(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末によってディスカバリ信号を伝送する方法であって、前記方法は、
複数のリソースプールからリソースプールを選択することと、
前記選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号にホッピングパターンを適用することにより前記選択されたリソースプールの時間リソースにおける前記選択されたリソースプールの周波数リソースに対して設定された伝送確率に基づいて前記ディスカバリ信号を反復して伝送することと
を含み、
前記リソースプールは、基地局からの信号に対するＲＳＲＰ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）測定結果のＲＳＲＰレンジによって選択され、
前記複数のリソースプールのそれぞれに、個別に、前記ＲＳＲＰレンジ、前記ディスカバリ信号の反復回数、及び前記ディスカバリ信号の前記伝送確率が設定されている、方法。
【請求項２】
前記ＲＳＲＰレンジに関する情報は、上位層シグナリングを介して受信される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ディスカバリ信号の伝送にオープンループパワーコントロールが適用される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ディスカバリ信号の伝送電力の決定に用いられる
【数１】
0006702634.tif 000086
は、上位層シグナリングによって伝達され、
【数２】
0006702634.tif 000087
は最小伝送電力を示し、
【数３】
0006702634.tif 000088
は経路減衰係数を示す、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
【数４】
0006702634.tif 000089
の可能な値は０を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ディスカバリ信号の伝送電力は次の式によって決定され、
【数５】
0006702634.tif 000090
式中、
【数６】
0006702634.tif 000091
は最小伝送電力を示し、
【数７】
0006702634.tif 000092
は経路減衰を示し、
【数８】
0006702634.tif 000093
は電力ブースティングパラメータを示し、
【数９】
0006702634.tif 000094
は経路減衰係数を示す、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ディスカバリ信号を伝送するためのリソースユニットのサイズは、前記ＲＳＲＰ測定結果によって変動する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記Ｄ２Ｄ端末がカバレッジ外端末である場合に、前記ディスカバリ信号を伝送するためのリソースユニットのサイズは、ネットワークオペレータによってあらかじめ設定される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記ディスカバリ信号を伝送するために用いられるサブフレームでの物理上りリンク制御チャネルの伝送に用いられる伝送電力は、前記ディスカバリ信号を伝送するために用いられないサブフレームでの物理上りリンク制御チャネルの伝送に用いられる伝送電力よりも大きい、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ディスカバリ信号を伝送するために用いられるサブフレームでの物理上りリンク制御チャネルの伝送に用いられる伝送電力に関連したパラメータは、上位層シグナリングによって伝達される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
無線通信システムにおいてディスカバリ信号を伝送するＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末であって、前記Ｄ２Ｄ端末は、
受信モジュールと、
プロセッサと
を備え、
前記プロセッサは、
複数のリソースプールからリソースプールを選択することと、
前記選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号にホッピングパターンを適用することにより前記選択されたリソースプールの時間リソースにおける前記選択されたリソースプールの周波数リソースに対して設定された伝送確率に基づいて前記ディスカバリ信号を反復して伝送することと
を実行するように構成され、
前記リソースプールは基地局からの信号に対するＲＳＲＰ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）測定結果のＲＳＲＰレンジによって選択され、
前記複数のリソースプールのそれぞれに、個別に、前記ＲＳＲＰレンジ、前記ディスカバリ信号の反復回数、及び前記ディスカバリ信号の前記伝送確率が設定されている、Ｄ２Ｄ端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに関し、特に、装置対装置通信においてディスカバリ信号伝送方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減る。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、ＷＡＮとＤ２Ｄ信号伝送間に干渉の影響を考慮した信号伝送方法を技術的課題とする。
【０００６】
本発明で遂げようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明らかになるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ：Ｄ２Ｄ）端末がディスカバリ信号を送信する方法であって、１つ以上のリソースプールからリソースプールを選択するステップと、前記選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号を送信するステップとを有し、前記リソースプールはＲＳＲＰ測定結果によって選択されるディスカバリ信号伝送方法を提供する。
【０００８】
本発明の他の実施例は、無線通信システムにおいてディスカバリ信号を送信するＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末装置であって、受信モジュールと、プロセッサとを備え、前記プロセッサは、１つ以上のリソースプールからリソースプールを選択し、前記選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号を送信し、前記リソースプールはＲＳＲＰ測定結果によって選択される端末装置を提供する。
【０００９】
上記本発明の実施例は次の事項の全／一部を含むことができる。
【００１０】
前記１つ以上のリソースプールのそれぞれにはＲＳＲＰレンジが設定されていてもよい。
【００１１】
前記ディスカバリ信号の伝送にはオープンループパワーコントロールが適用されてもよい。
【００１２】
前記ディスカバリ信号の伝送電力決定に用いられる
【化１】
0006702634.tif 000002
は、上位層シグナリングによって伝達され、前記
【化２】
0006702634.tif 000003
は最小伝送電力値、
【化３】
0006702634.tif 000004
は経路減衰係数であってもよい。
【００１３】
前記
【化４】
0006702634.tif 000005
として可能な値には０が含まれてもよい。
【００１４】
前記ディスカバリ信号の伝送電力は式
【化５】
0006702634.tif 000006
によって決定され、式中、
【化６】
0006702634.tif 000007
は最小伝送電力値、
【化７】
0006702634.tif 000008
は経路減衰、
【化８】
0006702634.tif 000009
は電力ブースティングパラメータ、
【化９】
0006702634.tif 000010
は経路減衰係数であってもよい。
【００１５】
前記ディスカバリ信号が送信されるリソースユニットのサイズは、前記ＲＳＲＰ測定結果によって変動されてもよい。
【００１６】
前記Ｄ２Ｄ端末がカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）端末である場合、前記ディスカバリ信号が送信されるリソースユニットのサイズは、ネットワークオペレータによってあらかじめ設定されたものであってもよい。
【００１７】
前記１つ以上のリソースプールのそれぞれにはディスカバリ信号の反復回数が割り当てられていてもよい。
【００１８】
前記反復回数は、リソースプールの周波数領域のサイズによって決定されたものであってもよい。
【００１９】
前記ディスカバリ信号が送信されるサブフレームで物理上りリンク制御チャネル伝送に用いられる伝送電力は、ディスカバリ信号が送信されないサブフレームで物理上りリンク制御チャネル伝送に用いられる伝送電力よりも大きくてもよい。
【００２０】
前記ディスカバリ信号が送信されるサブフレームで物理上りリンク制御チャネル伝送に用いられる伝送電力に関連したパラメータは、上位層シグナリングで伝達されてもよい。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の実施例によれば、ＰＵＣＣＨ伝送に及ぶ干渉の影響を最小化しながらディスカバリ信号を送信することができる。
【００２２】
本発明から得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのものであり、本発明の様々な実施の形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【００２４】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【００２５】
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【００２６】
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００２７】
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００２８】
【図５】本発明の実施例によるディスカバリ信号の伝送のためのリソース選択を説明するための図である。
【図６】本発明の実施例によるディスカバリ信号の伝送のためのリソース選択を説明するための図である。
【図７】本発明の実施例によるディスカバリ信号の伝送のためのリソース選択を説明するための図である。
【００２９】
【図８】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００３１】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００３２】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。また、以下の説明において、「基地局」とは、スケジューリング実行ノード、クラスターヘッダー（ｃｌｕｓｔｅｒ  ｈｅａｄｅｒ）などの装置を指す意味としても使用可能である。もし、基地局やリレーも、端末が送信する信号を送信すれば、一種の端末と見なすことができる。
【００３３】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅ  ｒａｄｉｏ  ｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００３４】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００３５】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００３６】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサーポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００３７】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３８】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
【００３９】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００４０】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００４１】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００４２】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００４３】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００４４】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００４５】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００４６】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００４７】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００４８】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４９】
上りリンク電力制御
【００５０】
ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムでは、上りリンク制御情報、データなどの円滑な復調のために上りリンク電力制御を適用し、これは、ＰＵＣＣＨ電力制御と、ＰＵＳＣＨ電力制御と、上りリンクＳＲＳ（ｓｏｕｎｄｉｎｇ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）電力制御とに区別することができる。
【００５１】
ＰＵＣＣＨ電力制御は、ＰＵＣＣＨ上で送信される制御情報の復調が十分に低いエラー率でなされるように、経路減衰（Ｐａｔｈｌｏｓｓ）、端末の最大伝送電力などを考慮して決定する。
【００５２】
具体的に、セルｃのサブフレームｉでＰＵＣＣＨ電力制御を次式１によって行うことができる。
【００５３】
【数１】
0006702634.tif 000011
【００５４】
ここで、
【化１０】
0006702634.tif 000012
は、端末における最大伝送電力を意味し、ＰＵＣＣＨ電力制御命令の上限線となる。
【００５５】
【化１１】
0006702634.tif 000013
は、基地局が受信しようとするＰＵＣＣＨ伝送電力値である。この値は、端末特定のパラメータであり、上位層シグナリングによって伝達され、名目上（ｎｏｍｉｎａｌ）電力値
【化１２】
0006702634.tif 000014
との和として決定される。
【００５６】
【化１３】
0006702634.tif 000015
は、セルｃにおける経路減衰（ｐａｈｔｈｌｏｓｓ）値であって、端末が推定した値である。この値は、下りリンクセル特定参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ：ＣＲＳ）の受信電力を測定することによって端末が推定することができる。。
【００５７】
【化１４】
0006702634.tif 000016
は、ＰＵＣＣＨフォーマットに従属的な値であり、
【化１５】
0006702634.tif 000017
は、チャネル品質情報を示すビットの数を、
【化１６】
0006702634.tif 000018
は、ＨＡＲＱビットの数を表し、
【化１７】
0006702634.tif 000019
は、サブフレームｉがスケジューリング要求のために設定されたものである場合には１、そうでない場合には０の値を有する。
【化１８】
0006702634.tif 000020
は、ＰＵＣＣＨフォーマットに従属的である。具体的に、ｉ）ＰＵＣＣＨフォーマット１、１ａ、１ｂの場合には０、ｉｉ）ＰＵＣＣＨフォーマット１ｂにおいて１つ以上のサービングセルを用いる場合には
【化１９】
0006702634.tif 000021
，ｉｉｉ）ＰＵＣＣＨフォーマット２、２ａ、２ｂにおいて一般ＣＰが用いられる場合には
【化２０】
0006702634.tif 000022
であってもよい。
【００５８】
【化２１】
0006702634.tif 000023
は、ＭＣＳを考慮して上位層からシグナルされる値である。これは、ＰＵＣＣＨフォーマットによってサブフレーム当たりのビット数及び異なったエラー率の要求によって異なる信号対雑音干渉比（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｒａｔｉｏ：ＳＩＮＲ）が必要であることを反映するための値である。
【００５９】
【化２２】
0006702634.tif 000024
は、２つのアンテナポートを用いてＰＵＣＣＨを送信する場合、上位層からシグナルされる電力オフセットであり、ＰＵＣＣＨフォーマットに従属的な値である。
【００６０】
【化２３】
0006702634.tif 000025
は、現在のＰＵＣＣＨ電力制御調節状態累積（ａｃｃｕｍｕｌａｔｉｏｎ）値であり、ＰＤＣＣＨ上で送信されるＤＣＩフォーマットに含まれた伝送電力制御（ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ）命令フィールド値に対応する電力値
【化２４】
0006702634.tif 000026
及び直前サブフレームのＰＵＣＣＨ電力制御調節状態値
【化２５】
0006702634.tif 000027
によって決定される。
【００６１】
次に、ＰＵＣＣＨ伝送を伴わない場合のＰＵＳＣＨ電力制御を、次式２のように決定することができる。
【００６２】
【数２】
0006702634.tif 000028
【００６３】
【化２６】
0006702634.tif 000029
は、端末における最大伝送電力を、
【化２７】
0006702634.tif 000030
は、ＲＢの数で表現されるＰＵＳＣＨ伝送帯域幅を表す。
【００６４】
【化２８】
0006702634.tif 000031
は、基地局が受信しようとするＰＵＳＣＨ伝送電力値を意味する。この値は名目上（ｎｏｍｉｎａｌ）電力値
【化２９】
0006702634.tif 000032
との和として決定される。半持続的スケジューリングの場合にｊ＝０、動的スケジューリングの場合にｊ＝１、ランダムアクセス応答の場合にｊ＝２と決定される。
【００６５】
【化３０】
0006702634.tif 000033
は、下りリンク経路減衰である。ここで、
【化３１】
0006702634.tif 000034
は、端末が推定した値であり、
【化３２】
0006702634.tif 000035
は、上位層シグナリングによって伝達される経路減衰補償値である。ｊが０又は１である場合に
【化３３】
0006702634.tif 000036
であり、ｊが１である場合に
【化３４】
0006702634.tif 000037
である。
【００６６】
【化３５】
0006702634.tif 000038
は、上位層シグナリングで伝達される値とＲＥ当たりのビット数（Ｂｉｔ  Ｐｅｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ：ＢＰＲＥ）、ＣＱＩ，ＰＭＩなどのビット数などを用いて計算される値である。
【００６７】
【化３６】
0006702634.tif 000039
は、累積（ａｃｃｕｍｕｌａｔｉｏｎ）値であり、ＰＤＣＣＨ上で送信されるＤＣＩフォーマットに含まれた伝送電力制御（ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ：ＴＰＣ）命令フィールド値に対応する電力値
【化３７】
0006702634.tif 000040
，ＦＤＤ，ＴＤＤなど設定に従う値である
【化３８】
0006702634.tif 000041
、及び直前サブフレームまでの累積値である
【化３９】
0006702634.tif 000042
によって決定される。
【００６８】
仮にＰＵＳＣＨ伝送にＰＵＣＣＨ伝送を伴う場合、ＰＵＳＣＨ電力制御は、次式３のとおりである。
【００６９】
【数３】
0006702634.tif 000043
【００７０】
【化４０】
0006702634.tif 000044
は、
【化４１】
0006702634.tif 000045
に線形的な値（ｌｉｎｅａｒ  ｖａｌｕｅ）であり、
【化４２】
0006702634.tif 000046
は、上記の式３によって決定されたＰＵＣＣＨ電力制御に線形的な値（ｌｉｎｅａｒ  ｖａｌｕｅ）である。残りのパラメータは、前述したとおりである。
【００７１】
Ｄ２Ｄ端末間の同期の獲得
【００７２】
以下では、上述した説明及び既存ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信において端末間に同期を取ることについて説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数の同期が取れない場合、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）によって、ＯＦＤＭ信号において別個の端末間にマルチプレクシングが不可能になりうる。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が同期信号を直接送受信し、全端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。したがって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、その他のＵＥがそれと同期を取ることができる。言い換えると、Ｄ２Ｄ信号の送受信のために一部のノード（ここで、ノードはｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又はｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅと呼ぶこともできる）であってもよい。）がＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ：Ｄ２ＤＳＳ）を送信し、残りの端末がそれと同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【００７３】
Ｄ２Ｄ同期信号はＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）及びＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）を含むことができる。ＰＤ２ＤＳＳは、所定の長さのザドフチューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。ＳＤ２ＤＳＳは、Ｍ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。仮に端末がｅＮＢと同期を取る場合、ＳＲＮはｅＮＢとなり、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳとなる。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、Ｄ２Ｄ信号の送受信の前に端末が最初に知るべき基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連した情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ：ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連したアプリケーションの種類など）が送信される（放送）チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨは、Ｄ２ＤＳＳと同じサブフレーム上で又は後続するサブフレーム上で送信されてもよい。
【００７４】
ＳＲＮは、Ｄ２ＤＳＳ、ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）を送信するノードであってもよい。Ｄ２ＤＳＳは特定シーケンスの形態であり、ＰＤ２ＤＳＣＨは、特定情報を示すシーケンスであるか、あらかじめ定められたチャネルコーディングを経た後のコードワードの形態であってもよい。ここで、ＳＲＮは、ｅＮＢ又は特定Ｄ２Ｄ端末であってもよい。部分ネットワークカバレッジ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）である場合には、端末がＳＲＮとなり、インターセルディスカバリ（ｉｎｔｅｒｃｅｌｌ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）の場合にも、隣接セルの端末にタイミングを知らせるために、端末がＳＲＮから受信したタイミングに一定のオフセットを加えた時点で、端末がＤ２ＤＳＳをリレーすることができる。すなわち、Ｄ２ＤＳＳは多重ホップを介してリレーすることができる。仮に、Ｄ２ＤＳＳをリレーした端末が複数であるか、周辺に複数のクラスターがある場合、Ｄ２ＤＳＳを受信する端末は、複数のＤ２ＤＳＳを観察することができ、別個のホップを有するＤ２ＤＳＳを受信することができる。
【００７５】
ディスカバリ信号の伝送とＰＵＣＣＨの伝送
【００７６】
Ｄ２Ｄ通信において端末間の発見のためのディスカバリ信号の伝送は、次の２タイプに分類することができる。タイプ１は、ディスカバリ信号送信リソース割り当てが端末−特定（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）でない場合のディスカバリ信号伝送であり、タイプ２は、ディスカバリ信号送信リソース割り当てが端末−特定である場合の信号伝送である。タイプ１の場合、ディスカバリ信号が送信されるリソース領域だけをネットワークが構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）し、端末がそのリソース領域においてリソースを決定（任意、ランダム又はエネルギーセンシングベースなど）してディスカバリ信号を送信することができる。ここで、ディスカバリ信号が送信されるリソース領域はＰＵＣＣＨリソース領域と重ならないようにすることができる。より詳しくは、ＰＵＣＣＨリソースは既存のレガシー端末がＡＣＫ／ＮＡＣＫ又はＣＳＩを送信するリソースであるため、ディスカバリ信号伝送リソース領域から除外してもよい。そして、ＰＵＣＣＨ伝送には電力制御が適用されてもよい。このため、ディスカバリ信号伝送時にインバンド放射（ｉｎｂａｎｄ  ｅｍｉｓｓｉｏｎ）などによって、ＰＵＣＣＨ伝送が深刻な干渉を受けることがある。したがって、以下では、ディスカバリ信号伝送及びＰＵＣＣＨ伝送の両者とも保護することができる方法について説明する。以下の説明は、ディスカバリ信号とＰＵＣＣＨとの伝送関係を中心に説明するが、本発明の適用範囲が必ずしもこれに限定されるものではなく、ディスカバリ信号外の他の種類のＤ２Ｄ信号とＷＡＮ信号との送信関係にも適用することができる。
【００７７】
オープンループ電力制御（ｏｐｅｎ  ｌｏｏｐ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ）
【００７８】
ディスカバリ信号伝送時に伝送電力制御を用いてＰＵＣＣＨ伝送を保護することができる。ここで、伝送電力制御は、ディスカバリ信号伝送の特性上、オープンループ電力制御が適切であろう（Ｄ２Ｄ信号タイプによってクロズドループ電力制御（ｃｌｏｓｅｄ  ｌｏｏｐ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ）が適用されてもよい）。すなわち、端末がディスカバリ信号を送信するとき、次式４によって伝送電力を決定することができる。
【００７９】
【数４】
0006702634.tif 000047
【００８０】
上記の式で、
【化４３】
0006702634.tif 000048
は最小伝送電力値、
【化４４】
0006702634.tif 000049
は経路減衰、
【化４５】
0006702634.tif 000050
は電力ブースティング  パラメータ（電力オフセット、電力バックオフパラメータ）、
【化４６】
0006702634.tif 000051
は経路減衰係数
【化４７】
0006702634.tif 000052
である。ここで、
【化４８】
0006702634.tif 000053
は、事前に端末にシグナルされた値又はあらかじめ設定された値であってもよい。すなわち、
【化４９】
0006702634.tif 000054
は、上位層シグナリング（例えば、ＲＲＣシグナリング）、ブロードキャスト又は物理層シグナリング（システム情報ブロック、ＰＤＣＣＨ又はＥＰＤＣＣＨなど）によって端末にシグナルされたものであってもよい。上記電力制御に関連したパラメータも同様に、この例のような方法でシグナルすることができる。バックオフパラメータ
【化５０】
0006702634.tif 000055
は、
【化５１】
0006702634.tif 000056
が仮に他のセルラーチャネルの値を再使用する場合、Ｄ２Ｄ信号がより低い（又は、より高い）電力で送信するように導入されるオフセットである。Ｄ２Ｄ最大伝送電力
【化５２】
0006702634.tif 000057
は、既存
【化５３】
0006702634.tif 000058
外の別の値が設定されてもよい。
【００８１】
上記のパラメータのうち、シグナルされない一部は、特定値として事前に設定されていたり、セルラー使用のためにシグナルされたものをそのまま再使用したり、又はセルラー使用のためにシグナルされたものを再使用するが、Ｄ２Ｄのための別のシグナリングがあるとそのシグナルされた値を使用してもよい。例えば、
【化５４】
0006702634.tif 000059
は、既存のＰＵＳＣＨ又はＰＵＣＣＨの値が用いれるため、別途にシグナルされず、
【化５５】
0006702634.tif 000060
がＤ２Ｄのためにシグナルされてもよい。
【００８２】
一方、ディスカバリ信号伝送電力の調節は、階段式伝送電力調節によって行うこともできる。例えば、基地局からの信号強度（ＲＳＲＰ、ＲＳＲＱ）が事前に設定された閾値以下である場合には、事前に設定された伝送電力ＸｄＢｍで送信し、閾値以上である場合にはＹｄＢｍで送信することができる。このとき、ＹはＸより小さく設定されてもよい。このような階段式伝送電力設定方式は、２段階に限定されず、Ｍ個の伝送電力値を設定するものと一般化してもよい。このとき、基地局からの信号強度に対する閾値と、当該閾値範囲内の伝送電力は、事前に設定された値であってもよく、基地局から端末に物理層或いは上位層信号でシグナルされてもよい。
【００８３】
基地局から信号強度による送信リソースの決定
【００８４】
基地局の信号強度（ＲＳＲＰ又はＲＳＲＱであってもよく、その他、基地局からの受信信号強度に関連した値であってもよい。）によって、ディスカバリ信号を送信する領域が別個に設定されてもよい。具体的に、ディスカバリ伝送のためのリソースプールが１つ以上設定されており（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）、１つ以上のリソースプールのそれぞれにはＲＳＲＰ（又は、ＲＳＲＱなどの受信信号強度に関連した値）レンジ（ｒａｎｇｅ）が設定されていてもよい。このように構成することによって、特定Ｄ２Ｄ端末は、ＲＳＲＰが含まれるレンジのリソースプールを選択し、リソースプールにおいてディスカバリ信号伝送のためのリソース（リソースプールからランダムに選択されたものであってもよい。）を用いてディスカバリ信号を送信することができる。すなわち、タイプ１ディスカバリが設定された端末は、１つ以上のリソースプールからリソースプールを選択し、その選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号を送信することができる。このとき、リソースプールはＲＳＲＰ測定結果によって選択されるものである。図５及び図６にこのような例を示す。図５を参照すると、２つのリソースプールがディスカバリ信号のために構成されている。そして、この２つのリソースプールのそれぞれにはＲＳＲＰレンジが設定されている。例えば、リソースプール１はＲＳＲＰレンジ−１１０〜−８０のためのものであり、リソースプール２はＲＳＲＰレンジ−８０〜−６０のためのものであってもよい。基地局からの距離が類似であることから類似のＲＳＲＰを有する端末（例えば、ＵＥ  ｇｒｏｕｐ  ＃１に属した端末）は、同じリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号を送信することができる。図５ではリソースプールがＴＤＭ方式で構成されていると例示したが、図６のように、ＦＤＭ、又は図示してはいないが、ＴＤＭ＋ＦＤＭで複数個のリソースプールが構成されていてもよい。
【００８５】
このような構成は、同じ反復ファクター（又は同じユニットサイズ）を有する端末が類似のリソース領域で送信するようにし、ホッピングパターン（ｈｏｐｐｉｎｇ  ｐａｔｔｅｒｎ）の設計を単純化することができる。また、上記構成は、インバンド放射を考慮して、近くにある端末又は類似の伝送電力を有する端末が同じリソースで（同時に）送信するようにし、インバンド放射による性能減衰を緩和させる。一例として、２つの端末が遠く離れているが、受信端末が特定端末の近くにあると、遠く離れた端末の信号は、近くの端末のインバンド放射によって受信できない現象が発生しうる。このとき、近くにある端末が同じリソースで同時に送信するように設定することによって、上記のような現象を緩和させることができる。
【００８６】
ＲＳＲＰによってリソースプールを区別することを拡張して、ＲＳＲＰとは無関係に伝送電力の大きさによって伝送リソース領域を区別するすることもできる。例えば、特定グループの端末が高い伝送電力でディスカバリ信号を送信できる場合には、その特定グループの端末は、時間リソース領域を、低い送信電力端末のそれと別にする。このような基地局の信号強度（又は伝送電力）によるディスカバリ信号伝送リソース領域（リソースプール）は、事前に設定されていてもよく、ネットワークによって（ＳＩＢ、ＰＤＣＣＨ／ＥＰＤＣＣＨなど）物理層シグナリング又は上位層シグナリング（ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）によって伝達されてもよい。例えば、ネットワークは、複数個のリソースプール構成と各リソースプールの伝送電力を物理層シグナリング又は上位層シグナリングで端末に伝達することができる。端末は、ターゲットディスカバリレンジ（コミュニケーション信号の場合にはターゲットコミュニケーションレンジ）によってリソースプールを選択し、選択されたリソースプールに設定されている伝送電力でディスカバリ信号を送信することができる。
【００８７】
上述したような、ＲＳＲＰ又は伝送電力によるリソースプールの選択は、後述する各実施例と共に用いられてもよい。例えば、リソースプールＡでは伝送電力をＰ＿Ａ  ｄＢｍ、反復回数をＮ＿Ａ回として送信し、リソースプールＢでは伝送電力をＰ＿Ｂ  ｄＢｍ、反復回数をＮ＿Ｂ回として送信することができる。このとき、各リソースプール別の反復回数は、物理層又は上位層の信号でネットワークによってシグナルされてもよい。各リソース領域による反復回数／ユニットサイズは、事前に設定されていてもよく、物理層又は上位層の信号でネットワークが端末にシグナルしてもよい。このような構成により、別個の反復回数／ユニットサイズを有する各端末の円滑なマルチプレクシング動作を可能にし、かつ受信端末の不要なブラインド復号動作を防止することができる。仮に、端末がカバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）にあると判断される場合、このような端末は、あらかじめ定められたリソース領域であらかじめ定められた反復回数及びあらかじめ定められた伝送電力でＤ２Ｄ信号を送信することができる。
【００８８】
リソースプール別に伝送電力及び／又は反復回数を別にすることは、ターゲットレンジの段階ごとに設定されてもよい。例えば、３段階（ｓｈｏｒｔ／ｍｅｄｉｕｍ／ｌｏｎｇ）のディスカバリレンジが設定されている場合、リソース領域を３種類に分け、各領域における伝送電力及び／又は反復回数を別々に設定してレンジを区別することができる。各端末は、アプリケーション或いはサービスのターゲットレンジによってリソースを選択し、該当のリソースで設定された伝送電力／反復回数で２Ｄ信号を送信する。Ｄ２Ｄ通信の場合には、ターゲットレンジによって各リソースプール内で反復回数があらかじめ定められたり、又は上位層信号によって構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）されてもよく、ターゲットレンジによってＤ２Ｄ信号送信端末は反復回数と伝送電力を設定してＤ２Ｄ通信パケットを送信することができる。別個の反復回数を有する端末間にマルチプレクシングを単純化するために、反復回数によって伝送リソースプールが区別されてもよい。ディスカバリと同様に、各Ｄ２Ｄリソースプール別伝送電力と反復回数があらかじめ定められてもよく、上位層信号によってシグナルされてもよい。このとき、反復回数は、該当のリソースプールにおいて最大、最小或いは平均反復回数であってもよい。Ｄ２Ｄ通信と同様に、ＳＡプールもターゲットレンジによって伝送電力及び／又は反復回数が事前に定められたり、又は物理層或いは上位層の信号で端末にシグナルされてもよい。
【００８９】
基地局からの信号強度による反復回数の決定
【００９０】
基地局からの信号強度（ＲＳＲＰなど）によってディスカバリ信号の反復回数を決定することができる。ここで、反復回数とは、ディスカバリリソースの１周期内の反復回数、又は、あるあらかじめ設定された時間以内の最大伝送可能な回数を意味することができる。例えば、ＲＳＲＰが一定の閾値以上である場合、ディスカバリ信号の反復回数をＭ回に設定し、ＲＳＲＰが閾値以下である場合、ディスカバリ信号の反復回数をＮ回に設定することができる。ここで、ＲＳＲＰが大きいほど（すなわち、基地局から近いほど）ディスカバリ信号の送信電力を低く設定するはずであるため、ＭをＮよりも大きく設定して、送信電力によるカバレッジ損失分を反復伝送で補償することができる。さらに一般化すると、次表１のようにＲＳＲＰによってディスカバリ信号の反復回数があらかじめ設定されていてもよい。
【００９１】
【表１】
0006702634.tif 000061
【００９２】
このような基地局の信号強度（又は伝送電力）による反復回数は、事前に設定されていてもよく、ネットワークによって（ＳＩＢ、ＰＤＣＣＨ／ＥＰＤＣＣＨなど）物理層シグナリング又は上位層シグナリング（ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）によって伝達されてもよい。カバレッジ外の端末である場合、ネットワークオペレータが事前に設定した値で動作してもよい。表１のような設定が端末にシグナルされる場合、各境界の閾値と各領域の反復回数が物理層又は上位層シグナルに含まれてもよい。
【００９３】
上述した構成により、ＰＵＣＣＨ伝送を保護するためにオープンループ電力を制御する際に発生しうる問題（セル境界部の端末とセル中心部の端末のディスカバリ性能に差異がありうる問題）を解決することができる。
【００９４】
基地局からの信号強度によるディスカバリユニットの設定
【００９５】
上述した基地局の信号の強度による反復回数の設定動作は、１つのディスカバリ信号ユニットをより大きく（又は小さく）設定するものとして具現することもできる。すなわち、基地局からの信号強度によってディスカバリユニットのサイズを設定する。例えば、基地局の信号強度がＰ以上である場合には（２ＲＢ×２ＳＦ）を１つのディスカバリ信号ユニットに設定し、Ｐ未満である場合には（２ＲＢ×１ＳＦ）を１つのディスカバリ信号ユニットに設定することができる。１つのディスカバリ信号ユニットのサイズは、時間領域でＳＦの数及び周波数領域でＲＢの数と定義することができる。ＲＳＲＰによるディスカバリ信号ユニットサイズは、事前に設定されていてもよく、ネットワークによって（ＳＩＢ、ＰＤＣＣＨ／ＥＰＤＣＣＨなど）物理層シグナリング又は上位層シグナリング（ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）によって伝達されてもよい。カバレッジ外の端末である場合、ネットワークオペレータが事前に設定した値で動作してもよい。
【００９６】
リソースプールで反復回数（又はユニットサイズ）は、該当のリソースプールの周波数（及び／又は時間）リソースサイズ又はシステム帯域幅によって決定されてもよい。例えば、システム帯域幅が一定ＲＢ以上である場合には、反復回数（又はユニットサイズ）をＡに設定し、一定ＲＢ以下である場合には、反復回数（又はユニットサイズ）をＢに設定することができる。この方式は、周波数リソースサイズが小さい場合には周波数（及び／又は時間）ダイバーシチを十分に得ることができず、最初から反復回数を減らして、より多い端末のＤ２Ｄ信号がマルチプレクスされるようにしたり、又は反復による干渉を減らすためである。一方、リソースプールサイズ又はシステム帯域幅が一定以上である場合にはリソースが十分であり、衝突（ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ）が少なく発生すると予想されるため、より広いＤ２Ｄレンジを確保するために一層多い反復を許容することができる。一般化すれば、リソースプールサイズ（又はシステム帯域幅）による反復回数（ユニットサイズ）は、任意の段階と事前に定められてもよい。一例として、Ｄ２Ｄリソースプールの周波数サイズ（又はシステム帯域幅サイズ）がＮ段階に分けられ、各段階別反復回数（又はユニットサイズ）が事前に定められてもよい。他の方式として、Ｄ２Ｄ信号のユニットサイズ（ＰＲＢサイズ）又は情報ビットサイズによって反復回数が決定されてもよい。一例として、ユニットサイズがＡ  ＰＲＢペアである場合には、反復回数がａに設定され、ユニットサイズがＢ  ＰＲＢペアである場合には、反復回数がｂに設定されてもよい。他の例として、情報ビットサイズが一定以上である場合には、反復回数がｃに決定され、以下である場合にはｄに設定されてもよい。この方式は、Ｄ２Ｄ信号のユニットサイズが小さく設定された場合に、一定コーディングレートを確保したり、エネルギー利得を得るために反復回数を増やして、それを補償するためである。仮に、ユニットサイズが一定以上として設定された場合には、十分にコーディング利得が得られるため、反復がないように設定したり減らして、不要なリソースの浪費を防止することができる。Ｄ２Ｄ信号のユニットサイズが固定された場合に情報ビットサイズが大きすぎるとコーディングレートを十分に確保することができず、十分のＤ２Ｄカバレッジを確保することができなくなる。この場合、エネルギー利得を得たり、有効コーディングレートを下げるために反復回数を増やすことができる。このようなリソースサイズ（又はシステム帯域幅）、又はＤ２Ｄ信号ユニットサイズや情報ビットサイズによる反復回数（又はユニットサイズ）の設定は、ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ）、タイプ１ディスカバリ、タイプ２ディスカバリに別々に設定されてもよく、一部はネットワークによってシグナリングされる値を用いてもよい。例えば、タイプ１ディスカバリとタイプ２ディスカバリが常にネットワーク内でのみ動作すると仮定すれば、これら２つのＤ２Ｄ信号に対するリソースプール別反復回数（又はユニットサイズ）は事前に定められておらず、常にネットワークによって構成された値を用いることができる。しかし、ＳＡの場合には、カバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖ��ｒａｇｅ）でＤ２Ｄ通信パケットを送信するとき、あらかじめ設定された反復回数（又はユニットサイズ）が必要であってもよく、この時、システム帯域幅によって事前に設定された反復回数（又はユニットサイズ）を用いることができる。一方、あらかじめ設定された反復回数（又はユニットサイズ）はリソースプールのサイズ（又はシステム帯域幅）によって事前に定められており、ネットワークが反復回数（又はユニットサイズ）を上位層信号で示す場合には、示された反復回数（又はユニットサイズ）に設定して動作することができる。又は、部分（ｐａｒｔｉａｌ）ネットワークカバレッジにおいてＰＤ２ＤＳＣＨ又は上位層（又はＰＤ２ＤＳＣＨ以外の物理層）Ｄ２Ｄ信号などによって他の端末から反復回数が指示される場合、当該反復回数（又はユニットサイズ）を用いるように規則が定められてもよい。
【００９７】
上述した構成によって、ＰＵＣＣＨ伝送を保護するためにオープンループ電力を制御する際に発生しうる問題（セル境界部の端末とセル中心部の端末のディスカバリ性能に差異がありうる問題）を解決することができる。
【００９８】
周波数リソース領域の制限
【００９９】
ディスカバリ信号伝送において、ＰＵＣＣＨ伝送への干渉を減らすための他の方法として、周波数リソース領域を制限することもできる。基地局の近くにある端末がＰＵＣＣＨリソース近くのリソースを用いてディスカバリ信号を送信する場合、その信号のインバンド放射（特に、ＥＶＭ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔによって決定されるＥＶＭ−ｓｈｏｕｌｄｅｒ）によってＰＵＣＣＨ領域に深刻な干渉を起こしうる。図７を参照すると、円で表示した領域がＰＵＣＣＨ領域に重なる（ｕｓｅｆｕｌ信号の隣接領域がＰＵＣＣＨリソースに重なる）場合、ＰＵＣＣＨに深刻な干渉を与えうる。したがって、Ｄ２Ｄディスカバリ信号伝送にＰＵＣＣＨリソース近くのリソースが用いられないように、ディスカバリ信号のためのリソース領域を周波数軸上で制限することができる。このような周波数リソース領域の伝送制限（又は、使用可能な周波数領域）は、基地局の信号強度（ＲＳＲＰ又はＲＳＲＱ）によって選択的に適用することができ、これに必要な基地局信号強度の閾値及び制限される伝送領域（又は、使用可能な周波数領域）は、事前に上位層信号（例えば、ＲＲＣ）又は物理層信号（例えば、（（Ｅ）ＰＤＣＣＨ又はＳＩＢ）で端末に示すことができる。
【０１００】
具体的な例として、図６を参照すると、ＲＳＲＰがあらかじめ設定された値以上である端末（ＵＥ  ｇｒｏｕｐ  ＃１）はリソースプール２を用いないように制限することができる。これは、前述のＲＳＲＰ別にリソースプールがそれぞれ設定される実施例において、特に、リソースプールとＲＳＲＰとのマッピング関係に関して定義することと理解してもよい。すなわち、リソースプールをＲＳＲＰ別に設定するが、ＲＳＲＰが大きいほどＰＵＣＣＨ領域から遠くなるように設定することができる。すなわち、図６で、端末グループ＃１と端末グループ＃２のリソース使用領域が周波数上で分離されるように設定する。基地局からの受信信号強度（ＲＳＲＰ又はＲＳＲＱ）による使用可能な周波数領域は、事前に設定されていてもよく、上位層信号（例えば、ＲＲＣ）又は物理層信号（例えば、（（Ｅ）ＰＤＣＣＨ又はＳＩＢ）によって端末に示してもよい。
【０１０１】
上述した基地局の信号強度による周波数リソース領域の区別方法は、端末の伝送電力による周波数リソースの区別として具現することもできる。一例として、伝送電力がａ  ｄＢｍ以上（或いは、最大送信電力がＸ  ｄＢｍ）である端末は、図６の端末グループ１のリソース領域でＤ２Ｄ信号を送信し、ａ  ｄＢｍ以下（或いは、最大送信電力がＹ  ｄＢｍ）である端末は、端末グループ２のリソース領域を用いることができる。このような動作のために、各リソース領域別送信電力、送信電力の範囲、又は送信電力の範囲を示すための送信電力の代表値が事前に定められていてもよく、物理層又は上位層の信号によって端末にシグナルされてもよい。
【０１０２】
一方、このような周波数領域の分離は、明示的にリソース領域を変更しないで、伝送確率の変化によって具現することもできる。例えば、基地局からの受信信号強度が一定の閾値以上である端末は、ＰＵＣＣＨ領域近くでは、ディスカバリ信号の伝送確率を平均又は事前に設定された値から一定オフセット（＞０）だけ減少して設定することができる。このようにＰＵＣＣＨリソースの保護のために周波数領域別伝送確率を別個に設定し、基地局の近くにある端末は、ＰＵＣＣＨリソース近くのＲＢではほとんど信号伝送をしないようにすることができる。周波数領域においてＲＢ別伝送確率は、基地局の受信信号強度の関数であってもよく、基地局の信号受信強度が大きいほど、ＰＵＣＣＨリソース近くのＲＢの伝送確率は低くなり、基地局の信号受信強度が小さいほど、ＰＵＣＣＨリソース近くのＲＢの伝送確率は大きくなるだろう。このような周波数領域においてＲＢ別伝送確率の調節は、平均伝送確率に対してオフセットを適用することによって具現することができる。このとき、オフセット値は、基地局の信号強度が大きいほど、ＰＵＣＣＨリソース近くのＲＢでは大きくなり、基地局の信号強度が小さいほど、ＰＵＣＣＨリソース近くのＲＢでは小さくなるように設定することができる。他の例として、伝送確率に対する特定オフセットを事前に端末に設定（あらかじめ設定したり、ＲＲＣのような上位層信号でシグナリング）し、このオフセットを適用するか否かを、基地局からの受信信号強度によって設定することができる。
【０１０３】
周波数位置別の伝送電力の設定
【０１０４】
上述した周波数リソース領域の制限を緩和した例示として、ＲＳＲＰが閾値以上であってもＰＵＣＣＨリソース近くのリソースを用いるように許容するが、ディスカバリ伝送電力を制限することもできる。すなわち、図６で、端末グループ＃１の端末もリソースプール２を選択できるようにするが、リソースプール２でディスカバリ信号を送信する場合、伝送電力を制限する。このとき、伝送電力を制限することは、最大伝送電力を制限することであってもよいが、最小伝送電力
【化５６】
0006702634.tif 000062
を周波数リソース別に異なるように設定することであってもよい。例えば、図６の端末グループ＃２の端末は、ＰＵＣＣＨリソース領域の近くでは一定の閾値以下の電力でのみ送信するように設定されたり、ＰＵＣＣＨ領域の近くでは
【化５７】
0006702634.tif 000063
が他の領域に比べて小さく設定されてもよい。周波数領域別の最大伝送電力は、基地局からの受信信号強度による関数と定義することができる。例えば、基地局からの受信信号強度が大きいほど、ＰＵＣＣＨ領域の近くにおける最大伝送電力は小さく設定され、基地局からの受信信号強度が小さいほど、ＰＵＣＣＨ領域の近くにおける最大伝送電力は大きく設定されてもよい。
【０１０５】
ＰＵＣＣＨ電力制御
【０１０６】
上述した説明は、ディスカバリ信号伝送とＰＵＣＣＨ伝送との関係において、特に、ディスカバリ信号に対する制約（例えば、リソースプールの選択、周波数領域の決定、伝送電力制御など）に関する方法である。これと違い、ＰＵＣＣＨ電力制御によって干渉緩和という目的を達成することもできる。すなわち、ディスカバリ信号が送信されると予想される領域では、ＰＵＣＣＨ電力制御を、ディスカバリ信号伝送と関係のないサブフレームにおける電力制御とは別に設定する。言い換えると、ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでＰＵＣＣＨ伝送に用いられる伝送電力は、ディスカバリ信号が送信されないサブフレームでＰＵＣＣＨ伝送に用いられる伝送電力よりも大きく設定することができる。
【０１０７】
具体的に、本発明の実施例によるＰＵＣＣＨ電力制御は、次式５によって行うことができる。
【０１０８】
【数５】
0006702634.tif 000064
【０１０９】
【化５８】
0006702634.tif 000065
値は、上位層で示す値である。本発明では、ディスカバリ信号が送信されるＳＦでは、別の伝送電力を用いるように別途の
【化５９】
0006702634.tif 000066
を上位層信号（例えば、ＲＲＣシグナリング）で示すことができる。ここで、
【化６０】
0006702634.tif 000067
は、
【化６１】
0006702634.tif 000068
に分離できるが、ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでＰＵＣＣＨを送信する端末にのみ電力をブースティングするように
【化６２】
0006702634.tif 000069
だけを別途の上位層信号（例えば、ＲＲＣシグナリング）で示すことができる。又は、他の具現方式として、既存
【化６３】
0006702634.tif 000070
に所定のオフセットを適用し、このオフセットを上位層信号で示すこともできる。上記の式で、その他の各変数に関する説明は、上述した上りリンク電力制御の部分における説明に代える。
【０１１０】
このようにＰＵＣＣＨ伝送電力をブースティングすることによって、ディスカバリ信号が送信される場合の特殊性を反映することができる。より詳しくは、ディスカバリ信号をＲＲＣ遊休モード端末が伝送できる場合、ディスカバリ信号を送信する端末はＴＡ（ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ）が把握できず、既存の上りリンク信号の伝送タイミングと異なるタイミングに信号を送信することになる。これは、基地局で既存上りリンク信号との直交性を失うようにする要因となり、これによってディスカバリ信号が送信されるサブフレームではＩＣＩによって高い干渉が観察される可能性がある。したがって、このような場合、ＰＵＣＣＨ伝送電力をブースティングさせることによって、安定したＰＵＣＣＨ伝送を具現することができる。
【０１１１】
ＳＲＳ電力制御
【０１１２】
同様に、ＳＲＳの電力も、ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでは既存の動作に比べてブースティングしてもよい。ディスカバリが送信されるサブフレームでＳＲＳが送信される場合、他のサブフレームに比べて高い干渉を受け得るため、当該サブフレームでは高い電力でＳＲＳを送信するようにネットワークが指示することができる。既存のＳＲＳ電力制御は、次式６のとおりである。
【０１１３】
【数６】
0006702634.tif 000071
【０１１４】
【化６４】
0006702634.tif 000072
は、上位層で示す値である。ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでＳＲＳを送信する場合、ディスカバリ信号が送信されないサブフレームの値とは異なる値がネットワークによって指示されてもよい。この値は、上位層信号（例えば、ＲＲＣシグナリング）によって端末に指示されてもよい。ここで、
【化６５】
0006702634.tif 000073
は、
【化６６】
0006702634.tif 000074
に分離して指示されるが、ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでＳＲＳを送信する端末にのみＳＲＳ電力ブースティングをを適用するために、
【化６７】
0006702634.tif 000075
だけを別途の上位層信号で端末にシグナルすることができる。また、ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでＳＲＳを送信する場合、
【化６８】
0006702634.tif 000076
も別途の上位層信号（例えば、ＲＲＣシグナリング）で指示されてもよい。
【０１１５】
上述したＰＵＣＣＨ、ＳＲＳ電力制御技法は、ディスカバリ信号が送信されることを仮定し、伝送電力をさらに印加する方法であるが、仮にディスカバリ信号がほとんど送信されない場合には、不要な動作となってしまうか、むしろＰＵＣＣＨ、ＳＲＳの電力ブースティングによってディスカバリ信号の受信品質が深刻に低下しうる。このような問題点を補完するために、ＰＵＣＣＨ及び／又はＳＲＳ電力ブースティング動作を、ディスカバリ信号が一定の閾値以上として観察される場合にのみ選択的に適用してもよい。例えば、ＰＵＣＣＨ又はＳＲＳを送信する端末は、伝送前に一定のウィンドウでディスカバリ信号を観察（例えば、ディスカバリ信号が送信される領域で（又はＰＵＳＣＨ領域で）エネルギーセンシングを行う。）し、一定の域閾値以上の信号又は受信電力が観察される場合にのみ選択的に行われるように事前に定めることもできる。
【０１１６】
以上説明した、Ｄ２Ｄ信号（例えば、ディスカバリ信号）とＰＵＣＣＨ信号との相互干渉を減らすための方法を、１つ以上組み合わせて用いてもよい。例えば、基地局信号強度によってディスカバリリソースプールを選択するが、ディスカバリ信号が送信されるサブフレームでＰＵＣＣＨを送信する際、伝送電力は、ディスカバリ信号が送信されないサブフレームにおける伝送電力よりも大きく設定することができる。他の例として、基地局の信号強度による電力制御とリソース区別方式（ＲＳＲＰ別リソースプール設定、周波数リソース領域の制限など）を併せて用いてもよい。
【０１１７】
一方、上述した方式は、ＣＰ長によって選択的に用いられてもよい。仮にセルラー信号とディスカバリ信号とが同一のＣＰを設定した場合には、インバンド放射による影響を考慮するが、別個のＣＰを設定した場合には、インバンド放射の他、直交性が維持されないことによるＩＣＩも考慮しなければならない。したがって、ＷＡＮ（ｗｉｄｅ−ａｒｅａ  ｎｅｔｗｏｒｋ）（例えば、セルラー）信号とディスカバリ信号のＣＰ長が同一である場合には、上述した周波数使用領域の制限だけが用いられるが、異なる場合には、上述した周波数使用領域の制限に加えて、ＰＵＣＣＨ電力制御、ＳＲＳ電力制御も用いられてもよい。
【０１１８】
上記の提案された方式は、ディスカバリ信号の伝送に限定されるものではなく、Ｄ２Ｄ通信信号又は通信のためのスケジューリング割り当て、或いはＤ２Ｄ同期信号が送信される時に、提案された方法の一部が選択的に適用されてもよい。ここで、スケジューリング割り当てとは、Ｄ２Ｄ通信パケットの送信前に送る、Ｄ２Ｄ通信パケットの伝送リソース位置、ＩＤなどを含む制御信号を意味する。また、電力制御部分は、Ｄ２Ｄ伝送信号が変更される場合、同一の電力制御パラメータが用いられてもよく、信号ごとに異なるパラメータ（例えば、Ｐ０、ａｌｐｈａ、ｐｏｗｅｒオフセットなど）が設定／シグナルされてもよい。
【０１１９】
上記の提案した方式は、Ｄ２Ｄ信号によって別々の方式が適用されてもよい。例えば、Ｄ２Ｄ通信信号のうち、基地局の制御の下に動作するモードの伝送には、閉ループ（ｌｏｓｅｄ−ｌｏｏｐ）電力制御を用いるが、Ｄ２Ｄ通信信号のうち、基地局の個別的制御がない状況で動作するモードの場合には、上記の提案した方式の一部を適用することができる。
【０１２０】
本発明の実施例に係る装置構成
【０１２１】
図８は、本発明の実施の形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１２２】
図８を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数個のアンテナ１５を含むことができる。複数個のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する伝送ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、伝送ポイント装置１０の動作全般を制御することができる。
【０１２３】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１２４】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を有し、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間保存することができる。このメモリは、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えてもよい。
【０１２５】
また、図８を参照すると、本発明による端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数個のアンテナ２５を含むことができる。複数個のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０の動作全般を制御することができる。
【０１２６】
本発明の一実施例に係る端末装置２０のプロセッサ２３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１２７】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を有し、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間保存することができる。このメモリは、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えもよい。
【０１２８】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容に関する説明は、明確性のために省略する。
【０１２９】
また、図８に関する説明において、送信ポイント装置１０に関する説明は、下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができ、端末装置２０に関する説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができる。
【０１３０】
上述した本発明の実施例は、様々な手段によって具現することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。
【０１３１】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＤＳＰＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。
【０１３２】
ファームウェア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明された機能又は動作を実行するモジュール、手続又は関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに保存してプロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知である様々な手段によって上記プロセッサとデータを交換することができる。
本明細書は、例えば、以下も提供する。
（項目１）
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ：Ｄ２Ｄ）端末がディスカバリ信号を送信する方法であって、
１つ以上のリソースプールからリソースプールを選択するステップと、
前記選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号を送信するステップと、
を有し、
前記リソースプールは、ＲＳＲＰ測定結果によって選択される、ディスカバリ信号伝送方法。
（項目２）
前記１つ以上のリソースプールのそれぞれにはＲＳＲＰレンジが設定されている、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目３）
前記ディスカバリ信号の伝送にはオープンループパワーコントロールが適用される、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目４）
前記ディスカバリ信号の伝送電力決定に用いられる
【化６９】
0006702634.tif 000077
は、上位層シグナリングによって伝達され、前記
【化７０】
0006702634.tif 000078
は最小伝送電力値、
【化７１】
0006702634.tif 000079
は経路減衰係数である、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目５）
前記
【化７２】
0006702634.tif 000080
として可能な値には０が含まれる、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目６）
前記ディスカバリ信号の伝送電力は次の式によって決定され、
【化７３】
0006702634.tif 000081
式中、
【化７４】
0006702634.tif 000082
は最小伝送電力値、
【化７５】
0006702634.tif 000083
は経路減衰、
【化７６】
0006702634.tif 000084
は電力ブースティングパラメータ、
【化７７】
0006702634.tif 000085
は経路減衰係数である、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目７）
前記ディスカバリ信号が送信されるリソースユニットのサイズは、前記ＲＳＲＰ測定結果によって変動される、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目８）
前記Ｄ２Ｄ端末がカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）端末である場合、前記ディスカバリ信号が送信されるリソースユニットのサイズは、ネットワークオペレータによってあらかじめ設定されたものである、項目７に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目９）
前記１つ以上のリソースプールのそれぞれにはディスカバリ信号の反復回数が割り当てられている、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目１０）
前記反復回数は、リソースプールの周波数領域のサイズによって決定されたものである、項目９に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目１１）
前記ディスカバリ信号が送信されるサブフレームで物理上りリンク制御チャネル伝送に用いられる伝送電力は、ディスカバリ信号が送信されないサブフレームで物理上りリンク制御チャネル伝送に用いられる伝送電力よりも大きい、項目１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目１２）
前記ディスカバリ信号が送信されるサブフレームで物理上りリンク制御チャネル伝送に用いられる伝送電力に関連したパラメータは、上位層シグナリングで伝達される、項目１１に記載のディスカバリ信号伝送方法。
（項目１３）
無線通信システムにおいてディスカバリ信号を送信するＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末装置であって、
受信モジュールと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、１つ以上のリソースプールからリソースプールを選択し、前記選択されたリソースプールのリソースを用いてディスカバリ信号を送信し、
前記リソースプールはＲＳＲＰ測定結果によって選択される、端末装置。
【０１３３】
以上開示された発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現し実施できるように提供された。上記では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者とっては、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を多様に修正及び変更できることは明らかである。例えば、当業者は上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で利用することができる。したがって、本発明は、ここに開示された実施の形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えようとするものである。
【０１３４】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で他の特定の形態として具体化することもできる。したがって、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付する請求項の合理的解釈によって決定しなければならず、本発明の同等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示された実施の形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えようとするものである。また、特許請求の範囲において明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項として含めることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１３５】
上述したような本発明の実施の形態は様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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