(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
５０〜２００ｋＨｚの交番磁場内において温度を検出する温度検出体であって、
少なくとも２本の電気抵抗が温度変化する導体からなる素線が、互いに絶縁した状態で束ねられた素線束を備え、
前記素線束は、該素線束を構成する素線のうち２本の素線を検出線Ｌ１，Ｌ２とし、前記検出線Ｌ１，Ｌ２は、先端が短絡され、且つ、該素線束を構成する各検出線Ｌ１，Ｌ２が、互いに撚り合わされており、
前記検出線Ｌ１，Ｌ２の基端側に抵抗検出用接続端子を設けられており、
前記素線束を構成する前記検出線Ｌ１，Ｌ２は、該検出線Ｌ１，Ｌ２の電気抵抗率をρ、絶対透磁率をμ、前記交番磁場の角周波数をωとしたとき、その線径が（２ρ／ωμ）１／２以下とされており、
前記素線束が、所定の環状面内を充填するように渦巻状に配線され若しくは所定の面内を充填するようにジグザグ状又はミアンダ状に配線されており、且つ熱伝導性のモールド樹脂により封止されていること、
又は、所定の環状面内を充填するように渦巻状に捲回され接着剤によって隣り合う素線束同士が接着されていることを特徴とする温度検出体。
【請求項２】
請求項１に記載の温度検出体を備え、２つの前記接続端子間に接続され、前記両接続端子間の電気抵抗値を検出する抵抗検出回路を備えた温度検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非接触給電装置の給電コイル近傍の温度検出に適した温度検出体及び温度検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、温度センサとしては、サーミスタ、熱電対、感熱抵抗線等が広く使用されている。サーミスタは、最も広く使用されており、多くの種類のものが市販されている。また、感熱抵抗線を用いた温度センサとしては、例えば、特許文献１〜５に記載のものが公知である。
【０００３】
特許文献１には、棒等の支持体の表面に被覆銅細線（０．０３ｍｍ）を捲回し銅抵抗として、これを熱伝導膜（エポキシ樹脂）で覆ってなる温度測定素子が記載されている。
【０００４】
特許文献２，３，４には、温度係数の大きい素材で構成された細い抵抗線を、盤状且つ単一層に渦状に捲回し、これを合成樹脂等の可塑性絶縁材料により被覆してフィルム状の薄い平盤片に形成した温度抵抗体が記載されている。
【０００５】
特許文献５には、ベークライト紙等の円筒の側面に、感熱抵抗帯又は感熱抵抗線を巻装し、その表面を絶縁塗料により被覆した抵抗温度計用感熱素子が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開昭５７−６３４２９号公報
【特許文献２】特公昭１２−０００６９５号公報
【特許文献３】特明１２０４７６号明細書
【特許文献４】特明１２０２１３号明細書
【特許文献５】実明３６１９３０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
近年、電話機の子機や携帯電話，スマートフォン等の携帯端末機器、電動歯ブラシ、掃除ロボット、電気自動車などの給電装置として、非接触型の給電装置（非接触給電装置）が開発されている。非接触給電装置では、受電装置（携帯機器等）を給電装置に脱着自在とし、給電装置側において給電コイルに交流電流を給電し、受電装置側において、給電コイルと磁気共鳴結合する受電コイルを設け、給電コイルに交流電流により受電コイルに遊動電流を発生させることにより、受電装置への給電を行う。
【０００８】
このような非接触給電装置においては、給電装置から受電装置が取り外されている状態に於いて、給電装置の給電コイルの近傍に、金属などの伝導性異物が置かれると、給電装置からの交番磁場により伝導性異物内に渦電流が発生し発熱する。そのため、火災などの事故を防止するために、伝導性異物を検出する異物検出機構が不可欠である。特に、電気自動車の非接触給電装置のように、大電力を給電する非接触給電装置ではこれが重要となる。
【０００９】
異物検出機構の一つとして、伝導性異物が発熱した際に生じる温度上昇を検出する手法が考えられる。温度上昇を検出するには、給電コイルの近傍に温度センサを配設し、温度センサにより温度上昇を検出する必要がある。
【００１０】
温度センサとして、そこで市販のサーミスタを使用して給電コイルの近傍の温度測定を行う実験を行ったところ、給電コイルからの交番磁場により、サーミスタ内に誘導電流が発生し、この誘導電流によりサーミスタ自体が発熱し、正常な温度検出ができないことが判明した。温度センサとして熱電対を使用した場合にも、同様の現象が観測された。また、上記特許文献１〜５に記載の温度測定素子、温度抵抗体、抵抗温度計用感熱素子を使用した場合も、同様の現象が生じ、正常な温度検出ができないことが想定される。
【００１１】
そこで、本発明の目的は、非接触給電装置の給電コイル近傍の温度検出を精度よく行うことが可能な温度検出体及び温度検出装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明に係る温度検出体の第１の構成は、少なくとも２本の電気抵抗が温度変化する導体からなる素線が、互いに絶縁した状態で束ねられた素線束を備え、
前記素線束は、該素線束を構成する素線のうち２本の素線を検出線Ｌ１，Ｌ２とし、前記検出線Ｌ１，Ｌ２は、先端が短絡されており、
前記検出線Ｌ１，Ｌ２の基端側に抵抗検出用接続端子を設けたことを特徴とする。
【００１３】
この構成によれば、複数の素線が束ねられた素線束は、２本の検出線Ｌ１，Ｌ２の先端が短絡された折り返し構造であり、その基端側に、電気抵抗を測定する接続端子が設けられた構造であるため、検出線Ｌ１，Ｌ２で作られる回路ループの開口面積はほぼゼロであるとともに、誘導電圧が往き帰りでキャンセルされる。従って、検出線Ｌ１，Ｌ２で作られる回路ループを通過する磁束は殆ど無視でき、また誘導電圧が発生したとしてもキャンセルされるため、外部の交番磁場が強い場合でも、検出線Ｌ１，Ｌ２で作られる回路ループには誘導電圧が殆ど生じない。従って、接続端子間の抵抗を検出する際に誘導電流が発生しないため、誘導電流による温度検出体の温度上昇を無視することができ、外部からの強い交番磁場がある環境に於いても、正確な温度検出が可能となる。
【００１４】
本発明に係る温度検出体の第２の構成は、前記第１の構成に於いて、前記素線束は、該素線束を構成する各素線が、互いに撚り合わされていることを特徴とする。
【００１５】
この構成によれば、素線束を構成する各素線を互いに撚り合わすことで、素線束を構成する２本の素線の間の僅かな隙間による、外部磁束の通るループがあっても、撚り合わせによって外部磁束方向に対するループの向きは交互に反転するため、鎖交磁束による誘導電圧は隣接する反転したループ間で打ち消し合う。従って、全体として誘導電圧の発生がほぼ完全に抑えられ、外部の交番磁場がある環境に於いても、より正確な温度検出が可能となる。
【００１６】
本発明に係る温度検出体の第３の構成は、前記第１又は２の構成に於いて、前記素線束が、所定の環状面内を充填するように渦巻状に配線され若しくは所定の面内を充填するようにジグザグ状又はミアンダ状に配線されていることを特徴とする。
【００１７】
この構成によれば、温度検出を行う範囲が面状に広がった領域である場合にも、温度検出体をその領域に設置することにより、その領域内における部分的な温度変化を検出することができる。例えば、非接触給電装置においては、給電コイルと受電コイルとは、一定の面積を持った面（以下「磁界放射面」という。）を挟んで相対し、その磁界放射面を通して磁気回路が形成される。従って、受電コイルがないときにこの磁界放射面に金属などの異物が置かれた場合、当該異物が発熱して磁界放射面の一部が部分的に温度上昇する。そこで、この磁界放射面に温度検出体を設置することで、この部分的な温度上昇も検知することができる。
【００１８】
ここで、「所定の面」とは、温度検出を行う範囲を被覆する面であり、その形状については特に限定しない。「所定の面内を充填するように配線」とは、必ずしも隙間なく充填されている必要はなく、若干の隙間があっても全体としてみたときに所定の面内が素線束により充填されていればよい。また、必ずしも素線束が１層に充填されている必要はなく、素線束が２層又はそれ以上の層に重なった状態で所定の面内を充填するように配線されていてもよい。「所定の面内を充填するように配線」する例として、例えば、円状、三角形状、矩形状若しくは多角形状の面を充填するように素線束を渦巻状に配線したり、ジグザグ状又はミアンダ状（葛折状）に配線したりすることができる。
【００１９】
本発明に係る温度検出体の第４の構成は、前記第１乃至３の何れか一の構成に於いて、前記素線束を構成する前記検出線は、その線径が０．２ｍｍ以下であることを特徴とする。
【００２０】
この構成によれば、外部磁界により検出線内に渦電流が生じることが抑えられ、検出線内に生じる渦電流により温度変化が生じることが防止できる。従って、より正確な温度検出が可能となる。
【００２１】
本発明に係るケーブルは、前記第１，２，４の何れか一の構成の温度検出体を備え、
通電用の電線又は通光用の光ファイバに、前記素線束が、絶縁した状態で束ねられていることを特徴とする。
【００２２】
この構成によれば、ケーブルの一部分に異常が生じて、ケーブルの一部の温度が局所的に上昇した場合、ケーブル端の抵抗検出用接続端子間の抵抗値を測定することで、その温度上昇を容易に検出することができる。
【００２３】
本発明に係るコイルは、通電用の電線が捲回されたコイルであって、
前記第１，２，４の何れか一の構成の温度検出体を備え、
前記通電用の電線に、前記素線束が、絶縁した状態で束ねられていることを特徴とする。
【００２４】
この構成によれば、通電用の電線の一部分に、断線等の異常が生じて、コイル内の電線の一部の温度が局所的に上昇した場合、電線とともに捲回された温度検出体の抵抗検出用接続端子間の抵抗値を測定することで、その温度上昇を容易に検出することができる。
【００２５】
本発明に係る温度検出装置は、前記第１乃至４の何れか一の構成の温度検出体を備え、２つの前記抵抗検出端子間に接続され、前記両抵抗検出端子間の電気抵抗値を検出する抵抗検出回路を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２６】
以上のように、本発明によれば、温度検出体の素線束を、２本の検出線Ｌ１，Ｌ２の先端を短絡したものとし、その基端に電気抵抗を測定する接続端子が設けた構成とし、検出線Ｌ１，Ｌ２で作られる回路ループの開口面積をほぼゼロとすることで、外部交番磁場により検出線Ｌ１，Ｌ２で作られる回路ループに誘導電圧が発生することを防止し、誘導電流による温度検出体の温度上昇を無視することができ、外部の交番磁場がある環境に於いても、正確な温度検出が可能となる。
【００２７】
また、素線束を構成する各素線を互いに撚り合わすことで、全体として誘導電圧の発生がほぼ完全に抑えられ、外部の交番磁場がある環境に於いても、より正確な温度検出が可能となる。
【００２８】
また、検出線の線径を０．２ｍｍ以下とすることで、外部磁界により検出線内に渦電流が生じることが抑えられ、検出線内に生じる渦電流により温度変化が生じることが防止できる。従って、より正確な温度検出が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施例１に係る温度検出体の斜視図である。
【図２】図１の素線束を表す図である。
【図３】銅及びアルミニウムの外部磁場周波数に対する表皮深さの関係を表す図である。
【図４】図１の素線束２の外部磁場に対する関係を説明する図である。
【図５】実施例１の温度検出体を非接触給電装置の給電コイルに設置した例を示す図である。
【図６】本発明の実施例２に係る温度検出体の斜視図である。
【図７】本発明の実施例３に係る温度検出体の斜視図である。
【図８】本発明の実施例４に係る温度検出体の斜視図である。
【図９】本発明の実施例５に係る温度検出体の斜視図である。
【図１０】本発明の実施例６に係るケーブルの正面図である。
【図１１】本発明の実施例７に係るケーブルの正面図である。
【図１２】本発明の実施例８に係るコイルの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら説明する。
【実施例１】
【００３１】
図１は、本発明の実施例１に係る温度検出体の斜視図である。本実施例の温度検出体１は、温度により電気抵抗が変化する２本の細線導体である検出線Ｌ１，Ｌ２を、互いに絶縁した状態で束ねた素線束２を渦巻円板状に捲回した素線束面充填体４を備えている。検出線Ｌ１，Ｌ２は、先端２ａが短絡されており、検出線Ｌ１，Ｌ２の基端側には接続端子３，３が設けられている。また、素線束２を構成する２本の素線Ｌ１，Ｌ２は、互いに撚り合わされている。
【００３２】
渦巻円板状に捲回された素線束２は、散けないように接着剤によって隣り合う周の素線束同士が接着されている。検出線Ｌ１，Ｌ２としては、本実施例では、エナメル線等の樹脂により絶縁被覆された銅線が使用されているが、温度変化が容易に検出できる程度に電気抵抗の温度係数が大きいもの（例えば、アルミニウム，タングステン等）であればよい。接続端子３，３は、Ｒ型圧着端子，Ｙ型圧着端子などの圧着端子、その他の電気コネクタを用いることができる。また、検出線Ｌ１，Ｌ２の基端の被覆を剥がせて半田で固めて接続端子３，３としてもよい。
【００３３】
図２は、図１の素線束２を表す図である。図２（ａ）において、素線束２は、検出線Ｌ１，Ｌ２を互いに絶縁した状態で互いに撚り合わせて構成されている。図２では、検出線Ｌ１，Ｌ２は１本の繋がった長尺の被覆導線とし、先端２ａにおいてこの被覆素線を折り返し、先端２ａを挟んで両側の折り返された被覆導線の部分を検出線Ｌ１，Ｌ２としている。
【００３４】
各検出線Ｌ１，Ｌ２の直径は、０．２ｍｍ以下とされている。一般に、素線の内部に生じる渦電流を低減するためには、素線の直径を次式（１）で表される表皮電流が発生する表皮深さｄよりも小さくすればよいことが知られている。ここで、ρは導体の電気抵抗率、ωは電流の角周波数（又は誘導磁界の角周波数）、μは導体の絶対透磁率である。
【００３５】
【数１】
0006639097.tif 000002
【００３６】
図３に、銅及びアルミニウムの外部磁場周波数に対する表皮深さの関係を表す。通常、非接触給電装置において使用される磁界の周波数は５０〜２００ｋＨｚである。従って、２００ｋＨｚにおける表皮深さは、銅線の場合は約０．１７ｍｍ，アルミ線の場合は約０．２１ｍｍである。従って、検出線Ｌ１，Ｌ２の直径を０．２ｍｍ以下としておけば、外部磁場により検出線Ｌ１，Ｌ２内に生じる渦電流をほぼ完全に抑えることができる。
【００３７】
また、検出線Ｌ１，Ｌ２は、先端折り返し構造のため、外部から強い交番磁場が加わった際に仮に誘導電圧が発生したとしても、往き帰りでキャンセルされ、交番磁場の影響を極めて受けにくい。
【００３８】
別の構成例として、図２（ｂ）のように、２本の被覆導線を検出線Ｌ１，Ｌ２とし、これを撚り合わせて素線束２を構成し、その先端２ａにおいて検出線Ｌ１，Ｌ２を半田づけにより短絡して構成することもできる。図２（ｂ）では、検出線Ｌ１，Ｌ２の他に、未使用の素線Ｌ３，Ｌ４も検出線Ｌ１，Ｌ２とともに撚り合わされている。本発明では、このように使用しない素線Ｌ３，Ｌ４があってもよい。図２（ｂ）では、未使用素線が２本の例を示すが、未使用素線の本数は何本でもよい。このような未使用素線は、熱拡散体として作用する。検出線Ｌ１，Ｌ２に加えて未使用素線が熱伝導体となり、検出線Ｌ１，Ｌ２のみの場合（図２（ａ））に比べて、素線束２の沿線方向への伝熱率が大きくなる。従って、素線束２の１カ所が加熱されると、その熱は加熱箇所の近傍の素線束へと速やかに拡散し、より広範囲の素線束２の温度が変化する。これにより、検出線Ｌ１，Ｌ２の全体としての温度による抵抗変化量が大きくなるため、温度検出感度が向上する。また、検出線Ｌ１，Ｌ２に加えて未使用素線を束ねることで、素線束２の機械的強度が上がり、より断線しにくくなる。
【００３９】
尚、図２（ｂ）のような素線束２は、市販のリッツ線を使用して簡単に構成することができる。未使用素線の数が多い場合には、検出線Ｌ１，Ｌ２を他の未使用素線と区別しやすくするため、検出線Ｌ１，Ｌ２の被覆の色を他の未使用素線の被覆の色と変えておくことが好ましい。
【００４０】
図４は、図１の素線束２の外部磁場に対する関係を説明する図である。尚、図４では、説明の便宜上、検出線Ｌ１，Ｌ２を大きく離隔させて示している。検出線Ｌ１，Ｌ２は、互いに撚り合わされているが、外部磁場Ｂが加わったとき、検出線Ｌ１，Ｌ２の隙間に、外部磁場Ｂに対して垂直な面（「磁場鎖交面」という。）ができる。検出線Ｌ１，Ｌ２は撚り合わされているため、１撚り毎に１つの磁場鎖交面ができる。図４のように、隣り合う磁場鎖交面をＳ１，Ｓ２とする。検出線Ｌ１，Ｌ２の撚合巻数は、局所的に見ればほぼ一定であるため、磁場鎖交面Ｓ１，Ｓ２の面積はほぼ一定とみなすことができる。磁場鎖交面Ｓ１には局所的な磁場（磁束密度）Ｂ１が鎖交し、磁場鎖交面Ｓ２には局所的な磁場Ｂ２が鎖交する。通常の給電コイルが作る交番磁場は、コイルに極めて近接しない限りは、検出線Ｌ１，Ｌ２が１回撚合される距離に比べて磁場勾配は大きくないため、磁場Ｂ１と磁場Ｂ２とは略等しいとみなすことができる。従って、磁場鎖交面Ｓ１，Ｓ２を鎖交磁束の大きさは、Ｓ１Ｂ１≒Ｓ２Ｂ２である。一方、磁場鎖交面Ｓ１と磁場鎖交面Ｓ２とは、検出線Ｌ１，Ｌ２の回路ループからみて磁束の鎖交する方向は逆向きとなっているため、磁場鎖交面Ｓ１において回路ループに発生する誘導電流と、磁場鎖交面Ｓ２において回路ループに発生する誘導電流は逆向きとなる。従って、両者は打ち消し合って、検出線Ｌ１，Ｌ２の回路ループ全体からみて、誘導電流は発生しない。従って、全体として誘導電圧の発生がほぼ完全に抑えられ、外部の交番磁場がある環境に於いても、より正確な温度検出が可能となる。
【００４１】
尚、本発明に於いては、検出線Ｌ１，Ｌ２は、図２の如く互いに撚り合わせて素線束２とすることが好ましいが、例えば、図２（ｃ）のように、検出線Ｌ１，Ｌ２を十分に密着させて、検出線Ｌ１，Ｌ２の回路ループを通過する外部磁場を、誘導電流が無視できる程度に十分に小さくすることができれば、必ずしも撚り合わされていなくてもよい。
【００４２】
図５は、実施例１の温度検出体２を非接触給電装置の給電コイルに設置して温度検出装置を構成した例を示す図である。素線束面充填体４は、給電コイルケース５の表面（又は裏面）に貼り付けて使用する。素線束面充填体４の上方から受電コイル（図示せず）が接近し、給電コイルケース５内部の給電コイル（図示せず）との間で非接触送電が行われる。給電コイルケース５の上部に、金属片などの異物が置かれると、給電コイルの発生する磁場によって、異物内部に誘導電流（渦電流）が生じ、異物が発熱する。この熱により温度検出体１の抵抗値が変化し、この抵抗変化を、接続端子３に接続される抵抗検出回路６で検出することによって異物が検出される。また、これにより給電コイルへの送電を停止し、火災等の事故を未然に防ぐことができる。
【実施例２】
【００４３】
図６は、本発明の実施例２に係る温度検出体の斜視図である。本実施例の温度検出体１は、基本的には実施例１と同様の構成を有するが、素線束面充填体４を、エポキシなどの熱伝導性のモールド樹脂７により封止しモールド成形した点が異なる。このように、モールド成形することで、素線束２が散けることがなく、設置や取り扱いが容易となる。
【実施例３】
【００４４】
図７は、本発明の実施例３に係る温度検出体の斜視図である。本実施例の温度検出体１は、素線束２が矩形面を充填するように渦巻状に捲回され、素線束面充填体４が形成されている。素線束面充填体４は、実施例２と同様、モールド樹脂７に封止されている。
【実施例４】
【００４５】
図８は、本発明の実施例４に係る温度検出体の斜視図である。本実施例の温度検出体１は、素線束２が矩形面を充填するようにジグザグ状に配線され、素線束面充填体４が形成されている。素線束面充填体４は、実施例２と同様、モールド樹脂７に封止されている。
【実施例５】
【００４６】
図９は、本発明の実施例５に係る温度検出体の斜視図である。本実施例の温度検出体１は、素線束２が矩形面を充填するようにミアンダ状に配線され、素線束面充填体４が形成されている。素線束面充填体４は、実施例２と同様、モールド樹脂７に封止されている。
【実施例６】
【００４７】
図１０は、本発明の実施例６に係るケーブルの正面図である。図１０のケーブル８は、送電ケーブルであり、通電用の電線９に、２本の検出線Ｌ１，Ｌ２からなる素線束２が、互いに絶縁した状態で、スリーブ１０により束ねられている。電線９及び検出線Ｌ１，Ｌ２は、絶縁被覆された複数の素線が蔓巻状に撚り合わされたリッツ線であり、素線のうちの隣り合う２本の素線を検出線Ｌ１，Ｌ２として利用している。検出線Ｌ１，Ｌ２の先端２ａは短絡されており、また、検出線Ｌ１，Ｌ２の基端側には、接続端子３，３が設けられている。
【００４８】
この両接続端子３，３間の抵抗値を検出することにより、電線９の全体を通した温度を検出することができる。例えば、電線９の全区間のうちの一部で温度上昇が生じた場合にも、検出することが可能となる。
【実施例７】
【００４９】
図１１は、本発明の実施例７に係るケーブルの正面図である。図１１のケーブル８は、光ファイバ・ケーブルであり、通光用の光ファイバ線束１１に、２本の検出線Ｌ１，Ｌ２からなる素線束２が、互いに絶縁した状態で、蔓巻状に撚り合わせて巻き付けられ、スリーブ１０により散けないように束ねられている。光ファイバ線束１１は、複数の光ファイバの素線が束ねられたものである。検出線Ｌ１，Ｌ２の先端２ａは短絡されており、また、検出線Ｌ１，Ｌ２の基端側には、接続端子３，３が設けられている。
【００５０】
この両接続端子３，３間の抵抗値を検出することにより、光ファイバ線束１１の全体を通した温度を検出することができる。例えば、何らかの異常により光ファイバ線束１１の一部の温度が上昇すると、両接続端子３，３間の抵抗値の変化として現れる。これにより、光ファイバ線束１１のどの部分に異常が生じた場合にも、検出することが可能となる。
【実施例８】
【００５１】
図１２は、本発明の実施例８に係るコイルの斜視図である。図１２のコイル１２は、
両端にフランジ１３ａ，１３ａが形成された円柱形の芯部材１３の、両フランジ１３ａ，１３ａ間の側面に、図１０に示した実施例６のケーブル８（但し、本実施例ではスリーブ１０は省略されている。）が捲回された構成を有する。実施例６で説明した通り、ケーブル８には、絶縁被覆された複数の素線が蔓巻状に撚り合わされたリッツ線が利用され、素線のうちの隣り合う２本の素線を検出線Ｌ１，Ｌ２として利用している。また、検出線Ｌ１，Ｌ２の先端２ａは短絡されており、また、検出線Ｌ１，Ｌ２の基端側には、接続端子３，３が設けられている。
【００５２】
これにより、通常であれば測定が困難な、コイル１２内の電線９の温度を、リアルタイムに検出することが可能となる。
【符号の説明】
【００５３】
１  温度検出体
２  素線束
２ａ  先端
３  接続端子
４  素線束面充填体
５  給電コイルケース
６  抵抗検出回路
７  モールド樹脂
８  ケーブル
９  電線
１０  スリーブ
１１  光ファイバ線束
１２  コイル
１３  芯部材
１３ａ  フランジ
【図１】
0006639097.tif 000003
【図２】
0006639097.tif 000004
【図３】
0006639097.tif 000005
【図４】
0006639097.tif 000006
【図５】
0006639097.tif 000007
【図６】
0006639097.tif 000008
【図７】
0006639097.tif 000009
【図８】
0006639097.tif 000010
【図９】
0006639097.tif 000011
【図１０】
0006639097.tif 000012
【図１１】
0006639097.tif 000013
【図１２】
0006639097.tif 000014