(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
取り付け可能な物品であって、
第１の次元に沿って曲がるように、かつ、前記第１の次元とは異なる第２の次元に沿って曲がるように構成されている可撓性電子構成要素と、
前記可撓性電子構成要素に結合されている可撓性支持体であって、前記可撓性支持体は、前記第１の次元および前記第２の次元に沿った前記可撓性電子構成要素の曲がりを前記可撓性電子構成要素の曲がりの許容値内の範囲に制限するように構成されている曲がりを制限する構造を含み、前記可撓性支持体は、第１の材料から作製されている第１の可撓性支持体と、第２の材料から作製されている第２の可撓性支持体とを含み、前記第２の材料は、前記第１の材料より可撓性であり、前記第２の可撓性支持体は、空洞およびスロットを画定し、前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内に配置されており、前記第１の可撓性支持体は、前記スロット内に配置されている、可撓性支持体と
を備えている、取り付け可能な物品。
【請求項２】
前記可撓性電子構成要素は、前記可撓性電子構成要素を損なうことなく、前記可撓性電子構成要素が前記第１の次元に沿って曲げられることが可能な第１の最小臨界曲げ半径と、前記可撓性電子構成要素を損なうことなく、前記可撓性電子構成要素が前記第２の次元に沿って曲げられることが可能な第２の最小臨界曲げ半径とを有し、前記可撓性電子構成要素の曲がりの許容値は、前記第１の最小臨界曲げ半径および前記第２の最小臨界曲げ半径によって少なくとも部分的に画定されている、請求項１に記載の取り付け可能な物品。
【請求項３】
前記第２の最小臨界曲げ半径は、前記第１の最小臨界曲げ半径とは異なる、請求項２に記載の取り付け可能な物品。
【請求項４】
前記曲がりを制限する構造は、前記第１の次元に沿った前記可撓性電子構成要素の曲がりを前記可撓性電子構成要素の前記第１の最小臨界曲げ半径より大きいかまたはそれに等しい第１の曲げ半径に制限し、前記第２の次元に沿った前記可撓性電子構成要素の曲がりを前記可撓性電子構成要素の前記第２の最小臨界曲げ半径より大きいかまたはそれに等しい第２の曲げ半径に制限するように構成されている、請求項１〜３のいずれか１項に記載の取り付け可能な物品。
【請求項５】
前記第２の曲げ半径は、前記第１の曲げ半径とは異なる、請求項４に記載の取り付け可能な物品。
【請求項６】
前記可撓性電子構成要素は、可撓性ディスプレイ、可撓性電子回路、可撓性シート、センサタグ、または、可撓性ＯＬＥＤ照明を含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の取り付け可能な物品。
【請求項７】
前記第１の次元は、縦方向次元を含み、前記第２の次元は、横方向次元を含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の取り付け可能な物品。
【請求項８】
前記第１の可撓性支持体は、前記可撓性電子構成要素に移動可能に結合されており、前記第１の可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、前記取り付け可能な物品が、前記第１の次元に沿って曲げられるとき、および／または、前記第２の次元に沿って曲げられるとき、互いに対して移動可能であることによって、前記取り付け可能な物品は、前記可撓性電子構成要素自体の曲がりの範囲に実質的に類似する曲がりの範囲を有することが可能である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の取り付け可能な物品。
【請求項９】
前記第１の可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、互いに対して縦方向に移動可能である、請求項８に記載の取り付け可能な物品。
【請求項１０】
前記第１の可撓性支持体は、前記可撓性電子構成要素にスライド可能に結合されている、請求項８または請求項９に記載の取り付け可能な物品。
【請求項１１】
前記可撓性支持体は、第１の長さおよび第１の幅を有し、前記可撓性電子構成要素は、第２の長さおよび第２の幅を有し、前記第２の長さは、前記第１の長さより短く、前記第２の幅は、前記第１の幅より小さい、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の取り付け可能な物品。
【請求項１２】
前記第２の材料は、前記第１の材料より低いヤング率を有する、請求項１に記載の取り付け可能な物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
これは、２０１３年１２月２４日に出願された「Ｄｙｎａｍｉｃａｌｌｙ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ，  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  ａｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ」というタイトルの米国仮特許出願第６１／９２０，７０５号（参照番号：３２１８７−４８１１８Ｐ）、２０１４年３月２４日に出願された「Ｄｙｎａｍｉｃａｌｌｙ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ，  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  ａ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｄｉｓｐｌａｙ」というタイトルの米国仮特許出願第６１／９６９，５３１号（参照番号：３２１８７−４７７９４Ｐ２）、２０１４年４月１５日に出願された「Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ａ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ」というタイトルの米国仮特許出願第６１／９７９，６６８号（参照番号：３２１８７−４８２９２Ｐ）、２０１４年５月２８日に出願された「Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｍｏｖａｂｌｙ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  ｔｏ  ａ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｓｕｐｐｏｒｔ」というタイトルの米国仮特許出願第６２／００３，５４９号（参照番号：３２１８７−４８４６７Ｐ）、２０１４年６月２日に出願された「Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ，  Ｔｗｏ−Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ」というタイトルの米国仮特許出願第６２／００６，７１４号（参照番号：３２１８７−４８４８３Ｐ）、および、２０１４年１２月８日に出願された「Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ  ｆｏｒ  ａｎ  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ，  Ｔｗｏ−Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ」というタイトルの米国仮特許出願第６２／０８９，１１５号（参照番号：３２１８７−４８４８３Ｐ１）に対する優先権を主張するものであり、これらの出願日の利益を主張する、国際特許協力条約（ＰＣＴ）出願である。これらの出願の各々の開示全体が、あらゆる用途および目的のために、参照により、本明細書に明示的に援用される。
【０００２】
本特許出願は、概して、動的可撓性物品に関し、より具体的には、腕、胴体、皮膚、パッケージング、湾曲外装、または壁等の種々の複合湾曲表面に取り付けられ得る、動的可撓性物品の中に組み込まれる可撓性電子構成要素（例えば、可撓性電子ディスプレイ、可撓性ＯＬＥＤ照明、ロールアウト式スクリーン、可撓性電子回路、可撓性センサ）のための種々の支持構造に関する。
【背景技術】
【０００３】
電子ディスプレイ等の電子構成要素は、一般に、コンピュータスクリーン、テレビセット、スマートフォン、タブレットコンピュータ等の電子デバイスの平坦な硬質表面内に設置され、多くの場合、可撤性モニタ等の電子デバイスのための付属品上に設置される。電子ディスプレイを有する多くの電子デバイスは、可搬性であって、したがって、モバイルアプリケーションを実装する際に非常に有用となる。本事実は、特に、遍在しつつあるスマートフォンに当てはまる。しかしながら、残念ながら、スマートフォン等の典型的モバイルデバイスは、性質上、平坦および／または堅い電子ディスプレイを有する。したがって、これらのディスプレイが、多くの異なるアプリケーションを実装する際に有用であるが、ディスプレイが提示されるデバイスは、依然として、典型的には、手に保持されなければならず、またはポケット、財布、ブリーフケース、もしくは他の容器内に保管されなければならず、これは、人が他のアイテムを搬送しているとき、ランニング、ウォーキング等の運動活動を行っているとき等の多くの状況において、電子デバイスにアクセスしにくくする。さらに、多くの場合、これらの従来の電子デバイスは、保持および操作するために両手が自由であることを要求し、人が、例えば、片手のみが自由である、または両手とも自由ではない、もしくは別様にふさがっている状況では、これらのデバイスの使用または視認を煩雑もしくは困難にする。
【０００４】
可撓性ディスプレイは、概して、公知であって、ますます一般的に使用されつつあるが、可撓性ディスプレイは、衣類、リストバンド、宝石等のアイテム等の容易に可搬性アイテムの中に、または他のアイテムに容易に取り付けられるアイテム上に広く組み込まれてはおらず、まして、多くの異なるシナリオにおいてディスプレイをユーザにより使用可能かつ可視にする様式でもない。
【０００５】
可撓性電子回路、センサタグ、可撓性ＯＬＥＤ照明、または可撓性ディスプレイ等の可撓性電子構成要素は、典型的には、脆弱かつ有機物を用いた層から形成される、多層スタックである。ある場合には、可撓性電子構成要素は、構成要素の処理条件（例えば、温度誘発歪み）に起因して、構成要素の１つ以上の層内に存在する、内蔵歪みを含み得る。いずれの場合も、可撓性電子構成要素は、典型的には、平坦表面上に生産されるため、可撓性電子構成要素の曲率または曲がりは、構成要素の層内にある歪み外形を生成する。構成要素の曲がりの曲率ならびに構成要素内に存在し得る任意の内蔵歪みによって生成される、歪み外形は、ひいては、可撓性電子構成要素の層のうちの１つ以上のものを座屈、剥離、亀裂、または別様に、損傷させ得る。可撓性電子構成要素内の有機層は、典型的には、非弾性方法において破壊または変形する前に、８％までの歪みに耐えることができる。しかしながら、可撓性電子構成要素内の脆弱な無機層は、典型的には、当然ながら、構成要素の処理条件に応じて、座屈または亀裂前に、約１％の歪みにしか耐えることができない。したがって、可撓性電子構成要素の脆弱層は、概して、第１の過剰な歪みに応答して、最初に座屈または亀裂する。
【０００６】
可撓性電子構成要素が、曲げられまたは湾曲させられると、構成要素の外側半径は、内側半径が圧縮下にあるであろう間、張力下にあるであろう。構成要素の層スタック内のある点において、曲がりに応じて張力または圧縮が存在しない中立面が、見出され得る。層スタック、層厚、およびヤング率等の層特性は、中立面の位置を決定する。すなわち、対称層スタックに関して、中立面は、概して、スタックの中央近傍に位置する。中立面の正確な場所および最大許容可能歪み値（例えば、１％）に基づいて、最小曲げ半径が、構成要素内の層毎に決定されることができる。前述のように、構成要素内の脆弱な無機層は、典型的には、有機層よりも歪みに耐えることができないため、脆弱層は、典型的には、有機層を上回る最小曲げ半径を有する。ひいては、これらの脆弱層の最小曲げ半径が大きいほど、構成要素が損傷する前に可撓性電子構成要素が受け得る、曲がりの量または曲率（すなわち、構成要素の曲がりの範囲または最小臨界曲げ半径）を統制または制御する。
【０００７】
支持を可撓性電子構成要素に提供し、可撓性電子構成要素のユーザが、そのような最小臨界曲げ半径を越えて構成要素を曲がりまたは撓曲しないように防止し、したがって、構成要素への損傷を防止するために、構成要素は、機械的支持構造に固定して取り付けられることができる。例えば、国際特許出願公開第ＷＯ２００６／０８５２７１号は、可撓性ディスプレイへの金属製板ばねの取付について説明している。可撓性電子ディスプレイを、例えば、金属板ばね等の機械的支持構造に取り付けることに関する問題は、ディスプレイへの機械的支持構造の取付が、典型的には、中立面を（ディスプレイ内の）その初期位置から機械的支持構造内の位置に偏移させることである。中立面の場所と最小曲げ半径との間の関係のため、このような中立面の偏移は、ディスプレイ内の層、特に、ディスプレイ内の脆弱層の最小曲げ半径を有意に増加させる。そうすることによって、機械的支持構造は、可撓性電子ディスプレイの曲がりまたは撓曲能力を、事実上消滅させないまでも、有意に低減させる役割を果たし得る。本事実は、概して、他の可撓性電子構成要素にも同様に当てはまる。
【０００８】
さらに、可撓性電子ディスプレイ等の可撓性電子構成要素が、曲げ可能表面または基板上に載置されているという点で、これらの構成要素は、概して、小型サイズであるように形成されている、またはディスプレイは、概して、１つの次元において曲げ可能である、基板上に載置されている。例えば、国際特許出願公開第ＷＯ２００６／０８５２７１号の金属板ばねデバイス上に配置される、可撓性ディスプレイは、主に、ユーザの手首の周囲の方向に撓曲するが、ユーザの手首に沿った方向には、全くではないにしても、殆ど撓曲しない。本機能性は、可撓性ディスプレイのサイズを制限し、腕または脚に沿って、または身体の別の表面上において、またはパッケージング、湾曲外装、壁、もしくは柱上において等、２つの次元において曲がるまたは撓曲する、複合表面上に可撓性電子構成要素を載置または搭載するためには、あまり好適ではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】国際公開第２００６／０８５２７１号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
アームバンドデバイス等の動的可撓性物品またはデバイスは、２つの次元において、もしくはそれに沿って撓曲する、可撓性電子構成要素（例えば、可撓性ディスプレイ、可撓性ＯＬＥＤ照明、可撓性電子回路、センサタグ等）を含み、かつ可撓性電子構成要素が、撓曲を可撓性電子構成要素上の電子機器の許容値範囲内の移動に制限しながら、２つの次元において、またはそれに沿って撓曲することを可能にする様式において、可撓性電子構成要素に結合されている可撓性支持構造を含む。これは、ある場合には、可撓性電子構成要素によって画定される基準面積内を交差する、または横切る、（種々の次元における、またはそれに沿った）曲がりの軸の形成の防止を伴う、またはそれを含み得る。
【００１１】
可撓性支持構造は、人の身体の任意の部分、衣類等のさらなる要素に取り付けられ、可撓性電子構成要素が、複合曲率を有する、または異なる複合曲率間を移動する、表面上に搭載され、それとともに曲がることを可能にするように構成されてもよい。可撓性支持構造は、Ｖｅｌｃｒｏ（登録商標）または任意の他のフックおよびループ構造、接着剤、スナップ等の形態における取付構造を含んでもよい。所望に応じて、可撓性電子構成要素は、可撓性支持構造を包含し、例えば、物品の局所曲げ状態が変更されると、可撓性電子構成要素が、可撓性支持構造に対して、またはそれから独立して、移動することを可能にする、スリーブに取り付けられることが可能であってもよい。本後者の場合では、可撓性電子構成要素および可撓性支持構造は、互に独立して、移動可能であるため、物品が曲げられまたは湾曲させられているときに可撓性支持構造が可撓性電子構成要素にかける歪みの量は、最小限にされる。特に、可撓性支持構造を可撓性電子構成要素にまたはそれと移動可能に結合することによって、可撓性支持構造は、可撓性電子構成要素の中立面を改変しない、または最小限にのみ改変する。本特徴は、順に、可撓性支持構造に結合されると、依然として、可撓性電子構成要素に対して曲がりを制限する機能性を提供しながら、可撓性電子構成要素の臨界曲げ半径を最小限にする。したがって、可撓性支持構造は、可撓性電子構成要素の曲がり能力（例えば、曲がりの範囲）を実質的に維持しながら（すなわち、物品の曲がり能力は、可撓性電子構成要素自体の曲がり能力に実質的に類似する）、かつ２つの次元における可撓性電子構成要素の曲がり能力を曲がりの許容可能範囲内に制限しながら（例えば、構成要素の最小臨界曲げ半径を越える曲がりを可能にせずに、構成要素によって画定される基準面積内を交差する、または横切る曲がりの軸を可能にせずに）、支持を可撓性電子構成要素に提供する。
【００１２】
ある場合には、動的可撓性物品は、動的可撓性物品を腕、脚等のさらなる構造上に接続する、または取り付ける、さらなる接続部材に取り付けられてもよい。さらなる接続部材は、そのようなネオプレン等の可撓性および／または伸展可能材料から作製されるスリーブ等、スリーブの形態であってもよく、可撓性支持構造をスリーブに取り付けるための取付構造を含んでもよい。そのような接続構造は、可撓性支持構造上に配置されるフックおよびループ材料の他方の部分と噛合する、フックおよびループ材料（フックまたはループ材料のいずれか）の一方の部分を含んでもよい。本接続構造はまた、または代わりに、接続部材および可撓性支持構造上に配置される、磁石および／または透磁性材料を含んでもよい。接続部材は、代わりに、可撓性取り付け可能な物品が配置され得る、ポケットを含んでもよく、可撓性電子構成要素は、外向きに面し、ポケットを通して可視である。
【００１３】
さらに、ある場合には、スリーブまたは他の接続部材は、ユーザの腕の周囲に巻着される、連続材料から作製されてもよく、またはその端部上に配置され、材料の端部がユーザの腕、脚、胴体等の周囲にともに接続されることを可能にする、ジッパ、フックおよびループ材料、スナップ、ひも等の接続構造を有する、平坦材料であってもよい。
【００１４】
好ましくは、スリーブまたは他の接続部材は、スリーブもしくは他の接続部材が、可撓性取り付け可能な物品がそこから除去された状態で清浄され得るように、洗浄可能な材料から作製される。ある場合には、スリーブまたは他の接続部材は、金属円板、細片、フレックスケーブル、有孔可撓線の両側が、スリーブもしくは他の接続部材の内側および外側上に暴露されるようにその中に縫着または別様に配置される、金属円板、細片、フレックスケーブル、有孔可撓線、もしくは他のタイプの材料を含んでもよい。なおもさらに、金属円板、細片、フレックスケーブル、有孔可撓線は、可撓性支持構造内および／または可撓性電子構成要素もしくは可撓性電子構成要素に関連付けられた他の処理電子機器内もしくはそこに取り付けられるセンサ、プローブ、または電気接点と接触する（例えば、物理的または電気的に接触する）ように配置されてもよい。本構造は、可撓性取り付け可能な物品が、スリーブまたは他の接続部材が、体温、ストレス、抵抗力、容量、心拍数、血圧等の測定値の測定を行うために、腕または脚上等、身体上に装着されているとき、ユーザの皮膚と電気、光学、または他の接触もしくは相互作用を有することを可能にする。同様に、これらの金属または他のタイプの材料円板、細片、またはバンドは、よりロバストな様式において、可撓性取り付け可能な物品上の振動デバイスによって生成される振動をユーザの皮膚に伝搬させ得る。
【００１５】
性質上、可撓性基板と、可撓性電子構成要素とから成る、可撓性電子ディスプレイ等の物品は、ユーザの腕、脚、胴体、または他の湾曲表面に動的に曲げ可能または共形化可能であって、種々の画像が、物品のユーザまたは装着者に容易に視認可能である様式において、可撓性電子ディスプレイ上に表示されることを可能にする。そのような可撓性電子ディスプレイを伴う動的可撓性取り付け可能な物品は、例えば、アームバンドの形態等、ユーザの身体に取り付けられる、またはその上に装着されてもよく、２つの次元において（例えば、縦方向および側方または横方向の両方に）曲がり、電子ディスプレイ（または他の可撓性電子構成要素）が位置する、種々の輪郭または身体表面に適合してもよい。そのような２次元曲がりは、ディスプレイが、より自然に感じる様式において、ユーザの皮膚に共形化し、それと重なり合うことを可能にする。動的可撓性取り付け可能な物品はまた、手の中または身体上に保持されていないとき、可撓性ディスプレイが視認されることを可能にする、コンピュータ、自動車のダッシュボード、オートバイのタンク等の複合湾曲表面（すなわち、１つを上回る方向に曲がりまたは湾曲するもの）を有する他のアイテムに容易に取り付けられる。なおもさらに、動的可撓性取り付け可能な物品は、平坦に配設されてもよく、電子ディスプレイがユーザに視認可能であることを可能にする様式において、表面上に配置される、またはそこに取り付けられてもよい。ある場合には、動的可撓性取り付け可能な物品は、デバイスのディスプレイが台を見ている人に可視となるようにもまた配向しながら、デバイスが充電されることを可能にする様式において、充電用接点を有する平坦な台上に載置されてもよい。
【００１６】
いずれの場合も、取り付け可能な物品の電子ディスプレイまたは他の可撓性電子構成要素は、ユーザに視認可能であって、ユーザの片手もしくは両手に保持される必要なく、ユーザによって操作または作動されることが可能であって、ユーザが、ランニング、自転車の運転、ゴルフ、車の運転等の他の活動に従事またはそれを実施している間、電子デバイスを使用可能にする。
【００１７】
ある場合には、動的可撓性取付可能電子デバイスは、取付可能デバイスが、腕用スリーブ、脚用スリーブ、衣類、靴等の他の部材に除去可能に取り付けられることを可能にする支持体に取り付けられる、１つ、２つ、またはそれを上回る締結具もしくは留金部材を伴う、略長方形形状の形態における可撓性、例えば、曲げ可能な支持体上に配置される、可撓性電子ディスプレイを含む。デバイスの制御および通信電子機器は、例えば、可撓性基板内にあり得る、１つ以上の電子モジュール内に配置される。読みやすさのために、１つ以上の電子機器モジュールは、本明細書では、単数形（すなわち、「電子機器モジュール」）で言及されるが、動的可撓性取付可能電子デバイスは、１つを上回る電子機器モジュールを含んでもよいことを理解されたい。
【００１８】
電子機器モジュールは、ディスプレイドライバと通信し、電子ディスプレイ（または他の可撓性電子構成要素）を駆動し、固定もしくは変更可能メッセージ、挿絵、写真等を表示する、光を放出する、感知を行う等のためのアプリケーションまたはプログラム等、アプリケーションもしくはプログラミングを実装するためのプロセッサを含む。電子モジュールはまた、種々の時間に電子ディスプレイ上に表示されるべきデータ、例えば、写真、画像、メッセージ、ビデオ等を記憶するため、かつ異なる時間に種々のディスプレイタスクを行うために、アプリケーションによって使用されるべき構成データ等のアプリケーションおよびアプリケーションデータを記憶するためのメモリを含む。性質上、堅くあり得る、電子機器モジュールはまた、電子ディスプレイ、プロセッサ、ディスプレイドライバ、および他の電子要素に給電するためのバッテリと、無線または有線様式のいずれかにおいて、バッテリを充電するためのバッテリ充電デバイスと、他のコンピュータデバイスが、プロセッサ、ディスプレイドライバ、およびメモリと通信し、電子ディスプレイ上に表示されるべき新しいまたは異なる画像もしくはメッセージを提供し、取付可能電子デバイスの電子ディスプレイの動作を構成すること等を可能にする、通信モジュールとを含んでもよい。
【００１９】
可撓性電子構成要素は、種々の好適なプラスチックのいずれか等の任意の所望の可撓性電子ディスプレイ材料を使用して加工され得る、可撓性電子ディスプレイであってもよい。所望に応じて、可撓性電子ディスプレイは、同一または異なる可撓性材料から形成される別個の正面および背面基板上に配置される画素要素を有する、ディスプレイとして製造されてもよい。電子ペーパが可撓性ディスプレイとして使用される場合等のある場合には、材料の別個の層が、正面と背面材料との間に配置され、画素要素を形成してもよい。いずれの場合も、これらの基板材料は、ともに載置され、可撓性電子ディスプレイを形成してもよく、これは、次いで、皮製支持体、曲げ可能金属支持体、ゴム支持体等の可撓性支持体上に配置されてもよく、その組み合わせは、腕、脚、胴体等の装着者の身体の一部の形状に共形化する、または取り付け可能な物品が取り付けられ得る他のアイテムの形状に共形化する種々の様式において、撓曲または湾曲させられることができる。別の場合には、取付可能電子デバイスは、可撓性電子ディスプレイにわたって、またはその上部に配置され、ユーザが、可撓性電子ディスプレイに対してデータを入力する、または入力アクションを行うことを可能にする、可撓性の、例えば、透明のタッチスクリーンインターフェースを含んでもよい。所望に応じて、入力は、動的可撓性取付可能デバイス内に含まれる他のセンサによって検出される、ジェスチャまたは他の入力の形態であってもよく、センサによって検出されるジェスチャは、電子デバイスを、動作モードを変更させるように等、所定の様式において動作させてもよい。
【００２０】
そのように形成される電子ディスプレイデバイスは、例えば、ユーザが、例えば、写真、ユーザまたは他者によって生成されるデジタル挿絵、ユーザに送信される、もしくはユーザによって生成されるメッセージ、リマインダ、教訓的、教育的、または啓発的メッセージを提供する文書、電子カード、広告、個人用覚書、個人用Ｏｕｔｌｏｏｋ(R)カレンダ等のカレンダ等を含む、単一タイプまたは複数の異なるタイプのデジタル媒体を電子ディスプレイ上に同時に描写もしくは表示させることを可能にしてもよい。
【００２１】
より具体的には、ディスプレイドライバは、その上に、メモリ内に記憶された１つ以上の画像、メッセージ、デジタル挿絵、ビデオ等を表示することによって、電子ディスプレイを駆動させるように構成可能であってもよい。ある場合には、ディスプレイドライバは、電極またはコネクタのセットに接続され、順に、可撓性ディスプレイの画素要素に接続され、ディスプレイドライバは、個別のコンテンツを各電極またはコネクタに提供し、可撓性ディスプレイ上に表示される画像を生成する。ディスプレイドライバは、可撓性電子ディスプレイを介して、固定画像を表示してもよく、メモリにアクセスし、新しい画像をディスプレイに提供することによって等、可撓性電子ディスプレイ上に表示されている画像を時間毎に変更してもよく、リアルタイムビデオ等のビデオを表示してもよく、および／または他のタイプのデジタル媒体を表示してもよい。同様に、ディスプレイドライバは、取付可能電子デバイスの異なる時間または異なるモードにおいて、多くの異なるアプリケーションに関連付けられた種々のインターフェースを可撓性ディスプレイ上に提示させてもよい。例えば、ディスプレイドライバは、プロセッサ内で実行される種々の異なるアプリケーションによって駆動され、カレンダインターフェース、電子メールインボックスインターフェース、アラームクロックインターフェース、キーボードインターフェース、歩数計インターフェース等を表示してもよい。当然ながら、任意の他の特殊目的アプリケーションも、プロセッサ上に実装され、ディスプレイを駆動し、他のタイプのインターフェースをディスプレイ上に提供してもよい。これらのインターフェースは、可撓性ディスプレイ上の同一場所に位置し、異なる時間に表示されてもよく、可撓性ディスプレイ上の異なる場所に位置し、同一または異なる時間に表示されてもよい。
【００２２】
なおもさらに、バッテリ充電ユニットが、バッテリに接続されてもよく、例えば、誘導結合式充電技法または直接結合式充電技法を使用して、バッテリを充電するように動作してもよい。バッテリ充電ユニットは、例えば、誘導結合式充電システムの一部であってもよく、外部充電ユニットによって生成される電磁波に応答し、取り付け可能な物品が外部充電ユニットの近傍に配置されると、バッテリを充電してもよい。別の場合には、バッテリ充電器は、デバイスの運動（取付可能電子デバイスがリストバンドの形態であるとき、腕の移動に関連付けられるもの等）を電気エネルギーに変換し、次いで、バッテリを充電するために使用される、運動エネルギー充電ユニットであってもよい。
【００２３】
なおもさらに、通信モジュールは、プロセッサ、ドライバ、メモリおよび／または可撓性電子ディスプレイが、例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワーク、セルラーネットワーク、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）接続、近距離通信（ＮＦＣ）接続、赤外線通信技法、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）デバイス、またはタグ等に関連付けられた無線通信を使用して、コンピュータ、携帯電話、タブレットデバイス、遠隔制御ユニット等の外部源またはデバイスと通信することを可能にしてもよい。通信モジュールは、ドライバが、メモリ内への記憶のための新しい画像または他のデジタル媒体を受信し、最終的に、可撓性電子ディスプレイ上に、種々の様式において電子ディスプレイの制御を行うためのプロセッサまたはドライバによる実行のための新しいアプリケーションと、ディスプレイドライバが、可撓性電子ディスプレイを制御し、画像および他の情報を表示するように動作する様式を構成するための新しい構成情報とを表示することを可能にするように動作してもよい。このように、ユーザは、例えば、無線通信ネットワークを介して、取り付け可能な物品を再プログラムし、異なる写真、画像、メッセージ等を異なる時間に表示し、異なるアプリケーションを異なる時間または異なる場所で実行してもよい。通信モジュールは、取付可能デバイスが、情報をデバイスのメモリに書き込むために、コンピュータに繋がれる、または別様に、そこに有線接続される必要性を排除するように動作する。
【００２４】
なおもさらに、メモリは、ユーザによって取付可能電子デバイスに提供またはダウンロードされた１つ以上のアプリケーションを記憶してもよく、プロセッサは、それを実行してもよい。これらのアプリケーションは、ユーザが、任意の所与の時間に表示するための特定のデジタル媒体または画像、画像が表示されるべき順序、画像が、背景色、境界、視覚的効果等の表示特徴を変更するであろう速度等、可撓性電子ディスプレイを伴う取付可能デバイスの動作特徴を指示またはプログラムすることを可能にしてもよい。さらに、アプリケーションは、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ接続、セルラー接続、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）もしくはＮＦＣ接続、または任意の他の無線通信ネットワークもしくは接続を介して提供される、電子カード、広告または宣伝情報等、可撓性電子ディスプレイ上に表示され得る情報を取得するために、通信モジュールを介した通信を可能にする、またはそれを行ってもよい。
【００２５】
ある場合には、汎用マイクロプロセッサタイプのコントローラまたは特殊目的コントローラ、バッテリ、バッテリ充電ユニット、コンピュータ可読メモリ、および通信モジュールであり得る、プロセッサは、例えば、取り付け可能な物品の側壁または別個の堅いモジュール内に統合されてもよく、これらの構成要素は、デバイスの外部が暴露される、水、空気、泥等からシールまたは別様に保護されてもよい。これらの電子構成要素のいずれかまたは全ては、密閉シール様式において封入され、外力および環境上の危険へのこれらの構成要素のいかなる直接暴露も防止してもよい。
【００２６】
なおもさらに、取り付け可能な物品の可撓性支持体は、例えば、可撓性ディスプレイが受け得る、可能性として考えられる運動のタイプを制限することによって、可撓性ディスプレイを保護するための種々のタイプの構造を組み込んでもよい。これらのタイプの構造は、例えば、可撓性支持体内またはその上に配置される、１つ以上のセットの横方向および／または縦方向バー、支柱、または支索、堅いが、蝶着された材料のメッシュ等を含み、２つの次元における可撓性支持体の運動を制限し、それによって、２つの次元のそれぞれにおける可撓性ディスプレイの曲がりに起因する、可撓性ディスプレイへの損傷を防止することができる。同様に、１つ以上の縦方向および／または横方向部材が、可撓性支持体内に構成され、デバイスの縦軸および／またはデバイスの横軸の一方もしくは両方の周囲における可撓性支持体の曲げ運動を制限してもよい。本構造は、したがって、可撓性電子ディスプレイの種々の層を亀裂、座屈、剥離、または別様に損傷させ得る、曲げ運動からの可撓性ディスプレイへの損傷を防止するように、１つ以上の方向における可撓性ディスプレイの撓曲を防止または制限する。なおもさらに、可撓性支持体は、２つの次元における支持体（それによって、支持体上に搭載されるディスプレイ）の曲がりを制限するように動作する、材料の蝶着されたシートを含んでもよい。殆どの場合、可撓性基板は、２つの次元における可撓性基板の曲げ半径を、２つの次元のそれぞれにおける可撓性電子ディスプレイの曲がりの許容値内の範囲に制限するようにともに動作する、曲がりを制限する構造要素を含む。しかしながら、可撓性基板は、２つの次元のそれぞれにおける曲がりの異なる量または範囲を可能にしてもよい。所望に応じて、電子機器モジュールは、堅くあってもよく、例えば、可撓性基板の端部または可撓性基板の２つの端部間の任意の点において、可撓性基板に結合されてもよい。同様に、可撓性支持体は、可撓性ディスプレイの縁に沿って配置され、可撓性電子ディスプレイの縁または側面における衝突による可撓性電子ディスプレイへの損傷を防止または制限する、例えば、金属ワイヤまたは他の材料から形成される縁またはリッジを含んでもよい。
【００２７】
別の実施形態では、取り付け可能な物品は、第１および第２の縦方向側と、第１ならびに第２の縦方向端部間に延在する第１および第２の横方向側とを有する、略長方形形状の基板を含み、可撓性基板は、可撓性基板の曲げ運動を各次元における特定の最小曲げ半径に制限するようにともに動作する、それぞれ、基板の第１および第２の横方向側と第１および第２の縦方向側との間に延在する、複数の相互接続された部品を有する。取り付け可能な物品はまた、可撓性基板上に配置される可撓性電子ディスプレイを含んでもよく、可撓性電子ディスプレイは、可撓性電子ディスプレイが、可撓性電子ディスプレイの電子機能性を損なうことなく曲げられ得る、最小臨界曲げ半径を有する。そのような最小臨界曲げ半径は、それを越えると、１回または少数回の曲がりに応じて、可撓性ディスプレイの電子機能性が損なわれる曲げ半径であり得る（例えば、１回、２回、３回等、最小臨界曲げ半径を越えて可撓性ディスプレイを曲げると、機能性が損なわれる）、またはそれを越えると、有意な回数の曲げ運動に応じて、可撓性ディスプレイの電子機能性の信頼性がなくなる、もしくは損なわれ得る、曲げ半径であり得る（例えば、最小臨界曲げ半径は、電子ディスプレイが、損なわれずに、有意な回数確実に曲げられ得る、最大最小半径であり得る）。なおもさらに、電子機器モジュールは、可撓性電子ディスプレイに電子的に接続され、可撓性電子ディスプレイに結合されるディスプレイドライバと、ディスプレイドライバに結合されるプロセッサとを含む。この場合、基板の縦方向における可撓性基板の特定の最小曲げ半径は、基板の横方向における可撓性電子ディスプレイの最小臨界曲げ半径を上回るまたはそれに等しくてもよい。さらに、これらの曲げ半径は、ディスプレイまたは他の可撓性電子構成要素が凹面および凸面となるように曲げられるとき、各方向に沿って異なってもよい（または同一であってもよい）。
【００２８】
所望に応じて、一実施形態では、可撓性基板は、ヒンジを用いて相互接続される材料の一連の堅い部品を含んでもよく、ヒンジは、可撓性基板上に配置されるとき、可撓性電子ディスプレイの曲がりを可撓性電子ディスプレイの曲がりの許容値内に制限する。材料の堅い部品は、基板に沿って、縦方向および横方向に配置されてもよく、ヒンジは、ヒンジの曲げ運動の範囲を制限するように相互作用する、突出部を含んでもよい。同様に、可撓性基板は、可撓性材料に沿って縦方向および横方向に離間される堅い要素を伴う、可撓性材料を含んでもよく、堅い要素は、バンドの縦方向におけるよりもバンドの横方向における可撓性基板の曲がりを制限するように動作する、またはその逆であってもよい。なおもさらなる実施形態では、可撓性基板は、可撓性電子ディスプレイに最も近接して配置されている第１の不断区分を有し、かつ第１の区分に隣接して配置され、その中に配置される溝を有する、第２の区分を有する、柔軟性材料を含んでもよく、溝は、可撓性基板の片側から可撓性基板の他側に延在する。所望に応じて、第２の区分はさらに、その中に配置される１つ以上の縦方向溝を含んでもよく、縦方向溝は、少なくとも部分的に、可撓性基板の一方の縦方向端部から可撓性基板の他方の縦方向端部に延在する。加えて、可撓性基板は、互に隣接して縦方向または横方向に配置される２つの部分を有してもよく、第１の部分は、第２の部分が曲げられ得る最小曲率半径と異なる、最小曲率半径に曲げられることができる。また、可撓性基板は、基板に沿って互いに対して縦方向または横方向に配置される、複数の区分を有してもよく、各区分は、複数の最小曲率半径の１つに曲げられることができ、区分の少なくとも２つは、他の区分の１つの最小曲率半径未満である、最小曲率半径に曲げられることができる。なおもさらなる場合には、可撓性基板は、可撓性電子ディスプレイの各横方向および／または縦方向側（すなわち、横方向における縁に配置される側、または縦方向端部間に縦方向に延在する側）において、可撓性電子ディスプレイの上方に延在する、縁部品を有してもよく、縁部品は、軟質柔軟性材料の内側に配置される材料の第１の曲げ可能部品を含んでもよい。この場合、材料の第１の曲げ可能部品は、軟質柔軟性材料より硬質であってもよい。
【００２９】
なおもさらに、可撓性電子ディスプレイは、リード線が可撓性ディスプレイのディスプレイ面積を励起するために使用される、可撓性ディスプレイの縁が、ディスプレイの下方または下側に曲げられもしくは折畳されるように形成されることによって、取り付け可能な物品の上側表面上に最大使用可能ディスプレイ面積を提示するように構成されてもよい。そのような構成は、ディスプレイ画素が位置しない、取り付け可能な物品の上側または外側表面上に面積を有する必要性を制限もしくは低減させる。
本発明は、例えば、以下を提供する。
（項目１）
物品であって、
第１の次元に沿って、かつ前記第１の次元と異なる第２の次元に沿って曲がるために構成されている可撓性電子構成要素と、
前記可撓性電子構成要素に結合されている可撓性支持体であって、前記可撓性支持体は、前記第１および第２の次元に沿った前記可撓性電子構成要素の曲がりを前記可撓性電子構成要素の曲がりの許容値内の範囲に制限するように構成されている曲がりを制限する構造を含む、可撓性支持体と、
を備えている、物品。
（項目２）
前記可撓性電子構成要素は、前記可撓性電子構成要素を損なうことなく、前記可撓性電子構成要素が前記第１の次元に沿って曲げられることが可能な第１の最小臨界曲げ半径と、前記可撓性電子構成要素を損なうことなく、前記可撓性電子構成要素が前記第２の次元に沿って曲げられることが可能な第２の最小臨界曲げ半径とを有し、前記可撓性電子構成要素の曲がりの許容値は、少なくとも部分的に、前記第１および第２の最小臨界曲げ半径によって画定されている、項目１に記載の物品。
（項目３）
前記第２の最小臨界曲げ半径は、前記第１の最小臨界曲げ半径と異なる、項目２に記載の物品。
（項目４）
前記曲がりを制限する構造は、前記第１の次元に沿った前記可撓性電子構成要素の曲がりを前記可撓性電子構成要素の前記第１の最小臨界曲げ半径より大きいかまたはそれに等しい第１の曲げ半径に制限し、前記第２の次元に沿った前記可撓性電子構成要素の曲がりを前記可撓性電子構成要素の前記第２の最小臨界曲げ半径より大きいかまたはそれに等しい第２の曲げ半径に制限するように構成されている、項目１〜３のいずれか１項に記載の物品。
（項目５）
前記第２の曲げ半径は、前記第１の曲げ半径と異なる、項目４に記載の物品。
（項目６）
前記可撓性電子構成要素は、可撓性ディスプレイ、可撓性電子回路、可撓性シート、センサタグ、または可撓性ＯＬＥＤ照明を備えている、項目１〜５のいずれか１項に記載の物品。
（項目７）
前記第１の次元は、縦方向次元を備え、前記第２の次元は、横方向次元を備えている、項目１〜６のいずれか１項に記載の物品。
（項目８）
前記曲がりを制限する構造は、前記可撓性支持体の上部または底部側に形成されている第１の複数の溝および第２の複数の溝を備え、前記第１の複数の溝は、前記可撓性支持体の一方の横方向側から前記可撓性支持体の他方の横方向側に延び、前記第１の次元における前記可撓性電子構成要素の曲がりを制限するように構成され、前記第２の複数の溝は、前記可撓性支持体の一方の縦方向側から前記可撓性支持体の他方の縦方向側に延び、前記第２の次元における前記可撓性電子構成要素の曲がりを制限するように構成されている、項目１〜７のいずれか１項に記載の物品。
（項目９）
前記第２の複数の溝は、前記第１の複数の溝に直交している、項目８に記載の物品。
（項目１０）
前記可撓性支持体は、前記可撓性電子構成要素に最も近接して配置されている第１の不断区分を有し、かつ前記第１の区分に隣接して配置されている第２の区分を有する柔軟性材料を含み、前記第２の区分は、その中に形成されている第１および第２の複数の溝を有し、前記第１および第２の複数の溝の各溝は、その溝に隣接する前記可撓性支持体の部分間の局所曲がりを制限するように構成されている、項目８または９に記載の物品。
（項目１１）
前記第１および第２の複数の溝の側面は、前記可撓性電子構成要素が前記可撓性電子構成要素の曲がりの許容値内の範囲の外に曲げられるのに先立って、前記可撓性支持体の曲がりに応じて、特定の溝の側面が触れ合うように、テーパ状である、項目８〜１０のいずれか１項に記載の物品。
（項目１２）
前記第１の複数の溝は、前記可撓性支持体を横断して均一に離間されている、項目８〜１１のいずれか１項に記載の物品。
（項目１３）
前記第１の複数の溝は、前記可撓性支持体を横断して異なる距離で離間されている、項目８〜１１のいずれか１項に記載の物品。
（項目１４）
前記第２の複数の溝は、前記可撓性支持体を横断して均一に離間されている、項目８〜１３のいずれか１項に記載の物品。
（項目１５）
前記第２の複数の溝は、前記可撓性支持体を横断して異なる距離で離間されている、項目８〜１３のいずれか１項に記載の物品。
（項目１６）
前記曲がりを制限する構造は、各々が前記可撓性支持体の上部または底部側に形成されている第１の複数の溝と、第２の複数の溝と、第３の複数の溝とを備え、前記第１、第２、および第３の複数の溝は、互いに対してある角度で形成されている、項目１〜８のいずれか１項に記載の物品。
（項目１７）
前記第１、第２、および第３の複数の溝は、互いに対して約６０度の角度で形成されている、項目１６に記載の物品。
（項目１８）
前記可撓性支持体は、前記可撓性電子構成要素に移動可能に結合されており、前記可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、取り付け可能な物品が、前記第１の次元に沿って、および／または前記第２の次元に沿って曲げられるとき、互いに対して移動可能であることによって、前記物品は、前記可撓性電子構成要素自体の曲がりの範囲に実質的に類似する曲がりの範囲を有することが可能である、項目１〜１７のいずれか１項に記載の物品。
（項目１９）
前記可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、互いに対して縦方向に移動可能である、項目１８に記載の物品。
（項目２０）
前記可撓性支持体は、前記可撓性電子構成要素にスライド可能に結合されている、項目１８または１９に記載の物品。
（項目２１）
前記可撓性支持体は、第１の長さおよび第１の幅を有し、前記可撓性電子構成要素は、第２の長さおよび第２の幅を有し、前記第２の長さは、前記第１の長さより短く、前記第２の幅は、前記第１の幅より小さい、項目１８〜２０のいずれか１項に記載の物品。
（項目２２）
前記可撓性支持体は、空洞を画定し、前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内に配置されている、項目１８〜２１のいずれか１項に記載の物品。
（項目２３）
前記可撓性支持体は、底壁と、前記底壁から上向きに延びている一対の対向する側壁とによって画定され、前記空洞は、前記底壁と前記対の対向する側壁との間に画定されている、項目２２に記載の物品。
（項目２４）
前記側壁は、前記可撓性電子構成要素を包囲している、項目２３に記載の物品。
（項目２５）
前記可撓性支持体は、前記対向する側壁の各々に結合され、前記対向する側壁の各々から内向きに延びている保持部分をさらに含み、前記保持部分は、前記可撓性電子構成要素を前記可撓性支持体の空洞内に保持し、前記物品が、前記第１の次元および／または前記第２の次元に沿って曲げられるとき、前記曲がりを制限する構造としての役割を果たすように構成されている、項目２３または２４に記載の物品。
（項目２６）
それぞれ、前記可撓性電子構成要素の第１および第２の部分に張力を加えるように構成されている第１および第２のばね要素をさらに備えている、項目１８〜２５のいずれか１項に記載の物品。
（項目２７）
前記第１のばね要素は、前記可撓性支持体の一端に固定して取り付けられている第１の端部と、前記可撓性電子構成要素の対応する端に固定して取り付けられている第２の端部とを有し、前記第２のばね要素は、前記可撓性支持体の片側に固定して取り付けられている第１の端部と、前記可撓性電子構成要素の対応する側に固定して取り付けられている第２の端部とを有する、項目２６に記載の物品。
（項目２８）
前記可撓性電子構成要素の一部に張力を加えるように構成されているばね要素をさらに備えている、項目１８〜２５のいずれか１項に記載の物品。
（項目２９）
前記ばね要素は、前記可撓性支持体の一端に固定して取り付けられている第１の端部と、前記可撓性電子構成要素の対応する端に固定して取り付けられている第２の端部とを有する、項目２８に記載の物品。
（項目３０）
前記可撓性支持体に結合され、少なくとも部分的に前記空洞を覆う可撓性シートをさらに備え、前記可撓性電子構成要素は、少なくとも部分的に、前記可撓性シートを通して可視であり、前記可撓性シートは、前記物品が、前記第１の次元および／または前記第２の次元に沿って曲げられているとき、前記可撓性電子構成要素を前記可撓性支持体の空洞内に保持するように構成されている、項目１８〜２４のいずれか１項に記載の物品。
（項目３１）
前記可撓性シートは、前記対向する側壁の各々の上部部分に接着している、項目３０に記載の物品。
（項目３２）
前記可撓性支持体は、第１の材料から作製され、前記物品は、第２の材料から作製されている第２の可撓性支持体をさらに備え、前記第２の材料は、前記第１の可撓性材料より可撓性である、項目１８〜２１のいずれか１項に記載の物品。
（項目３３）
前記第２の材料は、前記第１の材料より低いヤング率を有する、項目３２に記載の物品。
（項目３４）
前記第２の可撓性支持体は、空洞およびスロットを画定し、前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内に配置され、前記第１の可撓性支持体は、前記スロット内に配置されている、項目３２または３３に記載の物品。
（項目３５）
前記スロットは、前記第２の可撓性支持体が前記空洞内に配置されている前記可撓性電子構成要素に支持を提供可能であるように、前記空洞に近接して形成されている、項目３４に記載の物品。
（項目３６）
前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内で前記第２の可撓性支持体に接着している、項目３４または３５に記載の物品。
（項目３７）
前記第１の可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、互いに対して縦方向に移動可能である、項目３２〜３６のいずれか１項に記載の物品。
（項目３８）
前記曲がりを制限する構造は、前記可撓性支持体に沿って配置されている第１の複数のバーおよび第２の複数のバーを備えている、項目１〜３７のいずれか１項に記載の物品。
（項目３９）
前記第１の複数のバーは、前記可撓性支持体の一方の横方向側と前記可撓性支持体の他方の横方向側との間に延び、前記第２の複数のバーは、前記可撓性支持体の一方の縦方向側と前記可撓性支持体の他方の縦方向側との間に延びている、項目３８に記載の物品。
（項目４０）
前記可撓性支持体は、第１の材料から作製され、前記第１の複数のバーおよび前記第２の複数のバーは、前記第１の材料より堅い第２の材料から作製されている、項目３８または３９に記載の物品。
（項目４１）
前記曲がりを制限する構造は、前記可撓性支持体に沿って配置されている第３の複数のバーをさらに備え、前記第１、第２、および第３の複数のバーは、互いに対してある角度で配置されている、項目３８に記載の物品。
（項目４２）
前記第１、第２、および第３の複数のバーは、互いに対して約６０度の角度で配置されている、項目４１に記載の物品。
（項目４３）
前記曲がりを制限する構造は、複数の相互接続されたリンクを備えている、項目１〜７のいずれか１項に記載の物品。
（項目４４）
前記曲がりを制限する構造は、ヒンジを用いて相互接続された材料の複数の堅い部品を含み、前記ヒンジは、前記可撓性電子ディスプレイの曲がりを前記可撓性電子構成要素の曲がりの許容値内に制限するように構成されている、項目４３に記載の物品。
（項目４５）
前記複数の堅い部品は、前記可撓性支持体に沿って横方向に配置されている材料の第１の一連の堅い部品と、前記可撓性支持体に沿って縦方向に配置されている材料の第２の一連の堅い部品とを含む、項目４４に記載の物品。
（項目４６）
前記曲がりを制限する構造は、前記材料の第１の一連の堅い部品の曲がりを制限するように構成されている第１の一連の突出部と、前記材料の第２の一連の堅い部品の曲がりを制限するように構成されている第２の一連の突出部とを含む、項目４５に記載の物品。
（項目４７）
前記可撓性電子構成要素は、実質的に平坦な位置に置かれた場合、基準平面内に２次元エリアを画定し、前記可撓性支持体の曲がりを制限する構造は、前記可撓性電子構成要素が前記第１の次元における第１の曲がりの軸および前記第２の次元における第２の曲がりの軸に沿って同時に曲げられた場合、前記基準平面上への前記第１の曲がりの軸の第１の投影と前記基準平面上への前記第２の曲がりの軸の第２の投影とが前記基準平面の前記２次元エリア内に位置する点において交差しないように、前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように構成されている、項目１〜７のいずれか１項に記載の物品。
（項目４８）
前記曲がりを制限する構造は、第１の基板と、前記第１の基板に移動可能に結合されている第２の基板と、前記第１の基板内に形成されている複数の開口と、前記第２の基板に結合されている複数の突出部とを備え、前記複数の突出部は、それぞれ、前記複数の開口内に移動可能に配置されている、項目４７に記載の物品。
（項目４９）
前記複数の開口の各々は、前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている内壁によって画定されている、項目４８に記載の物品。
（項目５０）
前記可撓性支持体は、第１の基板と、前記第１の基板に移動可能に結合されている第２の基板と、前記第１の基板内に形成されている複数のスロットと、前記第２の基板に結合されている複数の突出部とを備え、前記複数の突出部は、それぞれ、前記複数のスロット内に移動可能に配置されている、項目４７に記載の物品。
（項目５１）
前記複数の突出部は、複数のピンを備えている、項目５０に記載の物品。
（項目５２）
前記スロットの各々は、前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている複数の停止表面を画定している、項目５０または５１に記載の物品。
（項目５３）
各スロットは、２つの縦方向に延びている部分と、前記縦方向に延びている部分に垂直の２つの横方向に延びている部分とによって画定されている、項目５２に記載の物品。
（項目５４）
各スロットは、４つの角度付けられた部分によってさらに画定され、各角度付けられた部分は、前記縦方向に延びている部分のうちの１つと前記横方向に延びている部分のうちの１つとの間に配置されている、項目５３に記載の物品。
（項目５５）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、４つの停止表面を画定し、前記４つの停止表面は、横方向における前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている第１および第２の停止表面と、縦方向における前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている第３および第４の停止表面とを含む、項目５２〜５４のいずれか１項に記載の物品。
（項目５６）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている８つの停止表面を画定している、項目５４または５５に記載の物品。
（項目５７）
前記第１の基板の一部は、固定点において、前記第２の基板の一部に局所的に固定して取り付けられている、項目４８〜５４のいずれか１項に記載の物品。
（項目５８）
前記固定点は、前記可撓性支持体の中心部分に位置している、項目５７に記載の物品。
（項目５９）
前記固定点は、前記可撓性支持体の縦方向端部に隣接して位置している、項目５７に記載の物品。
（項目６０）
前記可撓性支持体は、複数の画定された曲がり領域を備えている、項目４７〜４９のいずれか１項に記載の物品。
（項目６１）
前記可撓性支持体は、前記画定された曲がり領域の２つ以上のものの間に配置されている少なくとも１つの堅いゾーンを備えている、項目６０に記載の物品。
（項目６２）
前記画定された曲がり領域は、互いに対して角度付けられる、項目６０または６１に記載の物品。
（項目６３）
物品であって、
第１の曲がりの軸および前記第１の曲がりの軸と異なる第２の曲がりの軸に沿って曲がるために構成されている可撓性電子構成要素と、
第１の基板と、
前記第１の基板に移動可能に結合されている第２の基板と、
前記第１の基板内に形成されている複数のスロットと、
前記第２の基板に結合され、前記複数のスロットの対応する１つ内に移動可能に配置されている複数の突出部と
を備え、
前記複数のスロットは、ある曲がりの範囲内における前記第１の曲がりの軸および前記第２の曲がりの軸に沿った前記可撓性電子構成要素の同時の曲がりを可能にするように画定されている、物品。
（項目６４）
前記可撓性電子構成要素は、実質的に平坦な位置に置かれた場合、基準平面内に２次元エリアを画定し、前記複数のスロットは、前記可撓性電子構成要素が、前記第１の曲がりの軸に沿って、かつ前記第２の曲がりの軸に沿って同時に曲げられた場合、前記基準平面上への前記第１の曲がりの軸の第１の投影が、前記基準平面の前記２次元エリア内に位置する点において、前記基準平面上への前記第２の曲がりの軸の第２の投影と交差しないように画定されている、項目６３に記載の物品。
（項目６５）
前記第１および第２の曲がりの軸は、互に平行であるが同一平面上にはない、項目６３または６４に記載の物品。
（項目６６）
前記第１および第２の曲がりの軸は、互に平行ではない、項目６３または６４に記載の物品。
（項目６７）
前記第１の基板は、実質的に平坦な位置に置かれた場合、第１の平面内にある平面表面を画定し、前記第２の基板は、実質的に平坦な位置に置かれた場合、第２の平面内にある平面表面を画定し、前記第２の平面は、前記第１の平面に平行である、項目６３〜６６のいずれか１項に記載の物品。
（項目６８）
前記可撓性電子構成要素は、可撓性ディスプレイ、可撓性電子回路、可撓性シート、センサタグ、または可撓性ＯＬＥＤ照明を備えている、項目６３〜６７のいずれか１項に記載の物品。
（項目６９）
前記複数の突出部は、複数のピンを備えている、項目６３〜６８のいずれか１項に記載の物品。
（項目７０）
前記スロットの各々は、前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている複数の停止表面を画定している、項目６３〜６９のいずれか１項に記載の物品。
（項目７１）
各スロットは、２つ以上の部分によって画定され、各部分は、異なる方向に延びている、項目６３〜７０のいずれか１項に記載の物品。
（項目７２）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、偶数個の部分によって画定されている、項目７１に記載の物品。
（項目７３）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、奇数個の部分によって画定されている、項目７１または７２に記載の物品。
（項目７４）
各スロットの２つ以上の部分は、中心点から外向きに延びている、項目７０〜７３のいずれか１項に記載の物品。
（項目７５）
前記スロットのうちの１つ以上のものの２つ以上の部分は、前記それぞれのスロットの中心点の周囲に対称的に配置されている、項目７４に記載の物品。
（項目７６）
前記スロットのうちの１つ以上のものの２つ以上の部分は、前記それぞれのスロットの中心点の周囲に非対称的に配置されている、項目７４に記載の物品。
（項目７７）
前記スロットのうちの１つ以上のものの２つ以上の部分は、異なる形状および／またはサイズを有する、項目７１〜７６のいずれか１項に記載の物品。
（項目７８）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、十字形状を有する、項目７１〜７７のいずれか１項に記載の物品。
（項目７９）
各スロットは、２つの縦方向に延びている部分と、前記縦方向に延びている部分に垂直の２つの横方向に延びている部分とによって画定されている、項目６３〜６９、７４、７５、および７８のいずれか１項に記載の物品。
（項目８０）
各スロットは、４つの角度付けられた部分によってさらに画定され、各角度付けられた部分は、前記縦方向に延びている部分のうちの１つと前記横方向に延びている部分のうちの１つとの間に配置されている、項目７９に記載の物品。
（項目８１）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、４つの停止表面を画定し、前記４つの停止表面は、横方向における前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている第１および第２の停止表面と、縦方向における前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている第３および第４の停止表面とを含む、項目６３〜８０のいずれか１項に記載の物品。
（項目８２）
前記スロットのうちの１つ以上のものは、前記可撓性電子構成要素の曲がりを制約するように配置されている８つの停止表面を画定している、項目８１に記載の物品。
（項目８３）
前記第１の基板の一部は、固定点において、前記第２の基板の一部に局所的に固定して取り付けられている、項目６３〜８２のいずれか１項に記載の物品。
（項目８４）
前記固定点は、前記支持構造の中心部分に位置している、項目８３に記載の物品。
（項目８５）
前記固定点は、前記支持構造の縦方向端部に隣接して位置している、項目８４に記載の物品。
（項目８６）
各スロットは、実質的に円形形状を有する、項目６３〜６９のいずれか１項に記載の物品。
（項目８７）
物品であって、
第１の次元に沿って、かつ前記第１の次元と異なる第２の次元に沿って曲がるために構成されている可撓性電子構成要素と、
前記可撓性電子構成要素に移動可能に結合されている可撓性支持体と
を備え、
前記可撓性支持体と前記可撓性電子構成要素とは、取り付け可能な物品が前記第１の次元に沿って、および／または前記第２の次元に沿って曲げられたとき、前記物品が前記可撓性電子構成要素自体の曲がりの範囲に実質的に類似する曲がりの範囲を有し得るように、互いに対して移動可能である、物品。
（項目８８）
前記可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、互いに対して縦方向に移動可能である、項目８７に記載の物品。
（項目８９）
前記可撓性支持体は、前記可撓性電子構成要素にスライド可能に結合されている、項目８７または８８に記載の物品。
（項目９０）
前記可撓性支持体は、第１の長さおよび第１の幅を有し、前記可撓性電子構成要素は、第２の長さおよび第２の幅を有し、前記第２の長さは、前記第１の長さより短く、前記第２の幅は、前記第１の幅より小さい、項目８７〜８９のいずれか１項に記載の物品。
（項目９１）
前記可撓性支持体は、空洞を画定し、前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内に配置されている、項目８７〜９０のいずれか１項に記載の物品。
（項目９２）
前記可撓性支持体は、底壁と、前記底壁から上向きに延びている一対の対向する側壁とによって画定され、前記空洞は、前記底壁と前記対の対向する側壁との間に画定されている、項目９１に記載の物品。
（項目９３）
前記側壁は、前記可撓性電子構成要素を包囲している、項目９２に記載の物品。
（項目９４）
前記可撓性支持体は、前記対向する側壁の各々に結合され、前記対向する側壁の各々から内向きに延びている保持部分をさらに含み、前記保持部分は、前記可撓性電子構成要素を前記可撓性支持体の空洞内に保持するように構成されている、項目９２または９３に記載の物品。
（項目９５）
前記可撓性電子構成要素の一部に張力を加えるように構成されているばね要素をさらに備えている、項目８７〜９３のいずれか１項に記載の物品。
（項目９６）
前記ばね要素は、前記可撓性支持体の一端に固定して取り付けられている第１の端部と、前記可撓性電子構成要素の対応する端に固定して取り付けられている第２の端部とを有する、項目９５に記載の物品。
（項目９７）
それぞれ、前記可撓性電子構成要素の第１および第２の部分に張力を加えるように構成されている第１および第２のばね要素をさらに備えている、項目８７〜９４のいずれか１項に記載の物品。
（項目９８）
前記第１のばね要素は、前記可撓性支持体の一端に固定して取り付けられている第１の端部と、前記可撓性電子構成要素の対応する端に固定して取り付けられている第２の端部とを有し、前記第２のばね要素は、前記可撓性支持体の片側に固定して取り付けられている第１の端部と、前記可撓性電子構成要素の対応する側に固定して取り付けられている第２の端部とを有する、項目９５に記載の物品。
（項目９９）
前記可撓性支持体に結合され、少なくとも部分的に前記空洞を覆う可撓性シートをさらに備え、前記可撓性電子構成要素は、少なくとも部分的に、前記可撓性シートを通して可視であり、前記可撓性シートは、前記物品が前記第１の次元および／または前記第２の次元に沿って曲げられているとき、前記可撓性電子構成要素を前記可撓性支持体の空洞内に保持するように構成されている、項目８７〜９３のいずれか１項に記載の物品。
（項目１００）
前記可撓性シートは、前記対向する側壁の各々の上部部分に接着している、項目９９に記載の物品。
（項目１０１）
前記可撓性支持体は、第１の材料から作製され、前記物品は、第２の材料から作製されている第２の可撓性支持体をさらに備え、前記第２の材料は、前記第１の可撓性材料より可撓性である、項目９３〜９８のいずれか１項に記載の物品。
（項目１０２）
前記第２の材料は、前記第１の材料より低いヤング率を有する、項目１０１に記載の物品。
（項目１０３）
前記第２の可撓性支持体は、空洞およびスロットを画定し、前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内に配置され、前記第１の可撓性支持体は、前記スロット内に配置されている、項目１０１または１０２に記載の物品。
（項目１０４）
前記スロットは、前記第２の可撓性支持体が前記空洞内に配置されている前記可撓性電子構成要素に支持を提供可能であるように、前記空洞に近接して形成されている、項目１０３に記載の物品。
（項目１０５）
前記可撓性電子構成要素は、前記空洞内で前記第２の可撓性支持体に接着している、項目１０３または１０４に記載の物品。
（項目１０６）
前記第１の可撓性支持体および前記可撓性電子構成要素は、互いに対して縦方向に移動可能である、項目１０１〜１０５のいずれか１項に記載の物品。
（項目１０７）
項目１〜１０６のいずれか１つ以上の他の項目と組み合わせられる項目１〜１０６のいずれか１項。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】図１は、可撓性基板上に配置される可撓性ディスプレイを有する可撓性電子構成要素と、可撓性電子構成要素が搭載されるスリーブとを有する、アームバンドデバイスの形態における例示的動的可撓性取り付け可能な物品の斜視図である。
【００３１】
【図２】図２は、ユーザの腕が異なる位置にあるときの図１の例示的アームバンドデバイスのさらなる斜視図であって、可撓性電子構成要素の２次元可撓性移動を図示する。
【００３２】
【図３】図３は、可撓性基板が平坦表面上に配設されている、図１および２の可撓性電子構成要素の上面図である。
【００３３】
【図４】図４は、図１−３の可撓性電子構成要素の裁断側面図である。
【００３４】
【図５】図５は、可撓性基板の曲がりの範囲を制限するように動作する、２つの次元に沿って配置された支索を有する、可撓性電子構成要素の第１の可撓性基板を図示する。
【００３５】
【図６】図６は、可撓性基板の曲がりの範囲を制限するように動作する、２つの次元に沿って配置された堅い蝶着材料を有する、可撓性電子構成要素の第２の可撓性基板を図示する。
【００３６】
【図７】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図８】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図９】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図１０】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図１１】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図１２】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図１３】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【図１４】図７−１４は、図６の可撓性基板内で使用され、２つの次元における曲がりを制限する運動を提供し得る、堅い蝶着材料構成の種々の実施例を図示する。
【００３７】
【図１５Ａ】図１５Ａは、２つの次元において可撓性基板の曲がりの範囲を制限するように動作する、２つの次元に沿って配置される溝と一体型材料を有する、第３の可撓性基板を図示する。
【００３８】
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、複数の方向に曲げられ、複合湾曲表面に共形化する、図１５Ａの可撓性基板の一部の拡大図を描写する。
【００３９】
【図１６Ａ】図１６Ａおよび１６Ｂは、曲がりの間、可撓性ディスプレイ上の歪みを最小限にする、または低減させる様式において、可撓性支持体にスライド可能に結合される可撓性電子ディスプレイを有する、リストバンドの形態における別の例示的取り付け可能な物品を図示する。
【図１６Ｂ】図１６Ａおよび１６Ｂは、曲がりの間、可撓性ディスプレイ上の歪みを最小限にする、または低減させる様式において、可撓性支持体にスライド可能に結合される可撓性電子ディスプレイを有する、リストバンドの形態における別の例示的取り付け可能な物品を図示する。
【００４０】
【図１６Ｃ】図１６Ｃは、図１６Ａおよび１６Ｂに描写される取り付け可能な物品の上面図を図示する。
【００４１】
【図１６Ｄ】図１６Ｄは、２次元において曲げられまたは湾曲させられるときの図１６Ａおよび１６Ｂに描写される取り付け可能な物品を図示する。
【００４２】
【図１６Ｅ】図１６Ｅおよび１６Ｆは、曲がりの間、可撓性ディスプレイ上の歪みを最小限にする、または低減させる様式において、透明層を有する可撓性支持体にスライド可能に結合される可撓性電子ディスプレイを有する、リストバンドの形態における別の例示的取り付け可能な物品を図示する。
【図１６Ｆ】図１６Ｅおよび１６Ｆは、曲がりの間、可撓性ディスプレイ上の歪みを最小限にする、または低減させる様式において、透明層を有する可撓性支持体にスライド可能に結合される可撓性電子ディスプレイを有する、リストバンドの形態における別の例示的取り付け可能な物品を図示する。
【００４３】
【図１６Ｇ】図１６Ｇは、図１６Ｅおよび１６Ｆに描写される取り付け可能な物品の上面図を図示する。
【００４４】
【図１６Ｈ】図１６Ｈは、２つの次元において曲げられまたは湾曲させられるときの図１６Ｅおよび１６Ｆに描写される取り付け可能な物品を図示する。
【００４５】
【図１７Ａ】図１７Ａは、高度に可撓性かつ弾性の支持構造上に搭載され、順に、曲がりの間、可撓性電子ディスプレイ上の歪みを最小限にする、または低減させながら、支持を可撓性電子ディスプレイに提供する様式において、別の可撓性支持構造にスライド可能に結合される、可撓性電子ディスプレイを有する、可撓性電子構成要素の裁断図を図示する。
【００４６】
【図１７Ｂ】図１７Ｂは、２つの次元において曲げられまたは湾曲させられるときの図１７Ａの可撓性電子構成要素の裁断図を図示する。
【００４７】
【図１８Ａ】図１８Ａおよび１８Ｂは、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制約し得る、可撓性支持体の実施例を図示する。
【図１８Ｂ】図１８Ａおよび１８Ｂは、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制約し得る、可撓性支持体の実施例を図示する。
【００４８】
【図１９】図１９および２０は、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制約し、基準平面上に投影されると、可撓性電子構成要素が実質的に平坦位置にあるとき、可撓性電子構成要素によって画定される基準平面における基準面積内の点を交差する、または横切る、曲がりの軸の形成を防止し得る、可撓性支持体の実施例を図示する。
【図２０】図１９および２０は、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制約し、基準平面上に投影されると、可撓性電子構成要素が実質的に平坦位置にあるとき、可撓性電子構成要素によって画定される基準平面における基準面積内の点を交差する、または横切る、曲がりの軸の形成を防止し得る、可撓性支持体の実施例を図示する。
【００４９】
【図２１Ａ】図２１Ａは、可撓性電子構成要素によって画定される２次元基準面積の上面図を図示する。
【００５０】
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、種々の曲がりの軸に沿った図１９および２０の可撓性支持体の曲がりを図示する。
【００５１】
【図２１Ｃ】図２１Ｃは、種々の曲がりの軸に沿った図１９および２０の可撓性支持体の曲がりの別の様式を図示する。
【００５２】
【図２１Ｄ】図２１Ｄは、可撓性支持体によって画定され、基準平面上への種々の曲がりの軸の投影を含む、２次元基準面積の上面図を図示する。
【００５３】
【図２１Ｅ】図２１Ｅは、種々の曲がりの軸に沿った図１９および２０の可撓性支持体の曲がりの別の様式を図示する。
【００５４】
【図２１Ｆ】図２１Ｆは、可撓性支持体によって画定され、基準平面上への種々の曲がりの軸の投影を含む、２次元基準面積の上面図を図示する。
【００５５】
【図２１Ｇ】図２１Ｇは、種々の曲がりの軸に沿った図１９および２０の可撓性支持体の曲がりのさらに別の様式を図示する。
【００５６】
【図２１Ｈ】図２１Ｈは、可撓性支持体によって画定され、基準平面上への種々の曲がりの軸の投影を含む、２次元基準面積の上面図を図示する。
【００５７】
【図２２】図２２Ａ、２２Ｂ、および２３Ａ、２３Ｂは、図１９および２０に描写される可撓性支持体の異なる実施例を図示する。
【図２３】図２２Ａ、２２Ｂ、および２３Ａ、２３Ｂは、図１９および２０に描写される可撓性支持体の異なる実施例を図示する。
【００５８】
【図２４】図２４は、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制約し、可撓性電子構成要素内の点において交差する、または横切る、曲がりの軸の形成を防止し得る、可撓性支持体の別の実施例を図示する。
【００５９】
【図２５Ａ】図２５Ａは、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制限し得る、可撓性支持構造の別の実施例の斜視図であって、可撓性支持構造は、第１の基板と、第１の基板に移動可能に接続されている第２の基板とを含む。
【００６０】
【図２５Ｂ】図２５Ｂは、外向き方向に曲げられまたは湾曲させられる、図２５Ａに図示される可撓性支持構造の側面図である。
【００６１】
【図２５Ｃ】図２５Ｃは、図２５Ａに図示される可撓性支持構造の第１の基板の斜視図である。
【００６２】
【図２５Ｄ】図２５Ｄは、図２５Ｃに図示される第１の基板の一部の拡大斜視図である。
【００６３】
【図２５Ｅ】図２５Ｅは、図２５Ａに図示される可撓性支持構造の第２の基板の斜視図である。
【００６４】
【図２５Ｆ】図２５Ｆは、図２５Ｅに図示される第２の基板の一部の拡大斜視図である。
【００６５】
【図２５Ｇ】図２５Ｇは、図２５Ａに図示される可撓性支持構造を形成するように移動可能に接続される、図２５Ｃおよび２５Ｄに図示される第１の基板と、図２５Ｅおよび２５Ｆに図示される第２の基板とを図示する、斜視図である。
【００６６】
【図２５Ｈ】図２５Ｈは、図２５Ｇに図示される可撓性支持構造の一部の拡大斜視図である。
【００６７】
【図２５Ｉ】図２５Ｉは、外向き方向に曲げられまたは湾曲させられる、図２５Ｇに図示される可撓性支持構造の一部を図示する。
【００６８】
【図２５Ｊ】図２５Ｊは、内向き方向に曲げられまたは湾曲させられる、図２５Ｇに図示される可撓性支持構造の一部を図示する。
【００６９】
【図２６Ａ】図２６Ａは、可撓性電子構成要素に結合され、可撓性電子構成要素の曲がりを制限し得る、可撓性支持構造の別の実施例の斜視図であって、可撓性支持構造は、第１の基板と、第１の基板に移動可能に接続されている第２の基板とを含む。
【００７０】
【図２６Ｂ】図２６Ｂは、外向き方向に曲げられまたは湾曲させられる、図２６Ａに図示される取り付け可能な物品の側面図である。
【００７１】
【図２６Ｃ】図２６Ｃは、図２６Ａに図示される可撓性支持構造の第１の基板の斜視図である。
【００７２】
【図２６Ｄ】図２６Ｄは、図２６Ｃに図示される第１の基板の一部の拡大斜視図である。
【００７３】
【図２６Ｅ】図２６Ｅは、図２６Ａに図示される可撓性支持構造の第２の基板の斜視図である。
【００７４】
【図２６Ｆ】図２６Ｆは、図２６Ｅに図示される第２の基板の一部の拡大斜視図である。
【００７５】
【図２６Ｇ】図２６Ｇは、図２６Ａに図示される可撓性支持構造を形成するように移動可能に接続される、図２６Ｃおよび２６Ｄに図示される第１の基板と、図２６Ｅおよび２６Ｆに図示される第２の基板とを図示する、斜視図である。
【００７６】
【図２６Ｈ】図２６Ｈは、図２６Ｇに図示される可撓性支持構造の一部の拡大斜視図である。
【００７７】
【図２６Ｉ】図２６Ｉは、外向き方向に曲げられまたは湾曲させられる、図２６Ｇに図示される可撓性支持構造の一部の側面図である。
【００７８】
【図２６Ｊ】図２６Ｊは、内向き方向に曲げられまたは湾曲させられる、図２６Ｇに図示される可撓性支持構造の一部の側面図である。
【００７９】
【図２７】図２７および２８は、可撓性電子構成要素上のディスプレイ表面積を最大限にする様式において、１つ以上の電気接続部材を可撓性電子ディスプレイに取り付ける様式を描写する。
【図２８】図２７および２８は、可撓性電子構成要素上のディスプレイ表面積を最大限にする様式において、１つ以上の電気接続部材を可撓性電子ディスプレイに取り付ける様式を描写する。
【００８０】
【図２９】図２９は、ポケットを使用してアームバンドスリーブに搭載される、図３および４の取付可能可撓性電子構成要素を図示する。
【００８１】
【図３０】図３０は、可撓性電子構成要素の可撓性基板上または内に搭載されるセンサ要素と噛合する、金属円板および金属細片をその中に有する、アームバンドスリーブを図示する。
【００８２】
【図３１】図３１は、使用の間、可撓性電子構成要素をスリーブに取り付けるように相互作用する、その中に配置される磁石を有する、アームバンドスリーブおよび可撓性電子構成要素を図示する。
【００８３】
【図３２】図３２は、図３および４の可撓性電子構成要素が搭載され得る、材料の単一連続片として形成される伸展可能または拡張可能スリーブを図示する。
【００８４】
【図３３】図３３は、その対向する端部に取り付けられ、スリーブが、ユーザの腕、脚、または胴体上またはその周囲に搭載されることを可能にするジッパ構成要素を有する、閉鎖可能スリーブを図示する。
【００８５】
【図３４】図３４は、その対向する端部に取り付けられ、スリーブが、ユーザの腕、脚、または胴体の周囲に搭載されることを可能にするフックおよびループ材料の構成要素を有する、閉鎖可能スリーブを図示する。
【００８６】
【図３５】図３５は、本明細書に説明される取り付け可能な物品に関連付けられた電子機器モジュールのブロック図を描写する。
【００８７】
【図３６】図３６は、シャツの形態における一式の衣類に取り付けられる可撓性取付可能ディスプレイ物品を描写する。
【００８８】
【図３７】図３７は、低度接着剤を介してユーザの皮膚上に搭載される可撓性取付可能ディスプレイ物品を描写する。
【発明を実施するための形態】
【００８９】
ここで図１を参照すると、ユーザの腕９上に配置される、アームバンドデバイス８は、スリーブ部材１１に取り付けられる、動的可撓性電子取付可能構成要素または物品１０を含む。スリーブ部材１１は、ユーザの腕９上に搭載されるように図示されるが、スリーブ部材１１は、代わりに、ユーザの脚、胴体または他の身体部分上に搭載され得る、または代替として、身体部分以外の他の構造部材上に搭載され得る。使用の間、可撓性電子物品１０は、２つの次元（例えば、図１における腕９の長さに沿ってと、腕９の周囲と）に沿って撓曲または曲がり、概して、種々の異なる場所において、かつ種々の異なる移動を通した腕９の移動の間、腕９の複合曲率に共形化する。図２は、異なる様式において曲げられるときのユーザの腕９上に配置されるアームバンドデバイス８を図示し、可撓性取り付け可能な物品１０が、２つの次元に沿って腕９とともに撓曲または曲がり、ユーザの腕９に共形化することを図示する。
【００９０】
それでもなお、取付可能構成要素または物品１０は、スリーブ部材１１に取り付けられる必要はないことを理解されたい。代わりに、取付可能構成要素または物品１０は、ユーザの身体に取り付けられる、またはその上に装着される、異なる物体（例えば、ベルト、靴、シャツ）に取り付けられる、または直接、ユーザの身体の一部（例えば、手首、脚、腕）に取り付けられる、もしくはその上に装着されてもよい。代替として、取付可能構成要素または物品１０は、代わりに、構成要素または物品１０が、ユーザの手もしくはその身体上に保持されていないとき、視認されることを可能にする、マグカップ、カップ、コンピュータ、電話カバー、自転車のハンドル、自動車のダッシュボード、台、または他の物体もしくは表面に取り付けられてもよい。当然ながら、取付可能構成要素または物品１０は、いかなるものにも全く取り付けられる必要はないことが可能性として考えられる。代わりに、取付可能構成要素または物品１０は、ユーザによって保持される、またはある表面（例えば、キッチン天板）上に静置されてもよい。これらの代替の場合には、可撓性電子物品１０は、２つの方向に沿って（例えば、横方向に沿って、かつ縦方向に沿って）、ユーザまたはそれが静置される表面によって撓曲もしくは曲げられてもよく、または２つの方向に沿って撓曲または曲がり、概して、種々の異なる場所において、かつ種々の異なる移動を通した物体の移動の間、物品１０が取り付けられる物体の複合曲率に共形化してもよい。
【００９１】
図３および４にさらに概して図示されるように、可撓性取り付け可能な物品１０は、略長方形形状および構成（但し、これが当てはまる必要はない）である、可撓性基板または支持体構成要素１２と、基板１２に結合される可撓性電子ディスプレイ１８とを含む。理解されるであろうように、可撓性電子ディスプレイ１８は、略２次元の長方形形状を有する。図３および４では、可撓性電子ディスプレイ１８は、図１−３に図示されるように、基板１２の上部から視認可能であるように、基板１２上に配置または搭載される。本明細書に説明されるように、可撓性電子ディスプレイ１８は、代わりに、異なる様式において（例えば、移動可能に結合または接続される）、可撓性支持体１２に結合される、または基板１２の異なる部分に結合される（例えば、基板１２の上部の近傍に結合される）ことができる。加えて、ディスプレイ１８を駆動させるために使用される１つ以上の種々の電子構成要素は、基板１２に結合され（例えば、その中または上に配置され）、かつ電子ディスプレイ１８に接続または結合され、電子ディスプレイ１８を駆動させる、１つ以上の電子モジュール１９内に配置されてもよい。
【００９２】
前述のように、基板１２は、可撓性電子ディスプレイ１８に給電し、それを駆動させ、デバイス１０のための他の通信機能性を提供するために使用される、プロセッサ、メモリ、センサ、バッテリ等の電子機器を保持する、電子機器モジュール１９を含んでもよい。電子機器モジュール１９は、基板１２の底部と同じ高さであってもよく、または基板１２内に配置されてもよく、もしくはさらに、基板１２の底部または上部から突き出てもよい。所望に応じて、電子機器モジュール１９の構成要素は、デバイス１０の外部が暴露される、水、空気、埃等からシールまたは別様に保護されてもよい。例えば、これらの電子構成要素のいずれかまたは全ては、密閉シール様式において封入され、外力および環境上の危険へのこれらの構成要素のいかなる直接暴露も防止してもよい。なおもさらに、可撓性電子構成要素１０自体の構成要素が全て、デバイス１０の外部が暴露される、水、空気、埃等からシールまたは別様に保護されてもよい。
【００９３】
所望に応じて、図４に図示されるように、動的可撓性取り付け可能な物品１０は、可撓性ディスプレイ１８にわたって配置されるタッチスクリーンインターフェース２６を含むように構成されてもよい。この場合、タッチスクリーンインターフェース２６は、性質上、透明であって、したがって、可撓性ディスプレイ１８の上部に配設される、またはその上もしくはその近傍に配置され、可撓性ディスプレイ１８が、それを通して視認可能となることを可能にすることができる、容量式タッチスクリーン、赤外線タッチスクリーン、または任意の他のタイプのタッチスクリーンインターフェースであることができる。理解されるであろうように、タッチスクリーンインターフェース２６は、電子機器モジュール１９のうちの１つ以上のもの内に配置され、典型的タッチスクリーンディスプレイに関連付けられた種々の異なるタイプのタッチ検出機能性を行う、電子機器によって給電および制御される。
【００９４】
なおもさらに、デバイス１０は、基板１２内またはその上に配置され、電子モジュール１９のうちの１つ以上のものに接続され、種々のタイプのセンサまたはプローブ測定のいずれかを行う、１つ以上のセンサ、プローブ等を含んでもよい。センサは、例えば、温度、圧力、電気または磁気特性（電流、抵抗、静電容量、電圧、磁場等）、配向、衝撃、振動、加速、力等を検出するために使用される、例えば、温度センサ、圧力センサ、容量センサ、抵抗センサ、振動または衝撃センサ、ジャイロスコープ、圧電センサ、歪みゲージ、加速度計、磁気センサ等であってもよい。
【００９５】
当然ながら、任意の所望の数のセンサが、使用されてもよく、これらのセンサは、支持体１２の長さまたは幅に沿って、互から任意の好適な距離に離間されてもよい。同様に、センサは、支持体１２（側面から側面）の中心に配置される、または中心からオフセットされてもよい。また、１つを上回るセンサが、支持体１２に沿った任意の縦方向または横方向場所に位置してもよい。
【００９６】
可撓性基板１２は、例えば、布、皮、プラスチック、金属、ゴム、または他の材料等の任意の好適な可撓性材料から作製されてもよい一方、可撓性ディスプレイ１８は、基板１２上に配置される。図４に最良に図示されるように、取り付け可能な物品１０の基板１２は、可撓性電子ディスプレイ１８の真下に配置され、可撓性電子ディスプレイ１８に支持を提供し、その曲げ運動を制限する、連続底部部分２０を含み、加えて、ディスプレイ１８の縁の周囲に配置され、ディスプレイ１８に支持を提供し、その縁を側面衝撃等に起因する損傷から保護する、側面部分２１を含む。支持構造１２のいずれかまたは全ては、ある程度の曲がりを可能にするが、その曲がりを具体的範囲または許容値内に制限するように構成される、ゴム、プラスチック等の可撓性材料から作製されてもよい。加えて、支持構造１２は、支索またはバー（例えば、金属、プラスチック、または他の好適な材料から作製される）等の曲がり制限構成要素２２を含み、ある程度の剛性または曲がりを制限する運動を可撓性支持体１２に提供してもよい。
【００９７】
特に、可撓性支持体１２が、可撓性ディスプレイ１８および／またはタッチスクリーンインターフェース２６を保護し、かつ動的可撓性物品またはデバイス１０が横方向または縦方向側から衝打される場合、衝撃を受け得る、それらのデバイスの縁を保護するように、曲がりまたは撓曲し得る様式において制限することが重要であり得る。例えば、基板１２の縁２１は、少なくともわずかに可撓性ディスプレイ１８を越えて、デバイス１０の側面に向かって延在する。支持体１２の材料の本付加的面積は、本材料が、その衝撃の一部を鈍化または吸収するように動作するであろうため、可撓性ディスプレイ１８が、デバイス１０への側面衝撃の場合、曲がらない、または断裂しないように保護するために使用されてもよい。可撓性支持体１２は、デバイス１０の縁における面積をより厚くすることができ、可撓性ディスプレイ１８の縦方向または横方向側と同じ高さである、もしくはその上方に配置されるように上向きに延び、可撓性ディスプレイ１８のための付加的側面衝撃保護を提供してもよい。この場合、ディスプレイ１８は、支持体１２の中心内に形成される空間または隙間に着座され、支持体１２は、側面衝撃保護をディスプレイ１８に提供するために、可撓性ディスプレイ１８の縁の上方またはそれに直面して延在する、側壁を有する。ある場合には、可撓性ディスプレイ１８および／またはタッチスクリーンインターフェース２６（存在する場合）の縁を保護するために上向きに延びている、支持体１２の縁または側壁は、支持体１２が、例えば、皮から作製されるとき、縫着を用いて形成されてもよい。別の実施形態では、付加的側面衝撃保護が、可撓性ディスプレイ１８の側面の近傍またはそれに隣接する可撓性ディスプレイ１８の縁に沿って、可撓性支持体１２内またはそれに沿って配置される、ワイヤ、または他のより硬質、剛、もしくは半剛材料（可撓性支持体材料１２のものを上回る密度を有するが、依然として、可撓性である）によって提供される。当然ながら、他のタイプの縁保護も、可撓性ディスプレイ１８の縁を保護するために使用されることができる。
【００９８】
加えて、支持体１２は、可撓性支持体１２、したがって、その上に配置されるディスプレイ１８のある撓曲、曲がり、および／またはねじれ移動を、ある所定の曲げ運動または範囲に制限することによって、可撓性ディスプレイ１８およびタッチスクリーンインターフェース２６（存在する場合）を保護するために使用され得る、構造を含んでもよい。特に、可撓性ディスプレイ１８は、本明細書に説明されるように、その上に形成またはエッチングされる異なる電子構成要素を有する、材料の別個の層のセットとして形成されるため、あるタイプの移動または曲げ運動は、これらの層を互から剥離または離間させることによって、可撓性ディスプレイ１８に損傷を生じさせ得る。特に、概して、可撓性ディスプレイ１８の別個の層を剥離させずに、ディスプレイ１８を１つ以上の方向（例えば、図１および２に示されるもののような腕の周囲における）に撓曲または曲げることが可能性として考えられるが、典型的には、概して、同一方向における異なる曲げ半径において、もしくはそれに沿って、またはその最小曲げ半径を越えて、ディスプレイ１８を複数の異なる方向に撓曲または曲げることを可能にすることは、可撓性ディスプレイの層を互から剥離させ、したがって、機能を停止させ得るため、望ましくない、または不可能である。
【００９９】
より具体的には、可撓性ディスプレイ１８がいくつかの異なる位置において視認可能であるように、異なる時間または同時に、同一方向または複数の次元もしくは方向（例えば、縦方向および横方向における）における異なる曲げ半径において、もしくはそれに沿って、可撓性ディスプレイ１８の曲がりを可能にすることが望ましくあり得るが、あまりに多くの本タイプの曲がりを可能にすることは、望ましくないであろう。特に、第１および第２の曲がりの軸が、基準平面上に投影されるとき、可撓性ディスプレイ１８によって画定される基準平面における基準面積内の仮想点において交差するように、可撓性ディスプレイ１８が、第１の曲がりの軸に沿って、かつ第２の曲がりの軸に沿って、同時に曲げられることを可能にすることは、望ましくなく、かつ潜在的に、可撓性ディスプレイ１８にとって破壊的となるであろう。本明細書で使用されるように、基準面積は、ディスプレイ１８が実質的に平坦位置に配設されるとき、ディスプレイ１８によって基準平面内に画定される、２次元面積を指す。基準平面は、ディスプレイ１８が、実質的に平坦位置に配設されるときにある平面と同一平面であってもよく、またはディスプレイ１８が実質的に平坦位置に配設されるときにある、平面の上方または下方に配置されてもよい。いずれの場合も、可撓性ディスプレイ１８が、このように、２つ以上の曲がりの軸に沿って同時に曲げられると、特異点が、可撓性ディスプレイ１８内に生成される。ディスプレイ１８の伸展は、これらの特異点に局在化され、ディスプレイ内の臨界層に対する最大歪みレベルより高い局所歪みレベルをもたらし、それによって、可撓性ディスプレイ１８を損傷させる。
【０１００】
本潜在的に破壊的移動を防止するために、支持体１２は、例えば、ディスプレイ１８上に投影されると、ディスプレイ１８内で交差する曲がりの軸を生成する、複数の方向における曲がり等の望ましくない曲げ運動を制限しながら、デバイス１０の可撓性支持体１２の曲がりまたは撓曲運動を所望の曲げ運動に制限するための種々の機構を含むように形成されることができる。特に、これらまたは他の機械的構造は、可撓性基板の曲げ運動を最小曲率半径に制限するために（任意の特定の点における可撓性電子ディスプレイの最小臨界曲げ半径を上回るまたはそれに等しくなるように）使用されることができる。ここでは、可撓性電子ディスプレイ１８の最小臨界曲げ半径は、例えば、可撓性電子ディスプレイ内の電子接続または他の構成要素を破壊することによって、層が取り扱われ得る最大歪みを越える引張もしくは圧縮歪みレベルに起因する、座屈または亀裂を層内に誘発することによって、または層内のクリープが最大値を超える局所歪みレベルをもたらした後、応力緩和機構として、座屈（すなわち、直線における局所剥離）を層内に誘発することによって、さらなる曲がりが、可撓性電子ディスプレイ１８の機能性を損なわせる、または破壊するであろう、最小もしくは最低曲げ半径である。そのような最小臨界曲げ半径は、１回の曲がりによって、または複数回の反復曲がりによって画定され得る。さらに、これらまたは他の機械的構造は、可撓性ディスプレイ１８によって画定される基準面積内を交差する、または横切る曲がりの軸を生成するであろう、可撓性支持体１２のいかなる同時曲げも防止することによって、デバイス１０、特に、ディスプレイ１８の同時曲げ（すなわち、１度に複数の方向における曲げ）を制約または制限するために使用されることができる。代わりに、これらまたは他の機械的構造は、曲がりの軸が、基準平面上に投影されると、全く交差しない（例えば、互に平行である）、または可撓性ディスプレイ１８によって画定される基準平面内の基準面積外の点において交差する、または横切る（特異点が生成されないように）ときのみ、複数の方向における可撓性支持体１２の曲がりを可能にするために使用されることができる。ある場合には、支持体１２は、いかなる同時曲げも実質的に完全に防止し得る（一方、異なる時間における異なる方向の曲がり、または異なる時間もしくは同時にかかわらず、同一方向における異なる曲げ半径に沿った曲がりを可能にする）。他の場合には、支持体１２は、望ましくない同時曲げのみを防止し、他の同時の曲がりを可能にしてもよい。
【０１０１】
１つのそのような例示的曲がりを制限する構造が、図５に図示されており、これは、支持体１２を横断して横方向および縦方向に位置するバーまたは支索を有する（すなわち、支持体１２の一方の横方向側から他方の横方向側に延在するバー２２Ａと、一方の縦方向側から他方の縦方向側に延在するバー２２Ｂとを伴う）、可撓性支持体１２の裁断図を描写する。バー２２Ａおよび２２Ｂのセットは、異なる次元（すなわち、横方向および縦方向次元）における支持体または基板１２の曲げ運動を制限するように構成されてもよく、好ましくは、支持体または基板１２の曲げ運動を各次元における可撓性電子ディスプレイ１８の最小臨界曲げ半径に制限するように構成される。各方向または次元におけるバー２２Ａおよび２２Ｂの剛性、厚さ、数、および間隔は、より多いまたはより少ない曲がりを制限する構造を提供するように構成されてもよい。バー２２Ａの間隔、厚さ、数、または剛性は、例えば、バー２２Ｂの間隔、厚さ、数、または剛性と異なり、縦方向または横方向次元の１つにおいて、より多いまたはより少ない曲がりを可能にしてもよい。さらに、１つの次元におけるバーの（例えば、バー２２Ａまたは２２Ｂの）間隔、厚さ、数、または剛性は、横方向または縦方向次元の１つに沿った異なる場所に対してより多いまたはより少ない曲がりを制限する作用を提供するように変動されてもよい。この目的を達成するために、スペーサまたはバー２２Ａおよび２２Ｂは、支持体１２が概して作製される材料より堅いまたはより可撓性ではない、硬質プラスチックまたは金属のような剛もしくは半剛材料等の材料から作製されてもよい。他の実施形態では、支持体１２のバー２２Ａおよび２２Ｂは、同一材料から作製されることができるが、バー２２Ａおよび２２Ｂは、その材料より厚いまたはより密度の高い構成を備えてもよい。さらに他の実施形態では、支持体１２は、大曲率半径（すなわち、小曲がり角度）では容易に曲がるが、より小さい曲率半径（すなわち、より大きい曲がり角度）では剛度または非弾性が増加する、曲げ可能金属から作製されてもよい。バー２２Ａおよび２２Ｂは、別個に形成され、次いで、支持体１２内もしくはその上に配置されてもよく、または支持体１２の一部として製造されてもよい。例えば、バー２２Ａおよび２２Ｂは、支持体１２の下面側に成形されることができる。バー２２Ａおよび２２Ｂは、支持体１２の全部分が同一曲がりまたは撓曲限界を受けるように、支持体１２を横断して均一に離間されてもよい。代替として、バー２２Ａおよび２２Ｂのうちの１つ以上のものは、支持体１２を横断して互から異なる距離に離間されることができる。本後者の場合、デバイス１０の異なる部分は、デバイス１０の他の部分より多く曲げられまたは撓曲されることができる。バー２２Ａおよび２２Ｂはまた、交互交差において、バー２２Ａまたは２２Ｂが上部側に来るように織り込まれてもよい。これはまた、異なる可撓性を異なる領域にもたらす、または全体的支持体をより可撓性にする、もしくはあまり可撓性ではないようにするために変動されることができる。バー２２Ａおよび２２Ｂはまた、支持体１２への側面衝撃を吸収するように動作してもよい。例えば、支持体１２は、バー２２もまた側面衝撃保護構造として作用するように、少なくとも若干、可撓性ディスプレイ１８の幅より大きい、幅を有することができる。
【０１０２】
加えて、または代替として、基板１２を形成し、バーまたは支索２２Ａおよび２２Ｂを囲繞または包含する、材料は、可変剛度（例えば、可変または異なるヤング率）を有し、一方向または両方向もしくは次元における基板１２に沿った異なる場所において、曲がりを制限する運動を変更してもよい。例えば、ブロック２４Ａ、２４Ｂ、２４Ｃ、および２４Ｄを形成する材料のブロックまたは区分は、異なる剛を有し、したがって、それらの場所における支持体１２の曲がりを制限する特性を変更するよう異なるように構成されてもよい。
【０１０３】
図６は、基板１２内で使用され、曲がりを制限する運動をそこに提供する、別の例示的曲がりを制限する構造を図示する。特に、図６に図示されるように、一連の堅いが、相互接続されたリンク２５（材料のワイヤメッシュ等）は、１つまたは２つの次元において互に接続され（図６に図示されるように）、支持体１２の縦方向および横方向の両方における、またはそれに沿ったある程度の曲がりを可能にする、蝶着構造を形成する。図６に図示されるように、相互接続される、蝶着される、またはリンク状である材料２５は、ゴム、布、プラスチック等の他のより可撓性または弾性材料によって囲繞され得る、連続シートを支持体１２内に形成してもよい。
【０１０４】
蝶着またはリンクされた堅い材料２５の一実施例として、図７は、ウィングまたは突出部７３をその縁に伴う交互部材７４および部材７５を有する、相互接続されたスラットまたはプレートを形成する、種々の平坦かつ堅い部材の切断断面を図示し、ウィング７３は、隣接する平坦部材７４の上方に配置される。平坦部材７４は、ウィング７３が、平坦部材７４の上方に配置されると、反対方向におけるそのような回転を可能にしながら、一方向における枢動点７２を中心とする回転を防止または少なくとも制限するように、平坦部材７５に枢動可能に接続される。
【０１０５】
当然ながら、所望に応じて、ウィング７３の形状および／または曲率は、枢動点７２を中心とするより多いまたはより少ない回転を可能にするように変動されることができる。ある場合には、ウィング７３のいくつかのみの形状および／または曲率を変動させることが望ましくあり得る。例えば、より大きな曲がりを可能にする、ウィング７３が、支持体１２のある区分（例えば、より多くの曲率が望ましい、基板１２の部分に沿って配置される区分）において、またはそれに沿って使用されることができ、ほとんど曲がりを可能にしない、他のウィング７３は、あまり曲がりが所望されない、支持体１２の区分において、またはそれによって使用されることができる。
【０１０６】
ある場合には、枢動点７２間の間隔は、支持体１２がその点において曲げられ得る、最小曲率半径を制御（例えば、調節）し、ひいては、例えば、図１のアームバンド８の一部として装着されると、より快適な形状の支持体１２を提供するように調節されてもよい。図８に示されるように、枢動点７２間の間隔は、支持体１２の次元の一方または両方に沿った異なる点では、異なることができる。言い換えると、支持体１２の１つの区分における枢動点７２は、互からｄ１の距離にあってもよい一方、支持体１２の別の区分における枢動点７２は、互からｄ２の距離にあってもよく、ｄ２は、ｄ１を上回るまたはそれ未満である。例えば、枢動点７２Ａと７２Ｂとの間の間隔（図８および９におけるＳ１）は、枢動点７２Ｃと７２Ｄとの間の間隔（図８および９におけるＳ２）未満である。したがって、支持体１２の異なる区分は、図９に図示されるように、バンド１２の他の部分より曲げられまたは撓曲されることができる。
【０１０７】
図１０に図示されるように、相互接続された部材７４および７５は、弧状または湾曲させられることができる。図１１に図示されるように、そのような構成は、枢動点７２における曲がりの鋭度を低減またはさらに排除し、それによって、支持体１２が曲げられると、より連続した形状を提供する役割を果たす。ある場合には、支持体１２が平坦および曲がり（例えば、腕の周囲に配置される）の両方におけるとき、枢動点７２における局所ディスプレイ曲げ半径が等しくかつ対向するように、部材７４および７５を弧状にすることが望ましくあり得る。
【０１０８】
いくつかの事例では、例えば、安っぽい構成、混乱させるユーザ経験を提供する構成、またはデバイス１０が損傷される可能性が高い構成を低減させるように、デバイス１０がとり得る構成の数を制限することが望ましくあり得る。この目的を達成するために、枢動点７２のうちの１つ以上のものは、相互接続ワイヤを用いて、またはそれを使用して、ともに接続されることができる。図１２に示されるように、枢動点７２は、相互接続ワイヤ６８を用いて、またはそれを使用して、ともに接続される。ある場合には、いくつかの相互接続ワイヤ６８は、異なる枢動点７２の群を接続するために必要とされてもよい。例えば、１つのワイヤ６８は、支持体１２の片側に沿って配置される枢動点７２を相互接続するために利用されてもよい一方、別のワイヤ６８は、支持体１２の反対側に沿って配置される枢動点７２を相互接続するために利用されてもよい。ワイヤ６８は、支持体１２の縦方向および横方向の一方または両方において使用されてもよい。いずれの場合も、相互接続ワイヤ６８は、互に接続される、枢動点７２の移動を同期させる役割を果たし、ひいては、ともに接続されるそれらの枢動点７２に対して相互接続されるバー７４と７５との間の角度を固定する。
【０１０９】
図１３では、相互接続された部材７４および７５は、枢動点７２において接続され、各部材は、少なくとも部分的に、枢動点７２の上方に延在する、突出部７６を含む。この場合、隣接する部材７４および７５の突出部は、１つの方向に回転されると、（枢動点７２を中心とする最小限の回転に応答して）直ちに互に接触し、それによって、そのような回転を制限または防止し、反対方向における回転を可能にする。さらに、相互接続された堅い部材７４および７５は、加えて、枢動点７２の下方に延在するが、さらに離間され、したがって、突出部７６より多くの回転を可能にする、突出部７７を含んでもよい。突出部７７は、したがって、部材７１が、１つの方向（すなわち、図１３における下方向）において、他の方向（すなわち、図１３における上方向）におけるより曲がることを可能にするであろう。しかしながら、突出部７７は、依然として、大きな角度の曲率における曲がるまたは撓曲することを防止し、突出部７６および７７の間隔ならびに相互作用は、支持体要素７１の最小曲げ半径を、支持体１２上に配置される可撓性電子ディスプレイ１８の最小臨界曲げ半径を上回るまたはそれに等しくなるように制限し、それによって、可撓性電子ディスプレイ１８を保護するように構成されることができる。いずれの場合も、突出部７６および７７の間隔およびサイズは、各方向における撓曲の所望の量を取得するように調節されることができる。
【０１１０】
当然ながら、図７−１３の例証は、１つの次元（例えば、支持体１２の縦方向次元）における可能性として考えられる蝶着接続を描写するが、同一または類似構造が、他の次元（例えば、横方向次元）においても使用され得ることを理解されるであろう。図１４は、その撓曲を制限し、可撓性電子ディスプレイ１８を保護しながら、２つの次元に沿った基板の撓曲を可能にする前述の様式のいずれかにおいて、その全側面上で蝶着または相互接続される、平坦部材のセットの上面図を図示する。ここでは、理解されるであろうように、枢動点７２は、横方向および縦方向の両方において、それを中心とする枢動を可能にする、点であってもよく、例えば、相互接続されたリングとして形成されてもよい。図１４の構造は、枢動点７２を中心とする角に接続される、平坦部材７４および７５のセットを含む。本実施例では、４つの隣接する平坦部材７４および７５が、枢動点７２を画定する１つの角に接続される。この場合、枢動点７２は、相互接続されたリングを備えてもよい。理解されるであろうように、本明細書に説明されるような種々のセットの相互接続されたリンク、堅い部材、ループ、リング等が、可撓性支持体１２として使用されてもよく、またはその一部であってもよく、２つの直交次元（例えば、支持体１２の縦方向および横方向次元）のそれぞれに沿って、可撓性支持体１２の曲げ運動を制限するように動作してもよい。当然ながら、図１４に図示される相互接続されたリンクまたは平坦部材は、加えて、図７−１３のもの等のウィングもしくは突出部構造、またはリンクを相互接続する枢動点７２を中心とする隣接するリンクの回転を制限し、優れた曲がりまたは撓曲制限構造を提供する、他の構造を有し得る。図６に図示されるもの等の別の実施形態では、相互接続され、蝶着された堅い要素自体が、２つの直交次元における曲がりを可能にする、相互接続された、または織り込まれたリング、ループ、もしくはワイヤのセットとして形成されてもよい。
【０１１１】
当然ながら、図７−１３は、支持体１２の１つの方向（例えば、縦方向）における蝶着接続を図示し、類似構造が、方向の他方（例えば、横方向）においても提供され得ることを理解されるであろう。したがって、曲がりを制限する構造の各リンクまたは部分は、図１４に図示されるように、その全４つの側面上にヒンジを伴う、材料の小さい正方形または長方形であり得る。当然ながら、蝶着された部品は、その複数の側面上にヒンジを伴って、三角形形状、八角形形状等、他の形状も同様にとり得る。なおもさらに、図７−１４の蝶着またはウィング状構造は、部材７４および７５の２つの側面上に提供され（例えば、図１３の両側ウィング構造を使用して）、上方向（ディスプレイ１８のディスプレイ表面が、凹面となるように曲げられるであろう）および下方向（ディスプレイ１８のディスプレイ表面が、凸面となるように曲げられるであろう）の両方における曲がりを制限する運動を提供し得る。
【０１１２】
いずれの場合も、図７−１４の部材７１の構成は、特定の最小曲げ半径に制限された、１つの方向、例えば、図７および８における下方向において、互いに対して隣接するスラットまたは平坦部材７４、７５の移動を可能または許容する一方、図７および８における上方向等の反対方向におけるスラットまたはバー７４および７５の回転移動を、同一または異なる最小曲げ半径に制限する。さらに、本構造は、支持体１２の縦方向および横方向の両方における曲がり制限作用を提供する。
【０１１３】
図１５Ａおよび１５Ｂは、支持体１２内で使用され得る、さらに別の曲がりを制限する構造を図示する。この場合、支持体１２を形成する材料は、曲がりを制限する運動をもたらすために使用されてもよい。図１５Ａおよび１５Ｂに図示されるように、支持体１２は、少なくとも部分的に、概して、両方向において、支持体１２の片側から支持体１２の別の側に延在する、支持体１２の下面側の中に形成（例えば、成形）される複数の溝６７および６８を有する、材料６６の一体的に形成されるシートから作製される。溝６７および６８は、この場合、互に直交し、溝６７は、支持体１２の一方の横方向側から他方の横方向側に延設される一方、溝６８は、一方の縦方向側から他方の縦方向側に延設される。図１５Ｂに最良に図示されるように、各溝６７および６８は、支持体１２が、可撓性ディスプレイ１８の下面側に直接隣接する材料６５の連続底層と、個別の溝６７および６８によって形成される底層６５から上向きに突出または延在する、複数の区分または島状部６６とを含むように、支持体１２の厚さの一部のみを通して延在する。本明細書に図示される溝６７および６８の各々は、Ｕ形状を有するが、他の実施形態では、異なる形状を有することができる（例えば、長方形形状、三角形、またはＶ形状、より多くまたはより少なく湾曲させられ得る、より平坦であり得る、より幅広であり得る等）。そのように画定されると、溝６７および６８の各々は、これらの溝６７および６８の側面（島状部６６を形成する）が、撓曲のある時点において、互に接触し、さらなる撓曲運動を制限するため、その溝６７または６８に隣接する、支持体１２の区分６６間の曲がりの量を制御（例えば、制限または低減）するように動作する、一種の「一体型ヒンジ」を形成する。図１５Ｂは、溝６７および６８が、支持体１２が曲げられているとき、どのように支持体１２の区分または島状部６６間の曲がりの量を制御し、ひいては、任意の特定の場所においてディスプレイ１８に加えられる曲がりの量を制御するように動作することができるかを図示する。溝６７および６８は、支持体１２を横断して均一に離間されるため、支持体１２の区分６６は全て、両方向において、同一量の曲がりまたは撓曲限界を被る。材料６５の底層を形成する材料および島状部６６を形成する材料は、同一または異なる材料から作製されてもよく、それぞれ、圧縮性材料（発泡体、ゴム等）または非圧縮性材料（硬質プラスチック、金属等）のいずれかから作製されてもよい。実際、層６５および島状部６６は両方とも、非圧縮性材料から作製されてもよく、層６５および島状部６６の一方は、圧縮性材料から作製されてもよい一方、他の層または島状部は、非圧縮性材料から作製されてもよく、または層６５および島状部６６は両方とも、同一または異なる圧縮性の程度を伴う圧縮性材料から作製されてもよい。当然ながら、種々の溝６７および種々の溝６８間の間隔は、異なる方向において、またはさらに、単一方向において、もしくはそれに沿って、支持体１２の異なる場所において、支持体１２のより多いまたはより少ない撓曲を提供するように変動されることができる。
【０１１４】
他の実施例では、溝６７および６８は、代替として、または加えて、支持体１２の上部側の中に形成（例えば、成形）されることができる。このように、溝６７および６８は、支持体１２が曲げられているとき、異なる方向（例えば、下の代わりに、またはそれに加え、上）においてディスプレイ１８に加えられる曲がりの量を制御するように動作することができる。溝６７および６８が、支持体１２の下面側および上部側の中に形成（例えば、成形）される場合、溝６７および６８は、２つの異なる方向における同一または異なる曲げ限界を画定することができる。当然ながら、溝６７および６８のサイズ（例えば、幅）、数、および／または間隔ならびに／もしくは島状部６６ならびに溝６７および６８を形成する材料の圧縮性は、各方向（例えば、横方向および縦方向）において支持体１２に加えられ得る、曲げ運動の量を画定する、したがって、制限するように変動されてもよい。例えば、図１５Ａおよび１５Ｂに示される溝６７および６８は、支持体１２の一部のみを通して延在するが、溝６７および６８は、他の実施形態では、支持体１２のより多いまたはより少ない部分を通して（その中により深くまたはあまり深くなく）延びてもよく、これは、ひいては、溝６７および６８によって許容される曲率の程度に影響を及ぼすであろう。別の実施例として、溝６７および６８は、互いに対して異なるように配向されることができる（すなわち、溝６７および６８が互に直交するように配置されないように）。さらに、支持体１２は、互いに対して角度付けられた（例えば、互いに対して６０度に配列される）３つの溝のセットを含み、それによって、三角形溝のパターンを形成することができる。別の実施例として、図１５Ａおよび１５Ｂに図示される溝６７および／または６８の幅は、支持体１２によって許容される曲がりの量を増減するように増減されることができる。前述のように、図１５Ａおよび１５Ｂに図示される溝６７および６８は、バンド１２の全部分が同一曲げまたは撓曲限界を被るように、バンド部分１２を横断して均一に離間される。しかしながら、本間隔は、溝６７および６８によって可能にされる曲がりの範囲または運動を変動させるように、任意の所望の様式において変動され得る。
【０１１５】
例えば、溝６７および／または６８のセットは、支持体１２の横方向または縦方向長を横断して、互から異なる距離に離間されることができ、支持体１２の異なる部分は、支持体１２の他の部分より曲げられまたは撓曲されることができる結果となる。例えば、ある実施形態では、溝６７は、支持体１２の横方向範囲を横断して互から異なる距離に離間されてもよい一方、溝６８は、等しく離間されてもよい。一実施例では、支持体１２の端部近傍またはそこにおける溝６７間の距離は、支持体１２の中央部分近傍またはそこにおける溝６７間の距離を上回ってもよい。別の実施形態では、溝６７は、均一に離間されてもよい一方、溝６８は、支持体１２の縦方向範囲を横断して互から異なる距離に離間される。別の実施形態では、溝６７および６８は、両方向に非均一に離間されてもよい。同様に、溝６７に対して使用される間隔は、溝６８に対して使用される間隔と同一または異なってもよい。したがって、支持体１２の異なる部分は、支持体１２の他の部分より曲げられまたは撓曲されることができる。
【０１１６】
概して、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性ディスプレイ１８を基板１２に取り付けさせ、それとともに曲げ、したがって、基板１２の曲がりを制限する構造によって制限させ、したがって、ディスプレイ１８がその最小臨界曲げ半径を越えて曲がりないように防止することによって、可撓性電子ディスプレイ１８を保護する、接着剤または他の材料を使用して等、いくつかの異なる技法を使用して、基板または支持体１２上に搭載されてもよい。可撓性ディスプレイ１８は、基板１２または支持体１２に選択的に搭載されてもよく（例えば、接着剤は、ディスプレイ１８と支持体１２との間のある場所上またはそこに選択的に塗布されてもよい）、または可撓性ディスプレイ１８全体が、基板または支持体１２に搭載されてもよい。しかしながら、他の場合には、可撓性電子ディスプレイ１８は、基板１２が、依然として、可撓性電子ディスプレイ１８の曲げ運動を制限する間、可撓性電子ディスプレイ１８が、基板１２の曲げ中立線と異なるように位置付けられるその独自の中立線を伴って曲がることを可能にする移動可能またはスライド可能様式において、基板１２の曲がりを制限する構造に結合されてもよい。
【０１１７】
特に、可撓性電子構成要素（例えば、ディスプレイ１８）が、その最小臨界曲げ半径を越えて曲げられまたは湾曲させられないように防止するが、同時に、可撓性電子構成要素の曲がり能力を実質的に維持するために、物品１０は、ある場合には、物品１０が異なる位置間（例えば、実質的に平坦位置と曲げられた位置との間）で移動されるとき、可撓性支持体および可撓性電子ディスプレイ構成要素が、互いに対して、または独立して、移動（例えば、スライド）することを可能にする様式において、可撓性電子構成要素とまたはそこに移動可能に（例えば、スライド可能に）結合される、可撓性支持体を含むことができる。そのような配列の３つの実施例が、図１６Ａ−１６Ｄ、図１６Ｅ−１６Ｈ、ならびに図１７Ａおよび１７Ｂに関連して説明される。これらの配列は、概して、可撓性ディスプレイ１８を含むように説明されるが、それらのいずれも、代わりに、電子ディスプレイの代わりに、異なるタイプの可撓性電子構成要素（例えば、可撓性電子回路、センサタグ、可撓性ＯＬＥＤ照明）を含むことができることを理解されるであろう。
【０１１８】
図１６Ａ−１６Ｄは、可撓性かつ伸展可能支持構造１６と、可撓性支持構造１６内に移動可能に配置される可撓性電子ディスプレイ１８の形態における可撓性電子構成要素とを含む、再びリストバンドの形態における、動的可撓性取り付け可能な物品１０を図示する。物品１０はまた、水平または縦軸１１と、一対のばね要素２１Ａ、２１Ｂとを含む。
【０１１９】
可撓性支持構造１６は、概して、支持を可撓性電子ディスプレイ１８に提供するように構成される。可撓性支持構造１６は、例えば、布、皮、プラスチック、金属、または他の材料等の任意の好適な可撓性材料から作製されることができる。図１６Ａおよび１６Ｂに図示されるように、可撓性支持構造１６は、本実施例では、縦方向に延在する伸長底壁７５０と、底壁７５０の縦方向に延在する周縁から縦軸１１に実質的に垂直な角度において上向きに延びている、一対の対向する側壁７５４と、底壁７５０の横方向に延在する周縁から縦軸１１に実質的に垂直な角度において上向きに延びている、一対の対向する端壁７５５とを有する、またはそれらによって画定される。ある場合には、ディスプレイ１８が可撓性支持構造１６内に着座された後、壁７５４および７５５の１つを底壁７５０に取り付ける（例えば、糊着する）必要があり得る。図１６Ｂに図示されるように、潤滑剤７５６（例えば、油、黒鉛、ＰＴＦＥ）が、底壁７５０またはその一部上に配置され（例えば、そこに塗布され）、支持構造１６と可撓性電子ディスプレイ１８との間の移動を促進することができる。可撓性支持構造１６はさらに、保持部分７５８が支持構造１６の底壁７５０にわたって懸架するように、対向する壁７５４の各々の上部部分と、対向する壁７５５の各々の上部部分とから側方に内向きに延びている保持部分７５８を有する。ともに、底壁７５０、側壁７５４、端壁７５５、および保持部分７５８は、可撓性電子ディスプレイ１８をその中に支持および受け取るように定寸される、空洞７６２を画定する。図１６Ｂに図示されるように、空洞７６２は、実質的に長方形形状の断面を有する。
【０１２０】
可撓性電子ディスプレイ１８は、概して、本明細書に説明されるディスプレイ１８または本明細書に説明される実施形態のいずれかと一貫した異なるディスプレイ１８のいずれかの形態をとることができる。本明細書に図示されないが、可撓性電子ディスプレイ１８は、ディスプレイ１８の光学性能を最適化する試みにおいて、その上に塗布される反射防止コーティングを含むことができるが、そうである必要はない。図１６Ｃに図示されるように、物品１０が実質的に平坦位置にあるとき、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性支持構造１６より短くかつ狭いが、これは、当てはまる必要はない（例えば、ディスプレイ１８および支持体１６は、同一長さおよび／または同一幅を有することができる）。
【０１２１】
ばね要素２１Ａは、可撓性電子ディスプレイ１８の一端に張力を加えるために提供される一方、他方のばね要素２１Ｂは、可撓性電子ディスプレイ１８の片側に張力を加えるために提供される。本加えられる張力は、可撓性支持構造１６と可撓性電子ディスプレイ１８との間のスライド移動を促進し、常時、電子ディスプレイ１８が緊張したまま保つことに役立つ（すなわち、実質的に平坦構成にある）。図示される実施例では、ばね要素２１Ａは、第１の端部２１Ｃと、第１の端部２１Ｃに対向する第２の端部２１Ｄとを有する、実質的に平坦ばねである一方、ばね要素２１Ｂは、第１の側壁２１Ｅと、第１の側壁２１Ｅに対向する第２の側壁２１Ｆとを有する、実質的に平坦ばねである。本実施例では、第１および第２の端部２１Ｃおよび２１Ｄは、支持体７５０の幅より小さく、ディスプレイ１８の幅にほぼ等しい幅を有する。第１および第２の側壁２１Ｅおよび２１Ｆは、ディスプレイ１８の長さとほぼ同一であって、支持体７５０の長さより短い長さを有する。他の実施例では、ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、異なるタイプのばね（例えば、コイルばね、板ばね）である、または異なる形態をとるが、依然として、意図される目的に好適であることができる。例えば、ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、それを通して配置される車軸を伴う、小型シリンダの形態をとることができる。別の実施例として、ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、機械的スライダの形態をとることができる。さらに別の実施例では、ばね要素２１Ａ、２１Ｂの長さおよび／または幅は、図示されるものから変動することができる。
【０１２２】
図１６Ｂに図示されるように、可撓性電子ディスプレイ１８は、空洞７６２内に着座または配置されることができる。順に、可撓性支持構造１６の側壁７５４は、側壁７５４が可撓性ディスプレイ１８のための側面衝撃保護を提供し得るように、可撓性ディスプレイ１８の縁に隣接して、ある場合には、その上方に上向きに延び、可撓性支持構造１６の端壁７５５は、端壁７５５がディスプレイ１８のための端部衝撃保護を提供し得るように、可撓性ディスプレイ１８の端部に隣接して、ある場合には、その上方に上向きに延びている。加えて、可撓性ディスプレイ１８の縁から内向きに延びている保持部分７５８は、可撓性ディスプレイ１８の上部表面７６４に接触し、可撓性ディスプレイ１８が、可撓性支持構造１６から退出しないように防止し、それによって、可撓性ディスプレイ１８を可撓性支持構造１６内に保持することができる。
【０１２３】
各ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、可撓性支持構造１６の一部に結合され、かつ可撓性電子ディスプレイ１８の一部に結合される。具体的には、図１６Ａおよび１６Ｃに図示されるように、ばね要素２１Ａの端部２１Ｃは、支持構造１６の端壁７５５の１つの一部に固定して取り付けられ（例えば、接着し）、端部２１Ｄは、可撓性電子ディスプレイ１８の一端１８Ａにおいて、可撓性ディスプレイ１８の底部表面に固定して取り付けられる（例えば、接着する）。図２１Ｂに図示されるように、ばね要素２１Ｂの側壁２１Ｅは、支持構造１６の側壁７５４の１つの一部に固定して取り付けられ（例えば、接着し）、ばね要素２１Ｂの側壁２１Ｆは、可撓性電子ディスプレイ１８の片側１８Ｃに沿って、可撓性ディスプレイ１８の底部表面に固定して取り付けられる（例えば、接着する）。ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、本実施例では、したがって、可撓性支持構造１６と可撓性電子ディスプレイ１８との間に配置される。他の実施例では、ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、異なる様式において結合されることができる。ばね要素２１Ａ、２１Ｂは、可撓性支持構造１６の異なる部分（例えば、底壁７５０）に結合されることができる、可撓性電子ディスプレイ１８の異なる部分（例えば、端部１８Ａ自体）に結合されることができる、および／またはディスプレイ１８の異なる部分にまたはそれに沿って（例えば、可撓性電子ディスプレイ１８の他端１８Ｂに）結合されることができる。例えば、ばね要素２１Ａまたは２１Ｂが、それを通して配置される車軸を伴う小型シリンダの形態をとるとき、ディスプレイ１８は、物品１０が曲げられると、ディスプレイ１８が巻回または巻回解除され得るように、シリンダ（例えば、シリンダの一端または両端）に取り付けられることができる。ある場合には、ディスプレイ１８は、物品１０が曲げられると、ディスプレイ１８が、部分的に、回転（すなわち、ある程度の量だけ旋回）し、それによって、シリンダに取り付けられるディスプレイの一部を巻回または巻回解除し得るように、シリンダに取り付けられることができる。代替として、シリンダは、ディスプレイ１８の一端または片側に対してもしくはそこにおいて結合されることができ、車軸は、物品１０が曲げられると、可撓性支持構造１６に移動可能に結合されることができる（例えば、側壁７５４内に形成されるスロットを介して）。例えば、ばね要素２１Ａまたは２１Ｂが、機械的スライダの形態をとるとき、機械的スライダは、ディスプレイ１８の一端または片側に対してもしくはそこにおいて取り付けられ、可撓性支持構造１６に移動可能に結合されることができる（例えば、支持構造１６の底壁７５０上に配置されるレールを介して）。物品１０はまた、張力が、可撓性電子ディスプレイ１８の端部１８Ａ、１８Ｂのそれぞれに加えられるように、例えば、付加的ばね要素２１Ａ等の付加的ばね要素２１を含むことができることを理解されるであろう。
【０１２４】
このように、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性支持構造１６とまたはそこにスライド可能に結合され（およびその逆も同様）、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性支持構造１６から独立して、またはそれに対してスライド可能である（およびその逆も同様）。故に、物品１０が、図１６Ｄに図示されるように、種々の２次元様式において曲げられるにつれて、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性支持構造１６の対応する部分から独立して、またはそれに対して移動する（およびその逆も同様）。例えば、物品１０が、複合湾曲表面に合致するように曲げられる（すなわち、２つの次元において、またはそれ沿って曲げられる）と、図１６Ｄに図示されるように、可撓性ディスプレイ１８は、支持構造１２の空洞７６２内で曲がる（かつスライドしてもよい）。同時に、ばね要素２１Ａは、張力を可撓性電子ディスプレイ１８の端部１８Ａに加え、ばね要素２１Ｂは、張力をディスプレイ１８の側面１８Ｃに加え、それによって、本移動を促進し、可撓性電子ディスプレイ１８を緊張したまま保つのに役立つ。ばね要素２１Ａ、２１Ｂのように、潤滑剤７５６も、支持構造１６とディスプレイ１８との間の移動を促進するのに役立つ。より具体的には、物品１０が、図１６Ｄに図示されるように、これらの種々の２次元様式において曲げられると、（ｉ）ばね要素２１Ａは、可撓性ディスプレイ１８の端部１８Ａを引っ張り、可撓性ディスプレイ１８の端部１８Ａ、１８Ｂは、可撓性支持体１６に対して、かつ互に向かって、空洞７６２内でスライドし、それによって、可撓性ディスプレイの端部と底壁７５０の端部との間にわずかな程度の分離を生成し、（ｉｉ）ばね要素２１Ｂは、可撓性ディスプレイ１８の側面１８Ｃを引っ張り、可撓性ディスプレイ１８の側面１８Ｃ、１８Ｄは、可撓性支持体１６に対して、かつ２次元曲げ性質に応じて、それぞれ、側壁７５４に向かってまたはそこから離れるように、空洞７６２内でスライドする。図１６Ｃおよび１６Ｄを参照すると、物品１０が種々の２次元様式において曲げられると、可撓性ディスプレイ１８の点ＡＤは、可撓性支持構造１６の点ＡＳに対してスライドし、それによって、点ＡＤとＡＳとの間に間隔Ｓを生成する。ある時点において、物品１０は、保持部分７５８がディスプレイ１８の上部表面７６４の対応する部分に接触する程度まで曲げられることができる。しかしながら、底壁７５０内の支持構造は、底壁の曲げ運動、したがって、ディスプレイ１８の曲げ運動を所定の最小曲げ半径に制限してもよい。本時点において、物品１０は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、１つの次元（例えば、外向き方向）における物品１０、特に、可撓性ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止される。逆に言えば、物品１０は、同様に、図１６Ａおよび１６Ｂに図示されるように、実質的に平坦位置に戻されることができる。
【０１２５】
同時に、可撓性支持体１６は、可撓性電子ディスプレイ１８にまたはそれとスライド可能に結合されるため、図１６Ａ−１６Ｄに図示される配列は、可撓性電子ディスプレイ１８の中心曲げまたは中立面を改変せず、それによって、ディスプレイ１８の曲がり能力（例えば、曲がりの範囲）を実質的に維持する。言い換えると、そのような配列は、物品１０に、可撓性電子ディスプレイ１８自体の曲がりの範囲に実質的に類似する曲がりの範囲を残す。
【０１２６】
他の実施例では、物品１０は、図１６Ａ−Ｄに図示されるものから変動することができる。図１６Ａ−Ｄに図示される可撓性支持体１６は、形状および／またはサイズを変動することができる。可撓性支持体１６は、例えば、より広く、それによって、可撓性ディスプレイ１８と側壁７５４との間により多くの空間を生成することができる。側壁７５４および／または端壁７５５は、例えば、底壁７５０に対してより多くまたはより少なく角度付けられることができる。保持部分７５８は、例えば、異なるように構築されることができる（例えば、物品１０の長さの一部のみに沿って延在することができる、側壁７５４に対してより多くまたはより少なく角度付けられることができる）。空洞７６２は、異なるサイズ（例えば、より小さい、より大きい）であることができ、および／または異なる形状の断面を有することができる。さらに別の実施例として、可撓性支持体１６は、保持部分７５８を含む必要はない。代わりに、可撓性支持体１６は、異なる方法において（例えば、角度付けられた側壁７５４を使用して）、可撓性ディスプレイ１８とスライド可能または別様に移動可能に結合されることができる。可撓性電子ディスプレイ１８はまた、例えば、センサタグ、可撓性ＯＬＥＤ照明、可撓性電子回路、または折畳式電子リーダ等の異なる可撓性電子構成要素の形態をとることができる。
【０１２７】
図１６Ｅ−１６Ｈは、図１６Ａ−１６Ｄに図示される物品１０に実質的に類似する、再びリストバンドの形態における、動的可撓性取り付け可能な物品１０を図示する。物品１０は、この場合、可撓性支持構造１６と、可撓性支持構造１６内に移動可能に配置される可撓性電子ディスプレイ１８の形態における可撓性電子構成要素とを含む。物品１０はまた、水平または縦軸１１と、図１６Ａ−１６Ｄに図示されるばね要素２１Ａ、２１Ｂに類似する、一対のばね要素とを含むが、ばね要素は、明確にする理由から、図１６Ｅ−１６Ｈに図示されない。図１６Ａ−１６Ｄに図示される物品１０と異なり、本実施例に図示される物品１０はさらに、支持構造１６上および可撓性電子ディスプレイ１８にわたって配置される、材料８００の伸展可能、可撓性、または曲げ可能かつ透明なシートを含む。
【０１２８】
図１６Ｅに図示される可撓性シート８００は、可撓性支持構造１６およびディスプレイ１８の形状に類似する実質的に長方形形状を有する。シート８００は、本実施例では、ディスプレイ１８の幅より大きく、可撓性支持構造１６の幅と実質的に等しい幅を有する。シート８００は、ディスプレイ１８上に提供される画像コンテンツが、シート８００を通して視認可能であるように、略透明層である。シート８００は、例えば、プラスチック（例えば、アクリル）、ガラス（例えば、プレキシガラス）、および／または任意の他の可撓性材料等の任意の好適な可撓性または曲げ可能材料から作製されることができる。本明細書に図示されないが、反射防止コーティングが、ある場合には、シート８００に塗布され、物品１０の最適性能を最適化することができる。
【０１２９】
可撓性支持構造１６は、概して、支持を可撓性電子ディスプレイ１８に提供するように構成される。可撓性支持構造１６は、例えば、布、皮、プラスチック、金属、または他の材料等の任意の好適な可撓性材料から作製されることができる。図１６Ｅおよび１６Ｆに図示されるように、可撓性支持構造１６は、縦方向に延在する伸長底壁８０４と、底壁８０４の縦方向に延在する周縁から上向きに延びている、一対の対向する側壁８０８と、底壁８０４の横方向に延在する周縁から上向きに延びている、一対の対向する端壁８１０とを有する、またはそれらによって画定される。ある場合には、ディスプレイ１８が可撓性支持構造１６内に配置された後、壁８０８および８１０の１つを底壁８０４に取り付ける（例えば、糊着する）ことが必要であり得る。本明細書に図示されないが、潤滑剤（例えば、油、黒鉛、ＰＴＦＥ）は、底壁８０４またはその一部上に配置され（例えば、そこに塗布され）、以下に説明される支持構造１６と可撓性電子ディスプレイ１８との間の移動を促進することができる。ともに、底壁８０４、側壁８０８、および端壁８１０は、可撓性電子ディスプレイ１８をその中に支持および受け取るように定寸される、空洞８１２を画定する。図１６Ｆに図示されるように、空洞８１２は、実質的に長方形形状の断面を有する。各側壁８０８および端壁８１０は、層８００の対応する部分をその上に支持および受け取るように定寸される、暴露される部分８１６を有する。
【０１３０】
図１６Ｆに図示されるように、可撓性電子ディスプレイ１８は、空洞８１２内に着座または配置されることができる。図１６Ｇに図示されるように、物品１０が実質的に平坦位置にあるとき、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性支持構造１６より短くかつ狭いが、これは、当てはまる必要はない（例えば、ディスプレイ１８および支持体１６は、同一長さおよび／または同一幅を有することができる）。図１６Ｆに戻って参照すると、可撓性支持構造１６の側壁８０８は、側壁８０８が、可撓性ディスプレイ１８のための側面衝撃保護を提供し得るように、可撓性ディスプレイ１８の縁の上方に上向きに延び、それを包囲することができる。図１６Ｅに図示されるように、端壁８１０はまた、端壁８１０が、可撓性ディスプレイ１８のための端部衝撃保護を提供し得るように、可撓性ディスプレイ１８の縁の上方に上向きに延び、それを包囲することができる。可撓性シート８００は、順に、可撓性支持構造１６上に配置されることができ、例えば、接着剤を介して、側壁８０８および端壁８１０に取り付けられてもよい。より具体的には、層８００の下面側８２０の一部は、図１６Ｆに図示されるように、可撓性支持構造１６の個別の暴露された部分８１６上に配置されることができる。層８００は、任意の公知の様式において（例えば、接着剤を使用して）、本位置に固着（例えば、接着）されることができる。そのように固着されると、層８００は、可撓性ディスプレイ１８を支持構造１６内に保持（例えば、シール）するように構成される。このように、可撓性支持構造１６は、可撓性電子ディスプレイ１８（およびその逆も同様）とまたはそこにスライド可能に結合され、可撓性支持構造１６は、独立して、または可撓性電子ディスプレイ１８に対してスライド可能である（およびその逆も同様）。
【０１３１】
故に、物品１０が、図１６Ｈに図示されるように、種々の２次元様式において曲げられるにつれて、可撓性ディスプレイ１８は、独立して、または可撓性支持構造１６の対応する部分に対して移動する。例えば、物品１０が、図１６Ｈに図示されるように、複合湾曲表面に合致するように曲げられる（すなわち、２つの次元において、またはそれに沿って曲げられる）と、可撓性ディスプレイ１８は、空洞８１２内で曲がる（かつスライドしてもよい）。より具体的には、物品１０が、図１６Ｈに図示されるように、種々の２次元様式において曲げられると、可撓性ディスプレイ１８の端部部分は、可撓性支持構造１６に対して、かつ互に向かって、空洞８１２内でスライドし、それによって、可撓性ディスプレイ１８のいくつかの部分と底壁８０４との間にわずかな程度の垂直分離を生成する。同時に、可撓性ディスプレイ１８の縁１８Ｃ、１８Ｄは、それぞれ、２次元曲げ性質に応じて、側壁８０８に向かってまたはそこから離れるように移動する。さらに、図１６Ｇおよび１６Ｈを参照すると、物品１０が、２つの次元において曲げられると、可撓性ディスプレイ１８の点ＡＤは、可撓性支持構造１６の点ＡＳに対してスライドし、それによって、点ＡＤとＡＳとの間に間隔Ｓを生成する。ある時点において、物品１０は、可撓性ディスプレイ１８の一部が、層８００の下面側８２０の対応する部分に接触する、または底壁８０４の曲げ特性を制限する程度まで曲げられることができる。本時点において、物品１０は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、本次元（例えば、外向き方向）における物品１０のいかなるさらなる曲がり、特に、可撓性ディスプレイ１８も、防止される。逆に言えば、物品１０は、同様に、図１６Ｅおよび１６Ｆに図示されるように、実質的に平坦位置に戻されることができる。
【０１３２】
同時に、可撓性支持体１６は、可撓性電子ディスプレイ１８にまたはそれとスライド可能に結合されるため、図１６Ｅ−１６Ｈに図示される配列は、可撓性電子ディスプレイ１８の中心曲げまたは中立面を改変せず、それによって、ディスプレイ１８の曲がり能力（例えば、曲がりの範囲）を実質的に維持する。言い換えると、そのような配列は、物品１０に、可撓性電子ディスプレイ１８自体の曲がりの範囲に実質的に類似する曲がりの範囲を残す。
【０１３３】
他の実施例では、物品１０は、図１６Ｅ−１６Ｈに図示されるものから変動することができる。図１６Ｅ−１６Ｈに図示される可撓性支持体１６は、形状および／またはサイズを変動することができる。可撓性支持体１６は、例えば、より広く、それによって、可撓性ディスプレイ１８と側壁８０８との間により多くの空間を生成することができる。側壁８０８および／または端壁８１０は、例えば、底壁８０４に対してより多くまたはより少なく角度付けられることができる。可撓性電子ディスプレイ１８はまた、例えば、センサタグ、可撓性ＯＬＥＤ照明、可撓性電子回路、または折畳式電子リーダ等の異なる可撓性電子構成要素の形態をとることができる。シート８００はまた、形状および／またはサイズを変動することができる。シート８００は、例えば、支持構造１６より小さく、ディスプレイ１８に実質的に等しい幅を有することができる（例えば、シート８００は、側壁８０８間に、ディスプレイ１８にわたってしっかりと配置されることができる）。シート８００はまた、異なる様式（例えば、機械的コネクタを使用して、またはスライド可能に）および／または異なる場所において、支持構造１６に結合されることができる。ある場合には、屈折率整合材料（例えば、屈折率整合流体）が、ディスプレイ１８とシート８００との間に配置され、物品１０の光学性能を最適化することができる。いずれの場合も、理解されるであろうように、シート８００は、保護をディスプレイ１８に提供し、使用の間、ディスプレイを空洞８１２内に保持するのに役立つ。底壁８０４、側壁８０８、端壁８１０、およびシート８００はさらに、埃および汚染物質が空洞８１２に進入しないよう防止するように動作する。
【０１３４】
図１７Ａおよび１７Ｂに図示される実施例では、物品１０は、再び可撓性電子ディスプレイ１８の形態における可撓性電子構成要素と、第１の可撓性支持構造８４０と、第２の可撓性支持構造８５０とを含む、一対の可撓性支持構造とを含む。第１の可撓性支持体８４０は、本実施例では、概して、図５−１５等に関して本明細書に説明される可撓性支持体のいずれかの形態をとることができ、例えば、布、皮、プラスチック、金属、および／または任意の他の好適な可撓性材料等の第１の可撓性または曲げ可能材料から作製される。図１７Ａに図示されるように、第２の可撓性支持構造８５０は、一対の縦方向および横方向に延在する伸長支持体壁８５４Ａおよび８５４Ｂと、好ましくは、表面または壁８５４に対する法線に垂直な角度において、上向きに延びている、対の対向する側壁８５８とを有する、またはそれらによって画定される。ともに、支持体壁８５４および側壁８５８は、可撓性電子ディスプレイ１８をその中に支持および受け取るように定寸される、空洞８６２を画定し、かつさらなる空洞８６６を画定する。図１７Ａに最良に図示されるように、空洞８６２は、実質的に長方形形状の断面であるが、必要に応じて、他の形状であり得る。
【０１３５】
第２の可撓性支持構造８５０は、したがって、それを通して形成されるスロットまたはチャネル８６６の形態における空洞を有する、またはそれを含む。スロット８６６は、支持構造８５０の対の端部（例えば、縦方向および横方向端部）間に延在する。スロット８６６は、図１７Ａに図示されるように、空洞８６２に近接して形成されるが、それと空間的に別個である。第２の可撓性支持構造８５０は、本実施例では、第１の可撓性支持体８４０の材料より低いヤング率を有する（すなわち、より弾性である）、第２の可撓性材料から作製される。さらに、好ましくは、第２の可撓性材料はまた、可撓性ディスプレイ１８より低いヤング率を有する（すなわち、より弾性である）が、これは、当てはまる必要はない。第２の可撓性材料は、例えば、布、ゴム、皮、ナイロン、プラスチック（例えば、ＰＴＦＥ）、および／または任意の他の好適な可撓性材料であることができる。一実施例では、第２の可撓性材料は、０．０２Ｇ＊Ｐａのヤング率を有するゴムであることができる。いずれの場合も、第２の可撓性支持構造８５０は、概して、第１の可撓性支持構造８４０より弾性、すなわち、あまり堅くない。ある場合には、第２の可撓性材料は、第１の支持体８４０の可撓性材料より有意に弾性であることができ、高度に弾性または曲げ可能であることができる。
【０１３６】
図１７Ａに図示されるように、可撓性電子ディスプレイ１８は、第２の可撓性支持構造８５０内に画定される空洞８６２内に着座または配置されることができる。この場合、可撓性電子ディスプレイ１８は、例えば、糊着等の任意の公知の接着剤を使用して、第２の可撓性支持構造８５０に接着してもよいが、他の実施例では、可撓性電子ディスプレイ１８は、異なる様式において（例えば、機械的コネクタを使用して）、第２の可撓性支持構造８５０に固着されることができる。本明細書に明示的に図示されないが、可撓性電子ディスプレイ１８は、本実施例では、可撓性支持構造８４０および可撓性支持構造８５０より短いが、これは、当てはまる必要はない。いずれの場合も、可撓性支持構造８５０の側壁８５８は、側壁８５８が、可撓性ディスプレイ１８のための側面衝撃保護を提供し得るように、可撓性ディスプレイ１８の縁に隣接して上向きに延び、それを包囲する。本明細書に図示されないが、可撓性電子ディスプレイ１８は、ディスプレイ１８の光学性能を最適化する試みとして、その上に塗布される反射防止コーティングを含むことができるが、そうである必要はない。
【０１３７】
また、図１７Ａに図示されるように、第１の可撓性支持構造８４０は、第２の可撓性支持構造８５０のスロット８６６内に移動可能に着座または配置されることができる。第１の可撓性支持構造８４０は、（所望に応じて）摩擦を介して、スロット８６６内に保持されることができ、所望に応じて、例えば、接着剤（例えば、糊）を使用して、またはある他の様式を介して、スロット８６６内の１つの点に固着されてもよい。本明細書に図示されないが、潤滑剤（例えば、油、黒鉛、ＰＴＦＥ）が、第２の可撓性支持構造８５０とスロット８６６またはその一部との間に配置され、その間の移動を促進することができる。また、本明細書に図示されないが、物品１０は、物品１０が曲げられまたは湾曲させられるにつれて、第２の可撓性支持構造８５０と第１の可撓性支持構造８４０との間の移動を促進し、および／または可撓性支持体８４０を緊張したまま（すなわち、実質的に平坦位置に）保つのに役立つように、張力を可撓性支持体８４０の一端または両端に加えるための１つ以上のばね要素を含むことができる。いずれの場合も、第１の可撓性支持構造８４０は、第２の可撓性支持構造８５０より堅い材料から作製されることによって、ある程度の剛性を可撓性電子ディスプレイ１８のための全体的支持構造に提供し、それによって、可撓性ディスプレイ１８にある程度の支持を提供し、かつ曲がりを制限する機能を提供する。さらに、第１の可撓性支持構造８４０は、可撓性ディスプレイ１８にまたはそれと移動可能に結合される（およびその逆も同様）ため、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性支持構造８４０に対して、または独立して、移動可能である（およびその逆も同様）。
【０１３８】
故に、物品１０が、図１７Ｂに図示されるように、種々の２次元様式において曲げられるにつれて、可撓性支持構造８４０および可撓性ディスプレイ１８は、互に独立して、移動する（例えば、曲がる）。より具体的には、物品１０が、複合湾曲表面に合致するように曲げられる（例えば、２つの次元において、またはそれに沿って曲げられる）と、少なくとも部分的に、図１７Ｂに図示されるように、第１の可撓性支持構造８４０は、スロット８６６内で曲がる（かつスライドしてもよい）一方、可撓性ディスプレイ１８は、第２の可撓性支持構造８５０の空洞８６２とともに曲がる。第１の可撓性支持構造８４０は、したがって、空洞８６６内で移動またはスライドし、したがって、第２の支持構造８５０に対して移動する。
【０１３９】
同時に、可撓性支持体８４０は、可撓性電子ディスプレイ１８にまたはそれと移動可能に結合されるため、図１７Ａおよび１７Ｂに図示される配列は、可撓性電子ディスプレイ１８の中心曲げまたは中立面を改変せず、それによって、ディスプレイ１８の曲がり能力（例えば、曲がりの範囲）を実質的に維持する。言い換えると、そのような配列は、物品１０に、可撓性電子ディスプレイ１８自体の曲がりの範囲に実質的に類似する曲がりの範囲を残す。
【０１４０】
他の実施例では、物品１０は、図１７Ａおよび１７Ｂに図示されるものから変動することができる。可撓性支持構造８４０は、例えば、形状を変動する（例えば、可撓性支持構造８４０は、実質的に長方形形状を有する必要はない）、および／またはサイズを変動する（例えば、可撓性支持構造８４０は、一方または両方の次元において、可撓性支持体８５０より短くあることができる）ことができる。代替として、または加えて、可撓性支持構造８５０は、形状および／またはサイズを変動することができる。側壁８５８は、例えば、支持体壁８５４Ａおよび８５４Ｂに対してより多くまたはより少なく角度付けられることができる。側壁８５８は、例えば、可撓性ディスプレイ１８の上部表面に接触し、可撓性ディスプレイ１８を可撓性支持体８５０内またはその上に保持する、保持部分を含むことができる。スロット８６６は、例えば、異なる形状の断面を有する、可撓性支持構造８５０の異なる部分を通して形成される、および／または可撓性支持構造８５０の一部のみを通して延在することができる。可撓性電子ディスプレイ１８はまた、例えば、センサタグ、可撓性ＯＬＥＤ照明、可撓性電子回路、または折畳式電子リーダ等の異なる（非ディスプレイタイプの）可撓性電子構成要素の形態をとることができる。なおもさらに、図１７Ａおよび１７Ｂの実施形態は、ディスプレイ１８と支持体部材８４０との間に配置される支持体８５０内の可撓性材料８５４Ａの壁を図示するが、本壁は、除去されてもよく、したがって、ディスプレイ１８は、直接、支持体８４０に対してスライドする。この場合、潤滑剤または低摩擦表面処理が、ディスプレイ１８の背面および／または支持体８４０の上部表面に適用され、これらの２つの要素間の摩擦を減少させてもよい。なおもさらに、図１５Ａおよび１５Ｂの曲がりを制限する構造が、支持体８４０として使用されるとき、本構造は、島状部６６（溝６７および６８によって形成される）を支持体層６５の両（例えば、対向する）側（図１５Ａおよび１５Ｂに図示されるように、層６５の片側のみの代わりに）に含むように修正され、凸面および凹面様式の両方におけるディスプレイ１８の曲がりを制限することを可能にしてもよい。
【０１４１】
図１８Ａおよび１８Ｂは、支持体１２内で使用され、またはそれを形成するために使用され得る、さらに別の曲がりを制限する構造を図示する。図１８Ａおよび１８Ｂに図示される支持体１２は、第１の基板９５０と、第１の基板９５０に移動可能に接続または結合される第２の基板９５２とを含む。第１および第２の基板９５０、９５２は、互に協働または相互作用し、支持体１２の曲がりを、可撓性ディスプレイ１８の最小臨界曲げ半径未満またはそれに等しい最小曲率半径に制限もしくは制約する。第１の基板９５０および第２の基板９５２は、本実施例では、実質的に長方形金属（例えば、真鍮、アルミニウム、銅、鋼鉄、スズ、ニッケル）プレートまたはシートであるが、第１の基板９５０および／または第２の基板９５２は、異なる形状を有する、ならびに／もしくは異なる材料（例えば、布、皮、プラスチック）から作製されることができる。
【０１４２】
図１８Ａに図示されるように、第１の基板９５０は、上部側９５４と、底部側９５６と、一対の対向する端部９５８Ａ、９５８Ｂと、端部９５８Ａ、９５８Ｂ間に配置される一対の対向する縁９６０Ａ、９６０Ｂとを有する。６つの円形開口９６２Ａ−９６２Ｆが、端部９５８Ａ、９５８Ｂ間の第１の基板９５０内に形成される。開口９６２Ａ−９６２Ｃは、縁９６０Ａに近接して第１の基板９５０内に形成され、開口９６２Ｄ−９６２Ｆは、縁９６０Ｂに近接し、それぞれ、開口９６２−９６２Ｃに対向して、第１の基板９５０内に形成される。開口９６２Ａおよび９６２Ｄは、端部９５８Ａに近接して、互に横方向に整合される。開口９６２Ｂおよび９６２Ｅは、第１の基板９５０の中心横軸９６４に沿って、またはそれに近接して、互に横方向に整合される。開口９６２Ｃおよび９６２Ｆは、端部９５８Ｂに近接して、互に横方向に整合される。依然として、図１８Ａを参照すると、各開口９６２Ａ−９６２Ｆは、内壁９６６によって画定または形成される。各開口９６２Ａ−９６２Ｆの内壁９６６は、概して、以下により詳細に説明されるように、縦方向および横方向の両方において、可撓性支持体１２、したがって、可撓性ディスプレイ１８の曲がりを制約するように構成される。
【０１４３】
図１８Ａにさらに図示されるように、第２の基板９５２は、上部側９７０と、底部側９７２と、一対の対向する端部９７４Ａ、９７４Ｂと、端部９７４Ａ、９７４Ｂ間に配置される一対の対向する縁９７８Ａ、９７８Ｂとを有する。第２の基板９５４はさらに、第２の基板９５２の上部側９７０に結合され、そこから外向きに延在（例えば、突出）する、６つのピン９８０Ａ−９８０Ｆを含む。ピン９８０Ａ−９８０Ｆの位置付けは、概して、それぞれ、開口９６２Ａ−９６２Ｆの位置付けに対応し、ピン９８０Ａ−９８０Ｃは、縁９７８Ａに近接して配置され、ピン９８０Ｄ−９８０Ｆは、縁９７８Ｂに近接して配置され、ピン９８０Ａ−９８０Ｃに対向する。ピン９８０Ａ−９８０Ｆは、前述のように、開口９６２Ａ−９６２Ｆと同様に互に整合される。
【０１４４】
第１および第２の基板９５０、９５２は、図１８Ｂに図示される様式において、互に整合され、かつそれに移動可能に接続され、支持体１２を形成する。第１および第２の基板９５０、９５２は、実質的に類似形状およびサイズを有するため、組み立てられると、支持体１２が、上部から視認され、第２の基板９５２が、実質的に不可視である（ピン９８０Ａ−９８０Ｆを除く）一方、組み立てられると、支持体１２は、底部から視認され、第１の基板９５０が、実質的に不可視であることを理解されるであろう。図１８Ｂに図示されるように、第１の基板９５０の中心部分は、端部９５８Ａ、９７４Ａと端部９５８Ｂ、９７４Ｂとの間の中心に位置する固定点９８４において、第２の基板９５２の対応する中心部分に局所的に固定して接続される（例えば、溶接される、接着する等）。
【０１４５】
第１および第２の基板９５０、９５２は、図１８Ｂに図示されるように、互に整合され、かつそれに移動可能に接続されると、ピン９８０Ａ−９８０Ｆは、それぞれ、開口９６２Ａ−９６２Ｆ内に配置される。ピン９８０Ａ−９８０Ｆは、ある場合には、第１の基板９５０の上部側９５４からまたはそこから出るように上向きに突出することができる、ある場合には、上部側９５４からまたはそこから出るように下向きに突出することができる、もしくは、他の場合には、第１の基板９５０の上部側９５４と同一平面であることができる。少なくとも最初は、デバイス１０が実質的に平坦位置にある（図１８Ｂに図示される）とき、ピン９８０Ａ−９８０Ｆは、それぞれ、開口９６２Ａ−９６２Ｆの中心点に配置されるであろう。
【０１４６】
本明細書に明示的に図示されないが、支持体１２は、任意の数の異なる方法において、可撓性ディスプレイ１８に結合されることができる。ある場合には、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性ディスプレイ１８を支持体１２に取り付けさせ、それとともに曲げ、したがって、支持体１２の曲がりを制限する構造によって制限させる、接着剤、溶接、締結、またはある他の手段を介して、支持体１２上に（局所的に）搭載または配置されてもよい。ある場合には、第１の基板９５０または第２の基板９５４は、可撓性ディスプレイ１８と一体的に形成される、またはその中に統合されることができる。デバイス１０を完全に組み立てるために、他の基板９５０または９５２は、ディスプレイ１８の中に統合される（例えば、ピン９８０Ａ−９８０Ｆを開口９６２Ａ−９６２Ｆ内に配置することによって）基板９５２または９５０に接続されることができる。他の場合には、可撓性電子ディスプレイ１８は、移動可能またはスライド可能様式において、支持体１２の曲がりを制限する構造に結合されてもよい。例えば、ディスプレイ１８または支持体１２は、他の構成要素（例えば、支持体１２が可撓性筐体に取り付けられるとき、ディスプレイ１８）を受容および保持するように構成される、可撓性筐体（例えば、ナイロンまたは皮製ポケットアセンブリ）に取り付けられることができる。さらに他の場合には、可撓性ディスプレイ１８は、第１および第２の基板９５０、９５２間に配置されることができる。
【０１４７】
そのように構築されると、支持体１２、より一般的には、デバイス１０は、異なる時間または同時にかかわらず、複数の異なる方向に曲げられることができる。支持体１２、より一般的には、デバイス１０は、例えば、縦方向（例えば、縦軸９９０に沿って）および／または横方向に（例えば、横軸９６４に沿って）曲げられることができる。しかしながら、支持体１２は、これらの方向の任意の１つ以上のものにおいて、支持体１２が可撓性ディスプレイ１８の望ましくない曲がりを防止するように、ピン９８０Ａ−９８０Ｆと対応する開口９６２Ａ−９６２Ｆとの間の相互作用を介して、可撓性ディスプレイ１８の曲がりの範囲を制限することができる（例えば、ディスプレイ１８の最小曲げ半径を越える曲がり）。実施例として、デバイス１０が、実質的に平坦であって、縦方向に曲げられると（例えば、縦軸９９０に沿って、またはそれに平行に）、加えられる曲げ力は、ピン９８０Ａ−９８０Ｆの少なくともいくつかを、それぞれ、個別の開口９６２Ａ−９６２Ｆの停止表面９６６に向かって、開口９６２Ａ−９６２Ｆの中心点から開口９６２Ａ−９６２Ｆ内で横方向に移動（例えば、スライド）させる（デバイス１０が内向きまたは外向きに曲げられるかどうかに応じて）。各ピン９８０Ａ−９８０Ｆが移動するかどうかおよびピン９８０Ａ−９８０Ｆの正確な移動は、当然ながら、それに沿ってデバイス１０が曲げられる縦軸に依存するであろう。ある場合には、デバイス１０は、ピン９８０Ａ−９８０Ｆの少なくともいくつかが、個別の開口９６２Ａ−９６２Ｆの停止表面９６６に接触する程度まで曲げられるであろう。本時点において、支持体１２は、その事前に画定された曲げ限界（例えば、本方向におけるディスプレイ１８の最小曲げ半径を上回る）に到達し、縦方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。逆に言えば、デバイス１０が、実質的に平坦にあって、横方向に（例えば、横軸９６４に沿って、またはそれに平行に）曲げられると、加えられる曲げ力は、ピン９８０Ａ−９８０Ｆの少なくともいくつかを、それぞれ、開口９６２Ａ−９６２Ｆの中心点から個別の開口９６２Ａ−９６２Ｆの停止表面９６６に向かって、開口９６２Ａ−９６２Ｆ内で縦方向に移動（例えば、スライド）させる（デバイス１０が内向きまたは外向きに曲げられるかどうかに応じて）。前述のように、各ピン９８０Ａ−９８０Ｆが移動するかどうかおよびピン９８０Ａ−９８０Ｆの正確な移動は、それに沿ってデバイス１０が曲げられる横軸に依存するであろう。ある場合には、デバイス１０は、ピン９８０Ａ−９８０Ｆの少なくともいくつかが、個別の開口９６２Ａ−９６２Ｆの停止表面９６６に接触する程度まで曲げられるであろう。本時点において、支持体１２は、その事前に画定された曲げ限界（例えば、本方向におけるディスプレイ１８の最小曲げ半径を上回る）に到達し、横方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。支持体１２は、同一原理を使用して、異なる時間または同時に行われるかどうかにかかわらず、いくつかの異なる方向における可撓性ディスプレイ１８の望ましくない曲がりを制限することを理解されるであろう。
【０１４８】
支持体１２の構成要素は、図１８Ａおよび１８Ｂに図示されるものから変動することができることを理解されるであろう。他の実施例では、第１の基板９５０および／または第２の基板９５２は、異なる形状（例えば、より湾曲させられることができる、より円形の形状を有することができる、不規則形状を有することができる、孔を含有することができる）ならびに／もしくは異なるサイズを有することができる。いくつかの実施例では、第１の基板９５０は、第２の基板９５２と異なるサイズおよび／または形状を有することができ、その場合、第１の基板９５０または第２の基板９５２の一部は、２つの基板９５０および９５２が、支持体１２を形成するように組み立てられると、常時、可視であってもよい。
【０１４９】
支持体１２はまた、１つまたは任意の数の異なる方向において、許容可能曲がりの量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。より具体的には、開口９６２Ａ−９６２Ｆおよび／またはピン９８０Ａ−９８０Ｆは、支持体１２によって許容される曲がりの量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。この点において、第１の基板９５０は、６つより多いまたはより少ない開口９６２Ａ−９６２Ｆを含むことができる、異なるように位置付けまたは配列された開口９６２Ａ−９６２Ｆを含むことができる（例えば、互により近くまたはそこからより遠く離間される、端部９５８Ａ、９５８Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される、および／または縁９６０Ａ、９６０Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される）、および／異なるように構築されたスロットを含むことができる。他の実施例では、スロットは、より大きい、より小さい、および／または異なるピン移動を促進し、それによって、より大きいまたはより小さい曲がり自由度を促進する、異なる形状および／またはサイズを有することができる。いくつかの実施例では、開口９６２Ａ−９６２Ｆは、開口部、トラック、チャネル、溝、陥凹、または任意の他の好適な構造の形態をとることができ、および／または必ずしも、完全な基板厚を通して切断される必要はない。同様に、第２の基板９５２は、６つより多いまたはより少ないピン９８０Ａ−９８０Ｆを含むことができる、異なるように位置付けまたは配列されたピン９８０Ａ−９８０Ｆを含むことができる（例えば、互により近くまたはそこからより遠く離間される、端部９７４Ａ、９７４Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される、および／または縁９７８Ａ、９７８Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される）、および／または異なるように構築された突出部を含むことができる。いくつかの実施例では、ピン９８０Ａ−９８０Ｆは、代わりに、タブ、フック、ノブ、またはバンプ、または任意の他の好適な構造等の他の突出部の形態をとることができる。
【０１５０】
さらに、第１および第２の基板９５０、９５２は、異なる様式において互に接続されることができる。例えば、第１の基板９５０および第２の基板９５２は、反転されることができ、第１の基板９５０は、ピン９８０Ａ−９８０Ｆを含み、第２の基板９５２は、開口９６２Ａ−９６２Ｆを含む。別の実施例として、第１および第２の基板９５０、９５２の各々は、開口９６２Ａ−９６２Ｆと、ピン９８０Ａ−９８０Ｆと（例えば、交互スロットおよびピン）を含むことができる。第１および第２の基板９５０、９５２が互に接続される様式はまた、支持体１２によって許容される多方向曲がりの量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。より具体的には、第１および第２の基板９５０、９５２は、図１８Ｂに図示されるものと１つ以上の異なる場所において、互に局所的に固定して接続されることができる。
【０１５１】
図１９および２０は、支持体１２の中に組み込まれ得る、曲がりを制限する構造の実施例を描写する。本曲がりを制限する構造は、支持体１２が、異なる時間において異なる方向に曲げられることを可能にし、かつ支持体１２が、同一方向に異なる曲げ半径においてまたはそれに沿って曲げられることを可能にするが、概して、支持体１２が、２つ以上の方向に同時に曲げられないように防止する（そのような曲がりを可能にすることは、基準平面上に投影されると、望ましくなく、基準平面における基準面積内の点において交差する、または横切る、曲がりの軸を生成するであろうため）。基準面積は、概して、可撓性ディスプレイ１８が実質的に平坦位置に配設されるときの基準平面内のディスプレイ１８によって画定される２次元面積を指す。前述のように、このように交差する、または横切る、２つ以上の曲がりの軸に沿ったディスプレイ１８の同時の曲がりは、ディスプレイ１８内に特異点を生成し、ひいては、ディスプレイ１８を損傷させ得る。
【０１５２】
図１９および２０に図示される支持体１２は、第１の基板１０００と、第１の基板１０００に移動可能に接続または結合される第２の基板１００４とを含む。第１および第２の基板１０００、１００４は、互に協働または相互作用し、曲がりを制限もしくは制約し、前述の横切るまたは交差する曲がりの軸を防止する。第１の基板１０００および第２の基板１００４は、本実施例では、実質的に長方形金属（例えば、真鍮、アルミニウム、銅、鋼鉄、スズ、ニッケル）プレートまたはシートであるが、第１の基板１０００および／または第２の基板１００４は、異なる形状を有するおよび／または異なる材料（例えば、布、皮、プラスチック）から作製されることができる。
【０１５３】
図１９に図示されるように、第１の基板１０００は、上部側１００８と、底部側１０１２と、一対の対向する端部１０１６Ａ、１０１６Ｂと、端部１０１６Ａ、１０１６Ｂとの間に配置される一対の対向する縁１０２０Ａ、１０２０Ｂとを有する。６つのスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、端部１０１６Ａ、１０１６Ｂ間の第１の基板１０００内に形成される。スロット１０２４Ａ−１０２４Ｃは、縁１０２０Ａに近接して第１の基板１０００内に形成され、スロット１０２４Ｄ−１０２４Ｆは、それぞれ、縁１０２０Ｂに近接して、かつスロット１０２４Ａ−１０２４Ｃに対向して第１の基板１０００内に形成される。スロット１０２４Ａおよび１０２４Ｄは、端部１０１６Ａに近接して互に横方向に整合される。スロット１０２４Ｂおよび１０２４Ｅは、第１の基板１０００の中心横軸１０２６に沿ってまたはそれに近接して互に横方向に整合される。スロット１０２４Ｃおよび１０２４Ｆは、端部１０１６Ｂに近接して互に横方向に整合される。
【０１５４】
依然として、図１９を参照すると、各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、２つの横方向に延びている部分１０２８Ａと、横方向に延びている部分１０２８Ａに少なくとも実質的に垂直な２つの縦方向に延びている部分１０２８Ｂとを有する。本実施例では、各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの横方向に延びている部分１０２８Ａおよび縦方向に延びている部分１０２８Ｂは、個別のスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの中心点１０７４のまたはそこから外向きに延び、その周囲に対称的に配列される。各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、したがって、十字形のように成形される。各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆはまた、４つの停止表面１０３２Ａ−１０３２Ｄを含む、または画定する。各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの横方向に延びている部分１０２８Ａは、停止表面１０３２Ａ、１０３２Ｃを画定し、各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの縦方向に延びている部分１０２８Ｂは、停止表面１０３２Ｂ、１０３２Ｄを画定する。そのように配列されると、以下により詳細に説明されるように、停止表面１０３２Ａ、１０３２Ｃは、概して、縦方向における可撓性支持体１２、したがって、可撓性ディスプレイ１８の曲がりを制約するように構成される一方、停止表面１０３２Ｂ、１０３２Ｄは、概して、横方向における可撓性支持体１２、したがって、可撓性ディスプレイ１８の曲がりを制約するように構成される。
【０１５５】
図１９にさらに図示されるように、第２の基板１００４は、上部側１０５０と、底部側１０５４と、一対の対向する端部１０５８Ａ、１０５８Ｂと、端部１０５８Ａ、１０５８Ｂ間に配置される一対の対向する縁１０６２Ａ、１０６２Ｂとを有する。第２の基板１００４はさらに、第２の基板１００４の上部側１０５０に結合され、そこから外向きに延在する（例えば、突出する）、６つのピン１０６６Ａ−１０６６Ｆを含む。ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆの位置付けは、概して、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの位置付けに対応し、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃは、縁１０６２Ａに近接して配置され、ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆは、縁１０６２Ｂに近接して配置され、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃに対向する。ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、前述のように、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆと同様に互に整合される。
【０１５６】
第１および第２の基板１０００、１００４は、図２０に図示される様式において、互に整合され、かつそれに移動可能に接続され、支持体１２を形成する。第１および第２の基板１０００、１００４は、実質的に類似形状およびサイズを有するため、組み立てられると、支持体１２が、上部から視認され、第２の基板１００４が、実質的に不可視である（ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆを除く）一方、組み立てられると、支持体１２は、底部から視認され、第１の基板１０００が、実質的に不可視であることを理解されるであろう。図２０に図示されるように、第１の基板１０００の中心部分は、端部１０１６Ａ、１０５８Ａと端部１０１６Ｂ、１０５８Ｂとの間の中心に位置する固定点１０７０において、第２の基板１００４の対応する中心部分に局所的に固定して接続される（例えば、溶接される、接着する等）。
【０１５７】
第１および第２の基板１０００、１００４が、図２０に図示されるように、互に整合され、かつそれに移動可能に接続されると、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内に配置される。ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、ある場合には、第１の基板１０００の上部側１００８からまたはそこから出るように上向きに突出することができる、ある場合には、第１の基板１０００の上部側１００８からまたはそこから出るように下向きに突出することができる、または他の場合には、第１の基板１０００の上部側１００８と同一平面であることができる。少なくとも最初は、デバイス１０が実質的に平坦位置にある（図２０に図示される）とき、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの中心点１０７４に配置されるであろう。図１９に図示されるように、中心点１０７４は、各スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの横方向および縦方向部分１０２８Ａ、１０２８Ｂが重複し、したがって、停止表面１０３２Ａ−１０３２Ｄのそれぞれからほぼ等距離にある場所に位置する。
【０１５８】
支持体１２は、任意の数の異なる方法において、可撓性ディスプレイ１８に結合されることができる。ある場合には、可撓性ディスプレイ１８は、可撓性ディスプレイ１８を支持体１２に取り付けさせ、それとともに曲げ、したがって、支持体１２の曲がりを制限する構造によって制限させる、接着剤、溶接、締結、またはある他の手段を介して、支持体１２上に（局所的に）搭載または配置されてもよい。ある場合には、第１の基板１０００または第２の基板１００４は、可撓性ディスプレイ１８と一体的に形成される、もしくはその中に統合されることができる。デバイス１０を完全に組み立てるために、他の基板１０００または１００４は、ディスプレイ１８の中に統合される基板１０００または１００４に接続されることができる（例えば、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆをスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内に配置することによって）。他の場合には、可撓性電子ディスプレイ１８は、移動可能またはスライド可能様式において、支持体１２の曲がりを制限する構造に結合されてもよい。例えば、ディスプレイ１８または支持体１２は、他の構成要素（例えば、支持体１２が可撓性筐体に取り付けられるとき、ディスプレイ１８）を受容および保持するように構成される、可撓性筐体（例えば、ナイロンまたは皮製ポケットアセンブリ）に取り付けられることができる。さらに他の場合には、可撓性ディスプレイ１８は、第１および第２の基板１０００、１００４間に配置されることができる。
【０１５９】
そのように構築されると、支持体１２、より一般的には、デバイス１０は、複数の異なる方向に曲げられることができる。支持体１２、より一般的には、デバイス１０は、例えば、縦方向（例えば、縦軸１１００に沿って）または横方向に（例えば、横軸１０２６に沿って）曲げられることができる。デバイス１０が、実質的に平坦であって、縦方向に曲げられると（例えば、縦軸１１００に沿って、またはそれに平行に）、加えられる曲げ力は、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの中心点１０７４から個別のスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの停止表面１０３２Ａまたは１０３２Ｃに向かって（デバイス１０が内向きまたは外向きに曲げられるかどうかに応じて）、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆをスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内で横方向に移動（例えば、スライド）させる。ある場合には、デバイス１０は、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが、個別のスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの停止表面１０３２Ａまたは１０３２Ｃに接触する程度まで曲げられるであろう。本時点において、支持体１２は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、縦方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。逆に言えば、デバイス１０が、実質的に平坦にあって、横方向に曲げられると（例えば、横軸１０２６に沿って、またはそれに平行に）、加えられる曲げ力は、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの中心点１０７４から個別のスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの停止表面１０３２Ｂまたは１０３２Ｄに向かって（デバイス１０が内向きまたは外向きに曲げられるかどうかに応じて）、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆをスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内で縦方向に移動（例えば、スライド）させる。ある場合には、デバイス１０は、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが個別のスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆの停止表面１０３２Ｂまたは１０３２Ｄに接触する程度まで曲げられるであろう。本時点において、支持体１２は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、横方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。
【０１６０】
それらの前述のもの等、ある場合には、同一方向に異なる曲げ半径においてもしくはそれに沿って、または同時に２つの異なる方向に（また、本明細書では、同時または多指向性曲げと称される）、ディスプレイ１８、およびより一般的には、デバイス１０の曲がりを可能にすることが望ましくあり得る。しかしながら、前述のように、２つの方向における同時の曲がりは、基準平面上に投影されると、基準平面における基準面積内の仮想点において、互に交差する、または横切る、曲がりの軸が生成されるとき、ディスプレイ１８を損傷させ得る。前述のように、基準面積は、ディスプレイ１８が実質的に平坦位置に配設されるときの可撓性ディスプレイ１８によって画定される２次元面積である。故に、支持体１２は、これらの横切るまたは交差する曲がりの軸を生成するであろう、いかなる同時曲まがりも防止することによって、デバイス１０、特に、ディスプレイ１８の同時の曲がりを制約または制限するように構成される。この場合、支持体１２は、異なる方向に異なる時間において、曲がりを可能にし（すなわち、非同時曲げ）、同一方向に異なる曲げ半径においてもしくはそれに沿って、曲がりを可能にするが、実質的にいかなる同時曲まがりも完全に防止する。他の場合には、支持体１２は、望ましくない同時曲げみを防止し、他の同時の曲がりを可能にしてもよい。例えば、支持体１２は、２つの軸が互に平行である（したがって、投影されると、基準面積内で交差しない）とき、第１の曲がりの軸および第２の曲がりの軸に沿った同時の曲がりを可能にしてもよいが、２つの軸が、投影されると、基準面積内で交差するであろう、第１および第２の曲がりの軸に沿った同時の曲がりを防止してもよい。
【０１６１】
概して、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆおよび対応するピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、互に相互作用し、ディスプレイ１８上に投影されると、可撓性ディスプレイ１８内の仮想点において互に交差する、または横切るであろう、曲がりの軸を生成するであろう、同時の曲がりを防止するように構築および構成される。より具体的には、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆのうちの１つ以上のものが、デバイス１０が第１の曲がりの軸に沿って（例えば、横軸１０２６）第１の方向（例えば、横方向）に曲げられることに応答して、前述のように移動されると、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆのうちの１つ以上のものは、順に、前述の基準平面上に投影されると、基準平面上に投影されるときにディスプレイ１８によって画定される基準平面の基準面積内の仮想点において、第１の曲がりの軸と交差する、または横切るであろう、曲がりの軸に対応する１つ以上のある方向に移動しないようにピン１０６６Ａ−１０６６Ｆのうちの１つ以上のものを係止または防止することができる。したがって、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、基準平面上に投影されると、基準平面上に投影されるときにディスプレイ１８によって画定される基準平面の基準面積内の仮想点において、第１の曲がりの軸と交差する、または横切るであろう、第２の曲がりの軸に沿った第２の方向における曲がりを防止することができる。図２１Ａ−２１Ｈは、これが遂行される方法の実施例を図示する。
【０１６２】
図２１Ａは、基準平面１１０３内のディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２の上面図を描写する。基準面積１１０２は、ディスプレイ１８が実質的に平坦位置にあるときのディスプレイ１８によって画定される２次元面積である。基準平面１１０３は、平坦ディスプレイ１８がある平面と同一平面であることができる、または平坦ディスプレイ１８がある平面の上方または下方に配置されることができる。
【０１６３】
図２１Ｂは、横軸１０２６を中心とする外向き方向（すなわち、デバイス１０が凹面形状を有するように）に曲げられるときのデバイス１０を描写する。デバイス１０が、図２０に図示されるように実質的に平坦位置にあって、このように曲げられると、加えられる曲げ力は、（ｉ）ピン１０６６Ａおよび１０６６Ｄを、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ｄに向かって、スロット１０２４Ａおよび１０２４Ｄ内で縦方向に移動させ、（ｉｉ）ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆを、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ｂに向かって、スロット１０２４Ｃおよび１０２４Ｆ内で縦方向に移動させる。ピン１０６６Ａおよび１０６６Ｄは、順に、それぞれ、停止表面１０３２Ｄとスロット１０２４Ａおよび１０２４Ｄの中心点１０７４との間のある場所に位置付けられるであろう（正確な位置は、曲げ力の大きさに依存するであろう）。同様に、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆは、それぞれ、停止表面１０３２Ｂとスロット１０２４Ｃおよび１０２４Ｆの中心点１０７４との間のある場所に位置付けられるであろう。ある場合には、図２１Ｂに図示されるように、デバイス１０は、ピン１０６６Ａおよび１０６６Ｄが停止表面１０３２Ｄに接触し、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆが停止表面１０３２Ｂに接触する程度まで曲げられることができ、その時点で、本外向き方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。さらに、ピン１０６６Ｂおよび１０６６Ｅは、曲がりの軸（横軸１０２６）に沿ってまたはそれに近接してあるため、ピン１０６６Ｂおよび１０６６Ｅは、それぞれ、スロット１０２４Ｂおよび１０２４Ｅ内の中心のままである。
【０１６４】
ピン１０６６Ａ、１０６６Ｃ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｆが図２１Ｂに図示されるように位置付けられると、ピン１０６６Ａ、１０６６Ｃ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｃ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｆ内で係止される、すなわち、横方向に移動（例えば、スライド）不可能となる。言い換えると、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｃ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ａ、１０６６Ｃ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｆが横方向に移動しないように防止する。これは、ピンのいかなるそのような移動も、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準平面１１０３内の基準面積１１０２内またはその上を交差する、もしくは横切るであろう、曲がりの軸を生成するであろう、異なる方向における同時曲げ生成となるであろうためである。より具体的には、横方向におけるピン１０６６Ａ、１０６６Ｃ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｆの移動はまた、基準平面１１０３上に投影されると、基準面積１１０２内の仮想点において、図２１Ａにおける参照番号１１０４によって示されるように、基準平面１１０３上に投影される、横軸１０２６（本実施例では第１の曲がりの軸）を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸（例えば、縦軸１１００）を中心とする横方向におけるデバイス１０の曲げ生成となるであろう。例えば、図２１Ａに図示されるように、支持体１２がまた、縦軸１１００を中心とする横方向におけるデバイス１０の曲まがりも許容される場合、図２１Ａにおける参照番号１１０８によって示されるように、基準平面１１０３上に投影されるであろう、縦軸１１００が、ディスプレイ１８内の仮想点１１０５またはその近傍において、横軸１０２６の投影１１０４を交差する、または横切るであろうため、特異点が、ディスプレイ１８内に生成されるであろう。したがって、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｃ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ａ、１０６６Ｃ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｆが横方向に移動しないように防止し、ひいては、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の横軸１０２６の投影１１０４を交差し、ひいては、ディスプレイ１８を損傷させるであろう、任意の縦方向に配向される曲がりの軸の形成を防止し、それによって、そうでなければディスプレイ１８を損傷させるであろう、同時または付加的曲がりを防止するように構成される。
【０１６５】
当然ながら、支持体１２は、生成される曲がりの軸の投影が、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内を交差しない、または横切らない（すなわち、生成される曲がりの軸の投影は、全く交差しないであろう、または基準面積１１０２の外側の仮想点において交差するであろう）ため、同一方向における２つの異なる曲げ半径に沿った同時の曲がりを可能にする。言い換えると、デバイス１０は、図２１Ｂに図示されるように、横軸１０２６を中心とする外向き方向に曲げられることができ、その第２の曲がりの軸が、図２１Ａに図示される基準面積１１０２上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の投影１１０４（基準平面１１０３上への横軸１０２６の投影）を交差しない、または横切らないとき、同時に、異なる曲がりの軸を中心として曲げられることができる。この点において、ピン１０６６Ａ、１０６６Ｂ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｅは、それぞれ、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｂ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｅ内で係止されず、または移動不可能とならない。これは、それぞれ、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｂ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｅ内のピン１０６６Ａ、１０６６Ｂ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｅのいかなる移動も、投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の横軸１０２６を交差しないであろう、曲がりの軸に沿った同時曲げ生成となるであろうためである。例えば、デバイス１０が、図２１Ｂに図示される曲がり構成にある間、支持体１２はまた、軸１１５４が、基準平面１１０３上に投影されると、図２１Ａにおける参照番号１１５６によって示されるように、基準面積１１０２内における投影１１０４（基準平面１１０３上の横軸１０２６の投影）を交差しない、または横切らないであろうため、曲がりの軸１１５４（図２０参照）を中心とするデバイス１０の曲がりを可能にする。
【０１６６】
図２１Ｃは、デバイス１０の一部が横軸１０２６に平行に横軸１１５０を中心として外向き方向に曲げられる（すなわち、デバイス１０のそのような部分は、凹面形状を有する）ときのデバイス１０を描写する。デバイス１０が、図２０に図示されるように実質的に平坦位置にあって、このように曲げられると、加えられる曲げ力は、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ｂに向かって、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆをスロット１０２４Ｃおよび１０２４Ｆ内で縦方向に移動させる。ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆは、順に、それぞれ、停止表面１０３２Ｂとスロット１０２４および１０２４Ｆの中心点１０７４との間のある場所に位置付けられるであろう（正確な位置は、曲げ力の大きさに依存するであろう）。ある場合には、図２１Ｃに図示されるように、デバイス１０は、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆが停止表面１０３２Ｂに接触する程度まで曲げられることができ、その時点で、本外向き方向における、かつ横軸１１５０を中心とする、デバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。さらに、曲がりの軸（横軸１１５０）の位置のため、ピン１０６６Ａ、１０６６Ｂ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｅは、それぞれ、実質的に、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｂ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｅ内の中心のままである。
【０１６７】
ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆが、図２１Ｃに図示されるように位置付けられると、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ｃおよび１０６６Ｆ内で係止される、すなわち、横方向に移動（例えば、スライド）不可能となる。言い換えると、スロット１０２４Ｃおよび１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆが横方向に移動しないように防止する。これは、ピンのいかなるそのような移動も、ディスプレイ１８上に投影されると、ディスプレイ１８内を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸を生成するであろう、異なる方向における同時曲げ生成となるであろうためである。より具体的には、横方向におけるピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆの移動はまた、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準平面１１０３の基準面積１１０２内の仮想点において、図２１Ｄにおける参照番号１１５２によって示されるように、基準平面１１０３上に投影される、横軸１１５０（本実施例では第１の曲がりの軸）を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸（例えば、縦軸１１００）を中心とする横方向におけるデバイス１０の曲がり生成となるであろう。例えば、支持体１２がまた、縦軸１１００を中心とする横方向におけるデバイス１０の曲まがりも許容される場合、縦軸１１００が、参照番号１１５３によって示されるように基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の横軸１１５０投影１１５２を交差する、または横切るであろうため、特異点が、ディスプレイ１８内に生成されるであろう。したがって、スロット１０２４Ｃおよび１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ｃおよび１０６６Ｆが横方向に移動しないように防止し、ひいては、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の投影１１５２（基準平面１１０３上への横軸１１５０の投影）を交差し、ひいては、ディスプレイ１８を損傷させるであろう、任意の縦方向に配向される曲がりの軸の形成を防止し、それによって、そうでなければディスプレイ１８を損傷させるであろう、同時または付加的曲がりを防止するように構成される。
【０１６８】
当然ながら、支持体１２は、生成される曲がりの軸の投影が、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内を交差しない、または横切らない（すなわち、生成される曲がりの軸の投影は、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２の外側の仮想点において交差しないであろう）ため、同一方向における２つの異なる曲げ半径に沿った同時の曲がりを可能にする。言い換えると、デバイス１０は、図２１Ｃに図示されるように、横軸１１５０を中心とする外向き方向に曲げられることができ、同時に、その第２の曲がりの軸が、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の投影１１５２（基準平面１１０３上への横軸１１５０の投影）を交差しない、または横切らないとき、異なる曲がりの軸を中心として曲げられることができる。この点において、ピン１０６６Ａ、１０６６Ｂ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｅは、それぞれ、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｂ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｅ内で係止されず、または移動不可能とならない。これは、それぞれ、スロット１０２４Ａ、１０２４Ｂ、１０２４Ｄ、および１０２４Ｅ内のピン１０６６Ａ、１０６６Ｂ、１０６６Ｄ、および１０６６Ｅのいかなる移動も、投影されると、基準面積１１０２内における横軸１１５０と交差しないであろう、曲がりの軸に沿った同時曲げ生成となるであろうためである。例えば、デバイス１０が、図２１Ｃに図示される曲がり構成にある間、支持体１２はまた、軸１１５４が、図２１Ｄにおける参照番号１１５６によって示されるように、基準平面１１０３上に投影されると、基準面積１１０２内における投影１１５２（基準平面１１０３上への横軸１１５０の投影）を交差しない、または横切らないであろうため、曲がりの軸１１５４を中心とするデバイス１０の曲がりを可能にする（図２１Ｃ参照）。
【０１６９】
図２１Ｅは、縦軸１１００を中心とする内向き方向に（すなわち、デバイス１０が凹面形状を有するように）曲げられるときのデバイス１０を描写する。デバイス１０が、図２０に図示されるように実質的に平坦位置にあって、描写される様式において曲げられると、加えられる曲げ力は、（ｉ）ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃを、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ｃに向かって、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｃ内で横方向に移動させ、（ｉｉ）ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆを、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ａに向かって、スロット１０２４Ｄ−１０２４Ｆ内で横方向に移動させる。ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃは、順に、それぞれ、中心点１０７４とスロット１０２４Ａ−１０２４Ｃの停止表面１０３２Ｃとの間のある場所に位置付けられるであろう、（正確な位置は、曲げ力の大きさに依存するであろう）。同様に、ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆは、それぞれ、中心点１０７４とスロット１０２４Ｄ−１０２４Ｆの停止表面１０３２Ａとの間のある場所に位置付けられるであろう（正確な位置は、再び、曲げ力の大きさに依存するであろう）。ある場合には、図２１Ｅに図示されるように、デバイス１０は、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃが停止表面１０３２Ｃに接触し、ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆが停止表面１０３２Ａに接触する程度まで曲げられることができ、その時点で、本内向き方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。
【０１７０】
ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが図２１Ｃに図示されるように位置付けられると、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内で係止される、すなわち、縦方向に移動（例えば、スライド）不可能となる。言い換えると、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが縦方向に移動しないように防止する。これは、ピンのいかなるそのような移動も、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸を生成するであろう、異なる方向における同時曲げ生成となるであろうためである。より具体的には、縦方向におけるピン１０６６Ａ−１０６６Ｆの移動はまた、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の仮想点において、図２１Ｆにおける参照番号１１６０によって示されるように基準平面１１０３上に投影されるときの縦軸１１００（本実施例では第１の曲がりの軸）を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸（例えば、横軸１０２６、横軸１１５０）を中心とするデバイス１０の縦方向における曲げ生成となるであろう。例えば、支持体１２がまた、横軸１０２６を中心とする縦方向におけるデバイス１０の曲がりが許容される場合、横軸１０２６が、参照番号１１６４によって示されるように基準平面１１０３上に投影されると、平坦ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内における仮想点１１６５において、投影１１６０（基準平面１１０３上への縦軸１１００の投影）を交差する、または横切るであろうため、特異点が、ディスプレイ１８内に生成されるであろう。したがって、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが縦方向に移動しないように防止し、ひいては、基準平面１１０３上に投影されると、基準面積１１０２内における投影１１６０（基準平面１１０３上への縦軸１１００の投影）を交差し、ひいては、ディスプレイ１８を損傷させるであろう、いかなる横方向に配向される曲がりの軸の形成も防止し、それによって、ディスプレイ１８を損傷させるであろう、同時または付加的曲がりを防止するように構成される。
【０１７１】
当然ながら、支持体１２は、生成される曲がりの軸の投影が、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内を交差しない、または横切らない（すなわち、生成される曲がりの軸の投影が、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２の外側の仮想点において、交差しないであろう）ため、同一方向における２つの異なる曲げ半径に沿った同時の曲がりを可能にする。言い換えると、デバイス１０は、図２１Ｅに図示されるように、縦軸１１００を中心として内向き方向に曲げられることができ、同時に、その第２の曲がりの軸が、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の投影１１６０（基準平面１１０３上への縦軸１１００の投影）を交差しない、または横切らないとき、異なる曲がりの軸を中心として曲げられることができる。この点において、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内で係止されず、または移動不可能とならない。これは、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０６６Ｆ内のピン１０６６Ａ−１０６６Ｆのいかなる移動も、投影されると、基準面積１１０２内に投影されるときの縦軸１１００と交差しないであろう、曲がりの軸に沿った同時曲げ生成となるであろうためである。例えば、デバイス１０が、図２１Ｅに図示される曲がり構成にある間、支持体１２はまた、軸１１６６が、図２１Ｆにおける参照番号１１６７によって示されるように基準平面１１０３上に投影されると、基準面積１１０２内における投影１１６０（基準平面１１０３上への縦軸１１００の投影）を交差しない、または横切らないであろうため、曲がりの軸１１６６（図２１Ｅ参照）を中心とするデバイス１０の曲がりを可能にする。
【０１７２】
図２１Ｇは、縦軸１１００を中心として外向き方向に曲げられる（すなわち、デバイス１０が凸形状を有するように）ときのデバイス１０を描写する。デバイス１０が、図２０に図示されるように実質的に平坦位置にあって、描写される様式において曲げられると、加えられる曲げ力は、（ｉ）ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃを、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ａに向かって、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｃ内で横方向に移動させ、（ｉｉ）ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆを、それぞれ、個別の停止表面１０３２Ｃに向かって、スロット１０２４Ｄ−１０２４Ｆ内で横方向に移動させる。ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃは、順に、それぞれ、中心点１０７４とスロット１０２４Ａ−１０２４Ｃの停止表面１０３２Ａとの間のある場所に位置付けられるであろう（正確な位置は、曲げ力の大きさに依存するであろう）。同様に、ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆは、それぞれ、中心点１０７４とスロット１０２４Ｄ−１０２４Ｆの停止表面１０３２Ｃとの間のある場所に位置付けられるであろう（正確な位置は、再び、曲げ力の大きさに依存するであろう）。ある場合には、図２１Ｇに図示されるように、デバイス１０は、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｃが停止表面１０３２Ａに接触し、ピン１０６６Ｄ−１０６６Ｆが停止表面１０３２Ｃに接触する程度まで曲げられることができ、その時点で、本外向き方向におけるデバイス１０、特に、ディスプレイ１８のいかなるさらなる曲まがりも、防止されるであろう。
【０１７３】
ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが図２１Ｇに図示されるように位置付けられると、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、それぞれ、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ内で係止される、すなわち、縦方向に移動（例えば、スライド）不可能となる。言い換えると、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが縦方向に移動しないように防止する。これは、ピンのいかなるそのような移動も、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０３内を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸を生成するであろう、異なる方向における同時曲げ生成となるであろうためである。より具体的には、縦方向におけるピン１０６６Ａ−１０６６Ｆの移動はまた、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の仮想点において、図２１Ｈにおける参照番号１１７０によって示されるように基準平面１１０３上に投影される縦軸１１００（本実施例では第１の曲がりの軸）を交差する、または横切るであろう、曲がりの軸（例えば、横軸１０２６、横軸１１５０）を中心とするデバイス１０の縦方向における曲げ生成となるであろう。例えば、支持体１２がまた、横軸１０２６を中心とする縦方向におけるデバイス１０の曲がりが許容される場合、横軸１０２６が、図２１Ｈにおける参照番号１１７４によって示されるようにディスプレイ１８上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積１１０２内の仮想点１１７５における投影１１７０（基準平面１１０２上への縦軸１１００の投影）を交差する、または横切るであろうため、特異点が、ディスプレイ１８内に生成されるであろう。したがって、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、それぞれ、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆが縦方向に移動しないように防止し、ひいては、基準平面１１０３上に投影されると、ディスプレイ１８内の投影１１７０（基準平面１１０３上への縦軸１１００の投影）を交差し、ひいては、ディスプレイ１８を損傷させるであろう、いかなる横方向に配向される曲がりの軸の形成も防止し、それによって、ディスプレイ１８を損傷させるであろう、同時または付加的曲がりを防止するように構成される。
【０１７４】
支持体１２の構成要素は、図１９および２０に図示されるものから変動することができることを理解されるであろう。他の実施例では、第１の基板１０００および／または第２の基板１００４は、異なる形状（例えば、より湾曲させられることができる、より円形の形状を有することができる、不規則形状を有することができる、孔を含有することができる）および／または異なるサイズを有することができる。いくつかの実施例では、第１の基板１０００は、第２の基板１００４と異なるサイズおよび／または形状を有することができ、その場合、第１の基板１０００または第２の基板１００４の一部は、２つの基板１０００および１００４が、支持体１２を形成するように組み立てられると、常時、可視であってもよい。
【０１７５】
支持体１２はまた、支持体１２、より一般的には、デバイス１０によって許容される曲がり（例えば、多指向性曲がり）の量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。より具体的には、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆおよび／またはピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、支持体１２によって許容される曲がりの量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。この点において、第１の基板１０００は、６つより多いまたはより少ないスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆを含むことができる、異なるように位置付けまたは配列されたスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆ（例えば、互により近くまたはそこからより遠く離間される、端部１０１６Ａ、１０１６Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される、および／または縁１０２０Ａ、１０２０Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される）を含むことができる、および／異なるように構築されたスロットを含むことができる。他の実施例では、スロットはより大きい、より小さい、および／または異なるピン移動を促進し、それによって、より大きい、より小さい、ならびに／もしくは異なる曲げ自由度を促進する、異なる形状および／またはサイズを有することができる。より具体的には、スロットのうちの１つ以上のものは、異なる形状（例えば、星形形状、Ｔ字形形状）、部分１０２８Ａ、１０２８Ｂと異なる方向に延在する１つ以上の部分、異なる数の部分、中心点１０７４の周囲に非対称的に配列される部分、および／または（例えば、互に）異なる長さならびに／もしくは幅を有する１つ以上の部分を有することができる。例えば、スロットのうちの１つ以上のものは、奇数部分（例えば、３つの部分、５つの部分、７つの部分）または異なる偶数部分（例えば、２つの部分、６つの部分、８つの部分）を含むことができる。いくつかの実施例では、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆは、開口部、開口、トラック、チャネル、溝、陥凹、または任意の他の好適な構造の形態をとることができる。同様に、第２の基板１００４は、６つより多いまたはより少ないピン１０６６Ａ−１０６６Ｆを含むことができる、異なるように位置付けまたは配列されたピン１０６６Ａ−１０６６Ｆ（例えば、互により近くまたはそこからより遠く離間される、端部１０５８Ａ、１０５８Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される、および／または縁１０６２Ａ、１０６２Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される）を含むことができる、および／または異なるように構築された突出部を含むことができる。いくつかの実施例では、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆは、代わりに、タブ、フック、ノブ、またはバンプ等の他の突出部、もしくは任意の他の好適な構造の形態をとることができる。
【０１７６】
さらに、第１および第２の基板１０００、１００４は、異なる様式において互に接続されることができる。例えば、第１の基板１０００および第２の基板１００４は、反転されることができ、第１の基板１０００は、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆを含み、第２の基板１００４は、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆを含む。別の実施例として、第１および第２の基板１０００、１００４の各々は、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆと、ピン１０６６Ａ−１０６６Ｆとを含むことができる（例えば、交互スロットおよびピン）。第１および第２の基板１０００、１００４が互に接続される様式はまた、支持体１２によって許容される多方向曲がりの量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。より具体的には、第１および第２の基板１０００、１００４は、図１９および２０に図示されるものと１つ以上の異なる場所において、互に局所的に固定して接続されることができる。例えば、図２２Ａに図示されるように、第１および第２の基板１０００を互に局所的に固定して接続する、局所固定点１０７０は、代わりに、第１および第２の基板１０００、１００４の端部１０１６Ａ、１０５８Ａに近接して、かつスロット１０２４Ａと１０２４Ｄとの間に位置することができる。別の実施例として、図２２Ｂに図示されるように、局所固定点１０７０は、代わりに、第１および第２の基板１０００、１００４の縁１０２０Ｂ、１０６２Ｂに近接して、かつスロット１０６６Ｅと１０６６Ｆとの間に位置することができる。当然ながら、第１および第２の基板１０００、１００４は、他の場所にも同様に互に固定して接続されることができる。
【０１７７】
図２３Ａおよび２３Ｂに図示されるデバイス１０は、支持体１２と、支持体１２に結合される可撓性ディスプレイ１８とを含み、ディスプレイ１８は、支持体１２の面積より小さい面積を有する。図２３Ａおよび２３Ｂのそれぞれに描写されるように、支持体１２は、図１９および２０に説明されるスロット１０２４およびピン１０６６配列と異なるスロットおよびピン配列を含む。共通構成要素は、共通参照番号によって示される。図２３Ａおよび２３Ｂに描写される構造的に異なるスロットおよびピン配列は、図１９および２０に説明されるスロットおよびピン配列より多くの曲がりを可能にする（例えば、横方向および縦方向曲げだけではなく、同一方向に異なる半径に沿った曲まがりも可能にする）が、依然として、前述の配列と同様に、デバイス１０の望ましくない同時多指向性曲がりを制約するように動作する。
【０１７８】
図２３Ａに図示されるように、支持体１２は、第１の基板１０００内に形成される８つのスロット１２００Ａ−１２００Ｈと、第２の基板１０００に結合され、それぞれ、スロット１２００Ａ−１２００Ｈ内に移動可能に配置される、８つのピン１２０４Ａ−１２０４Ｈとを含むことができる。概して、スロット１２００Ａ−１２００Ｃは、縁１０２０Ａに近接して第１の基板１０００内に形成され、スロット１２００Ｆ−１２００Ｈは、縁１０２０Ｂに近接して、スロット１２００Ａ−１２００Ｃから横断して第１の基板１０００内に形成され、スロット１２００Ｄおよび１２００Ｅは、その間の第１の基板１０００内に形成される。
【０１７９】
図２３Ａに図示されるように、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈは、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇと異なるように構築される。スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇは、前述のスロット１０２４Ａ−１０２４Ｆと同じであって、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇの各々は、２つの横方向に延びている部分１０２８Ａと、横方向に延びている部分１０２８Ａに少なくとも実質的に垂直な２つの縦方向に延びている部分１０２８Ｂと、４つの同じように画定される停止表面１０３２Ａ−１０３２Ｄとを有する。明確にする理由から、これらの構成要素は、図２３Ａに図示されない。一方、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈの各々は、互いに対して角度付けられる８つの部分を含む。本実施例では、各スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈの８つの部分は、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈの個別のものの中心点１２０６のまたはそこから外向きに延び、その周囲に対称的に配列される。８つの部分は、互いに対して４５度の角度で配向されるが、より大きい、より小さい、および／または異なる角度が、部分のうちの１つ以上のものの間で利用されることができる。８つの部分は、２つの横方向に延びている部分１２０８と、２つの縦方向に延びている部分１２１２と、それぞれ、横方向に延びている部分１２０８の１つと縦方向に延びている部分１２１２の１つとの間に配置される、４つの角度付けられた部分１２１６とを含む（明確にする理由から、これらの構成要素は、スロット１２００Ａとしてのみ標識される）。したがって、４つの停止表面１０３２Ａ−１０３２Ｄを画定する、スロット１０２４Ａ−１０２４Ｆと異なり、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈの各々は、８つの停止表面１２２０Ａ−１２２０Ｈを画定し、各スロットの８つの部分の各々は、異なる停止表面１２２０Ａ−１２２０Ｈを画定する。明確にする理由から、これらの特徴は、スロット１２００Ｃとしてのみ標識される。停止表面１２２０Ａ−１２２０Ｈは、前述の停止表面１０３２Ａ−１０３２Ｄと同様に、曲がりを制約するように動作する。
【０１８０】
概して、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇは、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈから外向きに、すなわち、デバイス１０の周縁により近接して位置付けられる。より具体的には、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇは、大部分が、ディスプレイ面積１８の外側に配置される。図２３Ａに図示されるように、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇのそれぞれの中心点は、ディスプレイ面積１８の外側に配置される。したがって、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇのそれぞれの横方向に延びている部分１０２８Ａの少なくとも１つは、全体的に、ディスプレイ面積１８の外側に配置される一方、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇのそれぞれの他の横方向に延びている部分１０２８Ａの少なくとも一部と、横方向に延びている部分１２０８の少なくとも一部は、同様に、ディスプレイ面積１８の外側に配置される。スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇは、他の実施例では、端部１０１６Ａ、１０１６Ｂおよび縁１０２０Ａ、１０２０Ｂにより近接して位置付けられることができる（すなわち、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇのより多くのものが、ディスプレイ面積１８の外側に配置されることができる）ことを理解されるであろう。スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇと異なり、角度付けられた部分１２１６の少なくとも１つが、全体的に、ディスプレイ面積１８内に配置され、横方向に延びている部分１２０８の１つの少なくとも一部と、縦方向に延びている部分１２１２の１つの一部は、ディスプレイ面積１８内に配置されるように、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈのそれぞれの中心点１２０６は、ディスプレイ面積１８内に配置される。しかしながら、これは、当てはまる必要はない。代わりに、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈのうちの１つ以上のものの中心点１２０６は、他のスロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇと同様に、ディスプレイ面積の外側に配置されることができる。さらに、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈのうちの１つ以上のものの中心点１２０６は、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈのより大きい部分が、ディスプレイ面積１８内に配置されるように、さらに内向きに（例えば、端部１０１６Ａ、１０１６Ｂおよび縁１０２０Ａ、１０２０Ｂから離れるように）位置付けられることができる。また、図２３Ａに図示されるように、ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈは、前述のピン１０６６Ａ−１０６６Ｆと構造的に同じであるが、第２の基板１００４を中心として異なるように配列される。ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈの位置付けは、スロット１２００Ａ−１２００Ｈの位置付けに対応し、したがって、本明細書に明示的に説明されないであろう。
【０１８１】
第１および第２の基板１０００、１００４が、図２３Ａに図示されるように、互に整合され、かつそれに移動可能に接続されると、ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈは、それぞれ、図１９および２０に関連して説明されるスロットおよびピン配列と同様に、スロット１２００Ａ−１２００Ｈ内に移動可能に配置される。しかしながら、異なる時間における縦方向および横方向曲げと、同一方向における異なる半径に沿った曲げとのみを可能にする、図１９および２０に関連して説明されるスロットおよびピン配列と異なり、スロットおよびピン配列は、本実施例では、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇの構成のため、横方向曲がり（すなわち、横軸に沿った曲がり）、縦方向曲がり（すなわち、縦軸に沿った曲がり）、同一方向における異なる半径に沿った曲がり、および縦方向および横方向成分を伴う曲がり（すなわち、縦軸および横軸の両方に対して角度付けられた軸に沿った曲がり）を可能にする。より具体的には、スロットおよびピン配列は、本実施例では、横軸１０２６および縦軸１１００の両方に対して４５度の角度で配向された曲がりの軸に沿って、付加的曲がりを可能にする。スロットおよびピン配列は、本実施例ではまた、ある２つの方向における同時の曲がりを可能にする。このように、スロットおよびピン配列は、本実施例では、支持体１２の曲がり自由度を増加させる（図１９および２０に関連して説明されるスロットおよびピン配列と比較して）。
【０１８２】
同時に、本スロットおよびピン配列によって許容される付加的曲がりは、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇと、その中に配置される対応するピン１２０４Ｂ、１２０４Ｄ、１２０４Ｅ、および１２０４Ｇとによって境界または制限される。より具体的には、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇは、前述のように、他のスロットに対して位置付けられることによって、そうでなければ、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈ（ならびに対応するピン１２０４Ａ、１２０４Ｃ、１２０４Ｆ、および１２０４Ｈ）によって許容され、前述のように、基準平面上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積基準平面内を交差するであろう、十字形曲がりの軸につながる可能性が高いであろう、付加的曲げ一部を境界または制限する役割を果たす。例えば、図２３Ａに図示されるように、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇは、それぞれ、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および１２００Ｈによって許容される曲がりを、１でマークされたそれらの面積に制限する（１でマークされた各面積は、支持体１２の個別の角と、図２３Ａにおける破線の個別のものと、スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇのうちの２つとによって境界される）。スロット１２００Ｂ、１２００Ｄ、１２００Ｅ、および１２００Ｇが、このように曲がりを制限しない場合、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、１２００Ｈは、係属中の１でマークされたそれらの面積を越えた曲がり（すなわち、支持体１２の角からさらに離れ、かつその中心により近接する曲がり）を可能にするであろう。しかしながら、これらの面積を越える付加的曲がりは、ディスプレイ１８上に投影されると、ディスプレイ１８内で交差するであろう、十字曲がりの軸につながる可能性が高くなるであろう。
【０１８３】
図１９および２０に関連して説明されるスロットおよびピン配列のように、スロット１２００Ａ−１２００Ｈおよび対応するピン１２０４Ｈは、デバイス１０が、１つの方向（例えば、横方向、縦方向）に曲げられるとき、その方向におけるその事前に画定された曲げ限界を超えて曲げられないように防止するために、互に相互作用するように構成される（その方向に対する事前に画定された曲げ限界は、個別の停止表面１０３２Ａ−１０３２Ｄおよび１２２０Ａ−１２２０Ｈの位置によって判定される）。さらに、図２３に図示される支持体１２はまた、前述の望ましくない同時多指向性曲がりを防止するように構成される。図１９および２０に関連して説明されるスロットおよびピン配列のように、スロット１２００Ａ−１２００Ｈおよび対応するピン１２０４Ａ−１２０４Ｈも同様に、基準平面上に投影されると、可撓性ディスプレイ１８によって画定され、基準平面内に配置される、基準面積内の仮想点において互に交差する、または横切るであろう、曲がりの軸を生成するであろう、同時多指向性曲がりを防止するために、互に相互作用するように構成され、基準面積は、実質的に平坦な位置に置かれた場合のディスプレイ１８によって画定される２次元面積である。より具体的には、ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈのうちの１つ以上のものが、デバイス１０が第１の曲がりの軸（例えば、横軸１０２６）に沿って第１の方向（例えば、横方向）に曲げられるのに応答して移動されると、スロット１２００Ａ−１２００Ｈのうちの１つ以上のものは、順に、ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈのうちの１つ以上のものが、基準平面上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準平面における基準面積内の、基準平面上に投影されるときの第１の曲がりの軸と交差する、または横切るであろう、曲がりの軸に対応する１つ以上のある方向に移動しないように係止または防止することができる。したがって、スロット１２００Ａ−１２００Ｈは、基準平面上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積内の基準平面上に投影されるときの第１の曲がりの軸と交差する、または横切るであろう、第２の曲がりの軸に沿った第２の方向における同時の曲がりを防止することができる。
【０１８４】
所望に応じて、図２３Ａに関連して説明される支持体１２は、支持体１２によって許容される曲がり（例えば、多指向性曲がり）の量を制御（例えば、調節）するために変動されることができる。より具体的には、スロットおよびピン配列は、支持体１２によって許容される多指向性曲がりの量を制御するように変動されることができる。第１の基板１０００は、８つより多いまたはより少ないスロットを含むことができる、スロット１２００Ａ−１２００Ｈは、異なるように位置付けまたは配列されることができる、および／または異なるように構築されたスロットを含むことができる。例えば、図２３Ｂに図示されるように、スロットおよびピン配列は、代わりに、７つのスロット１３００Ａ−１３００Ｇを含むことができ、それらのスロットは、それぞれ、スロット１２００Ａ−１２００Ｅ、１２００Ｇ、および１２００Ｈと同じであって、固定点１０７０は、第１および第２の基板１０００、１００４の端部１０１６Ａ、１０５８Ａに近接して、かつスロット１３００Ａと１３００Ｅとの間に位置する。基板１０００、１００４をともに局所的に固定するように機能する、固定点１０７０はまた、事実上、図２３Ａに説明されるスロット１２００Ｆに取って代わる。固定点１０７０は、スロット１２００Ｆと同一曲がりを制限する機能を果たすことができることを理解されるであろう。いくつかの実施例では、スロット１２００Ａ−１２００Ｈは、より大きい、より小さい、および／または異なるピン移動を促進し、それによって、より大きい、より小さい、および／または異なる曲がり自由度を促進する、異なる形状ならびに／もしくはサイズを有することができる。より具体的には、スロットのうちの１つ以上のものは、異なる形状（例えば、星形形状、Ｔ字形形状）、図２３Ａに図示される部分と異なる方向に延在する１つ以上の部分、異なる数の部分、中心点１２０６の周囲に非対称的に配列される部分、および／または互に異なる長さおよび／または幅を有する１つ以上の部分を有することができる。例えば、スロットおよびピン配列における角度付けられた部分１２１６の配向は、異なる軸（すなわち、横軸１０２６および縦軸１１００に対して異なる角度で配向された軸）に沿った付加的曲がりを可能にするように変動されることができる。別の実施例として、スロットのうちの１つ以上のものは、奇数個の部分（例えば、３つの部分、５つの部分、７つの部分）または異なる偶数個の部分（例えば、２つの部分、６つの部分、８つの部分）を含むことができる。他の実施例では、スロット１２００Ａ−１２００Ｈは、開口部、開口、トラック、チャネル、溝、陥凹、または任意の他の好適な構造の形態をとることができる。例えば、スロット１２００Ａ、１２００Ｃ、１２００Ｆ、および／または１２００Ｈは、代わりに、図１８Ａおよび１８Ｂに関連して前述のスロット９８０Ａ−９８０Ｈの形態をとることができる。同様に、第２の基板１００４は、８つより多いまたはより少ないピンを含むことができる、ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈは、異なるように位置付けまたは配列されることができる、および／または異なるように構築されたピン１２０４Ａ−１２０４Ｈを含むことができる。例えば、図２３Ｂに図示されるように、支持体１２は、図２３Ａに説明されるピン１２０４Ａ−１２０４Ｈと同じであって、スロット１３００Ａ−１３００Ｇに対応する、７つのピン１３０４Ａ−１３０４Ｇを含むことができる。いくつかの実施例では、ピン１２０４Ａ−１２０４Ｈは、代わりに、フック、タブ、ノブ、バンプ、または任意の他の好適な構造等の他の突出部の形態をとることができる。
【０１８５】
図２４は、支持体１２が、可撓性ディスプレイ１８上に投影されると、望ましくなく、可撓性ディスプレイ１８内を交差する、または横切る、曲がりの軸を生成するであろうような２つ以上の方向に曲げられないように防止するために使用され得る、曲がりを制限する構造の別の実施例を描写する。この目的を達成するために、曲がりを制限する構造は、概して、１次元曲がりの量の変動を可能にし、前述のように、基準平面上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定され、基準平面内に配置される、基準面積内を横切るまたは交差する、曲がりの軸を防止するように互いに対して配列される、複数の異なる曲がり領域またはゾーンを含む。
【０１８６】
図２４に図示される支持体１２は、２つの堅い領域またはゾーン１５００Ｆ、１５００Ｇと組み合わせられた５つの曲がり領域またはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅを含む。曲がり領域１５００Ａは、中心に形成され、長方形形状を有し、支持体１２の第１の端部１５０８と支持体の第２の端部１５１２との間に縦方向に延在する。曲がり領域またはゾーン１５００Ｂ−１５００Ｅの各々は、支持体１２の角に形成もしくは画定され、三角形形状を有する。したがって、曲がり領域またはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅは、互いに対して角度付けられることを理解されるであろう。堅いゾーン１５００Ｆは、曲がり領域１５００Ａ、１５００Ｂ、および１５００Ｃによって、その間に画定され、堅いゾーン１５００Ｆは、三角形形状を有する結果になる。堅いゾーン１５００Ｇは、曲がり領域１５００Ａ、１５００Ｄ、および１５００Ｅによって、その間に画定され、堅いゾーン１５００Ｇも同様に、三角形形状を有する結果になる。堅いゾーン１５００Ｆ、１５００Ｇは、曲げに実質的に抵抗する、またはそれを防止するように構成される、硬質プラスチックもしくは他の堅い材料から作製される。
【０１８７】
曲がり領域またはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅの各々は、概して、各領域における１次元曲げ所望のレベルもしくは量を可能にするように画定される（すなわち、１つの許容可能曲げ方向は、各領域内で固定される）。ある場合には、曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅは、１次元曲げ所望のレベルに基づいて選択される、例えば、ゴム、プラスチック、皮、または他の材料等の可撓性材料から作製されることができる。曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅは、曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅが、１次元曲げ同一または異なる量を可能にし得るように、同一可撓性材料または１つ以上の異なる可撓性材料から作製されることができる。他の場合には、曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅは、例えば、曲がり所望のレベルを可能にするように互に相互作用する、スロット、突出部、タブ、陥凹、開口部、ピン、ヒンジ、またはリンク等の構造構成要素を含むことができる。曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅのうちの１つ以上のものは、（ｉ）２０１３年１２月２４日に出願され、「Ｄｙｎａｍｉｃａｌｌｙ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ，  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  ａｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ」と題された共同所有の米国仮特許出願第６１／９２０，７０５号、（ｉｉ）２０１４年２月２８日に出願され、「Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ａ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ」と題された共同所有の米国仮特許出願第６１／９４６，４１２号、および（ｉｉｉ）２０１４年４月１５日に出願され、「Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ａ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ」と題された共同所有の米国仮特許出願第６１／９７９，６６８号（本開示は、参照することによって明示的に本明細書に組み込まれる）に説明される支持構造のいずれかの形態をとることができる。さらに他の場合には、曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅのうちの１つ以上のものは、可撓性材料から作製されることができる一方、１つ以上の他の曲がり領域１５００Ａ−１５００Ｅは、これらの前述の支持構造の任意の１つの形態をとることができる。
【０１８８】
そのように構築されると、ディスプレイ１８が実質的に平坦位置に配設され、基準平面内に配置されるとき、支持体１２は、異なる曲がり領域またはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅの１次元曲がりを可能にし、基準平面上に投影されると、ディスプレイ１８によって画定される基準面積内を横切るまたは交差する、曲がりの軸の形成を防止する。同時に、支持体１２は、１次元曲げみを可能にするが、構造は、支持体１２の全体的２次元曲がり能力を促進する。
【０１８９】
図２４に図示される支持体１２は、変動するが、依然として、意図される様式で機能することができることを理解されるであろう。支持体１２は、より多いまたはより少ない曲がり領域もしくはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅを含むことができる、曲がり領域またはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅは、形状もしくはサイズを変動することができる、および／または曲がり領域もしくはゾーン１５００Ａ−１５００Ｅは、異なるように配列されることができる。支持体１２は、２つより多いまたはより少ない堅いゾーン１５００Ｆ、１５００Ｇを含むことができ、堅いゾーン１５００Ｆ、１５００Ｇは、形状またはサイズを変動することができる、および／または堅いゾーン１５００Ｆ、１５００Ｇは、異なるように配列されることができる。例えば、支持体１２は、いかなる堅いゾーンも全く含まなくてもよい。
【０１９０】
図２５Ａ−２５Ｊは、取付可能または装着式リストバンドの形態における、動的可撓性物品２００を図示する。図２５Ａおよび２５Ｂに図示されるように、物品２００は、可撓性電子構成要素２０４と、構成要素２０４に結合されている可撓性支持構造２０８とを含む。物品２００は、図２５Ａにおける矢印によって示される、外向き方向に曲がり、撓曲、または湾曲するために構成される（すなわち、構成要素２０４は、凹面形状を有する）。概して、図２５Ａは、第１のまたは実質的に平坦な位置における物品２００を描写する一方、図２５Ｂは、第２のまたは湾曲位置におけるにおける物品２００を描写する。
【０１９１】
図２５Ａおよび２５Ｂを参照すると、可撓性電子構成要素２０４は、表面、物体、またはデバイスに動的に曲げ可能または共形化可能である、可撓性電子ディスプレイであるが、他の実施形態では、可撓性電子構成要素２０４は、折畳式電子リーダ、ロールアウト式スクリーン、ＯＬＥＤ照明、または他の電子構成要素であることができる。可撓性ディスプレイ２０４は、電子ペーパディスプレイ、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ等の任意のタイプの可撓性ディスプレイとして製造されることができ、そのさらなる詳細は、２０１３年１２月２４日に出願され、「Ｄｙｎａｍｉｃａｌｌｙ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ，  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  ａｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ」と題された共同所有の米国仮特許出願第６１／９２０，７０５号に説明されており、その開示は、参照することによって本明細書に明示的に組み込まれる。いったん製造されると、可撓性ディスプレイ２０４は、内向き方向（すなわち、可撓性ディスプレイ２０４は、凸形状を有する）および／または外向き方向（すなわち、可撓性ディスプレイ２０４は、凹面形状を有する）に撓曲、湾曲、または曲がるために構成されることができる。当技術分野において公知であるように、可撓性ディスプレイ２０４は、可撓性ディスプレイ２０４の製造に関する詳細に基づく、最小曲げ半径を有する。可撓性ディスプレイ２０４が、本最小曲げ半径を越えて撓曲、湾曲、または曲げられると、ディスプレイ２０４の１つ以上の層は、剥離、座屈、または亀裂する、もしくは別様に、損傷し、ディスプレイ２０４に損傷を及ぼし得る。同様に、可撓性ディスプレイ２０４が、複数の方向に撓曲、湾曲、または曲げられる、および／または捻転される（すなわち、ねじれが加えられる）と、ディスプレイ２０４の１つ以上の層は、剥離、座屈、亀裂、または別様に損傷され、損傷をディスプレイ２０４に生じさせ得る。
【０１９２】
依然として、図２５Ａおよび２５Ｂを参照すると、物品２００は、物品２００の対向する端部２１６間に配置され、可撓性ディスプレイ２０４に給電し、それを駆動させ、デバイス２００のための他の通信機能性を提供するために使用される、プロセッサ、メモリ、センサ、バッテリ、ディスプレイドライバ等の電子機器を保持する、電子機器モジュール２１２を含む。電子機器モジュール２１２は、他の実施例では、他の場所に位置付けられることができ、例えば、可撓性ディスプレイ２０４上または端部２１６間の別の位置に配置されることを理解されるであろう。所望に応じて、電子機器モジュール２１２の構成要素は、デバイス２００の外部が暴露される、水、空気、泥等からシールまたは別様に保護されることができる。例えば、これらの電子構成要素のいずれかまたは全ては、密閉シール様式において封入され、外力および環境上の危険へのこれらの構成要素のいかなる直接暴露も防止してもよい。
【０１９３】
図２５Ａに図示されるように、物品２００はさらに、可撓性ディスプレイ２０４にわたって配置されるタッチスクリーンインターフェース２１４を含んでもよい。タッチスクリーンインターフェース２１４は、性質上、透明である、容量式タッチスクリーンまたは任意の他のタイプのタッチスクリーンインターフェースであることができ、したがって、可撓性ディスプレイ２０４の上部を覆って配設され、可撓性ディスプレイ２０４が、それを通して視認可能となることを可能にすることができる。理解されるであろうように、タッチスクリーンインターフェース２１４は、電子機器モジュール２１２内に配置される電子機器によって給電および制御され、典型的タッチスクリーンディスプレイに関連付けられた種々の異なるタイプのタッチ検出機能性を行ってもよい。
【０１９４】
可撓性支持構造２０８が、図２５Ａに図示される物品２００の第１の位置に対応する、実質的に平坦安定状態または位置と、図２５Ｂに図示される物品２００の第２の位置に対応する、巻装もしくは湾曲状態または位置との間で移動可能であるように、可撓性支持構造２０８は、本実施例では、双安定可撓性支持体である。可撓性支持構造２０８は、第１の基板２２０と、第１の基板２２０に移動可能に接続されている第２の基板２２４とを含む。したがって、可撓性支持構造２０８は、以下により詳細に説明されるように構造２０８が、平坦安定状態および湾曲安定状態の両方にあるとき、物品２００、特に、可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを制限するように構成される。言い換えると、可撓性支持構造２０８は、平坦安定状態および湾曲安定状態を越える、物品２００、特に、可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを制限するように構成される。さらに、可撓性支持構造２０８は、同様に以下により詳細に説明されるように、そこに加えられるねじれに抵抗することによって、物品２００のためのねじれ保護を提供するように構成される。
【０１９５】
図２５Ｂに図示されるように、内層２０６が、可撓性ディスプレイ２０４と可撓性支持構造２０８との間に配置される。本実施例では、内層２０６は、可撓性ディスプレイ２０４を可撓性支持構造２０８に機械的に結合（すなわち、接着）する役割を果たす、接着剤層である。他の実施例では、内層２０６は、伸展可能材料（例えば、可撓性ディスプレイ２０４と一体的に形成され、可撓性支持構造２０８に結合される、可撓性布被覆）、発泡体、ゴム、粘弾性、もしくは他の好適な材料の１つ以上の層、もしくはそれらの組み合わせである、またはそれを含むことができる。ある場合には、内層２０６は、ディスプレイ２０４の一部または一区画を可撓性支持構造２０８の対応する部分または区画に結合する役割のみを果たす。ある場合には、内層２０６は、物品２００の曲げ半径の局所変動を低減またはさらに排除することができる。言い換えると、内層２０６は、物品２００の曲がりにおけるいかなる局所変動、特に、可撓性ディスプレイ２０４によって被られるいかなる曲がり局所変動も平滑化し、それによって、物品２００が湾曲または曲げられると、より連続した局所曲げ半径を提供する役割を果たすことができる。有利には、ある場合には、内層２０６はまた、ディスプレイ２０４に粘弾性のクッション性を提供し、それによって、ディスプレイ２０４をその上に落下される物体に対して低敏感にする（例えば、損傷を受けにくくする）ことができる。最後に、物品２００は、内層２０６または可撓性ディスプレイ２０４と可撓性支持体２０８との間に配置される任意の層を含む必要はないことを理解されるであろう。代わりに、可撓性ディスプレイ２０４および可撓性支持体２０８は、任意の公知の様式において、直接、互に結合される（例えば、一体的に形成される）ことができる。
【０１９６】
図２５Ａおよび２５Ｂに図示されるように、可撓性ディスプレイ２０４は、本実施例では、可撓性ディスプレイ２０４が、物品２００の端部間に延び、物品２００の上部から視認可能であるように、内層２０６および可撓性支持体２０８の全長にわたって配置され、跨架する。他の実施例では、可撓性ディスプレイ２０４は、可撓性支持体２０８の部分長にわたってのみ配置され、跨架してもよく、および／または可撓性支持体２０８下に配置されてもよい。
【０１９７】
図２５Ａおよび２５Ｂに描写されないが、物品２００はまた、物品２００が、図２５Ｂに図示されるように曲げられ、円形、卵形、または他の形状のバンドを形成すると、物品２００の端部２１６をともに接続するように機能する、接続構造を含むことができる。いくつかの実施形態では、接続構造は、例えば、端部２１６において、またはそれに近接して、可撓性支持体２０８内に配置される磁石の形態における接続構造等、磁気ベースの接続構造であることができ、磁石は、端部２１６が端部間で接続するように端部２１６に配置されるか、または磁石は、物品２００が、可変長の物品を生成するように、それ自体の周囲に折畳され得るように、端部２１６において、またはそれに近接して、支持体２０８の上部または底部側に配置される。１つ以上の機械的コネクタ（例えば、バックル、スナップ構成要素、クラスプ、協働する溝および突起、協働するタブおよび陥凹）、任意の所望のフックおよびループ接続材料（例えば、Ｖｅｌｃｒｏ（登録商標））、またはある他の接続手段も、磁気ベースの接続構造の代わりに、またはそれに加え、使用されることができる。これらおよび他の接続構造は、２０１３年１２月２４日に出願され、「Ｄｙｎａｍｉｃａｌｌｙ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ，  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  ａｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ」と題された共同所有の米国仮特許出願第６１／９２０，７０５号にさらに詳細に説明されており、その開示は、参照することによって本明細書に明示的に組み込まれる。
【０１９８】
ここで、第１および第２の基板２２０、２２４に関するさらなる詳細が、図２５Ｃ−２５Ｆに関連して説明される。図２５Ｃを参照すると、第１の基板２２０は、本実施例では、若干、凹面形状（すなわち、大曲率半径）を有する、実質的に長方形の金属（例えば、真鍮、アルミニウム、銅、鋼鉄、スズ、ニッケル）細片であって、第１の基板２２０が、本明細書では、双安定可撓性金属細片と称され得るように、双安定ばねとして形成される。図２５Ｃに図示されるように、第１の基板２２０は、上部側２５０と、底部側２５４と、一対の対向する端部２５８Ａ、２５８Ｂと、縦軸２６２と、端部２５８Ａ、２５８Ｂ間に配置され、縦軸２６２に平行である、一対の縁２６６Ａ、２６６Ｂとを有する。
【０１９９】
図２５Ｃに図示されるように、第１の基板２２０は、一対の開口２６８と、複数のスロット２７０とを含む。開口２６８の各々は、円形形状を有し、端部２５８Ａにおいて、またはそれに近接して、第１の基板２２０内に形成される。複数のスロット２７０は、概して、第１の基板２２０内に形成され、第１の基板２２０の一端２５８Ａから第１の基板２２０の他端２５８Ｂまで配置される。複数のスロット２７０は、縁２６６Ａに近接して第１の基板２２０内に形成されるスロット２７０Ａと、縁２６６Ｂに近接して、かつスロット２７０Ａを横断して、またはそれに対向する、第１の基板２２０内に形成されるスロット２７０Ｂとを含む。スロット２７０Ａは、互から均一に離間され、互に縁２６６Ａから同一距離に形成され、スロット２７０Ｂは、互から均一に離間され、互に縁２６６Ｂから同一距離に形成される。開口２６８とスロット２７０Ａ、２７０Ｂとの間の距離が増加するにつれて、スロット２７０Ａ、２７０Ｂの長さが増加することを理解されるであろう。言い換えると、開口２６８からさらに離れて位置付けられる、スロット２７０Ａ、２７０Ｂは、概して、開口２６８により近接して位置付けられるスロット２７０Ａ、２７０Ｂより長い長さを有する。以下により詳細に説明されるように、スロット２７０は、概して、許容されるであろう、最大極限局所曲がりを画定する、またはそれに対応する。
【０２００】
図２５Ｄは、第１の基板２２０の一部の拡大図であって、スロット２７０Ａの１つと、スロット２７０Ｂの１つとをより詳細に示す。描写されるように、各スロット２７０Ａ、２７０Ｂは、長方形形状の断面を有し、第１の基板２２０の厚さを通して全体的に延在する第１の部分２７４Ａと、第１の基板２２０の厚さの一部のみを通して延在する第２の部分２７４Ｂとを含む。各第２の部分２７４Ｂは、したがって、第１の基板２２０の上部側２５０に対して陥凹される。図２５Ｄに図示されるように、各スロット２７０Ａ、２７０Ｂは、第１の停止表面２７６と、第１の停止表面２７６に対向する第２の停止表面２７８とを有する。第１の部分２７４Ａの周縁によって画定される、第１の停止表面２７６は、概して、物品２００が第２のまたは巻装位置（図２５Ｂ参照）にあるとき、外向き方向において許容されるであろう最大極限曲がりを画定する、またはそれに対応する。第１の部分２７４Ａと第２の部分２７４Ｂの交差点によって画定される、第２の停止表面２７８は、概して、物品２００が第１のまたは実質的に平坦位置（図２５Ａ参照）にあるとき、内向き方向において許容されるであろう最大極限曲がりを画定する、またはそれに対応する。
【０２０１】
他の実施形態では、第１の基板２２０は、図２５Ｃおよび２５Ｄに図示されるものから変動することができる。第１の基板２２０は、異なる形状（例えば、実質的または全体的に平坦であることができる、より円形形状を有することができる、不規則形状を有することができる、より大きいまたはより小さい凹面形状を有することができる、凸形状を有することができる）および／または異なるサイズを有することができる。一実施形態では、第１の基板２２０は、１つ以上の（例えば、２つの）伸長狭幅細片の形態をとることができる。第１の基板２２０は、代替として、単安定可撓性細片（すなわち、第１の基板は、巻き尺と同様に、１つの安定位置を有することができる）または２つを上回る安定位置を有する多安定可撓性細片として形成されることができる。第１の基板２２０は、代替として、または加えて、例えば、プラスチック、皮、もしくは布等の１つ以上の異なる材料から作製されることができる。さらに、第１の基板２２０は、異なる数の開口２６８（例えば、１つの開口２６８、４つの開口２６８）を含むことができる、異なるように位置付けられる開口２６８（例えば、端部２５８Ｂの近傍にまたはそこに配置される開口２６８）を含むことができる、および／または異なるように構築された開口２６８（例えば、異なる形状の断面を有する開口２６８）を含むことができる。代替として、第１の基板２２０は、開口２６８を含む必要はない。第１の基板２２０は、異なる数のスロット２７０を含むことができる、異なるように位置付けまたは離間されるスロット２７０（例えば、互により近くまたはそこからより遠く離間される、縁２５８Ａ、２５８Ｂにより近くまたはそこからより遠く離間される）を含むことができる、および／または異なるように構築されたスロット２７０を含むことができる。例えば、スロット２７０は、開口部、開口、トラック、チャネル、溝、陥凹、または任意の他の好適な構造の形態をとることができる。
【０２０２】
図２５Ｅを参照すると、第２の基板２２４は、本実施例では、若干、凹面形状（すなわち、大曲率半径）を有する、実質的に長方形の金属（例えば、真鍮、アルミニウム、銅、鋼鉄、スズ、ニッケル）細片であって、第２の基板２２４もまた、本明細書では、双安定可撓性金属細片と称され得るように、双安定ばねとして形成される。図２５Ｅに図示されるように、第２の基板２２４は、上部側２８０と、底部側２８４と、一対の対向する端部２８８Ａ、２８８Ｂ、縦軸２９２と、端部２８８Ａ、２８８Ｂ間に配置され、縦軸２９２に平行である、一対の縁２９６Ａ、２９６Ｂとを有する。
【０２０３】
図２５Ｅに図示されるように、第２の基板２２４は、一対の開口２９８と、複数の開口部３００と、複数の突起３０２とを含む。開口２９８は、開口２６８と形状およびサイズが同じであるが、端部２８８Ａにおいて、またはそれに近接して第２の基板２２４内に形成される。開口部３００は、本質的に、スロット２７０と形状およびサイズが同じであって、概して、第２の基板２２４の一端２８８Ａから第２の基板２２４の他端２８８Ｂまで、第２の基板２２４内に形成される。複数の開口部３００は、縁２９６Ａに近接して第２の基板２２４内に形成される開口部３００Ａと、縁２９６Ｂに近接して、かつ開口部３００Ａを横断して、またはそれに対向して第２の基板２２４内に形成される開口部３００Ｂとを含む。開口部３００Ａは、互に縁２９６Ａから同一距離に形成される一方、開口部３００Ｂは、互に縁２９６Ｂから同一距離に形成される。開口２９８と開口部３００Ａ、３００Ｂとの間の距離が増加するにつれて、開口部３００Ａ、３００Ｂの長さも増加することを理解されるであろう。言い換えると、開口２９８からより離されて位置付けられる開口部３００Ａ、３００Ｂは、概して、開口２９８により近接して位置付けられる開口部３００Ａ、３００Ｂより長い長さを有する。複数の突起３０２は、それぞれ、概して、開口部３００に関連付けられる、またはそれに対応する。複数の突起３０２は、概して、各突起３０２が、開口部３００の個別のものにわたってまたはその上方の位置において、第２の基板２２４の上部側２８０から外向きに延在する、または離れるように形成または画定される。複数の突起３０２は、縁２９６Ａに近接して形成または画定される突起３０２Ａと、縁２９６Ｂに近接して形成または画定される突起３０２Ｂとを含む。突起３０２Ａは、互に縁２９６Ａから同一距離に形成される一方、突起３０２Ｂは、互に縁２９６Ｂから同一距離に形成される。開口部３００Ａ、３００Ｂと同様に、開口２９８と突起３０２Ａ、３０２Ｂとの間の距離が増加するにつれて、突起３０２Ａ、３０２Ｂの長さも増加することを理解されるであろう。言い換えると、開口２９８からより離されて位置付けられる突起３０２Ａ、３０２Ｂは、概して、開口２９８により近接して位置付けられる突起３０２Ａ、３０２Ｂより長い長さを有する。
【０２０４】
図２５Ｆは、第２の基板２２４の一部の拡大図であって、１つの開口部３００Ａと、１つの開口部３００Ｂと、１つの突起３０２Ａと、１つの突起３０２Ｂとをより詳細に示す。図示されるように、各突起３０２Ａ、３０２Ｂは、概して、棚のように成形され、上部側２８０に結合され、開口部３００Ａ、３００Ｂの個別のものの一部の中に内向きに延在する、実質的に水平の第１の部分３０４Ａと、開口部３００Ａ、３００Ｂの個別のものにわたってまたはその上方に配置される、実質的に水平な第２の部分３０４Ｃと、第１の部分３０４Ａおよび第２の部分３０４Ｂを接続する、実質的に垂直な段部分３０４Ｂとを伴う。
【０２０５】
他の実施形態では、第２の基板２２４は、図２５Ｅおよび２５Ｆに図示されるものから変動することができる。第２の基板２２４は、異なる形状を有することができる（例えば、実質的または全体的に平坦であることができる、より円形形状を有することができる、不規則形状を有することができる、より大きいまたはより小さい凹面形状を有することができる、凸形状を有することができる）、および／または異なるサイズを有することができる。第２の基板２２４は、代替として、単安定可撓性細片（すなわち、第２の基板２２４は、巻き尺と同様に、１つの安定位置を有することができる）または２つを上回る安定位置を有する多安定可撓性細片として形成されることができる。第２の基板２２４は、代替として、または加えて、例えば、プラスチック、皮、または布等の１つ以上の異なる材料から作製されることができる。さらに、第２の基板２２４は、異なる数の開口２９８（例えば、１つの開口２９８、４つの開口２９８）を含むことができる、異なるように位置付けられる開口２９８（例えば、端部２８８Ｂの近傍にまたはそこに配置される開口２９８）を含むことができる、および／または異なるように構築された開口２９８（例えば、異なる形状の断面を有する開口２９８）を含むことができる。代替として、第２の基板２２４は、開口２９８を含む必要はない。第２の基板２２４は、異なる数の開口部３００および／または突起３０２、異なるように位置付けまたは離間される開口部３００および／または突起３０２（例えば、縁２８８Ａ、２８８Ｂまたは互により近くまたはそこからより遠く離間される開口部３００）、および／または異なるように構築された開口部３００および／または突起３０２（例えば、異なる形状を有する突起３０２）を含むことができる。例えば、突起３０２は、タブ、フック、ノブ、バンプ、または任意の他の好適な構造の形態をとることができる。
【０２０６】
図２５Ｇは、互に整合され、かつそれに移動可能に接続または結合される、第１および第２の基板２２０、２２４を描写する。第１および第２の基板２２０、２２４は、組み立てられると、可撓性支持構造２０８が、上部から視認され、第２の基板２２４が、実質的に不可視である（突起３０２を除く）一方、可撓性支持構造２０８が、底部から視認されると、第１の基板２２０が、実質的に不可視であるように、実質的に類似形状およびサイズを有することを理解されるであろう。しかしながら、他の実施例では、第１および第２の基板２２０、２２４は、実質的に類似形状および／またはサイズを有する必要はない。いくつかの実施例では、第１および第２の基板２２０、２２４の１つは、図２５Ｃ−２５Ｆに図示される形状を有することができる一方、他方の基板２２０、２２４は、例えば、実質的または全体的に平坦形状等の異なる形状を有することができる。例えば、第１の基板２２０は、実質的に平坦であることができ、その場合、第１の基板２２０のスロット２７０は、物品２００が実質的に平坦位置から巻装位置に移動されるとき、凹面状態から平坦状態への第２の基板２２４の遷移を収容するために、本明細書に図示されるスロット２７０と比較して、より広くなることができる。本実施例では、第１および第２の基板２２０、２２４は、物品２００が巻装位置にあるとき、重なり、かつ互に接触するであろうが、物品２００が実質的に平坦位置にあるとき、縁２６６Ａ、２６６Ｂ、２８８Ａ、２８８Ｂにおいてまたはそれに沿って、互に触れるのみであろう。別の実施例として、第２の基板２２４は、図２５Ｅおよび２５Ｆに図示される形状を有することができる一方、第１の基板２２０は、第２の基板２２４に移動可能に結合される１つ以上の幅の狭い細長い細片の形態をとることができる。
【０２０７】
第１および第２の基板２２０、２２４が、図２５Ｇに図示されるように、互に実質的に整合されると、第１の基板２２０の開口２６８は、第２の基板２２４の開口２９８と整合され、第１の基板２２０のスロット２７０は、第２の基板２２４の開口部３００と整合され、第２の基板２２４の突起３０２は、第１の基板２２０のスロット２７０内に移動可能に配置される。第１の基板２２０の少なくともいくつかの部分は、第２の基板２２４の少なくともいくつかの部分に固定して取り付けられる。本実施例では、第１の基板２２０の一端２５８Ａは、整合された対の開口２６８、２９８のそれぞれの中に挿入される締結具３５０（例えば、ピン、リベット、ねじ）を使用して、またはそれを介して、第２の基板２２０の対応する端部２８８Ａに固定して取り付けられる。第１および第２の基板２２０、２２４の他端２５８Ｂ、２８８Ｂは、したがって、互いに対して自由に移動可能である。
【０２０８】
他の実施例では、開口２６８、２９８は、第１および第２の基板２２０、２２４が、異なる部分において、互に固定して取り付けられ得るように、第１および第２の基板２２０、２２４の異なる部分内に形成または画定されることができる。例えば、開口２６８、２９８は、第１および第２の基板２２０、２２４が、端部２５８Ａ、２８８Ａにではなく、端部２５８Ｂ、２８８Ｂまたはその近傍に互に固定して取り付けられ得るように、それぞれ、第１および第２の基板２２０、２２４の端部２５８Ｂ、２８８Ｂまたはその近傍に形成されることができる。別の実施例として、開口２６８、２９８は、第１および第２の基板２２０、２２４が、端部２５８Ａ、２８８Ａにではなく、中央部分またはその近傍に互に固定して取り付けられ得るように、第１および第２の基板２２０、２２４の中央部分またはその近傍に形成されることができる。他の実施例では、第１および第２の基板２２０、２２４は、より多いまたはより少ない開口２６８、２９８を含むことができる。例えば、第１の基板２２０は、１つの開口２６８を含むことができ、第２の基板２２４は、１つの開口２９８を含むことができ、第１および第２の基板２２０、２２４は、２つの開口２６８、２９８において、またはそれを介して、互に局所的に固定して取り付けられる。さらに、第１および第２の基板２２０、２２４は、開口２６８、２９８が必要ないように、互に局所的に溶接、接着（例えば、糊着）される、または別様に固定して取り付けられることができる。
【０２０９】
図２５Ｈは、図２５Ｇに図示される支持構造２０８の一部の拡大図である。前述のように、第２の基板２２４の突起３０２は、第１の基板２２０のスロット２７０内に移動可能に配置される。より具体的には、図２５Ｈに図示されるように、各突起３０２の第１の部分３０４Ａは、個別のスロット２７０の第１の部分２７４Ａと整合されるが、それに対して、若干、陥凹され、各突起３０２の段部分３０４Ｂは、個別のスロット２７０の第１の部分２７４Ａ内に配置され、各突起３０２の第２の部分３０４Ｃは、個別のスロット２７０の第２の部分２７４Ｂ上に着座または配置される。したがって、各突起３０２の段部分３０４Ｂは、個別のスロット２７０の第１および第２の停止表面２７６、２７８間に移動可能に配置される。
【０２１０】
第１および第２の基板２２０、２２４は、異なる様式において互に移動可能に接続されることができることを理解されるであろう。例えば、第１の基板２２０および第２の基板２２４は、反転されることができ、第２の基板２２４は、スロット２７０を含み、第１の基板２２０は、スロット２７０内に移動可能に配置される突起３０２を含む。別の実施例として、第１および第２の基板２２０、２２４の各々は、スロット２７０と、突起３０２と（例えば、交互スロット２７０および突起３０２）を含むことができる。第１および第２の基板２２０、２２４は、いくつかの実施例では、異なる場所において、複数の場所において、および／または本明細書に図示されるスロット２７０ならびに突起３０２以外の構成要素を使用して、互に移動可能に接続されることができる。任意の数および／または組み合わせの締結具、溝、タブ、突出部、リブ、スロット、ならびに他の構成要素が、この／これらの目的のために使用されることができる。
【０２１１】
いずれの場合も、可撓性支持体２０８は、対応するスロット２７０と突起３０２との間の相互作用を介して、物品２００、より具体的には、可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを制限することができる。物品２００は、外向き方向において曲がるために構成されるため、可撓性支持体２０８は、外向き方向における物品２００、より具体的には、可撓性ディスプレイ２０４のある程度の曲がりを可能にするように構成されるが、その曲げ限界を超える（例えば、その最小曲げ半径を越える）外向き方向における（図２５Ａにおける矢印ＢＯＵＴによって示される）可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを防止するように構成される。同時に、可撓性支持体２０８は、内向き方向における（図２５Ａにおける矢印ＢＩＮによって示される）物品２００、より具体的には、可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを実質的に制限することができる。したがって、可撓性支持体２０８は、内向き方向より外向き方向において物品２００の曲がりを可能にするように構成されるが、これは、当てはまる必要はないことを理解されるであろう。
【０２１２】
物品２００が、第１のまたは実質的に平坦安定位置（すなわち、図２５Ａ、２５Ｇ、および２５Ｈに図示される位置）にあって、物品２００が、外向き方向（図２５Ａにおける矢印によって示される）に曲げられまたは湾曲させられると、加えられる曲げ力は、第２の基板２２４の突起３０２を第１の基板２２０のスロット２７０に対して移動させる。具体的には、加えられる曲げ力は、各突起３０２の第１の部分３０４Ａを個別のスロット２７０の第１の部分２７４Ａに対しておよびそこから離れるように、第１の基板２２０の真下でスライドさせ、各突起３０２の段部分３０４Ｂを第２の部分２７４Ｂから離れるように、個別のスロット２７０の停止表面２７６に向かってスライドさせ、各突起３０２の第２の部分３０４Ｃを第２の部分２７４Ｂに沿って、個別のスロット２７０の第１の部分２７４Ａに向かってスライドさせる。ある時点において、物品２００は、各突起３０２の段部分３０４Ｂが、図２５Ｉに描写されるように、個別のスロット２７０の第１の停止表面２７６に接触する程度まで曲げられるであろう。本時点において、物品２００は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、外向き方向における物品２００、特に、可撓性ディスプレイ２０４のいかなるさらなる曲まがりも、防止される。本位置は、物品２００が、第２の安定位置を越えて曲げられまたは湾曲させられ得ないように、概して、物品２００の第２のもしくは巻装安定位置（図２５Ｂ参照）に対応するが、当てはまる必要はない（例えば、曲がり制限量は、第２のまたは巻装安定位置を越えて可能にされることができる）。
【０２１３】
物品２００が、第１のまたは実質的に平坦安定位置にあって（すなわち、図２５Ａ、２５Ｇ、および２５Ｈに図示される位置）、物品２００が、内向き方向に曲げられまたは湾曲させられると、加えられる曲げ力は、第２の基板２２４の突起３０２を第１の基板２２０のスロット２７０に対して移動させる。具体的には、加えられる曲げ力は、各突起３０２の第１の部分３０４Ａを個別のスロット２７０の第１の部分２７４Ａに対してスライドさせ、各突起３０２の段部分３０４Ｂを第２の部分２７４Ｂに向かって、個別のスロット２７０の停止表面２７６から離れるようにスライドさせ、各突起３０２の第２の部分３０４Ｃを第２の部分２７４Ｂに沿って個別のスロット２７０の第１の部分２７４Ａから離れるようにスライドさせる。ある時点において、物品２００は、各突起３０２の段部分３０４Ｂが、図２５Ｊに描写されるように、個別のスロット２７０の第２の停止表面２７８に接触する程度まで曲げられるであろう（すなわち、本方向における最大曲がり量に対応する）。本時点において、物品２００は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、内向き方向における物品２００、特に、可撓性ディスプレイ２０４のいかなるさらなる曲まがりも、防止される。
【０２１４】
可撓性支持構造２０８はまた、ねじれ制御を提供することができる。２つの基板２２０、２２４を互に移動可能に接続させ、スロット２７０および突起３０２が、それぞれ、縁２６６Ａ、２６６Ｂおよび２９６Ａ、２９６Ｂに近接して位置付けられ、互に干渉して接触するように構成されることによって、可撓性支持構造２０８は、物品２００、したがって、可撓性ディスプレイ２０４の縦方向側に加えられることによるねじれに実質的に抵抗する、またはそれを防止することができる。最低でも、本明細書に説明される可撓性支持構造２０８は、物品２００、したがって、可撓性ディスプレイ２０４に加えられ得るねじれの量を実質的に低減させるであろう。可撓性支持構造２０８は、したがって、そうでなければ物品２００に加えられるねじれによって生じるであろう、可撓性ディスプレイ２０４の脆弱層への損傷を防止するのに役立つことができることを理解されるであろう。スロットおよび突起３０２の幅および／または長さならびに／もしくはスロット２７０と突起３０２との間の間隔は、変動されることができるが、可撓性支持構造２０８は、依然として、ねじれ制御の少なくともある程度のレベルを提供することができることを理解されるであろう。これらの場合のいくつかでは、幅、長さ、および／または間隔は、可撓性支持構造２０８が、ねじれに対してほとんど抵抗を提供せず、したがって、横方向におけるより多くの曲がりを可能にするように変動されることができる。
【０２１５】
他の実施例では、可撓性支持体２０８の構成要素、例えば、スロット２７０、突起３０２は、物品２００の隣接する部分間の曲がりの量を制御（例えば、調節）する、ひいては、第２のまたは巻装安定位置における物品２００の形状を調節するために変動されることができる。いくつかの実施例ではスロット２７０および突起３０２の長さは、それらのスロット２７０および突起３０２に隣接する物品２００の部分間の曲がりの量を制御（例えば、調節）する、ひいては、第２のまたは巻装安定位置における物品２００の形状を調節するために変動されることができる。一般に、スロット２７０および突起３０２の長さが、隣接するスロット２７０および突起３０２に対して変動される程度は、その間の物品２００の部分に対して曲がりの量が変動されることができる程度を決定する。より具体的には、スロット２７０および突起３０２の長さが、隣接するスロット２７０および突起３０２に対して増加されるほど、スロット２７０と突起３０２との間（すなわち、（ｉ）長さが増加したスロット２７０および突起３０２と、（ｉｉ）そこに隣接するスロット２７０および突起３０２との間）の物品２００の部分が曲げられ得る量が増加する。逆に言えば、スロット２７０および突起３０２の長さが、隣接するスロット２７０および突起３０２に対して増加されないほど、スロット２７０と突起３０２との間（すなわち、（ｉ）長さが増加したスロット２７０および突起３０２と、（ｉｉ）そこに隣接するスロット２７０および突起３０２との間）の物品２００の部分が曲げられ得る量も増加しない。さらに、異なるスロット２７０の数およびその間の間隔および異なる突起３０２の数およびその間の間隔は、物品２００の隣接する部分間の曲がりの量を制御（例えば、調節）し、ひいては、第２のまたは巻装安定位置における物品２００の形状を調節するように調節されることができる。可撓性支持体２０８の構成要素の長さ、ある場合には、可撓性支持体２０８の構成要素間の間隔は、物品２００が任意の数の他の形状（例えば、楕円形形状の物品）を有するように変動されることができることを理解されるであろう。さらなる実施例では、物品２００は、物品２００が所望の形状およびサイズに到達する（例えば、物品２００を装着しているユーザの手首の形状およびサイズを生成する）ように調節され得る、調節可能可撓性支持構造を含むことができる。これは、概して、可撓性支持構造に１つ以上のユーザ選択可能構成要素（例えば、スロット、固定点）を提供することによって、達成される。これは、概して、物品２００が所望の形状およびサイズに到達するように調節され得るように、調節可能可撓性支持構造を生成する。これは、例えば、物品２００が、小さい手首を持つユーザによって使用されるが、次いで、より大きい手首を持つ別のユーザによって使用されるとき（またはその逆も同様）、有利であり得る。
【０２１６】
図２６Ａ−２６Ｊは、取付可能または装着式リストバンドの形態における、別の動的可撓性物品５００を図示する。図２６Ａおよび２６Ｂに図示されるように、物品５００は、前述の物品２００に類似する（共通構成要素は、共通参照番号によって表される）が、可撓性ディスプレイ２０４に結合される、可撓性支持構造２０８と異なる、可撓性支持構造５０８を含む。物品５００は、図２６Ａにおける矢印によって示される、外向き方向に曲がり、撓曲、または湾曲するために構成される（すなわち、可撓性ディスプレイ２０４は、凹面形状を有する）。図２６Ａは、第１のまたは実質的に平坦位置における物品５００を描写する。図２６Ｂは、第２のまたは湾曲位置における物品５００を描写する。
【０２１７】
前述の可撓性支持構造２０８のように、可撓性支持構造５０８は、可撓性支持構造５０８が平坦安定状態または位置（図２６Ａ参照）と巻装または湾曲安定状態もしくは位置（図２６Ｂ参照）との間で移動可能であるような双安定可撓性支持体である。可撓性支持構造５０８は、第１の基板５２０と、第１の基板５２０に移動可能に接続されている第２の基板５２４とを含む。したがって、可撓性支持構造５０８は、以下により詳細に説明されるように、構造５０８が平坦安定状態および湾曲安定状態の両方にあるとき、物品５００、特に、ディスプレイ２０４の曲がりを制限するように構成される。言い換えると、可撓性支持構造５０８は、平坦安定状態および湾曲安定状態を越えた物品５００、特に、ディスプレイ２０４の曲がりを制限するように構成される。さらに、可撓性支持構造５０８は、同様に以下により詳細に説明されるように、物品５００に加えられるねじれに抵抗するように構成される。
【０２１８】
図２６Ｂに図示されるように、内層５０６が、可撓性ディスプレイ２０４と可撓性支持構造５０８との間に配置される。本実施例では、内層５０６は、可撓性ディスプレイ２０４を可撓性支持構造５０８に機械的に結合（例えば、接着）する役割を果たす、接着剤層である。他の実施例では、内層５０６は、伸展可能材料（例えば、可撓性ディスプレイ２０４と一体的に形成され、可撓性支持構造５０８に結合される、可撓性布被覆）、発泡体、ゴム、粘弾性、もしくは他の好適な材料の１つ以上の層、もしくはそれらの組み合わせである、またはそれを含むことができる。ある場合には、内層５０６は、ディスプレイ２０４の一部または一区画を可撓性支持構造５０８の対応する部分または区画に結合する役割のみを果たす。ある場合には、内層５０６は、物品５００の曲げ半径の局所変動を低減またはさらに排除することができる。言い換えると、内層５０６は、物品５００の曲がりにおけるいかなる局所変動、特に、可撓性ディスプレイ２０４によって被られるいかなる曲がり局所変動も平滑化し、それによって、物品５００が湾曲または曲げられると、より連続した局所曲げ半径を提供する役割を果たすことができる。有利には、ある場合には、内層５０６はまた、ディスプレイ２０４に粘弾性のクッション性を提供し、それによって、ディスプレイ２０４をその上に落下される物体に対して低敏感にする（例えば、損傷を受けにくくする）ことができる。最後に、物品５００は、内層５０６または可撓性ディスプレイ２０４と可撓性支持体５０８との間に配置される任意の層を含む必要はないことを理解されるであろう。代わりに、可撓性ディスプレイ２０４および可撓性支持体５０８は、任意の公知の様式において、直接、互に結合される（例えば、一体的に形成される）ことができる。
【０２１９】
図２６Ａおよび２６Ｂに図示されるように、可撓性ディスプレイ２０４は、本実施例では、可撓性ディスプレイ２０４が、物品５００の端部間に延び、物品５００の上部から視認可能であるように、内層５０６および可撓性支持体５０８の全長にわたって配置され、跨架する。他の実施例では、可撓性ディスプレイ２０４は、可撓性支持体５０８の部分長にわたってのみ配置され、跨架してもよく、および／または可撓性支持体５０８下に配置されてもよい。
【０２２０】
図２６Ａおよび２６Ｂに描写されないが、物品５００はまた、物品５００が、図２６Ｂに図示されるように曲げられ、円形、卵形、または他の形状のバンドを形成すると、物品５００の端部５１６をともに接続するように機能する、接続構造を含むことができる。いくつかの実施形態では、接続構造は、例えば、端部５１６において、またはそれに近接して、可撓性支持体５０８内に配置される磁石の形態における接続構造等、磁気ベースの接続構造であることができ、磁石は、端部５１６が端部間で接続するように端部５１６に配置されるか、または磁石は、物品５００が、可変長の物品を生成するように、それ自体の周囲に折畳され得るように、端部５１６において、またはそれに近接して、支持体５０８の上部または底部側に配置される。１つ以上の機械的コネクタ（例えば、バックル、スナップ構成要素、クラスプ、協働する溝および突起、協働するタブおよび陥凹）、任意の所望のフックおよびループ接続材料（例えば、Ｖｅｌｃｒｏ（登録商標））、またはある他の接続手段も、磁気ベースの接続構造の代わりに、またはそれに加え、使用されることができる。これらおよび他の接続構造は、２０１３年１２月２４日に出願され、「Ｄｙｎａｍｉｃａｌｌｙ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ，  Ａｔｔａｃｈａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  ａｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ」と題された共同所有の米国仮特許出願第６１／９２０，７０５号にさらに詳細に説明されており、その開示は、参照することによって本明細書に明示的に組み込まれる。
【０２２１】
ここで、第１および第２の基板５２０、５２４に関するさらなる詳細が、図２６Ｃ−２６Ｆに関連して説明される。図２６Ｃを参照すると、第１の基板５２０は、本実施例では、若干、凹面形状（すなわち、大曲率半径）を有する、実質的に長方形の金属（例えば、真鍮、アルミニウム、銅、鋼鉄、スズ、ニッケル）細片であって、第１の基板５２０が、双安定可撓性金属細片と称され得るように、双安定ばねとして形成される。図２６Ｃに図示されるように、第１の基板５２０は、上部側５５０と、底部側５５４と、一対の対向する端部５５８Ａ、５５８Ｂと、縦軸５６２と、端部５５８Ａ、５５８Ｂとの間に配置され、縦軸５６２に平行な一対の縁５６６Ａ、５６６Ｂとを有する。
【０２２２】
また、図２６Ｃに図示されるように、第１の基板５２０は、一対の開口５６８と、複数の開口部５７０と、複数の突起５７４とを含む。開口５６８の各々は、円形形状を有し、端部５５８Ａにおいて、またはそれに近接して第１の基板５２０内に形成される。開口部５７０は、略長方形形状の断面を有し、概して、第１の基板５２０の一端５５８Ａから第１の基板５２０の他端５５８Ｂまで第１の基板５２０内に形成される。複数の開口部５７０は、第１の基板５２０の縁５６６Ａ内またはそれに沿って形成される開口部５７０Ａと、開口部５７０Ａを横断してもしくはそれに対向して第１の基板５２０の縁５６６Ｂ内またはそれに沿って形成される開口部５７０Ｂとを含む。開口部５７０Ａは、互から均一に離間され、開口部５７０Ｂも、互から均一に離間されるが、開口部５７０Ａ、５７０Ｂは、所望に応じて、互から非均一に離間されてもよい。開口５６８と開口部５７０Ａ、５７０Ｂとの間の距離が増加するにつれて、開口部５７０Ａ、５７０Ｂの長さも増加することを理解されるであろう。言い換えると、開口５６８からより離されて位置付けられる開口部５７０Ａ、５７０Ｂは、概して、開口５６８により近接して位置付けられる開口部５７０Ａ、５７０Ｂより長い長さを有する。複数の突起５７４は、概して、それぞれ、開口部５７０に関連付けられる、またはそれに対応する。複数の突起５７４は、概して、突起５７４のそれぞれが、開口部５７０の個別のもの内で第１の基板５２０の上部側５５０から外向きかつ下向きに延在するように形成または画定される。複数の突起５７４は、縁５６６Ａに沿って形成または画定される突起５７４Ａと、縁５６６Ｂに沿って形成または画定される突起５７４Ｂとを含む。突起５７４Ａは、互から均一に離間され、突起５７４Ｂも、互から均一に離間されるが、突起５７４Ａ、５７４Ｂは、所望に応じて、互から非均一に離間されてもよい。開口部５７０Ａ、５７０Ｂと同様に、開口５６８と突起５７４Ａ、５７４Ｂとの間の距離が増加するにつれて、突起５７４Ａ、５７４Ｂの長さも増加することを理解されるであろう。言い換えると、開口５６８からより離されて位置付けられる突起５７４Ａ、５７４Ｂは、概して、開口５６８により近接して位置付けられる突起５７４Ａ、５７４Ｂより長い長さを有する。
【０２２３】
図２６Ｄは、第１の基板５２０の一部の拡大図であって、２つの開口部５７０Ａと、２つの開口部５７０Ｂと、２つの突起５７４Ａと、２つの突起５７４Ｂとを示す。図示されるように、各突起５７４Ａ、５７４Ｂは、略湾曲外形を有し、上部側５５０に結合され、そこから外向きにまたは離れるように延在する、第１の端部部分５７５Ａと、第１の端部部分５７５Ａから下向きかつ外向きに延び、開口部５７０の個別のもの内に位置付けられる、中央部分５７５Ｂと、第１の端部部分５７５Ａに対向し、中央部分５７５Ｂから下向きにかつ内向きに延在する、第２の端部部分５７５Ｃとを伴う。第２の端部部分５７５Ｃは、本実施例では、第１の基板５２０の実質的に下方の位置において終端し、第１の端部部分５７５Ａと実質的に垂直に整合される。
【０２２４】
他の実施形態では、第１の基板５２０は、図２６Ｃおよび２６Ｄに図示されるものから変動することができる。第１の基板５２０は、異なる形状を有することができる（例えば、実質的または全体的に平坦であることができる、より円形形状を有することができる、不規則形状を有することができる、より大きいまたはより小さい凹面形状を有することができる、凸形状を有することができる）および／または異なるサイズを有することができる。第１の基板５２０は、代替として、単安定可撓性細片（すなわち、第１の基板５２０は、巻き尺と同様に、１つの安定位置を有することができる）または２つを上回る安定位置を有する多安定可撓性細片として形成されることができる。第１の基板５２０は、代替として、または加えて、例えば、プラスチック、皮、または布等の１つ以上の異なる材料から作製されることができる。さらに、第１の基板５２０は、異なる数の開口５６８（例えば、１つの開口５６８、４つの開口５６８）を含むことができる、異なるように位置付けられる開口５６８（例えば、端部５５８Ｂの近傍にまたはそこに配置される開口５６８）を含むことができる、および／または異なるように構築された開口５６８（例えば、異なる形状の断面を有する開口５６８）を含むことができる。代替として、第１の基板５２０は、開口５６８を含む必要はない。第１の基板５２０は、異なる数の開口部５７０および／または突起５７４を含むことができる、異なるように位置付けまたは離間される開口部５７０および／または突起５７４（例えば、縁５６６Ａ、５６６Ｂからさらに離間される開口部５７０および突起５７４、互からより離れるまたはより近接して離間される開口部５７０および突起５７４）を含むことができる、および／または異なるように構築された開口部５７０ならびに／もしくは突起５７４を含むことができる。突起５７４は、例えば、タブ、フック、ノブ、バンプ、または任意の他の好適な構造の形態をとることができる。一実施例では、突起５７４は、第１の基板５２０から実質的に下向きに延在する、実質的に長方形外形を有することができる。他の実施例では、突起５７４は、より多いまたはより少ない曲率を伴う外形を有することができる。例えば、各突起５７４は、第１の端部部分５７５Ａと実質的に垂直に整合されるのではなく、そこから内向きまたは外向きの位置で終端する、第２の端部部分５７５Ｃを有することができる。
【０２２５】
図２６Ｅを参照すると、第２の基板５２４は、本実施例では、若干、凹面形状（すなわち、大曲率半径）を有する、実質的に長方形の金属（例えば、真鍮、アルミニウム、銅、鋼鉄、スズ、ニッケル）細片であって、第２の基板５２４もまた、本明細書では、双安定可撓性金属細片と称され得るように、双安定ばねとして形成される。図２６Ｅに図示されるように、第２の基板５２４は、上部側５８０と、底部側５８２と、一対の対向する端部５８４Ａ、５８４Ｂと、縦軸５８６と、端部５８４Ａ、５８４Ｂ間に配置され、縦軸５８６に平行な一対の縁５８８Ａ、５８８Ｂとを有する。
【０２２６】
図２６Ｅに図示されるように、第１の基板５２０は、一対の開口５９０と、複数のスロット５９４とを含む。開口５９０は、開口５６８と形状およびサイズが同じであるが、端部５８４Ａにおいて、またはそれに近接して第２の基板５２４内に形成される。スロット５９４は、概して、第２の基板５２４の一端５８４Ａから第２の基板５２４の他端５８４Ｂまで第２の基板５２４内に形成される。複数のスロット５９４は、第２の基板５２４の縁５８８Ａ内またはそれに沿って形成されるスロット５９４Ａと、スロット５９４Ａを横断して、またはそれに対向して第２の基板５２４の縁５８８Ｂ内またはそれに沿って形成されるスロット５９４Ｂとを含む。スロット５９４Ａは、互から均一に離間され、スロット５９４Ｂも、互から均一に離間される。開口５９０とスロット５９４Ａ、５９４Ｂとの間の距離が増加するにつれて、スロット５９４Ａ、５９４Ｂの長さも増加することを理解されるであろう。言い換えると、開口５９０からより離されて位置付けられるスロット５９４Ａ、５９４Ｂは、概して、開口５９０により近接して位置付けられるスロット５９４Ａ、５９４Ｂより長い長さを有する。以下により詳細に説明されるように、スロット５９４は、概して、許容されるであろう最大極限曲がりを画定する、またはそれに対応する。
【０２２７】
図２６Ｆは、第２の基板５２４の一部の拡大図であって、スロット５９４Ａのうちの２つと、スロット５９４Ｂのうちの２つとを示す。描写されるように、各スロット５９４Ａ、５９４Ｂは、長方形形状の断面を有し、開口部５７０より広い（すなわち、縦軸５８６に沿った方向により大きい）。各スロット５９４Ａ、５９４Ｂは、第１の停止表面５９６と、第１の停止表面５９６に対向する第２の停止表面５９８とを有する、またはそれを画定する。第１の停止表面５９６は、概して、物品５００が第２のまたは巻装位置（図２６Ｂ参照）にあるとき、外向き方向において許容されるであろう最大極限曲がりを画定する、またはそれに対応する。第２の停止表面５９８は、概して、物品５００が第１のまたは実質的に平坦位置（図２６Ａ参照）にあるとき、内向き方向において許容されるであろう最大極限曲がりを画定する、またはそれに対応する。
【０２２８】
他の実施形態では、第２の基板５２４は、図２６Ｅおよび２６Ｆに図示されるものから変動することができる。第２の基板５２４は、異なる形状を有することができる（例えば、実質的または全体的に平坦であることができる、より円形形状を有することができる、不規則形状を有することができる、より大きいまたはより小さい凹面形状を有することができる、凸形状を有することができる）および／または異なるサイズを有することができる。一実施形態では、第２の基板５２４は、１つ以上の（例えば、２つの）伸長狭幅細片の形態をとることができる。第２の基板５２４は、代替として、単安定可撓性細片（すなわち、第２の基板５２４は、巻き尺と同様に、１つの安定位置を有することができる）または２つを上回る安定位置を有する多安定可撓性細片として形成されることができる。第２の基板５２４は、代替として、または加えて、例えば、プラスチック、皮、もしくは布等の１つ以上の異なる材料から作製されることができる。さらに、第２の基板５２４は、異なる数の開口５９０（例えば、１つの開口５９０、４つの開口５９０）を含むことができる、異なるように位置付けられる開口５９０（例えば、端部５８４Ｂの近傍にまたはそこに配置される開口５９０）を含むことができる、および／または異なるように構築された開口５９０（例えば、異なる形状の断面を有する開口５９０）を含むことができる。代替として、第２の基板５２４は、開口５９０を含む必要はない。第２の基板５２４は、異なる数のスロット５９４を含むことができる、異なるように位置付けまたは離間されるスロット５９４（例えば、縁５８８Ａ、５８８Ｂからより離れて離間される、互からより離れてまたはより近接して離間される）を含むことができる、および／異なるように構築されたスロット５９４を含むことができる。例えば、スロット５９４は、開口部、開口、トラック、チャネル、溝、陥凹、または任意の他の好適な構造の形態をとることができる。別の実施例として、スロット５９４は、本質的に、開口部５７０と形状およびサイズが同じであることができる。
【０２２９】
図２６Ｇは、互に整合され、かつそれに移動可能に接続または結合される、第１および第２の基板５２０、５２４を描写する。第１および第２の基板５２０、５２４は、組み立てられると、可撓性支持構造５０８が、上部から視認され、第２の基板５２４が、実質的に不可視である（突起５７４を除く）一方、可撓性支持構造５０８が、底部から視認されると、第１の基板５２０が、実質的に不可視であるように、実質的に類似形状およびサイズを有することを理解されるであろう。しかしながら、他の実施例では、第１および第２の基板５２０、５２４は、実質的に類似形状および／またはサイズを有する必要はない。例えば、第１および第２の基板５２０、５２４の１つは、図２６Ｃ−２６Ｆに図示される形状を有することができる一方、他方の基板５２０、５２４は、例えば、実質的または全体的に平坦形状等の異なる形状を有することができる。別の実施例として、第２の基板５２４は、図２６Ｅおよび２６Ｆに図示される形状を有することができる一方、第１の基板５２０は、第２の基板５２４に移動可能に結合される１つ以上の幅の狭い細長い細片の形態をとることができる。
【０２３０】
第１および第２の基板５２０、５２４が、図２６Ｇに図示されるように、互に実質的に整合されると、第１の基板５２０の開口５６８は、第２の基板５２４の開口５９０と整合され、第１の基板５２０の開口部５７０は、第１の基板５２０の突起５７４が第２の基板５２４のスロット５９４内に移動可能に配置されるように、第２の基板５２４のスロット５９４と整合される。第１の基板５２０の少なくともいくつかの部分は、第２の基板５２４の少なくともいくつかの部分に固定して取り付けられる。本実施例では、第１の基板５２０の一端５５８Ａは、整合された対の開口５６８、５９０のそれぞれの中に挿入される締結具５９９（例えば、ピン、リベット、ねじ）を使用して、またはそれを介して、第２の基板５２４の対応する端部５８４Ａに固定して取り付けられる。第１および第２の基板５２０、５２４の他端５５８Ｂ、５８４Ｂは、したがって、互いに対して自由に移動可能である。
【０２３１】
他の実施例では、開口５６８、５９０は、第１および第２の基板５２０、５２４が、異なる部分において、互に固定して取り付けられ得るように、第１および第２の基板５２０、５２４の異なる部分内に形成または画定されることができる。例えば、開口５６８、５９０は、第１および第２の基板５２０、５２４が、端部５５８Ａ、５８４Ａにではなく、端部５５８Ｂ、５８４Ｂにおいて互に固定して取り付けられ得るように、それぞれ、第１および第２の基板５２０、５２４の端部５５８Ｂ、５８４Ｂまたはその近傍に形成されることができる。別の実施例として、開口５６８、５９０は、第１および第２の基板５２０、５２４が、端部５５８Ａ、５８４Ａにではなく、中央部分またはその近傍に互に固定して取り付けられ得るように、第１および第２の基板５２０、５２４の中央部分またはその近傍に形成されることができる。他の実施例では、第１および第２の基板５２０、５２４は、より多いまたはより少ない開口５６８、５９０を含むことができる。例えば、第１の基板５２０は、１つの開口５６８を含むことができ、第２の基板５２４は、１つの開口５９０を含むことができ、第１および第２の基板５２０、５２４は、開口５６８、５９０において、またはそれを介して、互に局所的に固定して取り付けられる。さらに、第１および第２の基板５２０、５２４は、開口５６８、５９０が必要ないように、互に溶接、接着（例えば、糊着）される、または別様に固定して取り付けられることができる。例えば、開口５６８、５９０は、開口部５７０と開口５９０との間の係合が、第１および第２の基板５２０、５２４をともに保つ役割を果たすであろうため、開口部５７０および開口５９０の形状およびサイズが同じである場合、必要ないであろう。
【０２３２】
図２６Ｈは、図２６Ｇに図示される支持構造５０８の一部の拡大図である。前述のように、第１の基板５２０の突起５７４は、第２の基板５２４のスロット５９４内に移動可能に配置される。より具体的には、図２６Ｈに図示されるように、各突起５７４は、個別のスロット５９４の第１および第２の停止表面５９６、５９８間に移動可能に配置される。各突起５７４は、第１の基板５２０の下方に延在する第２の端部部分５７４Ｃを有するため、各突起５７４は、以下に説明されるように、第１および第２の停止表面５９６、５９８に干渉して係合または接触するように構成される。
【０２３３】
第１および第２の基板５２０、５２４は、異なる様式において互に移動可能に接続されることができることを理解されるであろう。例えば、第１の基板５２０および第２の基板５２４は、反転されることができ、第１の基板５２０は、スロット５９４を含み、第２の基板５２４は、スロット５９４内に移動可能に配置される突起５７４を含む。第１および第２の基板５２０、５２４は、いくつかの実施例では、異なる場所において、複数の場所において、および／または本明細書に図示されるスロット５９４および突起５７４以外の構成要素を使用して、互に移動可能に接続されることができる。任意の数および／または組み合わせの締結具、溝、タブ、突出部、リブ、スロット、および他の構成要素が、この／これらの目的のために使用されることができる。
【０２３４】
いずれの場合も、可撓性支持体５０８は、対応する突起５７４とスロット５９４との間の相互作用を介して、物品５００、より具体的には、可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを制限することができる。物品５００は、外向き方向において曲がるために構成されるため、可撓性支持体５０８は、外向き方向における物品５００、より具体的には、可撓性ディスプレイ２０４のある程度の曲がりを可能にするように構成されるが、その曲げ限界を超える（例えば、その最小曲げ半径を越える）外向き方向における（図２６Ａにおける矢印ＢＯＵＴによって示される）可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを防止するように構成される。同時に、可撓性支持体５０８は、物品５００、より具体的には、内向き方向における（図２６Ａにおける矢印ＢＩＮによって示される）可撓性ディスプレイ２０４の曲がりを実質的に制限することができる。したがって、可撓性支持体５０８は、内向き方向より外向き方向において物品５００の曲がりを可能にするように構成されるが、これは、当てはまる必要はないことを理解されるであろう（例えば、可撓性支持体５０８は、内向き方向により多くの曲がりを可能にするように構成されることができる）。
【０２３５】
物品５００が、第１のまたは実質的に平坦安定位置にあって（すなわち、図２６Ａに図示される位置）、物品５００が、外向き方向に曲げられまたは湾曲させられると（図２６Ａにおける矢印によって示される）、加えられる曲げ力は、第１の基板５２０の突起５７４を第２の基板５２４のスロット５９４に対して移動させる。具体的には、加えられる曲げ力は、各突起５７４を第２の停止表面５９８から離れて、個別のスロット５９４の第１の停止表面５９６に向かってスライドさせる。ある時点において、物品５００は、各突起５７４が、図２６Ｉに描写されるように、個別のスロット５９４の第１の停止表面５９６に接触する程度まで曲げられるであろう。本時点において、物品５００は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、外向き方向における物品５００、特に、可撓性ディスプレイ２０４のいかなるさらなる曲まがりも、防止される。本位置はまた、物品５００が、第２の安定位置を越えて曲げられまたは湾曲させられ得ないように、物品５００の第２のまたは巻装安定位置（図２６Ｂ参照）に対応するが、当てはまる必要はない（例えば、曲がり制限量は、第２のまたは巻装安定位置を越えて可能にされることができる）。
【０２３６】
物品５００が、第１のまたは実質的に平坦安定位置（すなわち、図２６Ａに図示される位置）にあって、物品５００が、内向き方向に曲げられまたは湾曲させられると、加えられる曲げ力は、第１の基板５２０の突起５７４を第２の基板５２４のスロット５９４に対して移動させる。具体的には、加えられる曲げ力は、各突起５７４を第１の停止表面５９６から離れ、個別のスロット５９４の第２の停止表面５９８に向かってスライドさせる。ある時点において、物品５００は、各突起５７４が、図２６Ｊに描写されるように、個別のスロット５９４の第２の停止表面５９８に接触する程度まで曲げられるであろう（すなわち、本方向における最大曲がり量に対応する）。本時点において、物品５００は、その事前に画定された曲げ限界に到達し、内向き方向における物品５００、特に、可撓性ディスプレイ２０４のいかなるさらなる曲まがりも、防止される。
【０２３７】
可撓性支持構造５０８もまた、可撓性支持構造２０８のように、ねじれ制御を提供することができる。より具体的には、可撓性支持構造５０８は、２つの基板５２０、５２４を互に移動可能に接続させ、スロット５９４および突起５７４が、それぞれ、縁５６６Ａ、５６６Ｂおよび５８８Ａ、５８８Ｂに沿って、またはその中に位置付けられることによって、物品５００、したがって、可撓性ディスプレイ２０４の縦方向側に加えられることによるねじれに実質的に抵抗する、またはそれを防止することができる。最低でも、本明細書に説明される可撓性支持構造５０８は、物品５００、したがって、可撓性ディスプレイ２０４に加えられ得るねじれの量を実質的に低減させるであろう。可撓性支持構造５０８は、したがって、そうでなければ物品５００に加えられるねじれによって生じるであろう、可撓性ディスプレイ２０４の脆弱層への損傷を防止するのに役立つことができることを理解されるであろう。突起５７４およびスロット５９４の幅および／または長さならびに／もしくは突起５７４とスロット５９４との間の間隔は、変動されることができ、可撓性支持構造５０８は、依然として、ねじれ制御の少なくともある程度のレベルを提供することができることを理解されるであろう。これらの場合のいくつかでは、幅、長さ、および／または間隔は、可撓性支持構造５０８が、ねじれに対してほとんど抵抗を提供せず、したがって、横方向におけるより多くの曲がりを可能にするように変動されることができる。
【０２３８】
さらに、デバイス１０の上部層上で視認可能であるディスプレイ面積空間の量を最大限にする様式において、可撓性ディスプレイ１８を製造することが望ましくあり得る。この点において、図２７は、製造時の可撓性ディスプレイ１８の基部または背面層を図示する。概して、可撓性ディスプレイ１８の背面は、平坦表面、すなわち、第１のディスプレイ基板を備え、その上に形成、印刷、エッチング、または別様に配置される種々の電気励起要素（例えば、トランジスタ）を伴う、ディスプレイ面積を有する。公知のように、背面構成要素の背面基板上の電子励起構成要素は、次いで、正面構成要素上に配置または形成される、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）、封入された電気泳動媒体（例えば、電子ペーパディスプレイにおけるように）等の電子的に励起可能な構成要素に動作可能に接続される。背面構成要素の背面基板および正面構成要素の正面基板は両方とも、可撓性であって、背面基板および正面基板は、それによって、種々の励起構成要素および励起可能構成要素を整合または接続し、ディスプレイ面積上に画素を形成するように位置付けられる。特に、可撓性ディスプレイは、ディスプレイの各画素に関連付けられた画素要素等の種々のディスプレイ要素が、例えば、トランジスタまたは他の切替要素の形態で印刷、エッチング、もしくは別様に製造される、背面ディスプレイ基板と、画素毎にディスプレイ上に黒色および白色または種々の色を形成する、ＯＬＥＤ、電子インクマイクロカプセル、または他の光学的に励起可能な構成要素が配置される、二次または正面ディスプレイ基板と、ある場合には、接地層として動作するさらなる可撓性基板層とを含む、２つ以上の層から作製されてもよい。いくつかの実施形態では、電気泳動ディスプレイにおけるように、正面および背面は、正面および背面構成要素として、ともに積層される。いくつかの実施形態では、可撓性ディスプレイは、層に内蔵されてもよく、例えば、背面から始まり、正面基板の取付で終了する。いくつかの実施形態では、電子ペーパまたは電子インクの場合におけるように、背面および正面は、最初に、別個に調製され、次いで、励起構成要素と励起可能構成要素との間に抵抗結合を提供するように整合される。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤ、ＬＣＤ、またはエレクトロウェッティングの場合におけるように、背面および正面は、電子光学材料（例えば、正面）が、直接、背面の上部に配置されるように調製される。
【０２３９】
図２７に図示されるように、そのようなディスプレイ１８の背面構成要素上に形成されるディスプレイ面積８０は、略長方形形状であって、任意の所望の縦横比を有してもよい。ディスプレイ面積８０は、任意の数の画素または画素要素を含み、それぞれ、その励起のために、少なくとも２つの線（例えば、電気線、導線、電極、接続線、またはコネクタ）に接続されてもよい。電気線または接続線は、画素要素に配置され、ディスプレイ面積８０の種々の側を介して、ディスプレイ面積８０から退出する。概して、各線は、画素要素の特定の行または列に供給する。したがって、図２７では、接続線は、縦方向側の１つから生じ、ディスプレイ面積８０の画素のｙ列毎に線８２（例えば、縦方向接続線のセット）を含む、第１のセットの接続線８２と、ディスプレイ面積８０の横方向側の１つから生じ、ディスプレイ面積８０の画素のｘ行毎に線８４（例えば、横方向接続線のセット）を含む、第２のセットの接続線８４として図示される。公知のように、ディスプレイ面積の列ｙｎの特定の接続線８２と行ｘｍの接続線８４との間の励起または接続は、その対応する画素を励起もしくはオンにし、したがって、対応する画素は、その２次元座標、例えば、（ｘｍ、ｙｎ）または（ｙｎ、ｘｍ）を使用して参照されてもよい。いずれの場合も、図２７に図示されるように、接続線８２、８４のセットは、同一背面基板に沿ってディスプレイ面積８０から退出し、例えば、背面ディスプレイ基板の縁またはその近傍に形成され得る、１つ以上のマルチプレクサまたはＩＣ駆動回路８８に接続される。駆動回路８８は、電子モジュール１９のディスプレイドライバと一体型であってもよく、または駆動回路８８は、ディスプレイドライバと別個に配置されるが、それでもなお、そこに通信可能に接続されてもよく、例えば、駆動回路８８は、背面層を電子機器モジュール１９に接続する可撓性コネクタ９０上に配置されてもよい。典型的には、可撓性コネクタ９０は、背面層と一体型ではなく、代わりに、背面層に結合し、電子機器モジュール１９と、ディスプレイドライバ等のその中に含まれる構成要素と通信する、別個の要素である。
【０２４０】
図２８は、図２７の基板８１を折畳または曲がり、ディスプレイ面積８０が視認可能である基板１２上の面積の量を最大限にし、ユーザに可視であるディスプレイ面積８０を囲繞する縁の面積を最小限にするように、ユーザに視認可能であるその上部にディスプレイ面積８０の最大量を含む、ディスプレイを形成する様式を図示する。（視認を容易にするために、可撓性コネクタ９０は、図２８に示されない。）特に図２８では、曲がりは、接続線８２が配置されるディスプレイ面積８０の側に隣接する背面区分にわたって折畳するように、点線８９に沿って生じてもよい。本折畳は、接続線８２が、ディスプレイ面積８０の下方および下に曲げられることを可能にし、かつマルチプレクサまたはＩＣ駆動回路８８が、別個の電子機器または電気接続を介して、ディスプレイドライバ（例えば、図２７および２８に示されない電子機器モジュール１９の１つ内に配置される、）に接続されることを可能にする。したがって、可撓性ディスプレイ１８の断面端面図を描写する、図２８に図示されるように、そのように形成され、曲げられた可撓性ディスプレイ１８は、別個の縦方向ディスプレイ線８２が、可撓性ディスプレイ１８の画素要素の行および列を励起し、それによって、ディスプレイ１８を駆動させるために、ディスプレイドライバに最終的には接続される、異なるマルチプレクサまたは駆動ＩＣ回路８８に接続されることを可能にする。折畳８９Ａが、ディスプレイ面積８０の縁に沿って生じるにつれて、接続線８２を形成するために使用される、可撓性ディスプレイ１８の背面基板の面積は、ディスプレイ面積８０と異なる平面内に配置され、ある場合には、その下に配置され、したがって、背面基板８１が、ディスプレイ面積８０の縁をはるかに越えて、基板１２の側面に向かって延在することを要求しない。本構成は、ひいては、視認可能ディスプレイ面積の最大量が、基板１２の上部部分上に配置されることを可能にし、ディスプレイ１８が視認可能画像を提示し得る、基板１２の視認可能または使用可能面積を最大限にする。いくつかの実施形態では、背面基板８１はまた、例えば、製造の容易性および／または審美的考慮のために、対向縦方向側が任意の電極またはコネクタをその上に支持していない場合でも、対向縦方向側に沿って、点線８９Ｂに沿って曲げられてもよい。なおもさらに、類似折畳が、電気接続がディスプレイ面積８０の各側で折畳されるように、折畳８９Ａおよび８９Ｂに直交するディスプレイ面積８０の他の２つの側に生じてもよい。
【０２４１】
ある場合には（例えば、ディスプレイ面積８０のサイズ、可撓性ディスプレイ１８の材料組成等に起因する）、電極またはコネクタ８２がディスプレイ面積８０の下に来るような背面層８１の曲がりは、背面層８１の種々の電気構成要素間の干渉等、望ましくない効果を生じさせ得る。さらに、可撓性ディスプレイ１８が可能な限り動的可撓性となるために、ディスプレイ面積８０の可撓性に及ぼす背面層８１のより堅い部分（例えば、低可撓性または堅い駆動回路８８を支持する部分）の影響は、最小限にされることが所望される。なおもさらに、ディスプレイ面積８０から延び、ユーザに視認可能である、最小境界が、例えば、正面および背面基板ならびにシールのための環境障壁材料を使用することによって、またはある他の手段によって、可撓性ディスプレイ１８の上および底層をシールする必要があり得る。電気泳動ディスプレイでは、例えば、シールのための境界の要求される幅は、典型的には、約２〜６ｍｍである。
【０２４２】
理解されるであろうように、前述のような動的可撓性取り付け可能な物品またはデバイス１０は、多くの異なる様式において構成および動作され、同一または異なる時間において、多くの異なる機能を果たすことができる。例えば、デバイス１０は、例えば、カレンダアプリケーション、電子メールアプリケーション、ウェブブラウジングアプリケーション、写真、画像またはビデオディスプレイアプリケーション、ストップウォッチまたは他のタイミングアプリケーション、アラームクロックまたはアラームアプリケーション、例えば、マッピングアプリケーション、ナビゲーションアプリケーションを含む、場所ベースのアプリケーション等を含む、任意の数の異なるタイプのアプリケーションを実行するように動作してもよい。ある場合には、種々の異なるアプリケーションまたは機能性は、同時に行われてもよく、可撓性ディスプレイ１８の異なる区分または部分は、異なるアプリケーションに関連付けられた情報を表示するために使用されてもよい。例えば、可撓性ディスプレイ１８の１つの部分は、カレンダアプリケーションによって提供されるカレンダ情報を表示するために使用されてもよく、可撓性ディスプレイ１８の別の部分は、電子メールアプリケーションに関連付けられた電子メールを表示するために使用されてもよく、可撓性ディスプレイ１８のなおもさらなる部分は、タイミングアプリケーションに関連付けられたクロックまたはストップウォッチを表示するために使用されてもよい。なおもさらに、デバイス１０の電子機器モジュール内のプロセッサ上で実行されるアプリケーションは、デバイス１０の電子機器スイート上で実行され、それのみを用いて算出された情報を表示してもよい。別の場合には、１つ以上のアプリケーションは、デバイス１０のプロセッサ上で実行され、携帯電話、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ等の外部コンピューティングデバイスとインターフェースをとり、そこから受信された情報を表示してもよい。この場合、デバイス１０は、スレーブディスプレイデバイスとして作用してもよく、または外部コンピューティングデバイスから受信された情報と連動して動作し、デバイス１０の可撓性ディスプレイ１８上において、情報、グラフィック等をユーザに提供してもよい。デバイス１０は、任意のＬＡＮまたはＷＡＮベースのプロトコル、ＮＦＣプロトコル、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコル、ＩＰプロトコル、ＲＦＩＤプロトコル等を含む、任意の所望の通信ハードウェア、ソフトウェア、および通信プロトコルを介して、外部デバイスまたは外部ネットワークと通信してもよい。
【０２４３】
取付可能デバイス１０は、任意の所望の様式において、図１のスリーブ１１に接続されてもよいが、好ましくは、デバイス１０が、スリーブ１１に取り付けられると、２つの次元において、またはそれに沿って撓曲することを可能にする様式において、スリーブ１１に接続される。一実施例では、スリーブ１１の外部表面は、基板または支持体１２の底部上に配置されるフックまたはループ材料と噛合もしくは相互作用する、フックまたはループ材料をその上に含んでもよい。スリーブ１１は、次いで、伸展され、ユーザの腕の周囲に載置されてもよく、デバイス１０は、フックおよびループ材料を介して、スリーブ９に接続されてもよい。他の場合には、スナップ、ひも、または他の接続構造が、使用されてもよい。なおもさらなる場合には、図２９に図示されるように、スリーブ１１は、デバイス１０が挿入され得る内部空洞を有する、そこに取り付けられるポケット３０を含んでもよい。図２９は、ポケット３０の片側における開口部３２の中に挿入されるデバイス１０を図示する。ポケット３０は、好ましくは、若干、デバイス１０より大きいが、デバイス１０がポケット３０の中に挿入されると、デバイス１０の上部に圧力を加え、デバイス１０をユーザの腕の形状に共形化させる、材料から作製される。ポケット３０の上側表面は、好ましくは、性質上、透明またはシースルーであって、したがって、プラスチックまたは他のシースルー材料から作製されてもよい。他の場合には、ポケット３０は、デバイス１０のディスプレイ１８を覆う上側表面を有していなくてもよく、代わりに、デバイス１０がポケット３０の中に挿入されると、デバイス１０の縁に接触し、それを保持し、それによって、ポケット３０がディスプレイ１８を遮断しないように防止する、ポケット３０の縁における構造を使用して、デバイス１０をポケット３０内に保持してもよい。
【０２４４】
所望に応じて、デバイス１０は、可撓性ディスプレイ１８のみを含んでもよく、支持体１２は、代わりに、スリーブ１１の中に組み込まれる。支持体１２は、任意の所望の様式において、スリーブ１１の中に組み込まれることができる。支持体１２は、例えば、支持体１２の底部上に配置されるフックまたはループ材料と噛合または相互作用する、その上に配置されるフックおよびループ材料を介して、スリーブ１１に除去可能に結合されることができる。他の実施例では、支持体１２は、例えば、接着剤を介して、スリーブ１１に固定して結合されることができる。デバイス１０は、次いで、任意の所望の様式においてであるが、好ましくは、デバイス１０が、スリーブ１１に取り付けられると、２つの次元において、またはそれに沿って撓曲することを可能にする様式において、支持体１２、したがって、スリーブ１１に接続されることができる。デバイス１０は、前述と同様に、またはある他の様式において、支持体１２に接続されることができる。
【０２４５】
図３０は、ユーザの皮膚の温度、ユーザの皮膚または身体の抵抗性、ユーザの圧力、心拍数等を測定するように、いくつかの状況において必要であり得るように、デバイス１０がスリーブ１１上に搭載されるとき、デバイス１０内の１つ以上のセンサもしくはセンサ要素４０がユーザの皮膚に接触することを可能にする様式を図示する。この場合、スリーブ１１は、スリーブ１１が、例えば、ユーザの腕上に配置されるとき、円板４２または細片４４の片側がユーザの皮膚に接触するように、かつ円板４２または細片４４の他側が上向きに面するように、その中に縫着または配置される、１つ以上の円板４２、好ましくは、金属円板、および／または１つ以上の細片４４、好ましくは、金属細片を含む。例えば、１つ以上の円板４２ならびに／もしくは１つ以上の細片４４は、スリーブ１１内に配置されるフレックス回路ハーネスの一部であることができる。本フレックス回路ハーネスは、超可撓性であることができるが、また、接点と、電流伝導を促進する電気配線と、その機械的可撓性を増加させるための１つ以上の孔とを含むことができる。さらに、図３０に図示されるように、基板１２は、基板１２がスリーブ１１上に載置されると、センサ要素４０のうちの１つ以上のものが円板４２もしくは細片４４のうちの１つ以上のものの上側表面と接触するように、その底部上に配置される１つ以上のセンサ要素４０を含む。センサ要素４０は、センサに接続される、またはセンサ自体の一部であり得る、金属もしくは他のタイプの円板（図示されるように）または細片もしくはプレート（図示せず）であってもよい。同様に、スリーブ１１内のセンサ要素４０と円板４２または細片４４との間の適切な整合を確実にするために、円板４２および／または細片４４は、支持体もしくは基板１２上において、センサ要素４０より表面積が大きくてもよい。加えて、デバイス１０がスリーブ１１上に配置されると、センサ要素の１つが円板４２または細片４４の１つと整合することを確実にするために、複数のセンサ要素４０が単一センサのために提供されてもよい。一方、センサ要素４０が円板４２または細片４４と整合することを確実にする、またはその可能性を増加させるために、複数の円板４２または細片４４が、任意の特定のセンサ要素４０のためにスリーブ１１上に配置されてもよい。当然ながら、センサ要素４０ならびに円板４２および細片４４は、整合を保証するのに役立てるために、任意の形状をとり、任意のサイズに作製されることができる。さらに、図３０は、種々の場所において、フックおよびループ材料４６の細片を使用して、スリーブ１１に搭載可能または取付可能であるデバイス１０を図示する。これらのフックおよびループ材料４６は、当然ながら、スリーブ１１上および基板１２の底部上の異なる位置に載置され得、任意のサイズまたは形状であり得る。加えて、任意の数または構成のフックおよびループ材料細片またはパッチが、基板１２の底部およびスリーブ１１の外側表面の一方または両方上で使用され、スリーブ１１およびデバイス１０上のこれらの材料間の整合を最大限にし得る。当然ながら、フックおよびループ材料以外の他のタイプの接続機構も、デバイス１０とスリーブ１１との間の接続を提供するために使用され得る。
【０２４６】
実施例として、デバイス１０をスリーブ１１に接続するために使用され得る、１つのタイプの接続機構は、スリーブ１１および基板１２内に配置される磁石および／または磁気材料を含む。図３１に図示されるように、接続構造は、基板１２およびスリーブ１１のそれぞれ内またはその上に配置される磁気材料４５Ａならびに４５Ｂの形態であってもよく、材料４５Ａおよび４５Ｂは、互に近接近すると、基板１２をスリーブ１１上に保持するように動作する。磁気材料４５Ａおよび４５Ｂの各々は、永久磁石であることができ、または材料４５Ａもしくは４５Ｂの１つは、永久磁石であり得る一方、他の材料４５Ａまたは４５Ｂは、多くの種類の金属等の透磁性材料であり得る。磁気材料４５Ａおよび４５Ｂは、基板１２の端部がスリーブ１１に取り付けられるように、基板１２の端部と、スリーブ１１上の対応する場所とに配置されることができる。しかしながら、磁気材料は、基板１２の底部表面全体を通して、またはそれに沿って離間され、スリーブ１１上の対応する磁気材料と位置合わせされ、デバイス１０全体が、使用の間、固着様式において、スリーブ１１に接続されることを可能にしてもよい。ある場合には、スリーブ１１は、金属または磁気材料メッシュをその中に有し、基板１２内の磁石との整合を保証してもよい。
【０２４７】
加えて、図３２−３４は、スリーブ１１が構築され得る異なる様式を図示する。図３２に図示されるように、スリーブ１１は、ユーザの腕、脚、胴体等上にスライドされることができ、異なる場所において伸展し、ユーザの身体表面に共形化し得る、ネオプレンまたは任意の他の伸展可能材料等の材料の連続片から作製されることができる。前述のように、スリーブ１１は、金属細片、金属円板、またはメッシュ金属もしくは金属材料（図３２には図示せず）を組み込み、支持体１２上のセンサまたは磁石と噛合し、それによって、支持体１２がスリーブ１１上に搭載されることを可能にしてもよい。当然ながら、デバイス１０は、前述の様式のいずれかにおいて、図３２のスリーブ１１に取り付けられてもよい。
【０２４８】
図３３および３４に図示されるような他の場合には、スリーブ１１は、スリーブ１１の端部が、腕、脚、胴体等の周囲に取り付けられることを可能にするコネクタをその対向する端部上に伴う、材料の平坦または単一部品として形成されてもよい。実施例として、図３３は、スリーブ１１の両側に取り付けられるジッパ構成要素５０を伴う、スリーブ１１を図示する一方、図３４は、スリーブ１１の両側に取り付けられるフックおよびループ材料５２を伴う、スリーブ１１を図示する。当然ながら、他のタイプの接続構造も、スリーブ１１の反対側に搭載され、スリーブ１１の対向する端部が、例えば、スナップ、フック、磁石、ボタン等を含む、図３３および３４に示されるものの代わりに、またはそれに加え、ともに接続されることを可能にし得る。
【０２４９】
図３５は、本明細書に説明される取り付け可能な物品１０のいずれかの電子機器モジュール１９内で使用される、またはその中に配置され、動的可撓性取り付け可能な物品もしくはデバイス１０の可撓性ディスプレイ１８を駆動させ得る、本明細書では電子機器スイート１３８と称される、種々の電子構成要素のブロック図を図示する。特に、図３５に図示される電子機器スイート１３８は、マイクロプロセッサまたは他のプロセッサ１４２と、例えば、フラッシュメモリまたは他の好適なタイプの非一過性、有形、データ記憶媒体であり得る、コンピュータ可読メモリ１４４と、通信モジュール１４６と、ディスプレイドライバ１４８と、タッチスクリーンコントローラ１５０と、いくつかのセンサ１５２および他の二次デバイス１５３とを含む、いくつかの他のモジュールまたは電子構成要素に給電する、バッテリ１４０を含む。センサ１５２は、ほんの数例を挙げると、歪みゲージ、ジャイロスコープ、加速度計、圧縮センサ、引張歪みセンサ、位置センサ、運動または移動センサ、圧力センサ、振動センサ、温度センサ、配向センサ、重力センサ、光センサ、パルスレートモニタ、および圧電センサ等の任意の数の任意の数のタイプのセンサを含んでもよい。二次電子デバイス１５３は、例えば、アラームまたは雑音生成デバイス、スピーカ、マイクロホン、バイブレータを含んでもよく、その動作は、電子機器モジュール１９を振動させる等である。図３５は、センサ１５２および二次電子デバイス１５３を電子機器スイート１３８と一体型であるように図示するが、ある場合には、センサ１５２および／または二次電子デバイス１５３のうちの１つ以上のものは、電子機器スイート１３８の残りと別個の基板１２内の１つ以上の他の場所に物理的に配置されてもよい。これらの場合、別個に配置されるが、センサ１５２および／または二次電子デバイス１５３は、電子機器スイート１３８の残りと通信接続したままである（例えば、有線または無線接続を介して）。
【０２５０】
同様に、図３５は、ディスプレイドライバ１４８を電子機器スイート１３８と一体型として図示するが、ある場合には、ディスプレイドライバ１４８は、電子機器スイート１３８の残りと別個の別の場所に物理的に配置される。ある実施例では、ディスプレイドライバ１４８は、可撓性電子ディスプレイ１８の画素要素の電極またはコネクタに近接する場所、例えば、可撓性ディスプレイ１８の背面またはある他の好適な場所に配置される。但し、別個に位置するディスプレイドライバ１４８は、遠隔場所にかかわらず、電子機器スイート１３８の残りと通信接続したままである（例えば、有線または無線接続を介して）。
【０２５１】
理解されるであろうように、メモリ１４４、通信モジュール１４６、ディスプレイドライバ１４８およびタッチスクリーンコントローラ１５０、ならびにセンサ１５２および他の二次電子デバイス１５３は、プロセッサ１４２に通信可能に接続され、プロセッサ１４２によって実装されるアプリケーションまたは他のプログラムと連動して種々の機能を行うように動作してもよい。なおもさらに、これらの要素の各々は、任意の公知のまたは所望の様式において、バッテリ１４０に接続され、それによって給電される。なおもさらに、図３５の電子機器スイート１３８は、通信ポート１５４（例えば、ＵＳＢまたは他のタイプのデジタル通信ポート）および電力またはバッテリ充電器入力ポート１５６等の１つ以上の通信ポートを含んでもよい。この場合、電力入力ポート１５６は、バッテリ１４０に接続され、任意の公知のまたは所望の再充電回路および方法論を使用して、バッテリ１４０の充電または再充電を可能にしてもよい。代替として、または加えて、通信入力ポート１５４（例えば、ＵＳＢ入力ポートの形態）が、バッテリ１４０を充電するために、バッテリ１４０に接続され、電力をバッテリ１４０に提供してもよく、入力ポート１５４はまた、入力ポート１５４を介して有線ベースの通信を行うために、マイクロプロセッサ１４２ならびに通信回路モジュール１４６に接続されてもよい。当然ながら、通信入力ポート１５４は、ＵＳＢタイプ接続として図示されるが、当技術分野において公知であるように、任意の数のピンまたはワイヤを使用する、任意の所望のシリアルまたはパラレルデジタル通信ポート、アナログ通信ポート等を含む、任意の他のタイプの公知の有線または物理的通信接続であり得る。加えて、または代替として、入力ポート１５４は、無線通信を行うための無線入力ポートを含んでもよい。
【０２５２】
ある実施形態では、電力入力ポート１５６は、物品１０に給電するための無線入力ポートであってもよく、この場合、例えば、誘導結合式充電技法を使用して、バッテリ１４０を充電するように動作する、例えば、バッテリ充電ユニットの一部であってもよい。バッテリ充電ユニットが、誘導結合式充電システムの一部である場合、概して、取り付け可能な物品１０が外部充電ユニットの近傍に配置されるとき、外部充電ユニット（図示せず）によって産生される電磁波に応答し、バッテリ１４０を充電する。別の場合では、入力ポート１５６のバッテリ充電器は、デバイス１０の運動（取付可能電子デバイス１０が、アームバンドと併用されるとき、腕の移動に関連付けられるもの等）を、バッテリ１４０を充電するために提供される、電気エネルギーに変換する、運動エネルギー充電ユニットであってもよい。
【０２５３】
理解されるように、任意の所望のタイプのハードウェアまたはファームウェアプログラミングを使用してプログラムされるプログラム可能な汎用プロセッサまたは特別にプログラムされたプロセッサであり得る、プロセッサ１４２は、概して、本明細書により詳細に説明されるように、ディスプレイ１８および関連付けられた電子構成要素の動作を協調させ、実装する。コンピュータ可読メモリ１４４は、例えば、プロセッサ１４２によって実装される一般的オペレーティングシステムを含む、種々のアプリケーションと、プロセッサ１４２上で実行され、デバイス１０を介して、種々の異なるタイプの機能性（そのいくつかが本明細書により詳細に説明される）を実装するための種々のアプリケーション（図３５におけるアプリケーション１６０のセットとして図示される）とを記憶する。メモリ１４４はまた、例えば、種々の異なる時間においてディスプレイ１８のスクリーン上に表示される画像または種々の画像に関連付けられたビデオデータファイルであり得る、１つ以上のデータファイル１６２を記憶してもよい。なおもさらに、メモリ１４４は、種々のアプリケーション１６０の動作の一部として、種々のアプリケーション１６０またはマイクロプロセッサ１４２によって生成され、アプリケーション１６０のランタイムの間または他の時間のいずれかにおいて、それらのアプリケーション１６０によって使用され得る、アプリケーションデータを記憶してもよい。所望に応じて、マイクロプロセッサ１４２または二次電子構成要素１５３の１つは、現在の時間、曜日、日付、月、年、時間帯等を追跡する、クロックを含む、またはそれであってもよい。
【０２５４】
実施例として、アプリケーション１６０のうちの１つ以上のものは、例えば、電子メールアプリケーション、インターネットまたはウェブブラウジングアプリケーション、アラームクロックアプリケーション、カレンダアプリケーション、ＭＰ３アプリケーション等の音楽再生アプリケーション、ビデオアプリケーション、デジタル写真スライドショーアプリケーション、マッピングアプリケーション、ユーザによって読まれるための書籍、文書、雑誌、または他のタイプの記事を提供し得る、電子読書アプリケーション等を含む、典型的には、標準的コンピュータまたはパーソナルハンドヘルド電子デバイス等の他のタイプの電子デバイスに関連付けられる種々の機能性を実装してもよい。なおもさらに、アプリケーション１６０のうちの１つ以上のものは、動的可撓性取付可能デバイス１０に関連付けられたディスプレイ１８を、可撓性ディスプレイ１８を介して表示されるべきコンテンツを生成している外部マスタデバイスに連結または通信可能に結合され得る、スレーブディスプレイデバイスに変えるように、プロセッサ１４２上で動作してもよい。スマートフォンまたは近傍コンピュータデバイスであり得る、マスタデバイスは、電子機器スイート１３８に無線で接続され、可撓性ディスプレイ１８上に表示されるべきコンテンツを提供してもよく、典型的には、プロセッサ１４２より多くのメモリと、コンピューティングおよび処理電力とを有するであろう。
【０２５５】
図３５の通信モジュール１４６は、任意の所望のタイプの通信技法を使用して、マイクロプロセッサ１４２が、外部デバイスまたは源と通信することを可能にする、任意のタイプの通信ハードウェア／ソフトウェア／ファームウェアを含む、またはそれを使用してもよい。当然ながら、通信モジュール１４６は、任意の種類の有線ベースの通信モジュールまたは無線ベースの通信モジュールを含む、複数の異なるタイプの通信ハードウェア／ソフトウェア／ファームウェアを含み得る。実施例として、通信モジュール１４６は、動的可撓性取り付け可能な物品またはデバイス１０と他のデバイスもしくは他のデバイスおよび／またはセンサが通信可能に接続されるＬＡＮもしくはＷＡＮ等の通信ネットワークとの間に有線または無線ベースの、ＩＰプロトコル通信を提供し得る、有線または無線インターネットベースの通信モジュールであってもよい。同様に、通信モジュール１４６は、デバイス１０の周囲のまたはそれに近接する他のデバイス内に記憶されるＲＦＩＤタグと通信し、そこにメッセージを送信し、および／またはそこからメッセージを受信するための近距離通信（ＮＦＣ）モジュールである、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）通信モジュールを含んでもよい。この場合、通信モジュール１４６は、ＲＦＩＤ通信モジュール１４６によるピングに応答して、ＲＦＩＤタグから受信された信号をデコードし、これらのデバイスに関連付けられたＲＦＩＤタグまたはタグ番号（識別子）を識別してもよい。同様に、通信モジュール１４６は、任意の公知のまたは所望の様式において、近傍ＮＦＣもしくはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）対応デバイスと近距離通信またはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を行い、それによって、デバイス１０と他の近接して設置された、または近接して位置する電子デバイスとの間の無線通信を可能にし得る、近距離通信（ＮＦＣ）モジュールもしくはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信モジュールであってもよい。なおもさらに、通信モジュール１４６は、ＵＳＢ通信ポート１５４を介して、送信および受信されるべきＵＳＢベースの通信信号をデコードおよびエンコードするためのＵＳＢまたは他のタイプの有線通信モジュールを含んでもよい。
【０２５６】
図３５に図示されるように、ディスプレイドライバ１４８は、マイクロプロセッサ１４２と、ディスプレイ１８とに結合され、ディスプレイ１８を駆動させ、異なる画像をユーザに提示し、したがって、ディスプレイ１８を介して機能性を実装する。ディスプレイドライバ１４８は、例えば、電子インクまたは他の双安定ディスプレイドライバ、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイドライバ等を含む、使用され得る種々の異なるタイプの可撓性ディスプレイに関連付けられた任意のタイプのディスプレイドライバ技術に関連付けられる、またはそれを使用してもよい。当然ながら、ディスプレイドライバ１４８は、可撓性ディスプレイ１８の種々の画素要素に接続され、コンテンツ画像を可撓性ディスプレイ１８上に提示するように、画素要素にその視覚的外観を変化させることを理解されるであろう。典型的には、必ずしもではないが、各画素要素は、可撓性ディスプレイ１８上の特定の画素要素の（ｘ、ｙ）座標に対応する、２つの電極、導線、接続線、またはコネクタに通信可能に接続される。したがって、ディスプレイドライバ１４８は、画像コンテンツ（例えば、電気信号または他の好適な信号を使用することによって）を可撓性ディスプレイ１８またはそのディスプレイ面積の幅に対応する接続線のセットに提供し、（ある場合には、可撓性ディスプレイ１８の幅縁または横方向側からドライバ１４８に物理的に発出し）、同一ディスプレイドライバ１４８は、画像コンテンツ（例えば、電気信号または他の好適な信号を使用することによって）を可撓性ディスプレイ１８の長さに対応する接続線の別のセットに提供してもよい（ある場合には、可撓性ディスプレイ１８の長さ縁または縦方向側から物理的に発出し、ドライバ１４８に接続する）。ある実施例では、ディスプレイドライバ１４８は、画像コンテンツが、可撓性ディスプレイのディスプレイ面積上に提示されるように、画像コンテンツを横方向接続線のセットおよび／または縦方向接続線のセットに提供する。ある実施例では、物品１０は、複数のディスプレイドライバ１４８を含み、それぞれ、画像コンテンツを個別のセットの接続線に提供する。
【０２５７】
図３５に戻ると、ディスプレイドライバ１４８は、可撓性ディスプレイ１８を駆動させ、マイクロプロセッサ１４２上で実行されている特定のアプリケーション１６０によって決定される種々の画像および他の機能性を提示するように、色、照明レベル、オン−オフ状態等を取得またはそれに到達するよう画素要素を照射する、もしくは画素要素にそのようにさせる。ある場合には、ディスプレイドライバ１４８は、１つ以上の人工的表現、パターン等の種々の画像、もしくはメモリ１４４内に記憶された他のタイプの画像（画像１６２の１つ等）を可撓性ディスプレイ１８上に表示させてもよい。そのような画像は、ロゴ、マスコット、アイコン等、ユーザと特定の大学または他の組織の関連付けの表示である、図柄の形態における任意のタイプのグラフィック要素であってもよい。静的ディスプレイの場合、特に、可撓性ディスプレイ１８が、電子インクタイプのディスプレイ等の双安定タイプの可撓性ディスプレイであるとき、ディスプレイ１８は、デバイス１０がスリープモードにある、したがって、ディスプレイドライバ１４８が可撓性ディスプレイ１８をアクティブに駆動させるように動作していないとき画像を提示するように動作するときは常に、特定の画像または背景画像を表示し得る。
【０２５８】
当然ながら、タッチスクリーンコントローラ１５０は、タッチスクリーンインターフェース２６（そのようなインターフェースが存在する場合）に接続され、入力信号をタッチスクリーンインターフェース２６から受信する。コントローラ１５０は、これらの入力信号をデコードし、タッチスクリーンインターフェース２６に対して生じるタッチイベントを識別するように動作する。タッチスクリーンインターフェース２６は、可撓性ディスプレイ１８にわたって配置される、容量式タッチスクリーンインターフェースまたは任意の他の好適なタイプのタッチスクリーンインターフェースであってもよく、性質上、透明であって、したがって、可撓性ディスプレイ１８の画素要素が、タッチスクリーンインターフェース２６を通して視認可能となることを可能にしてもよい。当然ながら、他のタイプのタッチスクリーンインターフェースが、代わりに、または同様に、使用されてもよい。いずれの場合も、タッチスクリーンコントローラ１５０は、タッチスクリーンインターフェース２６を励起および制御し、かつタッチスクリーンイベントを認識およびデコードし、例えば、各タッチスクリーンイベントの場所、タップまたはスワイプ移動等のタッチスクリーンイベントのタイプ等を識別するように動作する。所望に応じて、タッチスクリーンコントローラ１５０は、単独で、またはプロセッサ１４２と連動して、タッチスクリーンインターフェース２６を介して入力される、ジェスチャを判定または認識するように動作してもよく、そのようなジェスチャは、例えば、スライド、スワイプ、複数本の指による挟持、または互に協調された１本またはそれを上回る指の移動を含む、任意の他のタイプのジェスチャである。各そのようなジェスチャは、デバイス１０上またはそれを介して行われるべきアクションを示してもよい。当然ながら、動的可撓性取り付け可能な物品またはデバイス１０は、例えば、基板１２上に配置される、ボタンスイッチ、ローラボール、スライドバー、圧力センサ、歪みゲージ等を含む、インターフェース等、ユーザ生成ジェスチャを検出するように構成される、他のまたは異なるタイプのユーザ入力デバイスを含んでもよい。そのようなユーザインターフェースは、ユーザが、従来、作動可能ボタンまたはスイッチを介して入力される、スクロール動作、オン−オフ電力供給動作、モード切替等のより多くの基本的機能を行うことを可能にしてもよい。ある場合には、プロセッサは、設定プログラム、較正プログラム、または記憶されたユーザ選好等のタッチスクリーンを介したユーザからの入力に基づいて、デバイス１０がユーザの左腕または右腕に配置されているかどうかを判定し、したがって、ユーザによって最良に視認可能であるように、電子ディスプレイ１８上に表示されるべき画像の相対的位置または配向を判定してもよい。
【０２５９】
前述のように、センサ１５２は、種々の異なるタイプのセンサのいずれかを含んでもよい。ある実施形態では、センサ１５２は、基板１２の移動または配向、基板１２の急速な振れ等を検出する、１つ以上のジャイロスコープを含んでもよい。これらのタイプの動作のうちの１つ以上のものは、デバイス１０をリセットする、デバイス１０のモードを変更する等のためのジェスチャ等、特定のタイプの入力またはユーザ入力と見なされ得る。同様に、そのようなジャイロスコープの出力は、マイクロプロセッサ１４２によって使用され、可撓性ディスプレイ１８の配向または方向を判定し、マイクロプロセッサ１４２もしくはマイクロプロセッサ１４２上で実行されるアプリケーション１６０が、可撓性ディスプレイ１８上に表示されるべき画像の適切な配向を判定することを可能にすることができる。いくつかの事例では、そのようなモーション検出および位置検出デバイスは、基板１２または電子機器モジュール１９内に位置し、デバイス１０が、デバイス１０が、腕もしく他の円形部材の周囲に配向されているか、または代わりに、平坦に配設される、もしくはある他の様式で配向されているかをより正確に判定することを可能にし得る。マイクロプロセッサ１４２またはその上で実行されるアプリケーションは、基板１２の検出された配向に基づいて、デバイス１０の機能性、挙動、および／またはアクションを変更してもよい。
【０２６０】
ある場合には、センサ１５２は、デバイス１０の機能性、挙動、および／またはアクションを変更させる、例えば、デバイス１０をリセットさせる、デバイス１０のモードを変更させる、デバイス１０の可撓性ディスプレイ１８上に表示される提示を変更させる等のための入力と見なされる、圧力、歪み、または類似力を検出する、１つ以上の圧力センサおよび／または歪みゲージを含む。
【０２６１】
ある場合には、センサ１５２は、ユーザが特定の周期時間にわたって歩いた歩数を計測するために使用され得る、加速度計等の歩数計または衝撃センサを含んでもよい。代替として、または加えて、センサ１５２は、周囲温度、デバイス１０が装着されているときのユーザの皮膚の温度等を検出し得る、１つ以上の温度センサを含んでもよい。センサ１５２はまた、公知の外部血圧もしくは心拍数センサデバイス技術を使用して、血圧または心拍数を確認し得る、血圧または心拍数センサデバイスを含み得る。
【０２６２】
理解されるであろうように、図３５の電子スイート１３８に配置または示される種々の異なる電子デバイスまたは構成要素は、その物品の種々の異なる使用において有益であり得る、動的可撓性取り付け可能な物品またはデバイス１０のための多数の機能性を提供するために、種々の異なる様式において、互に併用されてもよい。しかしながら、これらの使用のいくつかのみ、本明細書に詳細に説明される。
【０２６３】
一般的に、本明細書に説明される実施形態のいずれかまたは全ての可撓性ディスプレイ１８は、電子ペーパディスプレイ、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ等の任意のタイプの可撓性ディスプレイとして製造されてもよく、本可撓性ディスプレイは、いったん製造されると、次いで、種々の様式において、形成、湾曲、または曲げられてもよい。概して、可撓性ディスプレイ１８は、互に隣接するように、背面合わせで載置される、互に積層される、または正面が、直接、背面上に配置されるように調製される、背面可撓性基板と、正面可撓性基板とを含む、２つの可撓性基板から作製されてもよい。電子ペーパの場合、接着剤等の材料の付加的層が、正面内に含まれ、背面と正面との間に配置されてもよい。ある場合には、アクティブマトリクスＯＬＥＤ、電気泳動ディスプレイ（ＥＰＤ）、電子ペーパ、電子インクディスプレイ、電子リーダディスプレイ、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、または他のアクティブマトリクスタイプのディスプレイの使用と同様に、背面は、トランジスタおよび／または他の要素の正面または上部上の類似アレイ内に配置される、個々の照明、伝送、または反射要素を駆動させる、もしくはそこに励起を提供するために、その上に配置される複数の半導体デバイスまたは要素、例えば、トランジスタおよび／または他の要素のアレイを含む。半導体デバイスまたは要素は、エッチング、ダイカット形成、印刷、スパッタリング、スピンコーティング、スプレーコーティング、他の堆積もしくはパターン技法、またはそれらの組み合わせ等によって、任意の公知のまたは所望の様式において、背面上に形成されてもよい。同様に、発光、伝送、または反射要素は、これらの同一もしくは異なる技法を使用して、任意の所望のタイプの発光、伝送、または反射要素として形成されてもよく、要素は、発光ダイオード（ＬＥＤ）、ＯＬＥＤ、電子ペーパ、液晶等を含んでもよい。例えば、電子ペーパの場合、正面および背面は、電場内に置かれると、黒色または白色粒子をディスプレイの上部に移動させ、白色状態、黒色状態、または中間グレー状態を生成させるであろう、透明流体内に懸濁された黒色および白色の反対に帯電された粒子を用いて形成されてもよい。いずれの場合も、背面および正面の基板は、プラスチックまたは可撓性ガラス等の同一材料または異なる可撓性材料から形成されてもよく、これらの材料は、両方の材料が電子ディスプレイ１８を曲げるために必要とされる曲率まで撓曲可能である限り、同一または異なる可撓性特性を有してもよい。
【０２６４】
より具体的には、本明細書に図示される可撓性ディスプレイは、電子ペーパディスプレイ、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ等の可撓性ディスプレイとして製造されてもよい。概して、可撓性ディスプレイは、２つの可撓性基板上に構築されてもよく、または１つの可撓性基板上に構築されるが、少なくとも２つの可撓性基板を有してもよい。可撓性基板は、互に隣接して背面合わせで載置される、または互に積層される、背面ディスプレイ面積と、正面ディスプレイ面積とを含んでもよい。正面ディスプレイ面積は、画像を表示可能な第１の可撓性基板上に提供される、光学要素（例えば、電気光学要素）のアレイを備えている一方、背面ディスプレイ面積は、正面上の光学要素を駆動させる、またはそれに励起を提供するために、第２の可撓性基板上に提供される半導体デバイスまたは要素（例えば、トランジスタ要素）のアレイを備えている。正面および／または背面のいずれかのための可撓性基板として使用するために好適な材料として、限定ではないが、ポリイミド、テレフタル酸ポリエチレン（ＰＥＴ）、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、およびポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）等の種々のプラスチック基板が挙げられる。金属箔または可撓性ガラスもまた、使用されてもよい。
【０２６５】
好ましくは、背面ディスプレイ面積は、ＰＥＴ等の可撓性プラスチック基板上に提供される薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）のアレイを備えている。ＴＦＴアレイは、切替および／または駆動ＴＦＴと、保持容量等の付加的要素とを含み、配線を相互接続してもよい。個々のＴＦＴ要素は、概して、導体（すなわち、ソース、ドレイン、およびゲート電極）、絶縁体（すなわち、誘電）、および半導体薄膜層の連続堆積およびパターン化によって作製される。活性半導体層は、有機（小分子またはポリマー半導体）もしくは無機（非晶質シリコン、低温多結晶シリコン、グラフェン、カーボンナノチューブ、および金属酸化物半導体等）材料のいずれかから成ることができる。
【０２６６】
ＴＦＴアレイは、好ましくは、米国特許第６，５８５，９１４号、米国特許第６，６０８，３２３号、米国特許第６，９９１，７４９号、米国特許第７，３７４，７０２号、米国特許第７，５２８，１７６号、米国特許第７，５６９，６９３号、米国特許第７，６０５，２２５号、米国特許第７，６７１，２０２号、米国特許第７，８１６，４８０号、米国特許第７，８４２，１９８号、米国特許第７，８９２，４５４号、米国特許第７，８９３，２６５号、米国特許第７，９０２，３６３号、米国特許第７，９４７，８３７号、米国特許第７，９８２，０３９号、米国特許第８，０２２，２１４号、米国特許第８，３２９，８５５号、米国特許第８，４０４，８４４号、米国特許第８，４４０，８２８号、米国特許公開第２０１０／０２５２１１２号、米国特許公開第２０１０／０２８３０４７号、米国特許公開第２０１０／０３２６５２７号、米国特許公開第２０１１／０１２０５５８号、米国特許公開第２０１１／０１３６３３３号、および米国特許公開第２０１３／００６２５９８号（それぞれの開示は、あらゆる目的のために、参照することによってその全体として本明細書に組み込まれる）の少なくとも１つに説明される有機半導体に基づく、有機ＴＦＴ（ＯＴＦＴ）を備えてもよい。ＯＴＦＴは、金属接点と、シリコン酸化物（ＳｉＯ２）または別の無機酸化物もしくは窒化物（Ａｌ２Ｏ３、ＨｆＯ２、ＳｉＯ２、またはＳｉ３Ｎ４等）から成る誘電層とを含んでもよいが、電気絶縁ポリマーから成る誘電層が、好ましくあり得る。例示的ポリマー誘電材料として、ポリアクリレート、ポリイミド、ポリビニルアルコール、ポリスチレン、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリハロエチレン、エポキシ樹脂、シロキサンポリマー、ベンゾシクロブテンベースのポリマーが挙げられる。他のポリマー誘電体は、米国特許第７，６０５，３９４号、米国特許第７，９８１，９８９号、米国特許第８，０９３，５８８号、米国特許第８，２７４，０７５号、米国特許第８，３３８，５５５号、米国特許公開第２０１１／０１７５０８９号、米国特許公開第２０１１／０２１５３３４号、および米国特許公開第２０１２／００６８３１４に説明されている。ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）ポリ（スチレンスルホナート）（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）等の伝導性ポリマーが、ＯＴＦＴ内の金属接点のための代替材料として使用されてもよい。
【０２６７】
好ましくは、ＴＦＴアレイは、金属酸化物半導体に基づく金属酸化物ＴＦＴを備えてもよい。例えば、金属酸化物半導体は、インジウム酸化亜鉛（ＩＺＯ）、亜鉛スズ酸化物（ＺＴＯ）、インジウムガリウム酸化物（ＩＧＯ）、およびインジウムガリウム酸化亜鉛（ＩＧＺＯ）等、インジウム、亜鉛、スズ、およびガリウムのうちの１つ以上のものを含む、種々の混合酸化物から選択されることができる。より好ましい実施形態では、ＴＦＴアレイは、ＩＧＺＯ  ＴＦＴを備えてもよい。最新ＩＧＺＯ  ＴＦＴは、通常、ＳｉＯ２、ＳｉＯｘ、Ｓｉ３Ｎ４、およびＳｉＯｘＮｙ等の無機材料の厚層を誘電および不動態化層として含むが、ＴＦＴアレイ背面が金属酸化物ＴＦＴを備えている場合、有機材料は、残りの無機層の厚さが、全体としてのＴＦＴアレイの最大可撓性を可能にするために低減され得るように、誘電および不動態化層の少なくともいくつかにおいて使用される。１つ以上の有機層を組み込む金属酸化物ＴＦＴは、米国特許第８，０１７，４５８号、米国特許第８，０９７，８７７号、米国特許第８，３９５，１５０号、および米国特許公開第２０１２／０２２３３１４号（それぞれの開示は、あらゆる目的のために、参照することによってその全体として本明細書に組み込まれる）に説明されている。
【０２６８】
電気泳動または電子リーダディスプレイ等のためのいくつかのシナリオでは、正面ディスプレイ面積は、背面ディスプレイ面積上に積層、シール、または別様に固着されてもよい。正面ディスプレイ面積は、順に、可撓性基板、伝導性電極層、電気光学層、および随意に、接着剤層を備え、背面への積層を可能にする、サブアセンブリを形成することによって、生成されてもよい。ＯＬＥＤディスプレイの場合、電気光学層は、２つの電極層間に狭入され、典型的には、ＴＦＴアレイ上に構築される。概して、２つの電極層の少なくとも１つは、透明であって、多くの場合、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）等の透明導電性酸化物から成る。電気光学層は、電圧が２つの電極層を横断して印加されると、光を放出可能な有機材料から成る。有機発光材料は、複数の異なる有機層を含む、スタック構造を有してもよい。１つ以上の放出層に加え、スタック構造は、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、正孔遮断層、および／または電子遮断層等の付加的層を含み、デバイス性能を向上させてもよい。個々のＯＬＥＤ要素は、その放出層内に異なるエミッタ（例えば、赤色エミッタ、緑色エミッタ、または青色エミッタ）を有し、カラー画像を提供してもよい。例示的ＯＬＥＤデバイス構造および材料は、米国特許第５，７０７，７４５号、第５，８４４，３６３号、第６，０９７，１４７号、第６，３０３，２３８号、および第８，３３４，５４５号（それぞれの開示は、あらゆる目的のために、参照することによってその全体として本明細書に組み込まれる）に説明されている。
【０２６９】
電子ペーパディスプレイの場合、電気光学層は、封入された電気泳動媒体から成ってもよい。封入される電気泳動媒体は、概して、多数の小カプセルを備え、それぞれ、それ自体が、液体懸濁媒体中に懸濁された電気泳動移動（例えば、黒色および／または白色）粒子を含有する内相と、内相を囲繞するカプセル壁とを備えている。典型的には、カプセル自体は、２つの電極層間に位置付けられるコヒーレント層を形成するために、ポリマー結合剤内に保持される。最も一般には、１つの電極層は、単一連続電極の形態を有する一方、他の電極層は、画素電極のマトリクスの中にパターン化され、それぞれ、ディスプレイの１つの画素を画定する。電子電荷が、カプセルに印加され、選択された色の粒子を表面に持って来る。電気泳動媒体および関連ディスプレイデバイス構造は、例えば、米国特許第５，９３０，０２６号、米国特許第６，８３１，７６９号、米国特許第６，８３９，１５８号、および米国特許第７，１７０，６７０号（それぞれの開示は、あらゆる目的のために、参照することによってその全体として本明細書に組み込まれる）に説明されている。電気泳動ディスプレイに加え、他の電子ペーパディスプレイ技術は、例えば、米国特許第７，４４６，９４５号および米国特許第８，１１１，４６５号（それぞれの開示は、あらゆる目的のために、参照することによってその全体として本明細書に組み込まれる）に説明されるようなエレクトロウェッティングディスプレイおよび電気流体ディスプレイを含む。
【０２７０】
完成ディスプレイシステムのためのＴＦＴアレイ背面と正面を統合するために、正面の底部または画素電極は、電子ペーパディスプレイ内の切替ＴＦＴのドレインまたはソース電極と、アクティブマトリクスＯＬＥＤ（ＡＭＯＬＥＤ）ディスプレイ内の駆動ＴＦＴとに（接続される）。
【０２７１】
正面および／または背面のいずれか上の種々の有機層は、スピンコーティング、スロットコーティング、ダイコーティング、印刷（例えば、インクジェット印刷、スクリーン印刷、パッド印刷、オフセット印刷、グラビア印刷、フレキソ印刷、リソグラフィ印刷、大量印刷、および同等物）、スプレーコーティング、エレクトロスプレーコーティング、液滴コーティング、浸漬コーティング、およびブレードコーティング等の溶液相堆積技法によって、可撓性基板上に形成されてもよい。無機（例えば、金属または金属酸化物）層は、通常、物理的または化学蒸着方法（例えば、スパッタリング）によって堆積されるが、可溶性前駆体が利用可能である場合、溶液処理されてもよい。層は、層（例えば、あるポリマー層）の本来の感光性の使用またはフォトレジスト（例えば、金属、金属酸化物、または小分子有機層）の使用のいずれかによって、フォトリソグラフィによって具体的要素の中にパターン化されてもよい。
【０２７２】
理解されるであろうように、前述のような動的可撓性取り付け可能な物品またはデバイス１０は、多くの異なる様式において構成および動作され、同一または異なる時間において、多くの異なる機能を果たすことができる。例えば、デバイス１０は、例えば、カレンダアプリケーション、電子メールアプリケーション、ウェブブラウジングアプリケーション、写真、画像またはビデオディスプレイアプリケーション、ストップウォッチまたは他のタイミングアプリケーション、アラームクロックまたはアラームアプリケーション、例えば、マッピングアプリケーション、ナビゲーションアプリケーションを含む、場所ベースのアプリケーション等を含む、任意の数の異なるタイプのアプリケーションを実行するように動作してもよい。ある場合には、種々の異なるアプリケーションまたは機能性は、同時に行われてもよく、可撓性ディスプレイ１８の異なる区分または部分は、異なるアプリケーションに関連付けられた情報を表示するために使用されてもよい。例えば、可撓性ディスプレイ１８の１つの部分は、カレンダアプリケーションによって提供されるカレンダ情報を表示するために使用されてもよく、可撓性ディスプレイ１８の別の部分は、電子メールアプリケーションに関連付けられた電子メールを図示するために使用されてもよく、可撓性ディスプレイ１８のなおもさらなる部分は、タイミングアプリケーションに関連付けられたクロックまたはストップウォッチを表示するために使用されてもよい。なおもさらに、デバイス１０上で実行されるアプリケーション１６０は、デバイス１０の電子機器スイート１３８上で実行され、それのみを用いて算出された情報を表示してもよい。別の場合には、１つ以上のアプリケーション１６０は、デバイス１０のプロセッサ１４２上で実行され、携帯電話、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ等の外部コンピューティングデバイスとインターフェースをとり、そこから受信された情報を表示してもよい。この場合、デバイス１０は、スレーブディスプレイデバイスとして作用してもよく、または外部コンピューティングデバイスから受信された情報と連動して動作し、デバイス１０の可撓性ディスプレイ１８上において、情報、グラフィック等をユーザに提供してもよい。デバイス１０は、任意の所望の通信ハードウェア、ソフトウェアおよび通信プロトコル、任意のＬＡＮまたはＷＡＮベースのプロトコル、ＮＦＣプロトコル、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコル、ＩＰプロトコル、ＲＦＩＤプロトコル等を含む、外部デバイスまたは外部ネットワークと通信してもよい。
【０２７３】
より一般的には、ユーザは、デバイス１０の検出された場所、位置、配向、または移動に基づいて、任意の所望のデフォルト様式を含む、任意の所望の様式において動作するように、デバイス１０をプログラムまたは構成可能であってもよい。この場合、構成アプリケーションは、コンピュータデバイスのプロセッサ内で実行され、デバイス１０の種々の動作モード、デバイス１０のモードに基づく種々のデフォルト設定、デバイス１０の特定のモードをトリガし得る、運動またはアクションもしくは場所、デバイス１０の各モードまたはアプリケーションに関連付けられた入力もしくはジェスチャ、およびそれらの入力またはジェスチャがデバイス１０の状況において意味し得るもの等を含む、デバイス１０の動作を展開もしくは構成してもよい。
【０２７４】
なおもさらに、可撓性取り付け可能な物品１０は、ユーザの身体を覆うスリーブまたは他の部材上に載置される、もしくはそこに取り付けられるように本明細書に説明されたが、取り付け可能な物品１０は、他の表面または構造に取り付けられるようにも構成され得る。例えば、図３６は、シャツの形態における一式の衣類に取り付けられる、可撓性取付可能ディスプレイ物品１０を描写する。しかしながら、物品１０は、本明細書に説明される様式のいずれかにおいて、靴、帽子、コート、パンツ等の他の衣類物品にも適切に定寸され、取り付けられ得る。同様に、図３７に図示されるように、可撓性取付可能ディスプレイ構成要素１０は、例えば、容易な除去を可能にする、低級接着剤を使用して、直接、ユーザの皮膚に搭載されてもよい。当然ながら、物品１０は、本明細書に説明される取付機構または他の取付機構を使用して、他の表面にも同様に取り付けられることができる。
【０２７５】
ある構造特徴が、曲がりを制限する運動、曲げ運動、および保護構造を提供するために、可撓性電子ディスプレイ１８および／または基板１２によって使用可能であるように本明細書に説明されたが、米国仮特許出願第６１／９２０，７０５号、米国仮特許出願第６１／９３８，１０７号、米国仮特許出願第６１／９４６，４１２号、米国仮特許出願第６１／９６９，５３１号、米国特許出願第１４／１８８，４４０号、および米国特許仮出願第６２／００３，５４９号（参照することによって本明細書に組み込まれる）に説明される他の支持体および曲がりを制限する特徴、保護構造、ならびに他の関連付けられたデバイスおよび／または構成アプリケーション、使用等の任意の他の特徴が、ディスプレイ１８および／または基板１２内において、もしくはそれとともに使用されてもよいことに留意されたい。
【０２７６】
以下の付加的考慮事項は、前述の議論に適用される。本明細書全体を通して、複数形事例は、単一事例として説明される構成要素、動作、または構造を実装してもよい。１つ以上のルーチンもしくは方法の個々の動作は、別個の動作として図示および説明されるが、個々の動作のうちの１つ以上のものは、並行して行われてもよく、動作が図示される順序で行われることを要求するものではない。例示的構成において別個の構成要素として提示される構造および機能性は、組み合わせられた構造または構成要素として実装されてもよい。同様に、単一構成要素として提示される構造および機能性は、別個の構成要素として実装されてもよい。これらおよび他の変形例、修正、追加、および改良は、本開示の主題の範囲内にある。
【０２７７】
加えて、ある実施形態が、論理またはいくつかの構成要素、モジュール、または機構もしくはユニットを含むように本明細書に説明されている。モジュールおよびユニットは、ソフトウェアモジュール（例えば、非一過性機械可読媒体上に記憶されたコード）またはハードウェアモジュールのいずれかを構成してもよい。ハードウェアモジュールは、ある動作を行うことが可能な有形ユニットであって、ある様式において構成または配列されてもよい。例示的実施形態では、１つ以上のコンピュータシステム（例えば、独立型、クライアント、またはサーバコンピュータシステム）もしくはコンピュータシステムの１つ以上のハードウェアモジュール（例えば、プロセッサまたはプロセッサ群）が、本明細書に説明されるようにある動作を行うように動作する、ハードウェアモジュールとして、ソフトウェア（例えば、アプリケーションまたはアプリケーション部分）によって構成されてもよい。
【０２７８】
ハードウェアモジュールは、ある動作を行うように恒久的に構成される、専用回路または論理（例えば、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）もしくは特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）等の特殊目的プロセッサ）を備えてもよい。ハードウェアモジュールはまた、ある動作を行うように、ソフトウェアによって一時的に構成される、プログラマブル論理または回路（例えば、汎用プロセッサまたは他のプログラマブルプロセッサ内に包含される）を含んでもよい。ハードウェアモジュールを専用および恒久的に構成される回路または一時的に構成される回路（例えば、ソフトウェアによって構成される）内に実装するための決定は、コストおよび時間的考慮事項によって促され得ることを理解されるであろう。
【０２７９】
故に、本明細書で使用されるハードウェアという用語は、有形エンティティを包含し、ある様式において動作する、または本明細書に説明されるある動作を行うように、物理的に構築される、恒久的に構成される（例えば、有線）、または一時的に構成される（例えば、プログラムされる）エンティティであることを理解されたい。ハードウェアモジュールが一時的に構成される（例えば、プログラムされる）実施形態を検討すると、ハードウェアモジュールの各々は、ある時間内に任意の１つのインスタンスを構成またはインスタンス化される必要はない。例えば、ハードウェアモジュールが、ソフトウェアを使用して構成される汎用プロセッサを備えている場合、汎用プロセッサは、異なる時間において個別の異なるハードウェアモジュールとして構成されてもよい。ソフトウェアは、故に、例えば、１つの時間のインスタンスにおいて、特定のハードウェアモジュールを構成し、異なる時間のインスタンスにおいて、異なるハードウェアモジュールを構成するように、プロセッサを構成してもよい。
【０２８０】
ハードウェアおよびソフトウェアモジュールは、他のハードウェアおよび／またはソフトウェアモジュールに情報を提供し、そこから情報を受信することができる。故に、説明されるハードウェアモジュールは、通信可能に結合されるものとして見なされてもよい。複数のそのようなハードウェアまたはソフトウェアモジュールが、同時に存在する場合、通信は、ハードウェアまたはソフトウェアモジュールを接続する、信号伝送（例えば、適切な回路、線、およびバスを経由して）を通して達成されてもよい。複数のハードウェアモジュールまたはソフトウェアが異なる時間において構成またはインスタンス化される実施形態では、そのようなハードウェアまたはソフトウェアモジュール間の通信は、例えば、複数のハードウェアまたはソフトウェアモジュールがアクセスを有する、メモリ構造内の情報の記憶および読み出しを通して、達成されてもよい。例えば、１つのハードウェアまたはソフトウェアモジュールは、動作を行い、通信可能に結合されるメモリデバイス内のその動作の出力を記憶してもよい。さらなるハードウェアまたはソフトウェアモジュールは、次いで、後に、メモリデバイスにアクセスし、記憶された出力を読み出し、処理してもよい。ハードウェアおよびソフトウェアモジュールはまた、入力または出力デバイスとの通信を開始してもよく、リソース（例えば、情報の集合）に作用することができる。
【０２８１】
本明細書に説明される例示的方法の種々の動作は少なくとも部分的に、関連動作を行うように一時的に構成される（例えば、ソフトウェアによって）または恒久的に構成される、１つ以上のプロセッサによって行われてもよい。一時的にまたは恒久的に構成されるかにかかわらず、そのようなプロセッサは、１つ以上の動作または機能を行うように動作する、プロセッサ実装モジュールを構成してもよい。本明細書で言及されるモジュールは、いくつかの例示的実施形態では、プロセッサ実装モジュールを含んでもよい。
【０２８２】
同様に、本明細書に説明される方法またはルーチンは、少なくとも部分的に、プロセッサ実装されてもよい。例えば、方法の動作の少なくともいくつかは、１つ以上のプロセッサもしくはプロセッサ実装ハードウェアモジュールによって行われてもよい。ある動作の性能は、１つ以上のプロセッサ間に分散されてもよく、単一機械内のみに常駐するのではなく、いくつかの機械を横断して展開される。いくつかの例示的実施形態では、プロセッサまたは複数のプロセッサは、単一場所内に位置してもよい（例えば、家庭環境、事務所環境内、またはサーバファームとして）一方、他の実施形態では、プロセッサは、いくつかの場所を横断して分散されてもよい。
【０２８３】
本明細書のいくつかの部分は、機械メモリ（例えば、コンピュータメモリ）内にビットまたはバイナリデジタル信号として記憶されたデータ上の動作のアルゴリズムまたは記号表現の観点から提示される。これらのアルゴリズムまたは記号表現は、その機能の概要を他の当業者に伝えるために、データ処理分野における当業者によって使用される技法の実施例である。本明細書で使用されるように、「アプリケーション」、「アルゴリズム」、または「ルーチン」は、所望の結果につながる動作または類似処理の自己一貫シーケンスである。本文脈では、アプリケーション、アルゴリズム、ルーチン、および動作は、物理的量の物理的操作を伴う。典型的には、必ずしもではないが、そのような量は、機械によって記憶、アクセス、転送、組み合わせ、比較、または別様に操作されることが可能な電気、磁気、もしくは光学信号の形態をとってもよい。時として、主に、一般的使用の理由から、「データ」、「コンテンツ」、「ビット」、「値」、「要素」、「記号」、「文字」、「項」、「数」、「数値」、または同等物等の用語を使用して、そのような信号を指すことが便宜的である。しかしながら、これらの用語は、単に、便宜的標識であって、適切な物理的量に関連付けられるものとする。
【０２８４】
具体的に別様に述べられない限り、「処理する」、「算出する」、「計算する」、「判定する」、「提示する」、「表示する」、または同等物等の用語を使用した本明細書における議論は、１つ以上のメモリ（例えば、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、またはそれらの組み合わせ）、レジスタ、または情報を受信、記憶、伝送、もしくは表示する、他の機械構成要素内の物理的（例えば、電子、磁気、または光学）量として表されるデータを操作または変換する、機械（例えば、コンピュータ）のアクションまたはプロセスを指し得る。
【０２８５】
本明細書で使用されるように、「一実施形態」または「ある実施形態」の任意の言及は、実施形態に関連して説明される特定の要素、特徴、構造、または特性が、少なくとも一実施形態に含まれることを意味する。本明細書内の種々の場所における語句「一実施形態では」の表出は、必ずしも全て、同一実施形態を参照するわけではない。
【０２８６】
いくつかの実施形態は、その派生形とともに、表現「結合される」および「接続される」を使用して説明され得る。例えば、いくつかの実施形態は、２つ以上の要素が直接物理的もしくは電気的に接触することを示すために、用語「結合される」を使用して説明され得る。しかしながら、用語「結合される」はまた、２つ以上の要素が、直接互に接触しないが、依然として、互に協働または相互作用することを意味し得る。実施形態は、本文脈において制限されない。
【０２８７】
本明細書で使用されるように、用語「備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ、ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ、ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有する（ｈａｓ、ｈａｖｉｎｇ）」、またはその任意の他の変形例は、非排他的含有を網羅するように意図される。例えば、要素のリストを備えている、プロセス、方法、物品、または装置は、必ずしも、それらの要素のみに制限されず、明示的に列挙されない、またはそのようなプロセス、方法、物品、もしくは装置に固有の他の要素を含んでもよい。さらに、そうではないことが明示的に述べられない限り、「または（ｏｒ）」は、含有のｏｒを指し、排他的ｏｒを指すわけではない。例えば、条件ＡまたはＢは、Ａが真であって（または存在する）、Ｂが偽である（または存在しない）、Ａが偽であって（または存在しない）、Ｂが真である（または存在する）、およびＡおよびＢは両方とも真である（または存在する）の任意の１つによって満たされる。
【０２８８】
加えて、「ａ」または「ａｎ」の使用は、本明細書の実施形態の要素および構成要素を説明するために採用される。これは、単に、便宜上のためであって、説明の一般的意味を与えるために行われる。本説明は、１つまたは少なくとも１つを含むものとして読まれるべきであって、単数形もまた、別様に意味されることが明白でない限り、複数形を含む。
【０２８９】
本開示の熟読に応じて、当業者は、本明細書に開示されるような動的可撓性取り付け可能な物品上の可撓性電子ディスプレイを介して、ディスプレイ特徴を実装するためのさらに付加的代替構造および機能設計を理解するであろう。したがって、特定の実施形態およびアプリケーションが本明細書に図示ならびに説明されたが、開示される実施形態は、本明細書に開示される精密な構造および構成要素に制限されないことを理解されたい。種々の修正、変更、ならびに変形例が、請求項に定義される精神および範囲から逸脱することなく、本明細書に開示される方法および構造の配列、動作、ならびに詳細に行われ得ることが当業者に明白となるであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１６Ｄ】
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【図１６Ｅ】
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【図１６Ｆ】
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【図１６Ｇ】
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【図１６Ｈ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２１Ｅ】
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【図２１Ｆ】
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【図２１Ｇ】
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【図２１Ｈ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２５Ｃ】
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【図２５Ｄ】
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【図２５Ｅ】
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【図２５Ｆ】
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【図２５Ｇ】
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【図２５Ｈ】
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【図２５Ｉ】
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【図２５Ｊ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２６Ｃ】
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【図２６Ｄ】
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【図２６Ｅ】
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【図２６Ｆ】
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【図２６Ｇ】
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【図２６Ｈ】
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【図２６Ｉ】
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【図２６Ｊ】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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