(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
イーサネットにおけるデータ伝送路の接続状況をモニターし、
モニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するステップを含み、
モニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するステップが、
モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整に対し協議し、
協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するステップを含み、
モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整について協議するステップが、
上記データ伝送路中の一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを低下させると確定し、
故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを向上させると確定するステップを含み、
上記協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するステップが、
協議を経て上記レートを低下させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームにアイドルＩＤＬＥビットストリームを挿入して、上記レートを（上記データ伝送のビットストリーム−上記ＩＤＬＥビットストリーム）／上記データ伝送のビットストリーム×現在のデータ伝送のレートに低下させ、
協議を経て上記レートを向上させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームから上記ＩＤＬＥビットストリームを抽出して、上記レートをフルレートに向上させて、
モニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整した後、調整後のレートでデータ伝送を行い、
調整後のレートでデータ伝送を行うステップが、
上記一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、伝送対象データを残りの正常な通路に割り当て、低下後のレートでデータ伝送を行い、
故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、伝送対象データを現在の正常な通路に割り当てて、向上後のレートでデータ伝送を行うステップを含むイーサネットデータ伝送レートの調整方法。
【請求項２】
信号帰還方式、近端漏話方式、遠端漏話方式の中の一つの方式で上記データ伝送路の上記接続状況をモニターする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
イーサネットにおけるデータ伝送路の接続状況をモニターするように構成されるモニターモジュールと、
上記モニターモジュールがモニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するように構成される調整モジュールと、
を含み、
上記調整モジュールは、
モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整について協議するように構成される協議ユニットと、
上記協議ユニットの協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するように構成される調整ユニットと、
を含み、
上記協議ユニットは、
上記データ伝送路中の一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを低下させると確定するように構成される第１の協議サブユニットと、
故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを向上させると確定するように構成される第２の協議サブユニットと、を含み、
上記調整ユニットは、
協議を経て上記レートを低下させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームにＩＤＬＥビットストリームを挿入して、上記レートを（上記データ伝送のビットストリーム−上記アイドルＩＤＬＥビットストリーム）／上記データ伝送のビットストリーム×現在のデータ伝送のレートに低下させるように構成される第１の調整サブユニットと、
協議を経て上記レートを向上させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームから上記ＩＤＬＥビットストリームを抽出して、上記レートをフルレートに向上させるように構成される第２の調整サブユニットと、
上記調整モジュールが調整した後のレートでデータ伝送を行うように構成される伝送モジュールと、を含み、
上記伝送モジュールは、
上記一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、伝送対象データを残りの正常な通路に割り当てて、低下後のレートでデータ伝送を行うように構成される第１の伝送ユニットと、
故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、伝送対象データを現在の正常な通路に割り当てて、向上後のレートでデータ伝送を行うように構成される第２の伝送ユニットと、を含むイーサネットデータ伝送レートの調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信分野に関し、具体的に、イーサネットデータ伝送レートの調整方法及び装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
イーサネット（登録商標）は最も汎用されているローカルエリアネットワークで、標準イーサネット（１０Ｍｂｐｓ）、高速イーサネット（１００Ｍｂｐｓ）、ギガビットイーサネット（１０００Ｍｂｐｓ）等を含み、搬送波感知多重アクセス／衝突検出（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｎｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ／Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ｄｅｔｅｃｔ、ＣＳＭＡ／ＣＤと略称）のアクセス制御法を採択していて、いずれもＩＥＥＥ８０２．３標準に符合する。
【０００３】
技術の発展に伴って、高レート及び高帯域幅に対するユーザのニーズはますます高まって、１０Ｇイーサネット（１０ＧＢｂｐｓ）技術が開示され、１０ＧＢＡＳＥ−Ｔは銅線で接続（６種類のシールド又は非シールド付きより対線）のイーサネット規範で、データ層の有効帯域幅は１０Ｇｂｉｔ／ｓであって、最高伝送距離は１００ｍに達する。データが１０ＧＢｐｓの速度で高速に伝送されるので、データ伝送の安定性及び確実性が最も重要になった。
【０００４】
既存のイーサネットの伝送において、非シールド付きより対線に対応する故障が発生すると、例えば一部のより対線が壊れていると、イーサネット全体の通信リンクが割れて、データを伝送することができなくなる。しかし、データ伝送に対する安定性の要求が高くなっていて、特に、重要なデータの伝送中において、イーサネットの通信リンクに突然故障が発生してデータ伝送が中断されることは、ユーザが希望しないことである。
関連技術において、イーサネットにおけるデータ伝送路に故障が発生して、データの確実な伝送に影響を与える問題について、未だに有効な解決案を提示していない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、関連技術においてイーサネットにおけるデータ伝送路に故障が発生してデータを確実に伝送することができない問題に鑑み、少なくともこれらの問題を解決できるイーサネットデータ伝送レートの調整方法及び装置を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によると、データ伝送路の接続状況をモニターし、モニターした上記接続状況に基づいて、データ伝送のレートを調整し、調整後のレートでデータ伝送を行うステップを含むイーサネットデータ伝送レートの調整方法を提供する。
【０００７】
モニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するステップが、モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整について協議し、協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するステップを含む。
【０００８】
モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整について協議するステップが、上記データ伝送路中の一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを低下させると確定し、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを向上させると確定するステップを含む。
【０００９】
上記協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するステップが、協議を経て上記レートを低下させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームにアイドルＩＤＬＥビットストリームを挿入して、上記レートを（上記データ伝送のビットストリーム−上記ＩＤＬＥビットストリーム）／上記データ伝送のビットストリーム×現在のデータ伝送のレートに低下させ、協議を経て上記レートを向上させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームから上記ＩＤＬＥビットストリームを抽出して、上記レートをフルレートに向上させる。
【００１０】
モニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整した後、上記方法は、調整後のレートでデータ伝送を行うステップを更に含む。
【００１１】
調整後のレートでデータ伝送を行うステップが、上記一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、伝送対象データを残りの正常な通路に割り当て、低下後のレートでデータ伝送を行い、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、伝送対象データを現在の正常な通路に割り当てて、向上後のレートでデータ伝送を行うステップを含む。
【００１２】
信号帰還方式、近端漏話方式、遠端漏話方式の中の一つの方式で上記データ伝送路の上記接続状況をモニターする。
【００１３】
本発明の他の一態様によると、データ伝送路の接続状況をモニターするように構成されるモニターモジュールと、上記モニターモジュールがモニターした上記接続状況に基づいて、データ伝送のレートを調整するように構成される調整モジュールと、上記調整モジュールが調整した後のレートでデータ伝送を行うように構成される伝送モジュールと、を含むイーサネットデータ伝送レートの調整装置を提供する。
【００１４】
上記調整モジュールは、モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整について協議するように構成される協議ユニットと、上記協議ユニットの協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するように構成される調整ユニットと、を含む。
【００１５】
上記協議ユニットは、上記データ伝送路中の一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを低下させると確定するように構成される第１の協議サブユニットと、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを向上させると確定するように構成される第２の協議サブユニットと、を含む。
【００１６】
上記調整ユニットは、協議を経て上記レートを低下させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームにＩＤＬＥビットストリームを挿入して、上記レートを（上記データ伝送のビットストリーム−上記アイドルＩＤＬＥビットストリーム）／上記データ伝送のビットストリーム×現在のデータ伝送のレートに低下させるように構成される第１の調整サブユニットと、協議を経て上記レートを向上させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームから上記ＩＤＬＥビットストリームを抽出して、上記レートをフルレートに向上させるように構成される第２の調整サブユニットとを含む。
【００１７】
上記装置は、上記調整モジュールが調整した後のレートでデータ伝送を行うように構成される伝送モジュールを更に含む。
【００１８】
上記伝送モジュールは、上記一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、伝送対象データを残りの正常な通路に割り当てて、低下後のレートでデータ伝送を行うように構成される第１の伝送ユニットと、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、伝送対象データを現在の正常な通路に割り当てて、向上後のレートでデータ伝送を行うように構成される第２の伝送ユニットと、を含む。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によると、データ伝送路をモニターし、その後モニターした通路接続状況に基づいて、データ伝送のレートを調整することによって、関連技術においてイーサネットにおけるデータ伝送路に故障が発生してデータを確実に伝送することができなくなる問題を解決し、データ伝送の安定性及び確実性を大幅に向上させ、ユーザ体験を向上させる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
ここで説明する図面は本発明を理解させるためのもので、本発明の一部を構成し、本発明における実施例と共に本発明を解釈し、本発明を不当に限定するのではない。
【図１】図１は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送レートの調整方法を示すフローチャートである。
【図２】図２は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送を示すフローチャートである。
【図３】図３は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送路の接続を示す図である。
【図４】図４は、本発明の実施例に係わるイーサネット構造を示す図である。
【図５】図５は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第１種のマッピング関係を示す図である。
【図６】図６は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第２種のマッピング関係を示す図である。
【図７】図７は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第３種のマッピング関係を示す図である。
【図８】図８は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第４種のマッピング関係を示す図である。
【図９】図９は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送レートの調整装置の構造を示すブロック図である。
【図１０】図１０は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送レートの調整装置の具体的な構造を示すブロック図である。
【図１１】図１１は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送保護装置の構造を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を参照しつつ実施例を結合して本発明の実施例を説明する。ここで、衝突しない限り、本願の実施例及びび実施例中の特徴を互いに結合することができる。
本発明の実施例によるとイーサネットデータ伝送レートの調整方法及び装置を提供し、データ伝送路を耐えずにモニターして、通路の接続状況を確定し、ある通路の信号線に故障が発生すると、データ伝送レートを低下させることによって、データ伝送の安定性及び確実性を保証し、通路が正常に回復された後、正常なレートで伝送を行う。以下、具体的な実施例を介して説明する。
【００２２】
本実施例において、イーサネットデータ伝送レートの調整方法を提供し、図１に示すイーサネットデータ伝送レートの調整方法のフローチャートに示すように、以下のステップを含む（ステップＳ１０２〜ステップＳ１０４）。
イーサネットにおけるデータ伝送路の接続状況をモニターする（ステップＳ１０２）。
モニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整する（ステップＳ１０４）。
【００２３】
上記方法によると、データ伝送路をモニターし、モニターした通路の接続状況に基づいて、データ伝送のレートを調整することによって、関連技術においてイーサネットにおけるデータ伝送路に故障が発生しデータを確実に伝送することができない問題を解決し、データ伝送の安定性及び確実性を大幅に向上させ、ユーザ体験を向上させる。
【００２４】
データ伝送路の接続状況のモニターは、信号帰還方式、近端漏話方式、遠端漏話方式の中の一つの方式で実現する。具体的にどの方式で行うかは実際状況に応じて決めることができ、通路の接続状況をモニターできるものであればよい。また、上記モニターを周期的に行うことができれば、非定期的に行うこともでき、実際の状況に応じて決めることができることは言うまでもない。
【００２５】
データ伝送路の接続状況をモニターした後、データ伝送を行う自端と相手端がイーサネットの通路の状況の交換を行って、即ち、通路の接続状況に応じて、自端と相手端が対応する情報協議（ネゴシエーション）を行って、自端の媒体アクセス制御層（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＭＡＣと略称）がＰＨＹ層（物理層）に情報を送信し、さらに、より対線を介して相手端のＰＨＹ層に送信し、相手端のＰＨＹ層が相手端のＭＡＣ層と交換する。
【００２６】
例えば、信号帰還の方式で通路をモニターし、二つの非シールドより対線の帰還がないと、当該より対線の通路が中断されたことを指す。自端は、他の３対の正常な非シールドより対線の伝送路を介して、検知結果を相手端に送信し、相手端は、自端からの通路検知結果を受信した後、ＭＡＣ層を介して、レートが３／４レートレベルに低下された信号を自端に返送し、自端は、関連する結果を受信した後、受信した通路検知結果に基づいて、自端のイーサネット伝送レートに対応する調整を行う。
【００２７】
上記調整を経て、本実施例によると、好適な実施形態を提供し、即ち、モニターした接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するステップが、モニターした接続状況に基づいて、レートの調整について協議（ネゴシエーション）し、協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するステップを含む。モニターした接続状況に基づいて、レートの調整について協議するステップが、データ伝送路中の一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを低下させると確定し、故障が発生した一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを向上させると確定するステップを含む。上記方式によると、一層合理且つ有効にレートの調整方式を決めることができる。
【００２８】
データ伝送レートを調整する場合、さまざまな方式で実現することができ、レートに対応する調整を行うことができればよい。本実施例によると、好適な実施形態を提供し、即ち、データ伝送のビットストリームにＩＤＬＥ（アイドル）ビットストリームを挿入する方式でレートを低下させ、具体的には、協議結果に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するステップが、協議を経てレートを低下させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームにＩＤＬＥビットストリームを挿入して、上記レートを（データ伝送のビットストリーム−ＩＤＬＥビットストリーム）／データ伝送のビットストリーム×現在のデータ伝送のレートに低下させ、また、協議を経てレートを向上させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームから上記ＩＤＬＥビットストリームを抽出して、上記レートをフルレートに向上させるステップを含む。
【００２９】
データ伝送のビットストリームをＭとし、挿入されるＩＤＬＥビットストリームをＮとすると、低下後のレートは（Ｍ−Ｎ）／Ｍ×調整前のレートである。レートがフルレートであると、Ｎ＝０である。レートを元のレートの３／４レートに調整すると、Ｎ＝１／４Ｍであって、レートを元のレートの１／２に調整すると、Ｎ＝１／２Ｍであって、レートを元のレートの１／４に調整すると、Ｎ＝３／４Ｍである。
【００３０】
データ伝送のレートを調整した後、調整後のレートでデータ伝送を行い、上記一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、伝送対象データを残りの正常な通路に割り当てて、低下後のレートでデータ伝送を行い、また、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、伝送対象データを現在の正常な通路に割り当てて、向上後のレートでデータ伝送を行う。
【００３１】
本実施例で説明したデータ伝送方法は主に、イーサネットでの伝送に応用され、特に、１０Ｇ−ＢＡＳＥ、１０ＧＢＡＳＥ−Ｔの高速のデータ伝送環境に応用されるもので、１０／１００／１０００のイーサネットにも応用できる。
【００３２】
図２は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送を示すフローチャートで、図２に示すように、以下のステップを含む（ステップＳ２０２〜ステップＳ２１４）。
イーサネットの伝送路をモニターして、自端と相手端の関連する通路接続状況を確認する（ステップＳ２０２）。
イーサネット１０ＧＢＡＳＥ−Ｔの自端と相手端は通常、４対の非シールドより対線を介して接続され、図３にイーサネットデータ伝送路の接続を示していて、図３に示す４対の非シールドより対線中のいずれかの１対又は複数対が壊れる可能性があって、検知の方法は限定しなく、例えば信号帰還の方式で行うことができ、即ち、信号を送信し、対応する帰還がないと、該当する通路が中断されたことを示す。
【００３３】
通路の接続状況に基づいて、自端と相手端が対応する情報を協議する（ステップＳ２０４）。上記通路の接続状況が通路の中断がないと、ステップＳ２０６を実行し、一つの通路が中断されていると、ステップＳ２０８を実行し、二つの通路が中断されていると、ステップＳ２１０を実行し、三つの通路が中断されていると、ステップＳ２１２を実行し、四つの通路が中断されていると、ステップＳ２１４を実行する。
【００３４】
例えば、図３中のデータ伝送路を介して、自端のＭＡＣがＰＨＹ層に情報を送信し、さらに、より対線を介して、相手端のＰＨＹ層に送信し、相手端のＰＨＹ層が相手端のＭＡＣ層と情報を交換する。
【００３５】
通路に異常が発生したことを検知すると、残りの正常に接続された非シールドより対線を用いて、データ交換を行って、通路情報を自端から相手端に送信する。また、相手端は関連する情報とレート低下及び対応するレート低下レベルの情報を自端に送信する。
【００３６】
中断された通路がないと、正常なレートでデータ伝送を行う（ステップＳ２０６）。
一つの通路が中断されていると、自端と相手端は３／４のレートでデータ伝送を行うと共に、故障警告を送信する（ステップＳ２０８）。
【００３７】
二つの通路が中断されていると、自端と相手端は１／２のレートでデータ伝送を行うと共に、故障警告を送信する（ステップＳ２１０）。
三つの通路が中断されていると、自端と相手端は１／４のレートでデータ伝送を行うと共に、故障警告を送信する（ステップＳ２１２）。
四つの通路が中断されていると、自端と相手端はデータ伝送を停止し、故障警告を送信する（ステップＳ２１４）。
【００３８】
図４は本発明の実施例に係わるイーサネットの構造を示す図であり、図４に示すように、イーサネットのＭＡＣ層とＰＨＹ層（ＰＣＳ層とＰＭＡ層を含む）のインターフェースは＊ＧＭＩインターフェースであって、レートは決められていて、ＸＧＭＩＩであると、レートは１０Ｇで、ＧＭＩＩであると、レートは１Ｇであって、ＰＭＡとＭｅｄｉｕｍのインターフェースレートも固定され、レートを低下させる目的を実現するため、ＰＣＳ層での大きいＦＩＦＯ対のデータのバッファリングを増加して、ＭＡＣによりデータ送信間隔を制御し、また、ＰＣＳ層にＩＤＬＥコードを挿入する。データ伝送ビットストリームがＭで、挿入されるＩＤＬＥビットストリームがＮであると、低下後のレートは（Ｍ−Ｎ）／Ｍ×調整前レートである。レートがフルレートであると、Ｎ＝０である。レートを元のレートの３／４レートに調整すると、Ｎ＝１／４Ｍであって、レートを元のレートの１／２に調整すると、Ｎ＝１／２Ｍであって、レートを元のレートの１／４に調整すると、Ｎ＝３／４Ｍである。
【００３９】
ＧＭＩインターフェースのデータレートは固定されていて、通常、一つのデータパケットは四つの部分に分けられ、ここで、均一に割り当てる方式を選択することができる。４対のより対線が正常に伝送する場合、各対が同一サイズのパケットを正常に伝送する。図５は本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第１種のマッピング関係を示す図で、図５に示すように、全ての通路が正常であると、入力された４部分のデータをカウンターの方式で、カウンターは１、２、３、４で循環し、カウンターが１であると、通路が正常である第１通路で伝送し、カウンターが２であると、通路が正常である第２通路で伝送し、カウンターが３であると、通路が正常である第３通路で伝送し、カウンターが４であると、通路が正常である第４通路で伝送する。
【００４０】
図６は、本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第２種のマッピング関係を示す図であり、図６に示すように、その中の一つの通路に故障が発生すると、入力された４部分のデータをカウンターの方式で、カウンターは１、２、３で循環し、カウンターが１であると、通路が正常である第１通路で伝送し、カウンターが２であると、通路が正常である第２通路で伝送し、カウンターが３であると、通路が正常である第３通路で伝送する。
【００４１】
図７は本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第３種のマッピング関係を示す図であり、図７に示すように、その中の二つの通路に故障が発生すると、入力された４部分のデータをカウンターの方式で、カウンターは１、２、３、４で循環し、カウンターが１、３であると、通路が正常である第１通路で伝送し、カウンターが２、４であると、通路が正常である第２通路で伝送する。
【００４２】
図８は本発明の実施例に係わるイーサネットデータパケットの第４種のマッピング関係を示す図であり、図８に示すように、その中の三つの通路に故障が発生すると、入力された４部分のデータを全て唯一の正常な通路にマッピングして伝送する。
【００４３】
以下、１０ＧＢＡＳＥ−Ｔのイーサネットデータ伝送を例にデータ伝送方法を詳しく説明し、１０ＧＢＡＳＥ−Ｔのイーサネットデータ伝送において、ＶＩＰユーザはイーサネットを介して、サーバに記憶された重要なビデオをアクセスする。データ伝送の自端と相手端が同時に通路を検知し、本実施例において、検知の替わりに、オンライン帰還、近端漏話、遠端漏話を用いる方法を用いて、二つの非シールドより対線に帰還がなく、当該より対線の通路が中断されたとする。
【００４４】
自端は他の３対の正常な非シールドより対線を介して伝送路の検知結果を相手端に送信し、相手端は、自端からの通路検知結果を受信した後、ＭＡＣ層を介して、レートを３／４レートレベルに低下させた信号を自端に返送し、自端は関連する結果を受信する。自端が、受信した通路検知結果に基づいて、自端のイーサネット伝送レートを調整し、ＩＤＥＬコードを挿入する方式で、１／２のＩＤＬＥコードを挿入し、自端と相手端の伝送レートを元の１／２に低下させると、自端と相手端は１／２のレートで伝送し、さらに通路の検知を行う。
【００４５】
その中の二つの通路に故障が発生すると、自端と相手端は１／２のレートで伝送し、且つ、イーサネットパケットマッピング関係図に基づいて、入力された４部分のデータをカウンターの方式で、カウンターは１、２で循環し、カウンターが１であると、通路が正常である第１通路で伝送する。カウンターが２であると、通路が正常である第２通路で伝送する。通路が回復された場合、再びフルレートの方式で伝送することで、データ伝送の確実性を向上させ、ユーザ体験を向上させる。
【００４６】
上記イーサネットデータ伝送レートの調整方法に対応して、本実施例によるとイーサネットデータ伝送レートの調整装置を提供し、上記イーサネットデータ伝送レートの調整装置はイーサネットに応用できるもので、上記実施例を実現し、図９は本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送レートの調整装置の構造を示すブロック図で、図９に示すように、当該装置は、モニターモジュール１０と、調整モジュール２０とを含む。以下、具体的に説明する。
モニターモジュール１０はイーサネットにおけるデータ伝送路の接続状況をモニターするように構成される。
調整モジュール２０はモニターモジュール１０に接続されて、上記モニターモジュールがモニターした上記接続状況に基づいて、イーサネットにおけるデータ伝送のレートを調整するように構成される。
【００４７】
上記装置によると、モニターモジュール１０がデータ伝送路をモニターし、それから、調整モジュール２０がモニターした通路接続状況に基づいて、データ伝送のレートを調整することによって、関連技術においてイーサネットにおけるデータ伝送路に故障が発生してデータを確実に伝送することができない問題を解決し、データ伝送の安定性及び確実性を大幅に向上させ、ユーザ体験を向上させる。
【００４８】
図１０は本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送レートの調整装置の具体的な構造を示すブロック図であり、図１０に示すように、当該装置が上記図９に示す各モジュールを含む以外、上記調整モジュール２０はさらに、モニターした上記接続状況に基づいて、上記レートの調整について協議するように構成される協議ユニット２２と、協議ユニット２２に接続されて、上記協議ユニットの協議結果に基づいてイーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを調整するように構成される調整ユニット２４を含む。
【００４９】
データ伝送路の接続状況のモニターは、信号帰還方式、近端漏話方式、遠端漏話方式で実現する。データ伝送路の接続状況をモニターした後、データ伝送の自端と相手端はイーサネット通路の状況を交換し、本実施例によると好適な実施形態を提供し、即ち、上記協議ユニット２２は、上記データ伝送路中の一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを低下させると確定するように構成される第１の協議サブユニットと、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、協議を経て、イーサネットにおけるデータ伝送の上記レートを向上させると確定するように構成される第２の協議サブユニットと、を含む。
【００５０】
自端と相手端が協議した後、協議結果に基づいてレートを調整し、即ち、上記調整ユニット２４は、協議を経て上記レートを低下させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームにＩＤＬＥビットストリームを挿入して、上記レートを（上記データ伝送のビットストリーム−上記ＩＤＬＥビットストリーム）／上記データ伝送のビットストリーム×現在のデータ伝送のレートに低下させるように構成される第１の調整サブユニットと、協議を経て上記レートを向上させると確定した場合、現在のデータ伝送のビットストリームから上記ＩＤＬＥビットストリームを抽出して、上記レートをフルレートに向上させるように構成される第２の調整サブユニットと、を含む。
【００５１】
データ伝送のレートを調整した後、調整後のレートでデータ伝送を行い、本実施例において好適な実施形態を提供し、即ち、上記装置は、上記調整モジュールが調整した後のレートでデータ伝送を行うように構成される伝送モジュールを更に含む。伝送モジュールは、上記一つ又は複数の通路に故障が発生したことをモニターした場合、伝送対象データを残りの正常な通路に割り当てて、低下後のレートでデータ伝送を行うように構成される第１の伝送ユニットと、故障が発生した上記一つ又は複数の通路が回復されたことをモニターした場合、伝送対象データを現在の正常な通路に割り当てて、向上後のレートでデータ伝送を行うように構成される第２の伝送ユニットと、を含む。
【００５２】
図１１は本発明の実施例に係わるイーサネットデータ伝送保護装置の構造を示す図であり、図１１に示すように、当該装置はイーサネット検知モジュールと、イーサネット協議モジュールと、イーサネットレート動的調整モジュールとを含む。
イーサネット検知モジュールは、その機能は上記実施例中のモニターモジュールの機能に相当し、イーサネット伝送中の通路を検知し、関連する通路に故障が発生したか否かを確定するように構成される。
イーサネット協議モジュールは、その機能は上記実施例中の協議ユニットの機能に相当し、イーサネットの自端と相手端が情報を交換し、ＭＡＣ層とＰＨＹ層が通路状況を交換する際に用いられる。
イーサネットレート動的調整モジュールは、その機能は上記実施例中の調整モジュールの機能に相当し、イーサネットの関連する通路の連通性に基づいて、イーサネット伝送レートを動的に調整して、データの確実な伝送を保証するように構成される。
【００５３】
上述のように、本発明によると、通路を絶えず検知して通路の接続状況を確定し、イーサネット内の通路の信号線に故障が発生すると、自端と相手端がイーサネットの通路状況を交換し、データ伝送レートを低下させる方式で、データを確実に伝送し、イーサネット通路が正常に回復されると、再び正常なレートで伝送を行うことで、ネットワーク内のデータ伝送の確実性を大幅に向上させ、ユーザ体験を向上させる。
【００５４】
当業者にとって、上記の本発明の各ブロック又は各ステップは共通の計算装置によって実現することができ、単独の計算装置に集中させることができれば、複数の計算装置から構成されるネットワークに分布させることもでき、さらに計算装置が実行可能なプログラムのコードによって実現することもできるので、それらを記憶装置に記憶させて計算装置によって実行することができ、又は夫々集積回路ブロックに製作し、又はそれらにおける複数のブロック又はステップを単独の集積回路ブロックに製作して実現することができることは明らかなことである。このように、本発明は如何なる特定のハードウェアとソフトウェアの結合にも限定されない。
【００５５】
以上は、本発明の好適な実施例に過ぎず、本発明を限定するものではない。当業者であれば本発明に様々な修正や変形が可能である。本発明の精神や原則内での如何なる修正、置換、改良などは本発明の保護範囲内に含まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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