４９ａによって収納状態とされた回転収納体１０の意図しない移動の抑制が可能とされている。また、回転収納体１０を移動させるべく所定以上の負荷が掛けられれば、進退部４９ａ，４９ａの退入を伴い、係合凹部３５，３５の後側縁が進退部４９ａ，４９ａを乗り越えるようにして係合凹部３５，３５に対する進退部４９ａ，４９ａの係合が解除される。
なお、移動抑制部４９，４９及び係合部３５，３５としては、上記のようなものに限られず、種々の変形が可能である。例えば、溝幅方向に概ね弾性変形可能とされた板ばね状の移動抑制部４９，４９としたり、マグネットキャッチ状のものとしてもよい。さらには、移動抑制部４９，４９としては、このように所定以上の負荷を掛ければ回転収納体１０の移動（回転）が可能とされたものに限られず、移動させる際には、手動解除が必要となるようなロック機構を構成するものとしてもよい。
また、移動抑制部４９，４９を下側レール部４５に設けた態様に代えて、または加えて、上側レール部４０に設けた構成としてもよい。この場合は、上端側中央ガイド体２０の適所に係合部を設けた態様としてもよい。
【００５１】
ガイド装置９の被ガイド部材としての側部ガイド体５０は、図６に示すように、一方向としての上下方向に沿う軸５２回りに回転自在とされた第１ローラー５４及び第２ローラー５５と、付勢機構５３と、を備えている。付勢機構５３は、第１ローラー５４を湾曲レール６０の湾曲ガイド溝６１の溝幅方向一方側の溝壁（第１溝壁）６５に当接させるように付勢し、第２ローラー５５を湾曲ガイド溝６１の溝幅方向他方側の溝壁（第２溝壁）６６に当接させるように付勢する。
本実施形態では、図２及び図６（ａ）に示すように、上下の回転機構部７，８のそれぞれにガイド装置９，９を設けた構成としている。つまり、収納状態における回転収納体１０の間口方向一方側部位の上下両端部のそれぞれに、側部ガイド体５０，５０を設けた構成としている。また、回転収納体１０の上下両側に配される箱体２の天面３ａ及び底面４ａのそれぞれに沿わせるように、湾曲レール６０，６０を設けた構成としている。これら上下のガイド装置９，９は、図６（ａ）に示すように、互いに同様の構成とされ、互いに上下反転されたような構成とされている。
【００５２】
上下の側部ガイド体５０，５０は、平面視して互いに略一致する位置となるように設けられている。また、これら側部ガイド体５０，５０は、後記するように、回転収納体１０が上下の回転機構部７，８にガイドされて回転する際に、回転収納体１０の上下の軸１８，１９を円心とする略円弧上を移動する構成とされている。
また、本実施形態では、これら側部ガイド体５０，５０を、上枠部１２及び下枠部１３の長手方向一方側部位に設けた構成としている（図３も参照）。これら側部ガイド体５０，５０には、図６（ａ）、（ｂ）に示すように、上枠部１２及び下枠部１３に固定されるブラケット状の固定部５１，５１が設けられている。これら固定部５１，５１は、収納状態における上枠部１２及び下枠部１３の収納奥行方向一方側に沿うように固定される固定片部５１ａ，５１ａを備えている。これら固定部５１，５１の固定片部５１ａ，５１ａは、上枠部１２及び下枠部１３に対して上下位置（高さ位置）調整可能に固定される構成とされている。図例では、これら固定片部５１ａ，５１ａに、上枠部１２及び下枠部１３に設けられた雌ねじ部に捩じ込まれるねじが挿通される上下方向に長径状の挿通孔５１ｂ，５１ｂを設けた例を示している。
【００５３】
また、これら固定部５１，５１の固定片部５１ａ，５１ａの上下端には、上枠部１２の上面側及び下枠部１３の下面側にそれぞれ沿うように配され、第１ローラー５４，５４及び第２ローラー５５，５５を保持する保持片部５１ｃ，５１ｃが設けられている。なお、以下では、一方の側部ガイド体５０を例にとって説明する。
この側部ガイド体５０の第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、軸５２方向に比較的に薄型の円柱状（円盤状）とされている。また、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、上記同様、軸受部（ベアリング）を含んだ構成とされたものでもよく、また、外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。図例では、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５の外周面を、径方向に凸の凸湾曲面状とした例を示しているが、上記した上下のガイドローラー２６，３６と同様、略垂直面状としてもよい。
本実施形態では、付勢機構５３は、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５を軸５２方向に付勢する構成とされている。また、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５を、軸５２方向に間隔を空けて同軸状に設けた構成としている。つまり、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、共通の軸（共通ローラー軸）５２に回転自在に保持されている。また、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、共通ローラー軸５２に対して、それぞれ個別に回転自在とされている。このような構成とすれば、第１ローラー５４と第２ローラー５５とが互いに干渉するようなことがなく、それぞれを円滑に回転させることができる。
【００５４】
また、本実施形態では、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５のそれぞれを、共通ローラー軸５２に対して軸方向に移動自在に設けた構成としている。これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、内輪の内径が共通ローラー軸５２の外径よりも大とされ、共通ローラー軸５２がすきまばめ状に挿通されたものでもよい。また、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、共通ローラー軸５２に対して円滑に移動可能なように、摺動性の良好な上記同様の樹脂や含油プラスチック等から形成された内輪（軸受部）を含んだ構成とされたものとしてもよい。
共通ローラー軸５２は、固定部５１の保持片部５１ｃから上下方向外側（箱体２の上下方向外側）に向けて突出するように設けられている。本実施形態では、この共通ローラー軸５２の突出方向先端側に、第１ローラー５４を設け、共通ローラー軸５２の突出方向基端側に第２ローラー５５を設けた構成としている。この共通ローラー軸５２には、第１ローラー５４と第２ローラー５５とが互いに干渉しないように、これらを軸方向に離間させる座金（ワッシャー）等が挿通されている。
【００５５】
付勢機構５３は、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５を共通ローラー軸５２の突出方向先側に付勢する構成とされている。本実施形態では、付勢機構５３を、共通ローラー軸５２が挿通され、固定部５１の保持片部５１ｃと第２ローラー５５との間に配された単一の圧縮コイルばねとしている。また、共通ローラー軸５２には、この付勢機構５３と第２ローラー５５との間に位置するように座金（ワッシャー）等が挿通されている。また、共通ローラー軸５２の突出方向先端部には、第１ローラー５４の抜止となる鍔状の抜止部５２ａが設けられている。なお、付勢機構５３としては、上記のような圧縮コイルばねに限られず、上記同様、種々のばね部材としてもよい。また、第１ローラー５４及び第２ローラー５５を共通ローラー軸５２に対して軸方向に移動自在に設ける態様としては、上記のような態様に限られない。例えば、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５の内輪が固定的に設けられた円筒状部材を共通ローラー軸５２に対して軸方向に移動自在に設けた態様等としてもよい。
【００５６】
また、本実施形態では、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５のうちの一方を、他方よりも小径状としている。本実施形態では、第１ローラー５４を、第２ローラー５５よりも小径状としている。この第１ローラー５４と第２ローラー５５との径差及びこれらの外径は、第１ローラー５４及び第２ローラー５５が後記する湾曲ガイド溝６１の各溝壁６５，６６（第１溝壁６５及び第２溝壁６６）に当接するように、適宜の径差及び径とされている。例えば、第１ローラー５４の外径を、第２ローラー５５の外径の１／２〜９／１０程度としてもよく、図例では、５／７程度とした例を示している。また、図例では、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５の軸方向に沿う寸法を、互いに略同寸法とした例を示している。
【００５７】
上下の湾曲レール６０，６０は、上下方向に沿う方向となる上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に向けて開口するように湾曲ガイド溝６１，６１を設けた構成とされ、概ね間口方向に延びるように設けられている。これら上下の湾曲レール６０，６０は、互いに同寸同形状とされた部材が上下反転されて箱体２の天面３ａ及び底面４ａのそれぞれに、平面視して略一致する位置となるように設けられている。以下では、下側の湾曲レール６０を例にとって説明する。
湾曲ガイド溝６１は、上方側（上下方向中央側）に向く溝底６４と、溝幅方向両側の第１溝壁６５及び第２溝壁６６と、によって区画されている。図例では、収納奥行方向奥側に向く溝壁を第１溝壁６５とし、収納奥行方向手前側に向く溝壁を第２溝壁６６とした例を示している。この湾曲ガイド溝６１は、全長に亘って略一様な形状、つまり、溝幅及び溝深さが略一様な寸法とされている。
本実施形態では、この湾曲ガイド溝６１の第１溝壁６５及び第２溝壁６６に、当該湾曲ガイド溝６１の溝幅寸法を溝底６４または溝開口に向かうに従い小さくするように傾斜状とされた傾斜面を設けた構成としている。また、本実施形態では、湾曲ガイド溝６１を、第１ローラー５４が当接される溝幅方向一方側の第１溝壁６５に第２ローラー５５が当接しないように形成している。
【００５８】
また、上記した側部ガイド体５０の付勢機構５３は、この湾曲ガイド溝６１の溝幅寸法が小さくなる側に向けて第１ローラー５４及び第２ローラー５５を付勢する構成とされている。本実施形態では、湾曲ガイド溝６１の第１溝壁６５及び第２溝壁６６に、湾曲ガイド溝６１の溝幅寸法を溝底６４に向かうに従い小さくするように傾斜状とされた傾斜面を設けた構成としている。つまり、湾曲ガイド溝６１の第１溝壁６５及び第２溝壁６６の傾斜面は、上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に向かうに従い拡開状に形成されている。上記した側部ガイド体５０は、小径状とされた第１ローラー５４を溝幅寸法が小さくなる側（溝底６４側）に配した構成とされている。
また、本実施形態では、第１溝壁６５及び第２溝壁６６のそれぞれを、溝深さ方向の全体に亘って傾斜面としている。これら第１溝壁６５及び第２溝壁６６の溝底６４に対する傾斜角度は、上記同様、付勢機構５３によって付勢される第１ローラー５４及び第２ローラー５５の当接性や転動性、ガイド性等の観点から適宜の角度としてもよい。これら第１溝壁６５及び第２溝壁６６の溝底６４に対する傾斜角度は、例えば、上記同様、垂直面に対して２度〜３０度（溝底６４とのなす角度が９２度〜１２０度）程度としてもよく、好ましくは２度〜２０度程度としてもよく、図例では、１０度程度とした例を示している。
【００５９】
また、本実施形態では、第１ローラー５４が当接される第１溝壁６５の溝深さ方向に沿う寸法（壁高さ寸法）を、第１ローラー５４よりも大径状とされた第２ローラー５５が当接しないように、第２溝壁６６の溝深さ方向に沿う寸法（壁高さ寸法）よりも小としている。つまり、第２ローラー５５は、第１溝壁６５の溝開口縁よりも上下方向で上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に位置するように配される構成とされている。これら第１溝壁６５及び第２溝壁６６の壁高さ寸法は、第１溝壁６５に第２ローラー５５が当接することなく第１ローラー５４が当接し、第２溝壁６６に第２ローラー５５が当接するように適宜の寸法とすればよい。
また、湾曲ガイド溝６１における第１ローラー５４が当接される溝底６４側部位の溝幅寸法は、第１ローラー５４が第２溝壁６６に当接しないように、第１ローラー５４の外径よりも大とされている。
付勢機構５３によって溝底６４側に付勢された第１ローラー５４及び第２ローラー５５は、第１ローラー５４が第１溝壁６５に当接し、第２ローラー５５が第２溝壁６６に当接することで、溝底６４側への更なる移動が規制される。また、これにより、第１ローラー５４及び第２ローラー５５（共通ローラー軸５２）の溝幅方向への移動が規制される。本実施形態では、第１ローラー５４の外周面が第１溝壁６５の傾斜面に点接触的に当接され、第２ローラー５５の外周面が第２溝壁６６の傾斜面に点接触的に当接される構成とされている。
【００６０】
また、湾曲ガイド溝６１は、図３に示すように、平面視して奥側に凸となるように湾曲状とされた間口方向中央側の湾曲溝部６２と、この湾曲溝部６２の間口方向両側に間口方向に延びるように設けられた直線溝部６３，６３と、を連なるように設けた構造とされている。
湾曲溝部６２は、直線溝部６３，６３との境界部となる間口方向両側端部が箱体２の収納空間の奥行方向略中央部に位置するように設けられている。また、湾曲溝部６２は、両側の直線溝部６３，６３から離れるに従い、つまり間口方向中央部に向かうに従い収納空間の奥側に位置するように、かつ最奥側部位が収納空間の間口方向中央部に位置するように設けられている。この湾曲溝部６２は、図７（ａ）〜（ｃ）に示すように、回転収納体１０が回転される際に、最前方位置とされた状態の回転収納体１０の上下の軸１８，１９を円心とする略円弧状とされている。この湾曲溝部６２の中心角や曲率半径は、収納空間の奥行寸法や間口寸法、回転収納体１０の収納部１６の平面視形状等に応じて、回転収納体１０が回転される際に箱体２に接触しないように、適宜、設定するようにすればよい。この湾曲溝部６２の中心角は、例えば、６０°〜１２０°程度としてもよい。また、この湾曲溝部６２の曲率半径は、例えば、収納空間（回転収納体１０）の奥行寸法に対する間口寸法の比が大きくなるに従い大きくするようにしてもよい。
【００６１】
直線溝部６３，６３は、湾曲溝部６２の間口方向両側端部に連なるように設けられている。これら直線溝部６３，６３は、箱体２の収納空間の奥行方向略中央部に位置するように、かつ間口方向に延びるように設けられている。また、これら直線溝部６３，６３と湾曲溝部６２との境界部は、第１ローラー５４及び第２ローラー５５が滑らかに移動するように、湾曲状とされている。
これら両側の直線溝部６３，６３に、回転収納体１０を収納させた状態並びに回転収納体１０を回転させる際の初期及び終期の状態で、側部ガイド体５０が位置する（図３及び図７（ｄ）参照）。
上記構成とされた回転収納装置１は、図３及び図７に示すように、以下のように回転収納体１０が回転されて前後反転される。
【００６２】
図３及び図７（ａ）に示すように、回転収納体１０を収納させた状態から回転収納体１０を回転させる際の初期の状態では、側部ガイド体５０が湾曲ガイド溝６１の一方の直線溝部６３に沿って間口方向中央側に移動しながら上下の中央ガイド体２０，３０が前方に移動する。そして、図７（ａ）〜（ｃ）に示すように、側部ガイド体５０が湾曲ガイド溝６１の湾曲溝部６２に至れば、上端側軸１８及び下端側軸１９を略回動支点として回転収納体１０が回転するように、側部ガイド体５０が湾曲溝部６２に沿って円弧を描くように移動する。そして、図７（ｃ）、（ｄ）に示すように、回転収納体１０を回転させる際の終期の状態、つまり、側部ガイド体５０が他方の直線溝部６３に至れば、側部ガイド体５０がこの他方の直線溝部６３に沿って間口方向外方側に移動しながら上下の中央ガイド体２０，３０が後方に移動する。これにより、回転収納体１０が上下の軸１８，１９回りに１８０°回転されて、その前後が反転された状態となる。このように、当該回転収納装置１は、回転収納体１０の上下の軸１８，１９を前後方向に移動させながら回転収納体１０を軸１８，１９回りに回転させることで、回転収納体１０の前後を入れ替え（切り替え）可能としている。
【００６３】
本実施形態に係るガイド装置９及びこれを備えた回転収納装置１は、上述のような構成としたことで、被ガイド対象としての回転収納体１０の移動を円滑にガイドすることができる。
つまり、第１ローラー５４をガイド溝（湾曲ガイド溝）６１の溝幅方向一方側の溝壁（第１溝壁）６５に当接させるように付勢し、第２ローラー５５を溝幅方向他方側の溝壁（第２溝壁）６６に当接させるように付勢する付勢機構５３を設けた構成としている。従って、回転収納体１０に取り付けられる被ガイド部材としての側部ガイド体５０の第１ローラー５４を溝幅方向一方側の第１溝壁６５に当接させて転動させ、第２ローラー５５を溝幅方向他方側の第２溝壁６６に当接させて転動させることができる。これにより、回転収納体１０を移動させる際に、レール（湾曲レール）６０の湾曲ガイド溝６１の両側の溝壁６５，６６と側部ガイド体５０との間で生じるがたつきやこれによる異音の発生を抑制することができ、側部ガイド体５０を円滑に移動させることができる。
【００６４】
また、本実施形態では、湾曲ガイド溝６１の溝幅方向両側の溝壁６５，６６に、当該湾曲ガイド溝６１の溝幅寸法を溝底６４または溝開口に向かうに従い小さくするように傾斜状とされた傾斜面を設けた構成としている。また、付勢機構５３は、第１ローラー５４及び第２ローラー５５を軸（共通ローラー軸）５２に沿う方向で湾曲ガイド溝６１の溝幅寸法が小さくなる側に向けて付勢する構成とされている。従って、第１ローラー５４を、共通ローラー軸５２方向に沿う方向で溝幅方向一方側の第１溝壁６５の傾斜面に対して押し付けることができる。また、第２ローラー５５を、共通ローラー軸５２方向に沿う方向で溝幅方向他方側の第２溝壁６６の傾斜面に対して押し付けることができる。これにより、例えば、一方の溝壁（６５）を溝底６４に対して垂直面状としたものと比べて、共通ローラー軸５２に掛かる溝幅方向への負荷を効果的に低減させることができる。また、これら第１ローラー５４及び第２ローラー５５をそれぞれが当接される各溝壁６５，６６に沿って円滑に回転させることができる。また、付勢方向が各溝壁６５，６６に対して傾斜する方向で、各ローラー５４，５５の共通ローラー軸５２方向に概ね沿う方向となる。これにより、例えば、各ローラー５４，５５を溝幅方向に付勢する付勢機構を設けたものと比べて、湾曲ガイド溝６１に対する各ローラー５４，５５の溝幅方向への振れ等をより効果的に抑制することができる。また、本実施形態では、各ローラー５４，５５の外周面が各溝壁６５，６６の傾斜面に対して言わば点接触的に当接される構成としているので、外周面が線接触的に当接されるものと比べて、各ローラー５４，５５をより円滑に回転させることができる。
【００６５】
また、本実施形態では、第１ローラー５４及び第２ローラー５５を、共通ローラー軸５２方向に間隔を空けて同軸状に設けている。従って、第１ローラー５４と第２ローラー５５とを溝幅方向や溝長手方向に並列状に設けたものと比べて、構造の簡略化を図ることができる。また、湾曲ガイド溝６１の溝幅寸法が小さくなる側に配される第１ローラー５４を第２ローラー５５よりも小径状とし、湾曲ガイド溝６１を、第１ローラー５４が当接される溝幅方向一方側の第１溝壁６５に第２ローラー５５が当接しないように形成している。従って、第１ローラー５４及び第２ローラー５５を同軸状に設けながらも、小径状の第１ローラー５４を第１溝壁６５に当接させ、大径状の第２ローラー５５を第１溝壁６５に当接させることなく第２溝壁６６に当接させることができる。
【００６６】
また、本実施形態では、ガイド装置９を、前後反転可能なように、回転収納体１０を上下方向に沿う軸１８，１９回りに回転可能にかつ前後方向に移動可能にガイドする上下の回転機構部７，８に設けた構成としている。従って、回転収納体１０に効率的に被収納物を収納させたり、回転収納体１０を回転させることで、被収納物を取り出し易くしたりすることができる。また、回転収納体１０を、箱体２に対して前後方向に移動させながら上下方向に沿う軸１８，１９回りに回転させることができる。これにより、回転収納体１０を回転させる際に、回転収納体１０が箱体２に収納された状態よりも後方側に突出するようなことを防止することができる。つまり、箱体２に収納された状態の回転収納体１０の奥側に必要となる回転収納体１０の回転用の空間を小さくすることができ、回転収納体１０の収納部の奥行寸法を確保しながらも箱体２の奥行寸法を効率的に小さくすることができる。また、この回転収納体１０の移動を、本実施形態に係るガイド装置９によってガイドすることができるので、上述のように、がたつきやこれによる異音の発生を抑制することができる。
【００６７】
なお、本実施形態では、第１溝壁６５に第２ローラー５５が当接しないように、第１溝壁６５の壁高さ寸法を第２溝壁６６の壁高さ寸法よりも小とした例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、第１溝壁６５に第２ローラー５５を回避するような段差状や湾曲状の壁部を設けた構成等としてもよい。
また、本実施形態では、第１ローラー５４と第２ローラー５５とを同軸状に設け、一方の第１ローラー５４を第２ローラー５５よりも小径状とした例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、第１ローラー５４及び第２ローラー５５のそれぞれを個別に回転自在に保持するローラー軸を設けた構成としてもよい。この場合は、第１ローラー５４のローラー軸と第２ローラー５５のローラー軸とを溝幅方向や溝長手方向において互いに異なる位置となるように設けた構成としてもよい。また、この場合は、第１ローラー５４と第２ローラー５５とを、互いに略同径状等としてもよい。また、この場合は、第１ローラー５４のローラー軸及び第２ローラー５５のローラー軸のそれぞれに付勢機構５３を設けた態様としてもよく、その他、種々の構成とされた付勢機構５３の採用が可能である。
【００６８】
また、本実施形態では、湾曲レール６０の湾曲ガイド溝６１の両側の溝壁６５，６６に、溝底６４側となる上下方向外側（箱体２の上下方向外側）に向かうに従い溝幅寸法を小とする傾斜面を設けた例を示しているが、このような態様とは逆としてもよい。つまり、湾曲レール６０の湾曲ガイド溝６１の両側の溝壁６５，６６に、溝開口側となる上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に向かうに従い溝幅寸法を小とする傾斜面を設けた構成としてもよい。この場合は、各ローラー５４，５５やローラー軸５２、付勢機構５３等を適宜、必要に応じて変形するようにすればよい。
また、本実施形態では、上下の回転機構部７，８のそれぞれに、回転軌跡ガイド機構を構成するガイド装置９，９を設けた構成としているが、上下の回転機構部７，８のうちの一方側のみにガイド装置９を設けた構成としてもよい。また、本実施形態に係る回転収納装置１を構成する各部の具体的構成としては、上記のような構成に限られず、その他、種々の変形が可能である。
【００６９】
次に、本発明の他の実施形態に係るガイド装置の一例及び各実施形態に係るガイド装置を備える回転収納装置に設けられる下側回転機構部の一変形例について図面を参照して説明する。
なお、以下の各実施形態では、先に説明した実施形態との相違点について主に説明し、同様の構成については、同一符号を付し、その説明を省略または簡略に説明する。また、以下の第２実施形態及び第３実施形態においても、ガイド装置９Ａ，９Ｂは、図示は省略しているが、箱体２内に設けられた上下の回転機構部７，８（図１等参照）の回転軌跡ガイド機構を構成する。また、図８〜図１１では、下側のガイド装置９Ａ，９Ｂを図示しているが、上側のガイド装置９Ａ，９Ｂについても、上記同様、下側のガイド装置９Ａ，９Ｂを上下反転させたような構成とされ、同様の構成である。
【００７０】
図８及び図９は、第２実施形態に係るガイド装置９Ａの一例を模式的に示す図である。
本実施形態に係るガイド装置９Ａは、被ガイド部材としての側部ガイド体５０Ａの構成が上記第１実施形態とは主に異なる。
本実施形態では、図８（ａ）、（ｂ）に示すように、側部ガイド体５０Ａは、第１ローラー５４Ａ及び第２ローラー５５Ａを湾曲ガイド溝６１Ａの溝長手方向に間隔を空けて設けた構成とされている。また、付勢機構５３Ａは、第１ローラー５４Ａ及び第２ローラー５５Ａを溝幅方向に沿って互いに逆側に付勢する構成とされている。このような構成とすれば、第１ローラー５４Ａを溝幅方向一方側の第１溝壁６５Ａに向けて溝幅方向に沿って付勢し、第２ローラー５５Ａを第１ローラー５４Ａとは逆側となる溝幅方向他方側の第２溝壁６６Ａに向けて溝幅方向に沿って付勢することができる。これにより、後記するように、湾曲ガイド溝６１Ａの溝幅方向両側の溝壁６５Ａ，６６Ａに傾斜面を設ける必要がなく、湾曲レール６０Ａの構造の簡略化を図ることができる。
【００７１】
また、本実施形態では、側部ガイド体５０Ａは、付勢機構５３Ａによって溝幅方向に沿う方向で第１ローラー５４Ａと同じ溝壁（第１溝壁）６５Ａ側に向けて付勢される第３ローラー５６を更に備えている。このような構成とすれば、第１ローラー５４Ａ及び第３ローラー５６を溝幅方向一方側の第１溝壁６５Ａに向けて溝幅方向に沿って付勢することができる。また、第２ローラー５５Ａをこれら第１ローラー５４Ａ及び第３ローラー５６とは逆側となる溝幅方向他方側の第２溝壁６６Ａに向けて溝幅方向に沿って付勢することができる。これにより、３つのローラー５４Ａ，５５Ａ，５６によって側部ガイド体５０Ａを湾曲ガイド溝６１Ａに沿って安定的にガイドすることができる。また、側部ガイド体５０Ａは、第３ローラー５６と第１ローラー５４Ａとの間に第２ローラー５５Ａを配した構成とされている。このような構成とすれば、溝長手方向に間隔を空けて設けられる３つのローラー５４Ａ，５５Ａ，５６が交互に溝幅方向で異なる側に向けて付勢されることとなるので、溝幅方向への振れを効果的に抑制することができる。
【００７２】
また、側部ガイド体５０Ａは、図９（ａ）〜（ｃ）に示すように、下枠部１３（上枠部１２）に固定される固定部５１Ａを備えている。また、側部ガイド体５０Ａは、溝長手方向に間隔を空けて設けられた３つのローラー５４Ａ，５５Ａ，５６を保持する第１保持部５７を備えている。第１保持部５７は、溝長手方向に長尺状とされ、上下方向に厚さ方向を沿わせて配される略平板状とされている。この第１保持部５７の略中央部位には、上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に向けて突出し、軸方向を上下方向に沿わせた保持軸５７ａが設けられている。第１保持部５７は、この保持軸５７ａ回りに固定部５１Ａに対して回転自在に保持されている。固定部５１Ａには、保持軸５７ａを回転自在に保持する軸受部５２Ａが設けられている。図例では、軸受部５２Ａを、上下方向外側（箱体２の上下方向外側）に向けて突出するように設けられた筒状（円筒状）とした例を示している。なお、固定部５１Ａに対して第１保持部５７を上下方向に沿う軸回りに回転自在とする態様としては、上記のような態様に限られず、第１保持部５７に軸受部を設け、固定部５１Ａに保持軸を設けた態様等としてもよい。
【００７３】
また、第１保持部５７の長手方向一端側には、第１ローラー５４Ａを回転自在に保持し、軸方向を上下方向に沿わせた第１ローラー軸５７ｂが設けられている。また、第１保持部５７の長手方向他端側には、軸方向を上下方向に沿わせた第３ローラー５６の第３ローラー軸５８ａを回転自在に保持する軸受部５７ｃが設けられている。これら第１ローラー軸５７ｂと軸受部５７ｃ（第３ローラー軸５８ａ）とは、図８に示すように、平面視して第１保持部５７の保持軸５７ａの溝長手方向両側に位置するように保持軸５７ａから互いに略等間隔を空けて設けられている。
第２ローラー５５Ａは、第１保持部５７に対して概ね溝幅方向に移動自在に保持されている。この第２ローラー５５Ａは、第１保持部５７の長手方向他端側に設けられた軸受部５７ｃに対して上下方向に沿う軸（第３ローラー軸）５８ａ回りに回転自在に保持された第２保持部５８に保持されている。
【００７４】
第２保持部５８は、第３ローラー軸５８ａが設けられた部位から第１ローラー５４Ａ側に向けて延びるように設けられ、その延出方向の先端部に、第２ローラー５５Ａを回転自在に保持し、軸方向を上下方向に沿わせた第２ローラー軸５８ｂを設けた構成とされている。つまり、第２ローラー５５Ａは、第３ローラー軸５８ａ回りに第２保持部５８が回転されることで、第１保持部５７に対して概ね溝幅方向に移動する構成とされている。
また、側部ガイド体５０Ａは、第３ローラー軸５８ａ及び第２ローラー軸５８ｂの反第２保持部側の端部を保持する第３保持部５９を備えている。側部ガイド体５０Ａは、この第３保持部５９と第２保持部５８とによって第２ローラー５５Ａ及び第３ローラー５６を挟むように保持する構成とされている。なお、このような第３保持部５９を設けていない構成としてもよい。
【００７５】
第１ローラー５４Ａ、第２ローラー５５Ａ及び第３ローラー５６は、上記同様、それぞれの軸５７ｂ，５８ｂ，５８ａ方向に比較的に薄型の円柱状（円盤状）とされている。これら第１ローラー５４Ａ、第２ローラー５５Ａ及び第３ローラー５６は、上記同様、軸受部（ベアリング）を含んだ構成とされたものでもよく、また、外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。
また、これら第１ローラー５４Ａ、第２ローラー５５Ａ及び第３ローラー５６は、互いに略同高さに位置するように配されている。また、本実施形態では、第２ローラー５５Ａを他のローラー５４Ａ，５６よりも小径状としている。また、この第２ローラー５５Ａの軸方向に沿う寸法を、他のローラー５４Ａ，５６の軸方向に沿う寸法よりも小としている。また、第１ローラー５４Ａと第３ローラー５６とを、互いに略同寸同形状としている。
【００７６】
付勢機構５３Ａは、第２ローラー５５Ａを第１保持部５７に対して溝幅方向外側に向けて付勢する構成とされている。つまり、付勢機構５３Ａは、第１ローラー５４Ａ及び第３ローラー５６に対して第２ローラー５５Ａを溝幅方向外側に向けて付勢する構成とされている。また、第１ローラー５４Ａ及び第３ローラー５６は、この付勢機構５３Ａによって、湾曲ガイド溝６１Ａの第１溝壁６５Ａに押し付けられるように付勢される。第２ローラー５５Ａは、この付勢機構５３Ａによって湾曲ガイド溝６１Ａの第２溝壁６６Ａに押し付けられるように付勢される。
また、付勢機構５３Ａは、第１保持部５７に対して第２保持部５８を第３ローラー軸５８ａ回りに回転させるように付勢する単一の引張コイルばねとされている。図例では、第１保持部５７の長手方向一端部から溝幅方向一方側となる収納奥行方向手前側に向けて突出するように設けられた片部に、付勢機構５３Ａの一端部を保持するばね保持部５７ｄを設けた例を示している。また、第２保持部５８の第３ローラー軸５８ａが設けられた部位から溝幅方向一方側となる収納奥行方向手前側に向けて突出するように設けられた片部に、付勢機構５３Ａの他端部を保持するばね保持部５８ｃを設けた例を示している。
【００７７】
つまり、付勢機構５３Ａは、第１保持部５７のばね保持部５７ｄに対して第２保持部５８のばね保持部５８ｃを引っ張るように付勢する構成とされている。これにより、上述のように、第２ローラー５５Ａが溝幅方向外側に向けて移動するように、第２保持部５８が第３ローラー軸５８ａ回りに回転するように付勢される。
湾曲レール６０Ａは、詳細な図示は省略しているが、上記第１実施形態とは異なり、湾曲ガイド溝６１Ａの溝幅方向両側の第１溝壁６５Ａ及び第２溝壁６６Ａを溝底６４に対して略直交状とした構成とされている。つまり、第１溝壁６５Ａ及び第２溝壁６６Ａに溝幅寸法を小さくするような傾斜面を設けていない構成としている。また、これら第１溝壁６５Ａと第２溝壁６６Ａとの壁高さ寸法を、互いに略同寸法としている。
【００７８】
上記構成とされたガイド装置９Ａにおいては、側部ガイド体５０Ａは、第１ガイドローラー５４Ａ及び及び第３ローラー５６が第１溝壁６５Ａに当接され、第２ローラー５５Ａが第２溝壁６６Ａに当接されて湾曲ガイド溝６１Ａに沿って移動する。このように側部ガイド体５０Ａが湾曲ガイド溝６１Ａに沿って移動する際には、図８（ａ）、（ｂ）に示すように、第１保持部５７が固定部５１Ａに対して保持軸５７ａ回りに回転しながら移動し、かつ付勢機構５３Ａの伸縮を伴って第２保持部５８が第３ローラー軸５８ａ回りに回転しながら移動する。図８（ａ）に示すように、側部ガイド体５０Ａが直線溝部６３に位置した状態から湾曲溝部６２に向けて境界部を移動する際には、付勢機構５３Ａの伸長を伴いながら移動する。また、図８（ｂ）に示すように、側部ガイド体５０Ａが湾曲溝部６２を移動する際には、直線溝部６３及び境界部を移動する際よりも付勢機構５３Ａが縮短した状態で移動する。つまり、本実施形態では、付勢機構５３Ａの復元力（押付力）は、側部ガイド体５０Ａが湾曲溝部６２を移動する際よりも他の部位を移動する際の方が大となる構成とされている。このような構成とすれば、回転収納体１０を回転させる際に特にがたつき易い初期の状態及び終期の状態におけるがたつきを効果的に抑制することができる。
また、本実施形態に係るガイド装置９Ａにおいても、上記第１実施形態と概ね同様の効果を奏する。
【００７９】
図１０及び図１１は、第３実施形態に係るガイド装置９Ｂの一例を模式的に示す図である。
本実施形態に係るガイド装置９Ｂは、被ガイド部材としての側部ガイド体５０Ｂの構成が上記第２実施形態とは主に異なる。
本実施形態では、図１０（ａ）〜（ｃ）に示すように、側部ガイド体５０Ｂは、湾曲ガイド溝６１Ａの溝長手方向に間隔を空けて２つのローラー（第１ローラー５４Ｂ及び第２ローラー５５Ｂ）を設けた構成とされている。また、付勢機構５３Ｂは、上記第２実施形態と概ね同様、第１ローラー５４Ｂ及び第２ローラー５５Ｂを溝幅方向に沿って互いに逆側に付勢する構成とされている。
また、側部ガイド体５０Ｂは、図１１（ａ）〜（ｃ）に示すように、上記第２実施形態と概ね同様、下枠部１３（上枠部１２）に固定される固定部５１Ｂを備えている。また、側部ガイド体５０Ｂは、溝長手方向に間隔を空けて設けられた２つのローラー５４Ｂ，５５Ｂを保持するローラー保持部５７Ａを備えている。このローラー保持部５７Ａは、上記と概ね同様、その略中央部位に設けられた保持軸５７ａ回りに固定部５１Ｂに対して回転自在に保持されている。固定部５１Ｂには、上記同様、保持軸５７ａを回転自在に保持する軸受部５２Ａが設けられている。
【００８０】
また、ローラー保持部５７Ａは、長手方向一端側に第１ローラー５４Ｂを回転自在に保持する第１ローラー軸５７Ａｂを設け、長手方向他端側に第２ローラー５５Ｂを回転自在に保持する第２ローラー軸５７Ａｃを設けた構成とされている。これら第１ローラー軸５７Ａｂ及び第２ローラー軸５７Ａｃは、軸方向を上下方向に沿わせた構成とされ、上記同様、保持軸５７ａの溝長手方向両側に位置するように保持軸５７ａから互いに略等間隔を空けて設けられている。
また、第１ローラー５４Ｂ及び第２ローラー５５Ｂは、上記同様、それぞれの軸５７Ａｂ，５７Ａｃ方向に比較的に薄型の円柱状（円盤状）とされ、軸受部を含んだ構成とされたものでもよく、また、外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。
また、これら第１ローラー５４Ｂ及び第２ローラー５５Ｂは、互いに略同高さに位置するように配されている。また、本実施形態では、第１ローラー５４Ｂと第２ローラー５５Ｂとを、互いに略同寸同形状としている。
【００８１】
付勢機構５３Ｂは、固定部５１Ｂに対してローラー保持部５７Ａを上下方向に沿う保持軸５７ａ回りに回転させるように付勢する単一のねじりコイルばねとされている。この付勢機構５３Ｂは、コイル部に固定部５１Ｂに設けられた円筒状の軸受部５２Ａが挿通された構成とされている。また、付勢機構５３Ｂは、上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）の端部に概ね径方向に延びるように第１アーム５３ａを設けた構成とされている。また、付勢機構５３Ｂは、上下方向外側（箱体２の上下方向外側）の端部に概ね径方向に延びるように第２アーム５３ｂを設けた構成とされている。これら第１アーム５３ａと第２アーム５３ｂとは、付勢機構５３Ｂが自然状態では互いに略平行状とされる（図１１（ｃ）参照）。つまり、これら第１アーム５３ａと第２アーム５３ｂとが互いに離間する方向（互いの開き角（保持軸５７ａ方向に見た状態のアーム同士のなす角）を大きくする方向）に移動するに従い付勢機構５３Ｂの復元力が大となる構成とされている。
【００８２】
上記した固定部５１Ｂ及びローラー保持部５７Ａには、図１１に示すように、付勢機構５３Ｂの第１アーム５３ａ及び第２アーム５３ｂが当接される当接片部５１ｄ，５７ｅがそれぞれに設けられている。
固定部５１Ｂの当接片部５１ｄは、固定部５１Ｂの収納間口方向外側端部から上下方向外側（箱体２の上下方向外側）に向けて延びるように設けられている。この固定部５１Ｂの当接片部５１ｄは、側部ガイド体５０Ｂが湾曲ガイド溝６１Ａに沿って移動する際に、ローラー保持部５７Ａに対して保持軸５７ａを略円心として保持軸５７ａの概ね周方向に沿って移動する。
ローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅは、湾曲ガイド溝６１Ａの溝長手方向に長尺状とされたローラー保持部５７Ａの長手方向略中央部の溝幅方向一方側縁部から上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に向けて延びるように設けられている。また、この当接片部５７ｅは、ローラー保持部５７Ａの長手方向中央部から僅かに第２ローラー５５Ｂ側に寄った位置となるように設けられている。このローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅは、側部ガイド体５０Ｂが湾曲ガイド溝６１Ａに沿って移動する際に、湾曲ガイド溝６１Ａの溝幅方向一方となる第２溝壁６６Ａに概ね沿うように移動する。
【００８３】
これら当接片部５１ｄ，５７ｅは、付勢機構５３Ｂの第１アーム５３ａ及び第２アーム５３ｂのいずれにも当接可能なように設けられている。
また、これら当接片部５１ｄ，５７ｅは、延出方向に長尺状で、保持軸５７ａの略径方向に厚さ方向を沿わせた略平板状とされている。図例では、これら当接片部５１ｄ，５７ｅの幅寸法を互いに略同寸法とした例を示している。
また、これら当接片部５１ｄ，５７ｅは、後記するように、これらが相対的に保持軸５７ａの概ね周方向に沿って移動する際に、互いに干渉しないように一方が他方よりも保持軸５７ａの略径方向で外側に位置するように設けられている。図例では、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄを、ローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅよりも保持軸５７ａの略径方向で外側に位置するように設けた例を示している。
【００８４】
上記構成とされたガイド装置９Ｂにおいては、側部ガイド体５０Ｂは、第１ローラー５４Ｂが第１溝壁６５Ａ及び第２溝壁６６Ａの一方に当接し、第２ローラー５５Ｂが他方に当接して湾曲ガイド溝６１Ａに沿って移動する。本実施形態では、側部ガイド体５０Ｂが移動する際に、湾曲ガイド溝６１Ａの溝長手方向途中部位において付勢機構５３Ｂによる各ローラー５４Ｂ，５５Ｂの付勢方向が逆側に切り替わる（反転する）構成とされている。
図１０（ａ）に示すように、側部ガイド体５０Ｂが一方の直線溝部６３に位置した状態では、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄが一方の直線溝部６３の溝長手方向外側に位置し、ローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅが一方の直線溝部６３の溝幅方向一方側に位置する。この状態では、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄとローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅとが保持軸５７ａの概ね周方向に比較的に大きく離間した状態となる。また、この状態では、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄに当接された第２アーム５３ｂとローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅに当接された第１アーム５３ａとの開き角が９０度超（図例では、９４度程度）とされている。また、この状態では、ローラー保持部５７Ａは、第１ローラー５４Ｂが第１溝壁６５Ａに押し付けられ、第２ローラー５５Ｂが第２溝壁６６Ａに押し付けられるように、固定部５１Ｂに対して付勢機構５３Ｂによって保持軸５７ａ回りに付勢されている。
【００８５】
また、側部ガイド体５０Ｂが一方の直線溝部６３から湾曲溝部６２に向けて移動する際には、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄとローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅとが保持軸５７ａの概ね周方向に沿って相対的に近接する方向に移動する。つまり、第２アーム５３ｂと第１アーム５３ａとの開き角が徐々に小さくなる。
そして、図１０（ｂ）に示すように、側部ガイド体５０Ｂが湾曲溝部６２を移動する際には、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄとローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅとが保持軸５７ａの概ね周方向に比較的に近接した状態となる。この状態では、第２アーム５３ｂと第１アーム５３ａとが僅かに開いた状態（図例では、６度程度の開き角）とされ、上記同様、第１ローラー５４Ｂが第１溝壁６５Ａに押し付けられ、第２ローラー５５Ｂが第２溝壁６６Ａに押し付けられるように付勢される。
【００８６】
そして、側部ガイド体５０Ｂが湾曲溝部６２から他方の直線溝部６３に向けて移動する際には、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄとローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅとが保持軸５７ａの概ね周方向に沿って相対的に移動し、更に近接する。また、このように移動する際には、固定部５１Ｂの当接片部５１ｄとローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅとは、保持軸５７ａの径方向に見て互いに重なり合った後に、保持軸５７ａの概ね周方向に沿って相対的に離間する方向に移動する。このように各当接片部５１ｄ，５７ｅが相対的に移動する際には、第２アーム５３ｂと第１アーム５３ａとの開き角は、略平行状となった後に、徐々に大きくなる。この際、付勢機構５３Ｂによる各ローラー５４Ｂ，５５Ｂの付勢方向が逆側に切り替わる（反転する）。つまり、上記までとは逆となるように、第１アーム５３ａに固定部５１Ｂの当接片部５１ｄが当接され、第２アーム５３ｂにローラー保持部５７Ａの当接片部５７ｅが当接される。この状態では、図１０（ｃ）に示すように、第２アーム５３ｂと第１アーム５３ａとの開き角が９０度弱（図例では、８５度程度）とされている。また、この状態では、ローラー保持部５７Ａは、第１ローラー５４Ｂが第２溝壁６６Ａに押し付けられ、第２ローラー５５Ｂが第１溝壁６５Ａに押し付けられるように、固定部５１Ｂに対して付勢機構５３Ｂによって保持軸５７ａ回りに付勢されている。
【００８７】
また、図１０（ｃ）に示す他方の直線溝部６３に位置した側部ガイド体５０Ｂが湾曲溝部６２に向けて移動する際には、上記同様、途中において付勢機構５３Ｂによる各ローラー５４Ｂ，５５Ｂの付勢方向が反転し、上記同様にして湾曲溝部６２に沿って移動する。
上記のような構成とされた本実施形態に係るガイド装置９Ｂにおいても、上記各実施形態と概ね同様の効果を奏する。また、上記第２実施形態と比べて、構造の簡略化を図ることができる。
なお、本実施形態では、側部ガイド体５０Ｂが湾曲ガイド溝６１Ａを移動する際に、略常時（上記反転する際以外）、各ローラー５４Ｂ，５５Ｂを溝幅方向逆側に付勢する構成とした例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、側部ガイド体５０Ｂが湾曲溝部６２を移動する際には、各ローラー５４Ｂ，５５Ｂを略付勢しない構成としてもよい。つまり、側部ガイド体５０Ｂが湾曲溝部６２を移動する際には、第１アーム５３ａと第２アーム５３ｂとが略平行状とされて付勢機構５３Ｂによる復元力がローラー保持部５７Ａに対して作用しない構成としてもよい。
【００８８】
図１２及び図１３は、第４実施形態に係るガイド装置９Ｃの一例を模式的に示す図である。
本実施形態では、上記各実施形態とは異なり、ガイド装置９Ｃを、回転収納体１０の前後方向への移動をガイドする直進ガイド機構に適用した構成としている。つまり、本実施形態に係るガイド装置９Ｃは、上記した例の直進ガイド機構に代えて回転収納装置１に設けられる。また、被ガイド部材を構成する中央ガイド体（上端側中央ガイド体）２０Ａを、上記第３実施形態において説明した側部ガイド体５０Ｂと概ね同様の機構を備えたものとしている。なお、図例では、上下の回転機構部７，８（図１等参照）のうちの上側に本実施形態に係るガイド装置９Ｃを設けた例を示しているが、下側または両方に設けた構成としてもよい。また、図１２及び図１３（ｃ）では、下方側から見た（底面視）横断面を示している。
【００８９】
本実施形態に係るガイド装置９Ｃは、一方向としての上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に開口するガイド溝４１Ａが設けられたレールを構成する上側レール部４０Ａと、この上側レール部４０Ａにガイドされる上端側中央ガイド体２０Ａと、を備えている。また、上端側中央ガイド体２０Ａは、図１２に示すように、上下方向に沿う軸（第１ローラー軸２４Ａ及び第２ローラー軸２４Ｂ）回りに回転自在とされ、ガイド溝４１Ａの溝長手方向に間隔を空けて設けられた第１ローラー２６Ａ及び第２ローラー２６Ｂを備えている。また、上端側中央ガイド体２０Ａは、これら第１ローラー２６Ａ及び第２ローラー２６Ｂをガイド溝４１Ａの溝幅方向に沿って互いに逆側に付勢する付勢機構２７Ａを備えている。
【００９０】
また、上端側中央ガイド体２０Ａは、図１３（ｂ）に示すように、第１ローラー軸２４Ａ及び第２ローラー軸２４Ｂを上下方向外側（箱体２の上下方向外側）に向けて突出させるように設けたローラー保持部２３Ａを備えている。このローラー保持部２３Ａは、溝長手方向に長尺状とされ、長手方向略中央部に、上端側軸１８Ａを固定的に連結した構成とされている。この上端側軸１８Ａは、図１３（ａ）に示すように、上枠部１２の下面側に設けられた軸受部２１Ａを介して上枠部１２に対して回転自在とされている。第１ローラー軸２４Ａ及び第２ローラー軸２４Ｂは、平面視して上端側軸１８Ａの溝長手方向両側に位置するように上端側軸１８Ａから互いに略等間隔を空けて設けられている。
【００９１】
第１ローラー２６Ａ及び第２ローラー２６Ｂは、上記同様、それぞれの軸２４Ａ，２４Ｂ方向に比較的に薄型の円柱状（円盤状）とされ、軸受部を含んだ構成とされたものでもよく、また、外周側が樹脂等で被覆されたベアリングローラー等でもよい。
また、これら第１ローラー２６Ａ及び第２ローラー２６Ｂは、互いに略同高さに位置するように配されている。また、本実施形態では、第１ローラー２６Ａと第２ローラー２６Ｂとを、互いに略同寸同形状としている。また、第１ローラー２６Ａを、第２ローラー２６Ｂよりも手前側に設けた構成としている。
また、これら第１ローラー２６Ａ及び第２ローラー２６Ｂを保持するローラー保持部２３Ａは、上枠部１２の上方側に位置するように配され、上側レール部４０Ａのガイド溝４１Ａに挿入される。
【００９２】
付勢機構２７Ａは、上枠部１２に対してローラー保持部２３Ａを上下方向に沿う上端側軸１８Ａ回りに回転させるように付勢する単一のねじりコイルばねとされている。この付勢機構２７Ａは、上枠部１２の下方側に位置するように配され、上枠部１２を貫通させるように設けられた上端側軸１８Ａの下端部がコイル部に挿通された構成とされている。
また、付勢機構２７Ａは、上下方向外側（箱体２の上下方向外側）の端部に概ね径方向に延びるように第１アーム２７ａを設けた構成とされている。また、付勢機構２７Ａは、上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）の端部に概ね径方向に延びるように第２アーム２７ｂを設けた構成とされている。これら第１アーム２７ａと第２アーム２７ｂとは、上記同様、付勢機構２７Ａが自然状態では互いに略平行状とされる。なお、図１３（ｂ）では、第１アーム２７ａと第２アーム２７ｂとの開き角が９０度程度とされて弾性変形した状態を示している。
【００９３】
上端側中央ガイド体２０Ａ及び上枠部１２には、図１３（ａ）に示すように、付勢機構２７Ａの第１アーム２７ａ及び第２アーム２７ｂが当接される当接片部２８，２９がそれぞれに設けられている。
上枠部１２の当接片部２９は、上端側軸１８Ａの上枠部１２長手方向一方側に位置するように、かつ上下方向中央側（箱体２の上下方向中央側）に向けて延びるように設けられている。この当接片部２９は、上端側中央ガイド体２０Ａがガイド溝４１Ａに沿って移動する際に、上端側中央ガイド体２０Ａに対して上端側軸１８Ａを略円心として上端側軸１８Ａの概ね周方向に沿って移動する。
上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８は、上端側軸１８Ａの下端部の径方向外側に位置するように上端側軸１８Ａの下端部に連結され、上下方向に延びるように設けられている。また、この当接片部２８は、上端側中央ガイド体２０Ａがガイド溝４１Ａに沿って移動する際に、常時、上端側軸１８Ａの手前側に位置するように設けられている。
【００９４】
これら当接片部２８，２９は、上記第３実施形態と概ね同様、付勢機構２７Ａの第１アーム２７ａ及び第２アーム２７ｂのいずれにも当接可能なように設けられている。
また、これら当接片部２８，２９は、上記第３実施形態と概ね同様、延出方向に長尺状で、上端側軸１８Ａの略径方向に厚さ方向を沿わせた略平板状とされ、幅寸法が互いに略同寸法とされている。また、これら当接片部２８，２９は、これらが相対的に上端側軸１８Ａの概ね周方向に沿って移動する際に、互いに干渉しないように一方が他方よりも上端側軸１８Ａの略径方向で外側に位置するように設けられている。なお、上枠部１２の下面側に、これら当接片部２８，２９や上端側軸１８Ａ、付勢機構２７Ａを覆うカップ状のカバー材等を設けた構成としてもよい。
【００９５】
上側レール部４０Ａは、本実施形態では、両側の内側壁を構成する第１溝壁４３Ａ及び第２溝壁４３Ｂが互いに略平行状とされている。また、本実施形態では、上側レール部４０Ａに、最前方位置とされた上端側中央ガイド体２０Ａの第１ローラー２６Ａの水平方向への変位を抑制する変位抑制部４４ａ，４４ａを設けた構成としている。このような構成とすれば、後記するように最前方位置では付勢機構２７Ａによる付勢力が作用しないような場合にも上端側中央ガイド体２０Ａのがたつきやこれによる異音の発生を抑制することができる。
また、本実施形態では、前端カバー４４Ａに、変位抑制部４４ａ，４４ａを一体的に設けた構成としている。
【００９６】
また、変位抑制部４４ａ，４４ａを、最前方位置とされた第１ローラー２６Ａを溝幅方向両側から挟むように溝幅方向両側に設けた構成としている。図例では、第１溝壁４３Ａ及び第２溝壁４３Ｂのそれぞれに沿わせるように変位抑制部４４ａ，４４ａを設けた例を示している。また、これら変位抑制部４４ａ，４４ａの互いに対向状に設けられた側面を、後方側に向かうに従い拡開する傾斜面状とした例を示している。なお、これら変位抑制部４４ａ，４４ａは、僅かな弾性変形を伴い第１ローラー２６Ａを保持する構成とされたものでもよい。また、これら変位抑制部４４ａ，４４ａを含む前端カバー４４Ａは、合成樹脂系材料から一体的に形成された樹脂製でもよい。また、前端カバー４４Ａは、このような樹脂製に代えて、変位抑制部４４ａ，４４ａが板ばね状に機能するように形成された金属製でもよい。
【００９７】
上記構成とされたガイド装置９Ｃにおいては、上端側中央ガイド体２０Ａは、第１ローラー２６Ａが第１溝壁４３Ａ及び第２溝壁４３Ｂの一方に当接し、第２ローラー２６Ｂが他方に当接してガイド溝４１Ａに沿って移動する。また、本実施形態においても上記第３実施形態と概ね同様、上端側中央ガイド体２０Ａが移動する際に、ガイド溝４１Ａの最前方位置において付勢機構２７Ａによる各ローラー２６Ａ，２６Ｂの付勢方向が逆側に切り替わる（反転する）構成とされている。
図１２（ａ）に示すように、上端側中央ガイド体２０Ａが最後方位置では、上枠部１２の当接片部２９が上端側軸１８Ａの溝幅方向一方側に位置する。この状態では、上枠部１２の当接片部２９と上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８とが上端側軸１８Ａの概ね周方向に比較的に大きく離間した状態となる。また、この状態では、上枠部１２の当接片部２９に当接された第１アーム２７ａと上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８に当接された第２アーム２７ｂとの開き角が９０度程度とされる。また、この状態では、上端側中央ガイド体２０Ａは、第１ローラー２６Ａが第１溝壁４３Ａに押し付けられ、第２ローラー２６Ｂが第２溝壁４３Ｂに押し付けられるように、上枠部１２に対して付勢機構２７Ａによって上端側軸１８Ａ回りに付勢されている。
【００９８】
また、上端側中央ガイド体２０Ａが前方側に向けて移動する際には、上枠部１２の上端側軸１８Ａ回りの回転を伴い、上枠部１２の当接片部２９と上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８とが上端側軸１８Ａの概ね周方向に沿って相対的に近接する方向に移動する。つまり、第１アーム２７ａと第２アーム２７ｂとの開き角が徐々に小さくなる。
そして、図１２（ｂ）に示すように、上端側中央ガイド体２０Ａが最前方位置では、上枠部１２の当接片部２９と上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８とは、上端側軸１８Ａの径方向に見て互いに重なり合った状態となる。この状態では、第１アーム２７ａと第２アーム２７ｂとが略平行状とされ、付勢機構２７Ａが略自然状態とされる。
【００９９】
また、上記状態から上枠部１２を更に回転させて上端側中央ガイド体２０Ａを後方側に向けて移動させれば、付勢機構２７Ａによる各ローラー２６Ａ，２６Ｂの付勢方向が逆側に切り替わる（反転する）。つまり、上記までとは逆となるように、第１アーム２７ａに上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８が当接され、第２アーム２７ｂに上枠部１２の当接片部２９が当接される。この状態では、図１２（ｃ）に示すように、上端側中央ガイド体２０Ａは、第１ローラー２６Ａが第２溝壁４３Ｂに押し付けられ、第２ローラー２６Ｂが第１溝壁４３Ａに押し付けられるように、上枠部１２に対して付勢機構２７Ａによって上端側軸１８Ａ回りに付勢されている。また、上端側中央ガイド体２０Ａが最後方位置では、上枠部１２の当接片部２９に当接された第２アーム２７ｂと上端側中央ガイド体２０Ａの当接片部２８に当接された第１アーム２７ａとの開き角が９０度程度とされる。
このような構成とされた本実施形態に係るガイド装置９Ｃにおいても、上記各実施形態と概ね同様の効果を奏する。
【０１００】
図１４及び図１５は、下側回転機構部の一変形例を模式的に示す図である。
本例に係る下側回転機構部８Ａは、直進ガイド機構を構成する下端側中央ガイド体３０Ａ及び下側レール部４５Ａの構成が上記した例とは異なる。
本例では、図１４（ｂ）に示すように、下端側中央ガイド体３０Ａに、２つの転動体３４，３４を設けた構成としている。また、これら転動体３４，３４を、下側レール部４５Ａのガイド溝４６の溝幅方向に間隔を空けて並列状に設けた構成としている。また、これら転動体３４，３４を、平面視して下端側軸１９の溝幅方向両側に位置するように、かつ下端側軸１９の軸心から略等距離となるように設けた構成としている。つまり、これら転動体３４，３４を回転自在に保持するローラー軸３３を、下端側軸１９の直下に位置するように設けた構成としている（図１５参照）。
【０１０１】
また、本例では、上記した例とは異なり、下端側中央ガイド体３０Ａに、下側レール部４５Ａの内側壁４８Ａ，４８Ａに沿って転動するガイドローラー及びこれを内側壁４８Ａ，４８Ａに押し付けるように付勢する付勢機構を設けていない構成としている。本例では、これらに代えて、下端側中央ガイド体３０Ａに、下端側中央ガイド体３０Ａの溝幅方向への移動を抑制し、ガイド溝４６の内側壁４８Ａ，４８Ａへの下端保持部材３２Ａ及びローラー軸３３の接触を抑制する規制部３６Ａを設けている。このような構成とすれば、上記した例と比べて、構造の簡略化を図ることができる。図例では、下端保持部材３２Ａの溝長手方向両側のそれぞれに規制部３６Ａ，３６Ａを設けた例を示している。これら規制部３６Ａ，３６Ａは、溝幅方向両側にガイド溝４６の各内側壁４８Ａ，４８Ａに近接して対面される対面部を有した略角柱状とされている。これら規制部３６Ａ，３６Ａは、上記したような摺動性の良好な樹脂や含油プラスチックから形成されたものとしてもよい。なお、規制部３６Ａ，３６Ａとしては、図例のような態様に限られず、その他、種々の変形が可能である。
【０１０２】
また、本例では、下側レール部４５Ａの移動抑制部４９Ａの構成が上記した例とは異なる。本例では、移動抑制部４９Ａを、下側レール部４５Ａのガイド溝４６の溝底４７Ａに設けられ、収納状態の回転収納体１０（図２等参照）の下端側中央ガイド体３０Ａの転動体３４，３４を受け入れる受入凹所としている。このような構成とすれば、上記した例と比べて、構造の簡略化を図ることができる。
この移動抑制部４９Ａは、上方側に向けて開口するように形成されている。図例では、下側レール部４５Ａのガイド溝４６の溝底４７Ａに、移動抑制部４９Ａの溝長手方向両側を区画する突部４７ａ，４７ａを設けた例を示している。これら突部４７ａ，４７ａは、上方側に向けて突出し、溝幅方向に延びるように、かつ溝長手方向に間隔を空けて設けられている。また、これら突部４７ａ，４７ａの溝長手方向両側面は、溝底４７Ａに向けて下るように傾斜する傾斜面とされている。なお、移動抑制部４９Ａとしては、図例のような態様に限られず、その他、種々の変形が可能である。
また、本例において説明した下側回転機構部８Ａと上記した下側回転機構部８との互いに異なる構成を、適宜、組み替えたり、組み合わせたりして適用するようにしてもよい。また、上記各実施形態に係るガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃにおける互いに異なる構成を、適宜、組み替えたり、組み合わせたりして適用するようにしてもよい。
【０１０３】
また、上記した各実施形態に係るガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃを構成する各部の具体的構成としては、上記したような態様に限られず、その他、種々の変形が可能である。例えば、上記各実施形態では、単一のばね部材を付勢機構５３，５３Ａ，５３Ｂ，２７Ａとして設けた例を示しているが、ローラー５４，５４Ａ，５４Ｂ，５５，５５Ａ，５５Ｂ，５６，２６Ａ，２６Ｂをそれぞれに付勢する複数のばね部材を設けた構成等としてもよい。
また、上記した例では、ガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃによってガイドされる被ガイド対象を前後反転可能とされた回転収納体１０とした例を示しているが、このような態様に限られない。ガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃの被ガイド対象を、例えば、収納間口方向及び収納奥行方向のうちの一方のみに移動自在とされた収納体としてもよく、また、戸パネルや間仕切パネル等としてもよい。この場合において、被ガイド対象が下荷重型で移動自在とされた場合には、被ガイド対象の上端側をガイドするようにガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃを設けた構成としてもよい。また、被ガイド対象が上吊型で移動自在とされた場合には、被ガイド対象の下端側をガイドするようにガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃを設けた構成としてもよい。また、この場合は、ガイド装置９，９Ａ，９Ｂが備えるレール６０，６０Ａを、湾曲状とせずに、直線状としてもよい。上記各実施形態に係るガイド装置９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃによってガイドされる被ガイド対象としては、その他、種々の構成とされたものでもよい。
【符号の説明】
【０１０４】
１                    回転収納装置（収納装置）
２                    箱体
７                    上側回転機構部（回転機構部）
８，８Ａ              下側回転機構部（回転機構部）
９，９Ａ，９Ｂ，９Ｃ  ガイド装置
１０                  回転収納体（収納体、被ガイド対象）
１８                  上端側軸（上下方向に沿う軸）
１９                  下端側軸（上下方向に沿う軸）
２０Ａ                上端側中央ガイド体（被ガイド部材）
２４Ａ                第１ローラー軸（一方向に沿う軸）
２４Ｂ                第２ローラー軸（一方向に沿う軸）
２６Ａ                第１ローラー
２６Ｂ                第２ローラー
２７Ａ                付勢機構
４０Ａ                上側レール部（レール）
４１Ａ                ガイド溝
４３Ａ                第１溝壁（溝壁）
４３Ｂ                第２溝壁（溝壁）
５０，５０Ａ，５０Ｂ  側部ガイド体（被ガイド部材）
５２                  共通ローラー軸（一方向に沿う軸）
５３，５３Ａ，５３Ｂ  付勢機構
５４，５４Ａ，５４Ｂ  第１ローラー
５５，５５Ａ，５５Ｂ  第２ローラー
５６                  第３ローラー
５７ｂ，５７Ａｂ      第１ローラー軸（一方向に沿う軸）
５８ｂ，５７Ａｃ      第２ローラー軸（一方向に沿う軸）
６０，６０Ａ          湾曲レール（レール）
６１，６１Ａ          湾曲ガイド溝（ガイド溝）
６４                  溝底
６５，６５Ａ          第１溝壁（溝壁）
６６，６６Ａ          第２溝壁（溝壁）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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