(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下の高さを有して左右に延在するフェース部と、前記フェース部の上部から後方に延在するクラウン部と、前記フェース部の下部から後方に延在するソール部と、前記クラウン部と前記ソール部の間で前記フェース部のトウ側縁とヒール側縁との間をフェースバックを通って延在するサイド部とを含むヘッド本体を備え、それらフェース部とクラウン部とソール部とサイド部とで囲まれた内部が中空部であるゴルフクラブヘッドであって、
前記ゴルフクラブヘッドを水平面に対して予め定められたライ角およびロフト角通りに設置した基準状態において、フェース面の中心点を通る法線を含みかつ前記水平面と直交する平面で前記ヘッド本体を破断した断面をフェース中心基準断面とし、
前記フェース中心基準断面と直交し前記フェース中心基準断面における前記フェース部と前記クラウン部との第１境界点を通り前記水平面と直交する平面を第１平面とし、
前記第１平面と平行し前記第１平面からフェースバック方向に５０ｍｍ離間した平面を第２平面とし、
前記フェース中心基準断面と直交し前記フェース中心基準断面における前記フェース部と前記ソール部との第２境界点を通り前記水平面と直交する平面を第３平面とし、
前記第３平面と平行し前記第３平面からフェースバック方向に５０ｍｍ離間した平面を第４平面とし、
前記フェース中心基準断面と平行し前記フェース中心基準断面からトウ側に２０ｍｍ離間した平面を第５平面とし、
前記フェース中心基準断面と平行し前記フェース中心基準断面からヒール側に２０ｍｍ離間した平面を第６平面としたとき、
前記第１平面と前記第２平面との間に位置する前記クラウン部の部分、あるいは、前記第３平面と前記第４平面との間に位置する前記ソール部の部分に、少なくとも前記第５平面と前記第６平面との間でトウヒール方向にわたって延在し打球時における前記フェース部の変形を促進する変形促進用凹部を設け、
前記変形促進用凹部は前記フェース中心基準断面と平行する平面で切断した状態で、最も前記フェース部側に位置する前側境界点ＫＦと前記前側境界点ＫＦからクラウンソール方向において最も離れた箇所に位置する内側境界点ＫＩとを接続する前壁と、前記内側境界点ＫＩと最もフェースバック側に位置する後側境界点ＫＢとを接続する後壁とを有し、
前記変形促進用凹部が設けられた前記クラウン部の部分あるいは前記ソール部の部分であって前記第５平面と前記第６平面との間で延在する前記後壁が延在する後壁延在部分、あるいは、前記後壁延在部分からフェースバック側に連続する前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分、あるいは、前記後壁延在部分からフェースバック側に離間した前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分に、打球時における変形を抑制する変形抑制用リブを設け、
前記前側境界点ＫＦと前記後側境界点ＫＢとを結ぶ直線を前記水平面に投影したときの長さを前記変形促進用凹部の幅としたとき、前記変形抑制用リブは、前記変形促進用凹部の前記幅よりも小さい寸法の前後方向の幅Ｗをもってトウヒール方向に延在し、
前記変形抑制用リブの前記幅Ｗは０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下であり、
前記変形抑制用リブのクラウン部の内面またはソール部の内面からの高さＨは３ｍｍ以上３０ｍｍ以下であり、
前記変形抑制用リブがトウヒール方向に延在する長さＬは４０ｍｍ以上である、
ことを特徴とするゴルフクラブヘッド。
【請求項２】
前記変形抑制用リブは、前記後壁延在部分と前記後壁延在部分からフェースバック側に連続する前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分とを接続しており、
前記後壁延在部分を前記フェース中心基準断面と平行する平面で切断した状態で、前記後壁延在部分が前記中空部に面した内面の全長を延在長さＬ０とし、
前記延在長さ内において、前記変形抑制用リブが前記後壁延在部分の前記内面に接続する部分の前記内面に沿った長さを第１接続長さＬ１としたとき、
前記第１接続長さＬ１が前記延在長さＬ０の５０％以上である、
ことを特徴とする請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項３】
前記変形抑制用リブは、前記後壁延在部分からフェースバック側に離間した前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分に設けられ、
前記変形抑制用リブが前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分に設けられた部分の最も前記後側境界点寄りの部分は、前記後側境界点からフェースバック方向に０mmから１０ｍｍの範囲内に位置している、
ことを特徴とする請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項４】
前記変形抑制用リブは、前後方向に間隔をおいて２つ以上設けられている、
ことを特徴とする請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はゴルフクラブヘッドに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴルフクラブヘッドでボールを打球した際の初速を向上させることが飛距離の向上を図る上で重要である。そのため、ゴルフクラブヘッドの反発係数の向上を図ることが必要となる。
特許文献１、２には、中空型のゴルフクラブヘッドにおいて、フェース部寄りのクラウン部、ソール部、サイド部の部分に溝部（弾性変形部）を形成することで打球時に溝部の変形を促進することで、ゴルフクラブヘッドの反発係数を確保することが開示されている。
また、特許文献３には、上記の溝部に加えて、溝部の後方におけるソール部の内面（裏面）の部分に複数の薄板を溶接して高弾性部を設けることにより反発係数を高めることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−５２０９９号公報
【特許文献２】特許第５２０４８２６号公報
【特許文献３】特許第４１２８９７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来技術では、高剛性部が薄板で構成されていることから高剛性部の位置や構造が制約され、また、弾性変形部と高剛性部との関係について詳細に考慮されておらず、反発係数の向上を図る上で改善の余地がある。
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、反発係数の向上を図り、打球の飛距離および初速の向上を図る上で有利なゴルフクラブヘッドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明は、上下の高さを有して左右に延在するフェース部と、前記フェース部の上部から後方に延在するクラウン部と、前記フェース部の下部から後方に延在するソール部と、前記クラウン部と前記ソール部の間で前記フェース部のトウ側縁とヒール側縁との間をフェースバックを通って延在するサイド部とを含むヘッド本体を備え、それらフェース部とクラウン部とソール部とサイド部とで囲まれた内部が中空部であるゴルフクラブヘッドであって、前記ゴルフクラブヘッドを水平面に対して予め定められたライ角およびロフト角通りに設置した基準状態において、フェース面の中心点を通る法線を含みかつ前記水平面と直交する平面で前記ヘッド本体を破断した断面をフェース中心基準断面とし、前記フェース中心基準断面と直交し前記フェース中心基準断面における前記フェース部と前記クラウン部との第１境界点を通り前記水平面と直交する平面を第１平面とし、前記第１平面と平行し前記第１平面からフェースバック方向に５０ｍｍ離間した平面を第２平面とし、前記フェース中心基準断面と直交し前記フェース中心基準断面における前記フェース部と前記ソール部との第２境界点を通り前記水平面と直交する平面を第３平面とし、前記第３平面と平行し前記第３平面からフェースバック方向に５０ｍｍ離間した平面を第４平面とし、前記フェース中心基準断面と平行し前記フェース中心基準断面からトウ側に２０ｍｍ離間した平面を第５平面とし、前記フェース中心基準断面と平行し前記フェース中心基準断面からヒール側に２０ｍｍ離間した平面を第６平面としたとき、前記第１平面と前記第２平面との間に位置する前記クラウン部の部分、あるいは、前記第３平面と前記第４平面との間に位置する前記ソール部の部分に、少なくとも前記第５平面と前記第６平面との間でトウヒール方向にわたって延在し打球時における前記フェース部の変形を促進する変形促進用凹部を設け、前記変形促進用凹部は前記フェース中心基準断面と平行する平面で切断した状態で、最も前記フェース部側に位置する前側境界点ＫＦと前記前側境界点ＫＦからクラウンソール方向において最も離れた箇所に位置する内側境界点ＫＩとを接続する前壁と、前記内側境界点ＫＩと最もフェースバック側に位置する後側境界点ＫＢとを接続する後壁とを有し、前記変形促進用凹部が設けられた前記クラウン部の部分あるいは前記ソール部の部分であって前記第５平面と前記第６平面との間で延在する前記後壁が延在する後壁延在部分、あるいは、前記後壁延在部分からフェースバック側に連続する前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分、あるいは、前記後壁延在部分からフェースバック側に離間した前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分に、打球時における変形を抑制する変形抑制用リブを設け、前記前側境界点ＫＦと前記後側境界点ＫＢとを結ぶ直線を前記水平面に投影したときの長さを前記変形促進用凹部の幅としたとき、前記変形抑制用リブは、前記変形促進用凹部の前記幅よりも小さい寸法の前後方向の幅Ｗをもってトウヒール方向に延在し、前記変形抑制用リブの前記幅Ｗは０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下であり、前記変形抑制用リブのクラウン部の内面またはソール部の内面からの高さＨは３ｍｍ以上３０ｍｍ以下であり、前記変形抑制用リブがトウヒール方向に延在する長さＬは４０ｍｍ以上であることを特徴とする。
また、本発明は、前記変形抑制用リブは、前記後壁延在部分と前記後壁延在部分からフェースバック側に連続する前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分とを接続しており、前記後壁延在部分を前記フェース中心基準断面と平行する平面で切断した状態で、前記後壁延在部分が前記中空部に面した内面の全長を延在長さＬ０とし、前記延在長さ内において、前記変形抑制用リブが前記後壁延在部分の前記内面に接続する部分の前記内面に沿った長さを第１接続長さＬ１としたとき、前記第１接続長さＬ１が前記延在長さＬ０の５０％以上であることを特徴とする。
また、本発明は、前記変形抑制用リブは、前記後壁延在部分からフェースバック側に離間した前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分に設けられ、前記変形抑制用リブが前記クラウン部の部分または前記ソール部の部分に設けられた部分の最も前記後側境界点寄りの部分は、前記後側境界点からフェースバック方向に０mmから１０ｍｍの範囲内に位置していることを特徴とする。
また、本発明は、前記変形抑制用リブは、前後方向に間隔をおいて２つ以上設けられていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、打球時において変形抑制用リブにより、変形促進用凹部の後方のクラウン部の部分またはソール部の部分の変形が抑制されるため、打球時にゴルフクラブヘッドに加わるエネルギーが変形促進用凹部の後方のクラウン部の部分またはソール部の部分の変形によって無駄に失われることが抑制される。
そのため、打球時にゴルフクラブヘッドに加わるエネルギーは、変形促進用凹部を集中的に変形させるため、変形促進用凹部による反発力を確保する上で有利となり、ゴルフクラブヘッドの反発係数を高め、打球の飛距離および初速の向上を図る上で有利となる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１の実施の形態に係るゴルフクラブヘッドをフェース面の前方から見た正面図である。
【図２】図１のＡ矢視図である。
【図３】図１のＢ矢視図である。
【図４】フェース面の中心点Ｐｃの規定方法を示す第１の説明図である。
【図５】フェース面の中心点Ｐｃの規定方法を示す第２の説明図である。
【図６】フェース面の中心点Ｐｃの規定方法を示す第３の説明図である。
【図７】フェース面の中心点Ｐｃの規定方法を示す第４の説明図である。
【図８】ゴルフクラブヘッドの重心点Ｇ０とフェース面上重心点ＦＧとの関係を示すゴルフクラブヘッドの断面図である。
【図９】フェース面の輪郭線Ｉの定義を説明するゴルフクラブヘッドの正面図である。
【図１０】フェース面の輪郭線Ｉの定義を説明するゴルフクラブヘッドの断面図である。
【図１１】フェース面の中心点Ｐｃの定義を説明するゴルフクラブヘッドの正面図である。
【図１２】（Ａ）は第１の実施の形態に係るゴルフクラブヘッドのフェース中心基準断面の断面図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＢＢ線断面図である。
【図１３】図１２（Ａ）の部分拡大図である。
【図１４】第１境界点Ｋ１、第２境界点を規定する説明図である。
【図１５】クラウン部に設けられる変形促進用凹部の前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢを規定する説明図である。
【図１６】ソール部に設けられる変形促進用凹部の前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢを規定する説明図である。
【図１７】（Ａ）はゴルフクラブヘッドの比較例の断面図、（Ｂ）は（Ａ）の部分拡大図である。
【図１８】（Ａ）はクラウン部側における延在長さＬ０、第１接続長さＬ１の説明図、（Ｂ）はソール部側における延在長さＬ０、第１接続長さＬ１の説明図である。
【図１９】第２の実施の形態に係るゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図２０】（Ａ）は第２の実施の形態に係るゴルフクラブヘッドのフェース中心基準断面の断面図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＢＢ線断面図である。
【図２１】図２０（Ａ）の部分拡大図である。
【図２２】（Ａ）〜（Ｃ）は変形抑制用リブの変形例を示す説明図である。
【図２３】変形促進用凹部の変形状態の説明図である。
【図２４】実験例１〜１４の評価結果を示す図である。
【図２５】実験例１５〜２７の評価結果を示す図である。
【図２６】実験例２８〜３９の評価結果を示す図である。
【図２７】実験例２の説明図である。
【図２８】実験例３の説明図である。
【図２９】実験例４の説明図である。
【図３０】実験例５の説明図である。
【図３１】実験例６の説明図である。
【図３２】実験例７の説明図である。
【図３３】実験例８の説明図である。
【図３４】実験例１０の説明図である。
【図３５】実験例１３の説明図である。
【図３６】実験例１４の説明図である。
【図３７】実験例１５の説明図である。
【図３８】実験例１７の説明図である。
【図３９】（Ａ）はクラウン部側における延在長さＬ０、第１接続長さＬ１の規定を説明する説明図、（Ｂ）はソール部側における延在長さＬ０、第１接続長さＬ１の規定を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
次に本発明の実施の形態について説明する。
図１〜図３、図１２に示すように、本実施の形態において、ゴルフクラブヘッド１０は、中空のウッド型ゴルフクラブヘッドであり、ヘッド本体１２を含んで構成されている。
ヘッド本体１２は、主に金属材料により構成される。
前記金属材料としては、例えばステンレス鋼、マルエージング鋼、純チタン、チタン合金又はアルミニウム合金等の１種又は２種以上が用いられる。
ヘッド本体１２は、フェース部１４と、クラウン部１６と、ソール部１８と、サイド部２０とを備えている。
フェース部１４は、上下の高さを有して左右に延在している。
クラウン部１６は、フェース部１４の上部から後方に延在している。
ソール部１８は、フェース部１４の下部から後方に延在している。
サイド部２０は、クラウン部１６とソール部１８の間でフェース部１４のトウ２２側縁とヒール２４側縁との間をフェースバック２６を通って延在している。
ヘッド本体１２は、それらフェース部１４とクラウン部１６とソール部１８とサイド部２０とで囲まれた内部が中空部２８とされた中空構造を呈している。
フェース部１４の外側に露出する表面がボールを打撃するフェース面１４Ａであり、フェース部１４の中空部２８に面した裏面がフェース裏面１４Ｂとなっている。
クラウン部１６の外側に露出する表面がクラウン面１６Ａであり、クラウン部１６の中空部２８に面した裏面がクラウン裏面１６Ｂである。
クラウン部１６には、フェース面１４Ａ側でかつヒール２４寄りの位置にシャフトＳに接続するホーゼル３０が設けられている。
ソール部１８の外側に露出する表面がソール面１８Ａであり、ソール部１８の中空部２８に面した裏面がソール裏面１８Ｂとなっている。
【０００９】
次に、フェース面１４Ａの中心点Ｐｃの規定方法について説明する。
フェース面１４Ａの中心点Ｐｃは、フェース面１４Ａの幾何学的中心であり、中心点Ｐｃの規定方法としては以下に例示する第１の規定方法、第２の規定方法を含め従来公知のさまざまな方法が採用可能である。
【００１０】
［Ａ］フェース面１４Ａの中心点Ｐｃの第１の規定方法：
フェース面１４Ａと他のゴルフクラブヘッド１０の部分との境目が明確である場合、言い換えると、フェース面１４Ａの周縁が稜線によって特定される場合における中心点Ｐｃの規定方法である。この場合はフェース面１４Ａが明瞭に定義されることになる。
図４〜図７はフェース面１４Ａの中心点Ｐｃの規定方法を示す説明図である。
【００１１】
（１）まず、図４に示すように、ライ角およびフェース角が規定値となるように水平面ＨＰ上にゴルフクラブヘッド１０を載置する。このときのゴルフクラブヘッド１０の状態を基準状態とする。なお、ライ角およびフェース角の設定値は、例えば製品カタログに記載された値である。
【００１２】
（２）次にクラウン部１６及びソール部１８を結ぶ方向における仮中心点ｃ０を求める。
すなわち、図４に示すように、トウ２２およびヒール２４を結ぶ水平面ＨＰと平行な線（以下水平線という）の概略中心点と交差する垂線ｆ０を引く。
この垂線ｆ０とフェース面１４Ａの上縁とが交差するａ０点と、垂線ｆ０とフェース面１４Ａの下縁とが交差するｂ０点の中点を仮中心点ｃ０とする。
【００１３】
（３）次に図５に示すように仮中心点ｃ０を通る水平線ｇ０を引く。
（４）次に図６に示すように水平線ｇ０とフェース面１４Ａのトウ２２側の縁とが交差するｄ０点と、水平線ｇ０とフェース面１４Ａのヒール２４側の縁とが交差するｅ０点の中点を仮中心点ｃ１とする。
【００１４】
（５）次に図７に示すように仮中心点ｃ１を通る垂線ｆ１を引き、この垂線ｆ１とフェース面１４Ａの上縁とが交差するａ１点と、垂線ｆ１とフェース面１４Ａの下縁とが交差するｂ１点の中点を仮中心点ｃ２とする。
ここで、仮中心点ｃ１とｃ２とが合致したならばその点をフェース面１４Ａの中心点Ｐｃとして規定する。
仮中心点ｃ１とｃ２が合致しなければ、（２）乃至（５）の手順を繰り返す。
なお、フェース面１４Ａは曲面を呈しているため、水平線ｇ０の中点、垂線ｆ０、ｆ１の中点を求める場合の水平線ｇ０の長さ、垂線ｆ０、ｆ１の長さはフェース面１４Ａの曲面に沿った長さを用いるものとする。
そして、フェースセンターラインＣＬは、中心点Ｐｃを通りかつトウ２２−ヒール２４方向と直交する方向に延在する直線で定義される。
【００１５】
［Ｂ］フェース面１４Ａの中心点Ｐｃの第２の規定方法：
次に、フェース面１４Ａの周縁と他のゴルフクラブヘッド１０の部分との間が曲面で接続されておりフェース面１４Ａが明瞭に定義できない場合の中心点Ｐｃの定義を説明する。
【００１６】
図８に示すように、ゴルフクラブヘッド１０は中空であり、符号Ｇ０はゴルフクラブヘッド１０の重心点を示し、符号Ｌｐは重心点Ｇ０とフェース面上重心点ＦＧとを結ぶ直線であり、言い換えると、直線Ｌｐは重心点Ｇ０を通るフェース面１４Ａの垂線である。
すなわち、ゴルフクラブヘッド１０の重心点Ｇ０をフェース面１４Ａに投影した点がフェース面上重心点ＦＧである。
ここで、図９に示すように、重心点Ｇ０とフェース面上重心点ＦＧとを結ぶ直線Ｌｐを含む多数の平面Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、…、Ｈｎを考える。
【００１７】
ゴルフクラブヘッド１０を各平面Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、…、Ｈｎに沿って破断したときの断面において、図１０に示されるように、ゴルフクラブヘッド１０の外面の曲率半径ｒ０を測定する。
曲率半径ｒ０の測定に際して、フェース面１４Ａ上のフェースライン、パンチマーク等が無いものとして扱う。
曲率半径ｒ０は、フェース面１４Ａの中心点Ｐｃから外方向（図１０における上方向、下方向）に向かって連続的に測定される。
そして、測定において曲率半径ｒ０が最初に所定の値以下となる部分をフェース面１４Ａの周縁を表わす輪郭線Ｉとして定義する。
所定の値は例えば２００ｍｍである。
多数の平面Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、…、Ｈｎに基づいて決定された輪郭線Ｉによって囲まれた領域が、図９、図１０に示すように、フェース面１４Ａとして定義される。
【００１８】
次に、図１１に示すように、ライ角およびフェース角が規定値となるように水平な地面上（水平面ＨＰ）にゴルフクラブヘッド１０を載置する。
直線ＬＴは、フェース面１４Ａのトウ２２側点ＰＴを通過して鉛直方向に延在する。
直線ＬＨは、フェース面１４Ａのヒール２４側点ＰＨを通過して鉛直方向に延在する。
直線ＬＣは、直線ＬＴおよび直線ＬＨと平行である。直線ＬＣと直線ＬＴとの距離は、直線ＬＣと直線ＬＨとの距離と等しい。
符号Ｐｕは、フェース面１４Ａの上側点を示し、符号Ｐｄはフェース面１４Ａの下側点である。上側点Ｐｕおよび下側点Ｐｄは、いずれも直線ＬＣと輪郭線Ｉとの交点である。
中心点Ｐｃは、上側点Ｐｕと下側点Ｐｄとを結ぶ線分の中点で定義される。
【００１９】
次に、ゴルフクラブヘッド１０の各部の規定について詳細に説明する。
図１、図２に示すように、ゴルフクラブヘッド１０を水平面ＨＰに対して予め定められたライ角およびロフト角通りに設置した基準状態とする。
図１、図１２（Ａ）に示すように、基準状態において、フェース面１４Ａの中心点Ｐｃを通る法線を含みかつ水平面ＨＰと直交する平面Ｘでヘッド本体１２を破断した断面をフェース中心基準断面Ｐｆｃとする。言い換えると、フェース中心基準断面Ｐｆｃは、基準状態において、フェースセンターラインＣＬを含みかつ水平面ＨＰと直交する平面Ｘでヘッド本体１２を破断した断面である。
【００２０】
図２、図３、図１２（Ａ）に示すように、クラウン部１６の部分およびソール部１８の部分に、それぞれトウヒール方向にわたって延在し打球時におけるフェース部１４の変形を促進する変形促進用凹部３２と、打球時における変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分の変形を抑制する変形抑制用リブ３４とが設けられている。すなわち、本実施の形態では、クラウン部１６の部分およびソール部１８の部分の双方に、変形促進用凹部３２および変形抑制用リブ３４がそれぞれ設けられている。
変形促進用凹部３２および変形抑制用リブ３４を説明するに先立って、第１境界点Ｋ１、第２境界点Ｋ２、第１平面Ｐ１〜第６平面Ｐ６、前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢについて説明する。
なお、本実施の形態では、第１境界点Ｋ１、第２境界点Ｋ２、前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢは、ヘッド本体１２の外面上に規定される。
【００２１】
（第１境界点Ｋ１、第２境界点Ｋ２）
図１、図１２（Ａ）に示すように、ゴルフクラブヘッド１０の基準状態に設置し、フェース中心基準断面Ｐｆｃにおいて、第１境界点Ｋ１、第２境界点Ｋ２を規定する。
第１境界点Ｋ１は、フェース部１４とクラウン部１６と境界点である。
第２境界点Ｋ２は、フェース部１４とソール部１８との境界点である。
図１４に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃにおいて、フェース面１４Ａの中心点Ｐｃからクラウン部１６に向かって１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを測定するとともに、この曲率半径の測定を３つの測定点ｐを１ｍｍずつクラウン部１６に近づく方向に向かって変位させつつ行なう操作を繰り返すことで曲率半径Ｒ（Ｒ＝Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、……Ｒｎ−１、Ｒｎ、Ｒｎ＋１、……）を順次測定する。
測定された曲率半径Ｒｎをその直前に測定された曲率半径Ｒｎ−１で除した値が１／２未満となったときに、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを第１境界点Ｋ１とする。
図１４に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃにおいて、フェース面１４Ａの中心点Ｐｃからソール部１８に向かって１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを測定するとともに、この曲率半径の測定を３つの測定点ｐを１ｍｍずつソール部１８に近づく方向に向かって変位させつつ行なう操作を繰り返すことで曲率半径Ｒ（Ｒ＝Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、……Ｒｎ−１、Ｒｎ、Ｒｎ＋１、……）を順次測定する。
測定された曲率半径Ｒｎをその直前に測定された曲率半径Ｒｎ−１で除した値が１／２未満となったときに、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを第２境界点Ｋ２とする。
本実施の形態では、上述のような手順で第１境界点Ｋ１、第２境界点Ｋ２を規定したため、各境界点Ｋ１、Ｋ２を簡単かつ確実に定める上で有利となる。
なお、第１、第２境界点Ｋ１、Ｋ２の曲率半径を測定するためのデータ作製方法は、ヘッドをレーザースキャン等を用いて寸法測定を行うことにより、ＣＡＤデータ（外面データ）を作成して、曲率半径を測定するなどで良い。
【００２２】
（第１平面Ｐ１〜第６平面Ｐ６）
図３に示すように第１平面Ｐ１〜第６平面Ｐ６を規定する。
第１平面Ｐ１は、フェース中心基準断面Ｐｆｃと直交しフェース中心基準断面Ｐｆｃにおけるフェース部１４とクラウン部１６との第１境界点Ｋ１を通り水平面ＨＰと直交する平面とする。
第２平面Ｐ２は、第１平面Ｐ１と平行し第１平面Ｐ１からフェースバック方向に５０ｍｍ離間した平面とする。
第３平面Ｐ３は、フェース中心基準断面Ｐｆｃと直交しフェース中心基準断面Ｐｆｃにおけるフェース部１４とソール部１８との第２境界点Ｋ２を通り水平面ＨＰと直交する平面とする。
第４平面Ｐ４は、第３平面Ｐ３と平行し第３平面Ｐ３からフェースバック方向に５０ｍｍ離間した平面とする。
第５平面Ｐ５は、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行しフェース中心基準断面Ｐｆｃからトウ側に２０ｍｍ離間した平面とする。
第６平面Ｐ６は、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行しフェース中心基準断面Ｐｆｃからヒール側に２０ｍｍ離間した平面とする。
【００２３】
（前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢ）
図１５、図１６に示すように、変形促進用凹部３２は、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態で、最もフェース部１４側に位置する前側境界点ＫＦと前側境界点ＫＦからクラウンソール方向において最も離れた箇所に位置する内側境界点ＫＩとを接続する前壁３２０２と、内側境界点ＫＩと最もフェースバック側に位置する後側境界点ＫＢとを接続する後壁３２０４とを有している。
ここで、前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢを規定する。
前側境界点ＫＦは、変形促進用凹部３２の前壁３２０２とクラウン部１６またはソール部１８との境界点である。
内側境界点ＫＩは、変形促進用凹部３２の前壁３２０２と後壁３２０４との境界点であり、最も中空部２８側に位置する点である。
後側境界点ＫＢは、変形促進用凹部３２の後壁３２０４とクラウン部１６またはソール部１８との境界点である。
【００２４】
図１５を参照してクラウン部１６側の前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢについて説明する。
フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態でクラウン部１６側の変形促進用凹部３２よりも前方のクラウン部１６の箇所からフェースバック方向に向かって１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを測定するとともに、この曲率半径の測定を３つの測定点ｐを１ｍｍずつフェースバック方向に向かって変位させつつ行なう操作を繰り返すことで曲率半径Ｒ（Ｒ＝Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、……Ｒｎ−１、Ｒｎ、Ｒｎ＋１、……）を順次測定する。
測定された曲率半径Ｒｎの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを前側境界点ＫＦとする。
また、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態でクラウン部１６側の変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の箇所からフェース部１４方向に向かって１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを測定するとともに、この曲率半径の測定を３つの測定点ｐを１ｍｍずつフェース部１４方向に向かって変位させつつ行なう操作を繰り返すことで曲率半径Ｒ（Ｒ＝Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、……Ｒｎ−１、Ｒｎ、Ｒｎ＋１、……）を順次測定する。
測定された曲率半径Ｒｎの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを後側境界点ＫＢとする。
前側境界点ＫＦと後側境界点ＫＢとの間に位置する変形促進用凹部３２の箇所を通る、前側境界点ＫＦと後側境界点ＫＢとを結んだ直線Ａに対する垂線Ｂの長さが最長となったときに、垂線Ｂと変形促進用凹部３２の箇所との交点を内側境界点ＫＩとする。
【００２５】
図１６を参照してソール部１８側の前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢについて説明する。
フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態でソール部１８側の変形促進用凹部３２よりも前方のソール部１８の箇所からフェースバック方向に向かって１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを測定するとともに、この曲率半径の測定を３つの測定点ｐを１ｍｍずつフェースバック方向に向かって変位させつつ行なう操作を繰り返すことで曲率半径Ｒ（Ｒ＝Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、……Ｒｎ−１、Ｒｎ、Ｒｎ＋１、……）を順次測定する。
測定された曲率半径Ｒｎの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを前側境界点ＫＦとする。
また、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態でソール部１８側の変形促進用凹部３２よりも後方のソール部１８の箇所からフェース部１４方向に向かって１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを測定するとともに、この曲率半径の測定を３つの測定点ｐを１ｍｍずつフェース部１４方向に向かって変位させつつ行なう操作を繰り返すことで曲率半径Ｒ（Ｒ＝Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、……Ｒｎ−１、Ｒｎ、Ｒｎ＋１、……）を順次測定する。
測定された曲率半径Ｒｎの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを後側境界点ＫＢとする。
前側境界点ＫＦと後側境界点ＫＢとの間に位置する変形促進用凹部３２の箇所を通る、前側境界点ＫＦと後側境界点ＫＢとを結んだ直線Ａに対する垂線Ｂの長さが最長となったときに、垂線Ａと変形促進用凹部３２の箇所との交点を内側境界点ＫＩとする。
本実施の形態では、上述のような手順で前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢを規定したため、各境界点ＫＦ、ＫＩ、ＫＢを簡単かつ確実に定める上で有利となる。
なお、前側境界点ＫＦ、後側境界点ＫＢの曲率半径を測定するためのデータ作製方法は、前述した第１、第２境界点Ｋ１、Ｋ２の曲率半径を測定するためのデータ作製方法と同様に行なえば良い。
【００２６】
変形促進用凹部３２は、第１平面Ｐ１と第２平面Ｐ２との間に位置するクラウン部１６の部分、および、第３平面Ｐ３と第４平面Ｐ４との間に位置するソール部１８の部分に設けられている。
また、それら２つの変形促進用凹部３２は、第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間にわたって延在している。
このようにすると、打球時におけるフェース部１４の変形を促進する上で有利となる。
なお、変形促進用凹部３２が、第１平面Ｐ１と第２平面Ｐ２との間に位置するクラウン部１６の部分以外、あるいは、第３平面Ｐ３と第４平面Ｐ４との間に位置するソール部１８の部分以外に位置していると、打球時におけるフェース部１４の変形を促進する上で不利となる。
また、変形促進用凹部３２が、第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間の距離よりも短い長さで延在していると、打球時におけるフェース部１４の変形を促進する上で不利となる。
【００２７】
図１２（Ａ）、（Ｂ）に示すように、変形抑制用リブ３４は、変形促進用凹部３２が設けられたクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分であって第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分の内面（クラウン裏面１６Ｂ）およびソール部１８の部分の内面（ソール裏面１８Ｂ）に設けられている。
本実施の形態では、前後方向の幅Ｗをもってトウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４が１つ設けられている。
【００２８】
変形抑制用リブ３４は、図１３に示すように、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分に設けられ、変形抑制用リブ３４がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分は、後側境界点ＫＢからフェースバック方向に０mmから１０ｍｍの範囲内に位置している。
変形抑制用リブ３４がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が上記範囲内に位置していると、打球時における変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分の変形の抑制を図る効果が高く、上記範囲外に位置していると、打球時における変形の抑制を図る効果が低くなる。
【００２９】
図１２（Ａ）、（Ｂ）、図１３に示すように、変形抑制用リブ３４は、前後方向の幅Ｗをもってトウヒール方向に延在しており、変形抑制用リブ３４の幅Ｗは０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下である。
幅Ｗが上記範囲内であると、変形抑制と設計自由度の点で有利となり、上記範囲を下回ると、変形抑制の効果が低くなり、上記範囲を上回ると、質量過多になり、設計自由度（低重心設計・深重心設計）の効果が低くなる。
【００３０】
変形抑制用リブ３４のクラウン部１６の内面またはソール部１８の内面からの高さＨは３ｍｍ以上３０ｍｍ以下である。
高さＨが上記範囲内であると、変形抑制と設計自由度の点で有利となり、上記範囲を下回ると、変形抑制の効果が低くなり、上記範囲を上回ると、質量過多になり、設計自由度（低重心設計・深重心設計）の効果が低くなる。
【００３１】
図３に示すように、変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在する長さＬは４０ｍｍ以上である。
長さＬが４０ｍｍ未満だと、変形抑制の効果が低くなる。
【００３２】
本実施の形態では、クラウン部１６およびソール部１８に、トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４がそれぞれ１つ設けられている場合について説明したが、トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４が前後方向に間隔をおいて２つ以上設けられてもよい。
変形抑制用リブ３４の数が多いほど、変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分の変形を抑制する効果が高まる。
また、変形抑制用リブ３４の数は、クラウン部１６およびソール部１８で異なっていてもよい。
【００３３】
以上説明したように本実施の形態のゴルフクラブヘッド１０によれば、第１平面Ｐ１と第２平面Ｐ２との間に位置するクラウン部１６の部分、あるいは、第３平面Ｐ３と第４平面Ｐ４との間に位置するソール部１８の部分に、少なくとも第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間でトウヒール方向にわたって延在し打球時におけるフェース部１４の変形を促進する変形促進用凹部３２を設けた。また、変形促進用凹部３２が設けられたクラウン部１６の部分あるいはソール部１８の部分であって第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に、打球時における変形を抑制する変形抑制用リブ３４を設けた。
したがって、打球時において変形抑制用リブ３４により、変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分の変形が抑制されるため、打球時にゴルフクラブヘッド１０に加わるエネルギーが変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分の変形によって無駄に失われることが抑制される。
そのため、打球時にゴルフクラブヘッド１０に加わるエネルギーは、変形促進用凹部３２を集中的に変形させるため、変形促進用凹部３２による反発力を確保する上で有利となり、ゴルフクラブヘッド１０の反発係数を高め、打球の飛距離および初速の向上を図る上で有利となる。
また、変形抑制用リブ３４を設けると、クラウン部１６あるいはソール部１８の補強がなされ、ゴルフクラブヘッド１２の耐久性の向上を図る上でも有利となる。
【００３４】
例えば、図１７（Ａ）、（Ｂ）に示す比較例のように、変形促進用凹部３２が設けられているが、変形抑制用リブ３４が設けられていない場合、打球時のエネルギーにより変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分、ソール部１８の部分が大きく変形している。なお、図中、実線は打球前でありゴルフクラブヘッド１０の変形が無い状態を示し、破線は打球によりゴルフクラブヘッド１０が変形した状態を示している。
これに対して図１２（Ａ）、図１３に示す第１の実施の形態では、変形抑制用リブ３４の作用により、打球時のエネルギーによる変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分、ソール部１８の部分の変形量が比較例に比べて抑制されていることが明らかである。
【００３５】
また、図２３は、変形抑制用リブ３４を設けない場合における変形促進用凹部３２の変形状態の一例を示す説明図であり、実線は打球前であり変形が無い状態を示し、破線は打球により変形した状態を示している。（センター打点。変形倍率５倍）
打球時に、変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分が上方に膨らむような変形が生じると共に、このようなクラウン部１６の部分の変形に伴い、図２３に破線で示すように、前壁３２０２と後壁３２０４との接続部分（凹部の頂点）がフェース部１４に向かって近づくように変形促進用凹部３２が変形する。（変形倍率が５倍なので干渉しているように見えるが実際は干渉しない）
このような変形は、打球時におけるフェース部１４のたわみが阻害（ボールの衝突エネルギーが、フェースたわみ以外に使用される）ことになり、ゴルフクラブヘッド１０の反発係数を確保する上で不利となる。
そこで、本実施の形態のように変形抑制用リブ３４を設けると、変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分の変形が抑制されるため、前壁３２０２と後壁３２０４との接続部分がフェース部１４に向かって近づく変形も抑制される。
したがって、打球時におけるフェース部１４のたわみが阻害されることなく、ゴルフクラブヘッド１０の反発係数を確保する上で有利となる。
上記のような現象は、ソール部１８側でも同様に生じ、変形抑制用リブ３４を設けることで、変形促進用凹部３２よりも後方のソール部１８の部分の変形が抑制されるため、前壁３２０２と後壁３２０４との接続部分がフェース部１４に向かって近づく変形も抑制され、ゴルフクラブヘッド１０の反発係数を確保する上で有利となることは同様である。
【００３６】
なお、本実施の形態では、トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分に設けられている場合について説明したが、トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４は、以下のような構成であってもよい。
すなわち、図１８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、変形抑制用リブ３４は、後壁延在部分３２０４Ａから離間しておらず、トウヒール方向に延在しつつかつ前後方向にも延在して後壁延在部分３２０４Ａと後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分とを接続する。
すなわち、変形抑制用リブ３４は前後方向の幅をもってトウヒール方向に延在している。
このように変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａと後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分とを接続していると、変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａから離間している場合に比較して、後壁延在部分３２０４Ａの変形を抑制する上でより有利となる。したがって、変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分の変形の抑制を図る上でもより有利となる。
ここで、図３９（Ａ）、（Ｂ）に示すように、後壁延在部分３２０４Ａをフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態で、後壁延在部分３２０４Ａが中空部２８に面した内面３２０６の全長を延在長さＬ０とする。
延在長さＬ０は以下のように規定される。
フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面において、後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６で内側境界点ＫＩの近傍において１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを各測定点ｐの位置を、フェース部１４方向に、また、フェースバック２６方向に１ｍｍずつずらしながら測定し、測定された曲率半径Ｒの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを後壁内側境界点ＫＩ′とする。
また、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面において、後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６で後側境界点ＫＢの近傍において１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを各測定点ｐの位置を１ｍｍずつずらしながら測定し、測定された曲率半径Ｒの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを後壁後側境界点ＫＢ′とする。
そして、後壁内側境界点ＫＩ′から後壁後側境界点ＫＢ′までの後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６に沿った長さを後壁延在部分３２０４Ａの延在長さＬ０と規定する。
また、後壁内側境界点ＫＩ′と後壁後側境界点ＫＢ′とを結ぶ長さ内（延在長さＬ０内）において、変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６に接続する部分の内面３２０４に沿った長さを第１接続長さＬ１とする。
このとき、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の５０％以上である。
第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の５０％以上であると、打球時における変形促進用凹部３２の後壁延在部分３２０４Ａの変形の抑制を図る効果が高く、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の５０％未満であると、打球時における変形促進用凹部３２の後方の後壁延在部分３２０４Ａの変形の抑制を図る効果が低くなる。
【００３７】
（第２の実施の形態）
次に第２の実施の形態について図１９〜図２１を参照して説明する。
なお、以下の実施の形態では、第１の実施の形態と同様の部分については第１の実施の形態と同一の符号を付してその説明を省略し、第１の実施の形態と異なる部分について重点的に説明する。
第２の実施の形態は、変形抑制用リブ３６が前後方向に延びる細長形状を呈し、トウヒール方向の幅をもって前後方向に延在している点が第１の実施の形態と異なっている。
第１境界点Ｋ１、第２境界点Ｋ２、第１平面Ｐ１〜第６平面Ｐ６、前側境界点ＫＦ、内側境界点ＫＩ、後側境界点ＫＢについては第１の実施の形態と同様であり、変形促進用凹部３２の規定についても第１の実施の形態と同様である。
また、第２の実施の形態においても、図１９、図２０（Ａ）、（Ｂ）に示すように、変形抑制用リブ３６は、変形促進用凹部３２が設けられたクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分であって第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａ、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分の内面（クラウン裏面１６Ｂ）およびソール部１８の部分の内面（ソール裏面１８Ａ）に設けられている。
第２の実施の形態では、クラウン部１６の部分およびソール部１８の部分において、トウヒール方向の幅Ｗをもって前後方向に延在する変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいてそれぞれ３つ設けられている。
【００３８】
図１８（Ａ）、（Ｂ）を流用して説明すると、変形抑制用リブ３４は、後壁延在部分３２０４Ａから離間しておらず、前後方向に延在して後壁延在部分３２０４Ａと後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分とを接続する。
このように変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａと後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分とを接続していると、変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａから離間している場合に比較して、後壁延在部分３２０４Ａの変形を抑制する上でより有利となる。したがって、変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分の変形の抑制を図る上でより有利となる。
ここで、図３９（Ａ）、（Ｂ）を流用して説明すると、後壁延在部分３２０４Ａをフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面で切断した状態で、後壁延在部分３２０４Ａが中空部２８に面した内面３２０６の全長を延在長さＬ０とする。
延在長さＬ０は以下のように規定される。
フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面において、後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６で内側境界点ＫＩの近傍において１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを各測定点ｐの位置を、フェース部１４方向に、また、フェースバック２６方向に１ｍｍずつずらしながら測定し、測定された曲率半径Ｒの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを後壁内側境界点ＫＩ′とする。
また、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行する平面において、後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６で後側境界点ＫＢの近傍において１ｍｍ間隔で３つの測定点ｐを規定し３つの測定点ｐを通る円弧の曲率半径Ｒを各測定点ｐの位置を１ｍｍずつずらしながら測定し、測定された曲率半径Ｒの値が最小値となったとき、３つの測定点ｐのうちの中間の測定点ｐを後壁後側境界点ＫＢ′とする。
そして、後壁内側境界点ＫＩ′から後壁後側境界点ＫＢ′までの後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６に沿った長さを後壁延在部分３２０４Ａの延在長さＬ０と規定する。
また、後壁内側境界点ＫＩ′と後壁後側境界点ＫＢ′とを結ぶ長さ内（延在長さＬ０内）において、変形抑制用リブ３４が後壁延在部分３２０４Ａの内面３２０６に接続する部分の内面３２０４に沿った長さを第１接続長さＬ１とする。
このとき、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の５０％以上である。
第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の５０％以上であると、打球時における変形促進用凹部３２の後壁延在部分３２０４Ａの変形の抑制を図る効果が高く、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の５０％未満であると、打球時における変形促進用凹部３２の後方の後壁延在部分３２０４Ａの変形の抑制を図る効果が低くなる。
【００３９】
図１９に示すように、変形抑制用リブ３６は、トウヒール方向の幅Ｗをもって前後方向に延在している。
変形抑制用リブ３６の幅Ｗは０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下である。
幅Ｗが上記範囲内であると、変形抑制と設計自由度の点で有利となり、上記範囲を下回ると、変形抑制の効果が低くなり、上記範囲を上回ると、質量過多になり、設計自由度（低重心設計・深重心設計）の効果が低くなる。
【００４０】
図２１に示すように、変形抑制用リブ３６のクラウン部１６の内面またはソール部１８の内面からの高さＨは３ｍｍ以上３０ｍｍ以下である。
高さＨが上記範囲内であると、変形抑制と設計自由度の点で有利となり、上記範囲を下回ると、変形抑制の効果が低くなり、上記範囲を上回ると、質量過多になり、設計自由度（低重心設計・深重心設計）の効果が低くなる。
【００４１】
図１９に示すように、変形抑制用リブ３６が前後方向に延在する長さＬは５ｍｍ以上５０ｍｍ以下である。
長さＬが上記範囲内であると、変形抑制と設計自由度の点で有利となり、上記範囲を下回ると、変形抑制の効果が低くなり、上記範囲を上回ると、質量過多になり、設計自由度（低重心設計・深重心設計）の効果が低くなる。
【００４２】
本実施の形態では、クラウン部１６およびソール部１８に、変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいてそれぞれ３つ設けられている場合について説明したが、変形抑制用リブ３６が１つであっても、あるいは、変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて４つ以上設けられてもよい。
変形抑制用リブ３６の数が多いほど、変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分の変形を抑制する効果が高まる。
また、変形抑制用リブ３６の数は、クラウン部１６およびソール部１８で異なっていてもよく、変形抑制用リブ３６をクラウン部１６およびソール部１８の一方に設けてもよい。
【００４３】
第２の実施の形態においても第１の実施の形態と同様に、変形促進用凹部３２と変形抑制用リブ３６を設けたので、変形促進用凹部３２による反発力を確保する上で有利となり、ゴルフクラブヘッド１０の反発係数を高め、打球の飛距離および初速の向上を図る上で有利となる。
また、変形抑制用リブ３６を設けると、クラウン部１６あるいはソール部１８の補強がなされ、ゴルフクラブヘッド１２の耐久性の向上を図る上でも有利となることは第１の実施の形態と同様である。
【００４４】
例えば、図１７（Ａ）、（Ｂ）に示す比較例と、図２０（Ａ）、図２１に示す第２の実施の形態とを比較すると、第２の実施の形態では、変形抑制用リブ３６の作用により、打球時のエネルギーによる変形促進用凹部３２よりも後方のクラウン部１６の部分の変形量が比較例に比べて抑制されていることが明らかである。
【００４５】
なお、第２の実施の形態では、変形抑制用リブ３６が前後方向に延在し、変形抑制用リブ３６が後壁延在部分３２０４Ａと後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分とを接続する場合について説明したが、変形抑制用リブ３６は、以下のように後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間して構成されていてもよい。
【００４６】
すなわち、変形抑制用リブ３６は、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分に設けられ、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分は、後側境界点ＫＢからフェースバック方向に０mmから１０ｍｍの範囲内に位置している。
変形抑制用リブ３４がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が上記範囲内に位置していると、打球時における変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分の変形の抑制を図る効果が高く、上記範囲外に位置していると、打球時における変形促進用凹部３２の後方のクラウン部１６の部分およびソール部１８の部分の変形の抑制を図る効果が低くなる。
【００４７】
次に、変形抑制用リブ３４、３６の変形例について図２２（Ａ）〜（Ｃ）を参照して説明する。
図２２（Ａ）に示す変形抑制用リブ３４は、第１の実施の形態に相当するものであり、変形抑制用リブ３４はトウヒール方向に延在しており、第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分に設けられている。
図２２（Ｂ）に示す変形抑制用リブ３６は、前後方向に細長形状を呈しており、第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分に設けられている。
図２２（Ｃ）に示す変形抑制用リブ３６は、前後方向に細長形状を呈しており、第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａと、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分との双方にわたって設けられている。
すなわち、本発明において、変形抑制用リブ３４、３６は、第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間で延在する後壁延在部分３２０４Ａ、あるいは、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に連続するクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分、あるいは、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられていれば良い。
【００４８】
以下、本発明の実験例について説明する。
図２４〜図２６は、本発明に係るゴルフクラブヘッド１０の実験結果を示す図である。
試料となるゴルフクラブヘッド１０を各実験例毎に作成し、後述する３つの評価項目を測定し指数（評価点）を求めると共に、３つの指数の合計点を求めた。
【００４９】
（１）初速
ゴルフクラブヘッド１０を備えたゴルフクラブをスイングロボットに設置し、以下の条件で実打試験を行い９打点における初速の平均値を指数で評価した。実験例１の指数を１００とし指数が大きいほど初速が速く、評価が良いことを示す。
ヘッドスピード：４０ｍ／ｓ
打点位置は、以下の合計９打点とし、各打点で５回ずつボールを打撃した。
フェース面１４Ａの中心点Ｐｃと、中心点Ｐｃを通りフェースセンターラインＣＬと直交する直線上で中心点Ｐｃからトウ方向に７ｍｍ離間した点と、ヒール方向に７ｍｍ離間した点の３打点。
フェースセンターラインＣＬ上で中心点Ｐｃからクラウン部１６方向に５ｍｍ離間した点と、この点を通りフェースセンターラインＣＬと直交する上５ｍｍライン上で、上記点からトウ方向に７ｍｍ離間した点と、ヒール方向に７ｍｍ離間した点の３打点。
フェースセンターラインＣＬ上で中心点Ｐｃからソール部１８方向に５ｍｍ離間した点と、この点を通りフェースセンターラインＣＬと直交する下５ｍｍライン上で、上記点からトウ方向に７ｍｍ離間した点と、ヒール方向に７ｍｍ離間した点の３打点。
【００５０】
（２）飛距離
上記打点位置での実打試験で得られた飛距離を測定した。
実験例１の指数を１００とし指数が大きいほど飛距離が長く、評価が良いことを示す。
【００５１】
（３）耐久性
シャフトに固定したゴルフクラブヘッド１０のフェース面１４Ａにエアキャノンにてゴルフボールを繰り返して当て、フェース部１４の変形や破損が生じるまでに要した打撃回数を計測し、打撃回数を指数化した。ボールスピードは５０ｍ／ｓとした。打点位置はフェース面１４Ａの中心点Ｐｃとした。
この場合、実験例１のゴルフクラブヘッド１０の測定結果を１００とした指数で示した。指数が大きいほど評価が良いことを示す。
【００５２】
（４）合計点
上述した初速、飛距離、耐久性の３つの指数を合計したものを合計点とした。
実験例１の合計点を３００とし合計点が大きいほど評価が良いことを示す。
【００５３】
次に図２４〜図２６を参照しつつ実験例１〜３９について説明する。
なお、以下の実験例では、変形促進用凹部３２および変形抑制用リブ３４、３６は、クラウン部１６に設けられ、ソール部１８には設けられていないものである。
まず、図２４〜図２６の記載内容について説明する。
左欄には、以下に示すように、各請求項で規定する内容が記載されている。
【００５４】
（対応する図面）
変形促進用凹部３２または変形抑制用リブ３４、３６の形状を示す図面の番号を記載した。
【００５５】
（変形促進用凹部の前後方向の位置）
フェース中心基準断面Ｐｆｃにおいて第１境界点Ｋ１から前側境界点ＫＦまでの距離と第１境界点Ｋ１から後側境界点ＫＢまでの距離とを記載した。
したがって、距離０ｍｍ〜５０ｍｍの範囲内であれば、第１平面Ｐ１と第２平面Ｐ２との間に位置するクラウン部１６の部分、あるいは、第３平面Ｐ３と第４平面Ｐ４との間に位置するソール部１８の部分に変形促進用凹部３２が位置しており、請求項１の規定を満たす。
【００５６】
（変形抑制用リブのトウヒール方向の位置）
変形抑制用リブ３４、３６が第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間でトウヒール方向にわたって延在していれば「有」、延在していなければ「無」と記載した。
延在していれば請求項１の規定を満たす。
延在していない場合とは、図Ｈに示すように、変形抑制用リブ３６（３４）がトウヒール方向において第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間の外側に位置していることを示す。
【００５７】
（変形抑制用リブの種類）
トウヒール方向に細長形状で延在する変形抑制用リブ３４を「ＴＨ」、前後方向に細長形状で延在する変形抑制用リブ３６を「ＦＢ」と記載した。
【００５８】
（変形抑制用リブの接続長さ）
第１接続長さＬ１を延在長さＬ０で除した比率を記載した。
Ｌ１／Ｌ０が５０％以上であれば、請求項２の規定を満たす。
【００５９】
（変形抑制用リブの最も後側境界点ＫＢ寄りの位置）
この場合、変形抑制用リブ３４、３６は、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられている。
変形抑制用リブ３４、３６がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が、後側境界点ＫＢからフェースバック方向に０mmから１０ｍｍの範囲内に位置しているか否かを示す。
変形抑制用リブ３４、３６がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が上記範囲内に位置していれば、請求項３の規定を満たす。
変形抑制用リブ３４、３６がクラウン部１６の部分またはソール部１８の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が上記範囲内に位置していれば「該当」、位置していなければ「非該当」と記載した。
【００６０】
（変形抑制用リブの幅）
トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４の場合は、変形抑制用リブ３６の前後方向の幅Ｗを記載し、前後方向に延在する抑制用リブ３６の場合は、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の幅Ｗを記載した。
幅Ｗが０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下であれば、請求項４あるいは請求項５の規定を満たす。
【００６１】
（変形抑制用リブの高さ）
変形抑制用リブ３４、３６のクラウン部１６の内面（クラウン裏面１６Ｂ）またはソール部１８の内面（ソール裏面１８Ｂ）からの高さＨを記載した。
高さＨが３ｍｍ以上３０ｍｍ以下であれば、請求項４あるいは請求項５の規定を満たす。
【００６２】
（変形抑制用リブの長さ）
トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４の場合は、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の長さＬを記載し、前後方向に延在する抑制用リブ３６の場合は、変形抑制用リブ３６の前後方向の長さＬを記載した。
トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４は、長さが４０ｍｍ以上でであれば、請求項５の規定を満たす。
前後方向に延在する抑制用リブ３６の場合は、長さＬが５ｍｍ以上５０ｍｍ以下であれば、請求項４の規定を満たす。
【００６３】
（変形抑制用リブの本数）
トウヒール方向に延在する変形抑制用リブ３４、前後方向に延在する抑制用リブ３６のそれぞれについて変形抑制用リブ３４、３６の本数を記載した。
【００６４】
以下、実験例１〜３９について説明する。
なお、以下の実験例１〜３９においては、クラウン部１６に変形促進用凹部３２を設け、ソール部１８に変形促進用凹部３２を設けないものとした。
【００６５】
実験例１は、従来技術であって比較例に相当するものであり、クラウン部１６に変形促進用凹部３２を備えるが、本発明で規定する変形抑制用リブ３６を有さないものであり、本発明の請求項１の規定を満たさないものである。
【００６６】
実験例２は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、図２７に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は四角形を呈している。
実験例２は、請求項１−４、６の規定を満たしている。
したがって、飛距離１４５、初速１５０、耐久性１３５、合計点４３０であり、全ての評価が実験例１に比較して優れている。
【００６７】
実験例３は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、図２８に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
実験例３は、請求項１−４、６の規定を満たしている。
したがって、飛距離１４４、初速１４９、耐久性１３５、合計点４２８であり、全ての評価が実験例１に比較して優れている。
【００６８】
実験例４は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、図２９に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は、帯板状（四角形）を呈している。
変形抑制用リブ３６は、長手方向の一端が後壁延在部分３２０４Ａに接続されるとともに、長手方向の他端が後側境界点ＫＢよりもフェースバック方向に離間したクラウン部１６の部分に接続され、変形抑制用リブ３６の長手方向の中間部は、後壁延在部分３２０４Ａと、後壁延在部分３２０４Ａに接続されるクラウン部１６の部分との双方から離間している。
実験例４は、請求項１−４、６の規定を満たしている。
したがって、飛距離１４０、初速１４８、耐久性１３４、合計点４２２であり、全ての評価が実験例１に比較して優れている。
【００６９】
実験例５は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、図３０に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は四角形を呈している。
実験例５は、請求項１−４、６の規定を満たしている。
したがって、飛距離１３５、初速１４２、耐久性１３８、合計点４１５であり、全ての評価が実験例１に比較して優れている。
【００７０】
実験例６は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、図３１に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
実験例６は、請求項１−４、６の規定を満たしている。
したがって、飛距離１３４、初速１４１、耐久性１３８、合計点４１３であり、全ての評価が実験例１に比較して優れている。
【００７１】
実験例７は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に延在するものであり、図３２に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
実験例７は、請求項１−３、５の規定を満たしている。
したがって、飛距離１４５、初速１５０、耐久性１３６、合計点４３１であり、全ての評価が実験例１に比較して優れている。
【００７２】
実験例８は、本発明の範囲外であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は図２８と同様の三角形を呈している。
実験例８は、図３３に示すように、変形促進用凹部３２の前後方向の位置が請求項１の規定を満たしていない。
すなわち、第１境界点Ｋ1から前側境界点ＫＦまでの距離が５２ｍｍであり、フェース中心基準断面Ｐｆｃにおいて変形促進用凹部３２が第２平面Ｐ２よりもフェースバック方向に外れており、請求項１の規定を満たしてない。
したがって、飛距離１０２、初速１０２、耐久性１０１、合計点３０５であり、全ての評価が実験例１と同等に留まっている。これは、変形促進用凹部３２の位置がフェースバック方向に離れすぎており、変形促進用凹部３２の効果が発揮されないためである。
【００７３】
実験例９は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、実験例３（図２８）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
実験例９は、請求項１−４、６の規定を満たしている。
フェース中心基準断面Ｐｆｃにおいて第１境界点Ｋ１から前側境界点ＫＦまでの距離が４６ｍｍであり、５０ｍｍ近くとなっている。
したがって、飛距離１２２、初速１１９、耐久性１２０、合計点３６１であり、実験例２に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。これは、変形促進用凹部３２の位置がフェースバック方向に５０ｍｍ近く離れており、変形促進用凹部３２の効果が低下しているためである。
【００７４】
実験例１０は、本発明の範囲外であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、実験例３（図２８）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
実験例１０は、図３４に示すように、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の位置が請求項１の規定を満たしていない。
すなわち、変形抑制用リブ３６がトウヒール方向において第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間の外側に位置している。
したがって、飛距離１０１、初速１０２、耐久性１０１、合計点３０４であり、全ての評価が実験例１と同等に留まっている。
これは、変形抑制用リブ３６が第５平面Ｐ５と第６平面Ｐ６との間の外側に設けられているため、変形抑制用リブ３６による変形の抑制効果がほとんど得られないことによるものである。
【００７５】
実験例１１は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、実験例６（図３１）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
実験例１１は、請求項１の規定を満たすが、第１接続長さＬ１を延在長さＬ０で除した比率が、４７％であり、５０％未満となっており、請求項２の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０４、初速１０５、耐久性１０６、合計点３１５であり、実験例６に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、延在長さＬ０に対する第１接続長さＬ１の比率が低いため、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が充分に発揮できていないことによるものである。
【００７６】
実験例１２は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は実験例４（図２９）と同様の形状を呈している。
実験例１２は、請求項１の規定を満たすが、第１接続長さＬ１を延在長さＬ０で除した比率が、４７％であり、５０％未満となっており、請求項２の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０６、初速１０６、耐久性１０６、合計点３１８であり、実験例４に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、延在長さＬ０に対する第１接続長さＬ１の比率が低いため、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が若干低下しているためである。
【００７７】
実験例１３は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１の規定を満たしている。
実験例１３は、図３５に示すように、実験例３と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈しているが、変形抑制用リブ３６は、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分に設けられている。
そして、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が、後側境界点ＫＢからフェースバック方向にα＝３ｍｍ離れた位置に位置しており、したがって、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の０％であり、請求項２の５０％以上であるとの規定を満たしていない。
一方、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が０mmから１０ｍｍの範囲内に位置しており、請求項３の規定を満たしている。
したがって、飛距離１０５、初速１０４、耐久性１０５、合計点３１４であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６と後壁延在部分３２０４Ａとが離間しているため、変形抑制用リブ３６と後壁延在部分３２０４Ａとが接続されている場合に比較して、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が低下しているためである。
【００７８】
実験例１４は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１の規定を満たしている。
実験例１４は、図３６に示すように、実験例３と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈しているが、変形抑制用リブ３６は、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分に設けられている。
そして、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が、後側境界点ＫＢに位置しており（α＝０ｍｍ）、したがって、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の０％であり、請求項２の５０％以上であるとの規定を満たしていない。
一方、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が０mmから１０ｍｍの範囲内に位置しており、請求項３の規定を満たしている。
したがって、飛距離１０７、初速１０６、耐久性１０６、合計点３１９であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６と後壁延在部分３２０４Ａとが離間しているため、変形抑制用リブ３６と後壁延在部分３２０４Ａとが接続されている場合に比較して、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が若干低下しているためである。
【００７９】
実験例１５は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、請求項１の規定を満たしている。
実験例１５は、図３７に示すように、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は実験例７（図３２）と同様な形状を呈しているが、変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック方向に離間すると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が、後側境界点ＫＢからフェースバック方向にα＝３ｍｍ離間しており、したがって、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の０％であり、請求項２の５０％以上であるとの規定を満たしていない。
一方、変形抑制用リブ３４がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が０mmから１０ｍｍの範囲内に位置しており、請求項３の規定を満たしている。
したがって、飛距離１０５、初速１０６、耐久性１０６、合計点３１７であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３４と後壁延在部分３２０４Ａとが離間しているため、変形抑制用リブ３４と後壁延在部分３２０４Ａとが接続されている場合に比較して、変形抑制用リブ３４による変形抑制の効果が低下しているためである。
【００８０】
実験例１６は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１の規定を満たしている。
実験例１６は、実験例１３（図３５）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈しているが、変形抑制用リブ３６は、後壁延在部分３２０４Ａからフェースバック側に離間したクラウン部１６の部分に設けられている。
そして、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が、後側境界点ＫＢからフェースバック方向にα＝１２ｍｍ離れた位置に位置しており、したがって、第１接続長さＬ１が延在長さＬ０の０％であり、請求項２の５０％以上であるとの規定を満たしていない。
また、変形抑制用リブ３６がクラウン部１６の部分に設けられた部分の最も後側境界点ＫＢ寄りの部分が０mmから１０ｍｍの範囲内に位置しておらず、請求項３の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０２、初速１０２、耐久性１０６、合計点３１０であり、実験例１３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６と後壁延在部分３２０４Ａとがより大きく離間しているため、変形抑制用リブ３６と後壁延在部分３２０４Ａとが接続されている場合に比較して、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が低下しているためである。
【００８１】
実験例１７は、本発明の範囲内であり、図３８に示すように、２つの変形抑制用リブ３４Ａ、３４Ｂが前後方向に間隔をおいてトウヒール方向に延在するものである。
一方の変形抑制用リブ３４Ａは、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
他方の変形抑制用リブ３４Ｂは、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において、一方の変形抑制用リブ３４Ａのフェースバック方向に離間した位置でクラウン部１６に接続されている。
実験例１７は、請求項１−３、５、７の規定を満たしている。
したがって、飛距離１５０、初速１５０、耐久性１３０、合計点４３０であり、全ての評価が実験例７とほぼ同等である。
【００８２】
実験例１８は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例１８は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の幅Ｗが０．３ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲を下回っており、請求項４の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１１０、初速１１１、耐久性１１４、合計点３３５であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６の幅Ｗが小さすぎるため、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が低下しているからである。
【００８３】
実験例１９は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例１９は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の幅Ｗが５．５ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲を上回っており、請求項４の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１１０、初速１１２、耐久性１１３、合計点３３５であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６の幅Ｗが大きすぎるため、質量過多になり、設計自由度（深重心設計）の効果が低くなる。そのため、重心深さが浅くなってしまい、打ち出し角を高くすることができず、初速、飛距離が低下し、幅が広すぎることにより、応力集中もおこりやすく耐久性も低下する。
【００８４】
実験例２０は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２０は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の幅Ｗが０．７ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲の下限値近傍であり、請求項４の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２７、初速１２４、耐久性１４０、合計点３９１であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの実験例１８よりも効果は高い。
【００８５】
実験例２１は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２１は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のトウヒール方向の幅Ｗが４．８ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲の上限値近傍であり、請求項４の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２３、初速１２２、耐久性１４５、合計点３９１であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの実験例１９よりも効果は高い。
【００８６】
実験例２２は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２２は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のクラウン部１６の内面からの高さＨが２ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲を下回っており、請求項４の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０７、初速１０７、耐久性１２１、合計点３３５であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６の高さＨが小さすぎるため、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が低下しているからである。
【００８７】
実験例２３は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２３は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のクラウン部１６の内面からの高さＨが３４ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲を上回っており、請求項４の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１１４、初速１１７、耐久性１０４、合計点３３５であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６の高さＨが大きすぎるため質量過多になり、設計自由度（深重心設計）の効果が低くなる。そのため、重心深さが浅くなってしまい、打ち出し角を高くすることができず、初速、飛距離が低下し、高さが高すぎることにより、応力集中もおこりやすく耐久性も低下する。
【００８８】
実験例２４は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２４は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のクラウン部１６の内面からの高さＨが４ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲の下限値近傍であり、請求項４の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２０、初速１２７、耐久性１３８、合計点３８５であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの実験例２２よりも効果が高い。
【００８９】
実験例２５は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２５は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６のクラウン部１６の内面からの高さＨが２９ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲の上限値近傍であり、請求項４の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２５、初速１３７、耐久性１２６、合計点３８８であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの実験例２３よりも効果が高い。
【００９０】
実験例２６は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２６は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６が前後方向に延在する長さＬが３ｍｍであり、５ｍｍ以上５０ｍｍ以下の範囲を下回っており、請求項４の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０８、初速１０７、耐久性１２４、合計点３３９であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６の長さＨが小さすぎるため、変形抑制用リブ３６による変形抑制の効果が低下しているからである。
【００９１】
実験例２７は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２７は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６が前後方向に延在する長さＬが５５ｍｍであり、５ｍｍ以上５０ｍｍ以下の範囲を上回っており、請求項４の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１１５、初速１１５、耐久性１０４、合計点３３４であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３６の長さＬが大きすぎるため、質量過多になり、設計自由度（深重心設計）の効果が低くなる。そのため、重心深さが浅くなってしまい、打ち出し角を高くすることができず、初速、飛距離が低下し、長さが長すぎることにより、応力集中もおこりやすく耐久性も低下する。
【００９２】
実験例２８は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２８は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６が前後方向に延在する長さＬが７ｍｍであり、５ｍｍ以上５０ｍｍ以下の範囲の下限値近傍であり、請求項４の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２５、初速１２５、耐久性１３５、合計点３８５であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの、実験例２６よりも効果が高い。
【００９３】
実験例２９は、本発明の範囲内であり、３つの変形抑制用リブ３６がトウヒール方向に間隔をおいて前後方向に延在するものであり、請求項１、２、６の規定を満たしている。
実験例２９は、実験例３（図２８）と同様にフェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３６は三角形を呈している。
そして、変形抑制用リブ３６が前後方向に延在する長さＬが４８ｍｍであり、５ｍｍ以上５０ｍｍ以下の範囲の上限値近傍であり、請求項４の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２５、初速１３０、耐久性１３５、合計点３９０であり、実験例３に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの、実験例２７よりも効果が高い。
【００９４】
実験例３０は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３０は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４の前後方向の幅Ｗが０．４ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲を下回っており、請求項５の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０９、初速１１２、耐久性１１４、合計点３３５であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３４の幅Ｗが小さすぎるため、変形抑制用リブ３４による変形抑制の効果が低下しているからである。
【００９５】
実験例３１は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３１は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４の前後方向の幅Ｗが５．４ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲を上回っていおり、請求項５の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１１０、初速１１２、耐久性１１３、合計点３３５であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３４の幅Ｗが大きすぎるため、質量過多になり、設計自由度（深重心設計）の効果が低くなる。そのため、重心深さが浅くなってしまい、打ち出し角を高くすることができず、初速、飛距離が低下し、幅が広すぎることにより、応力集中もおこりやすく耐久性も低下する。
【００９６】
実験例３２は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３２は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４の前後方向の幅Ｗが０．６ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲内の下限値近傍であり、請求項５の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２５、初速１２６、耐久性１４０、合計点３９１であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの、実験例２９よりも効果が高い。
【００９７】
実験例３３は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３３は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４の前後方向の幅Ｗが４．９ｍｍであり、０．５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲内の上限値近傍であり、請求項５の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２３、初速１２３、耐久性１４５、合計点３９１であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの、実験例３０よりも効果が高い。
【００９８】
実験例３４は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３４は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４のクラウン部１６の内面からの高さＨが２ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲を下回っており、請求項５の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０９、初速１１６、耐久性１２１、合計点３３６であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３４の高さＨが小さすぎるため、変形抑制用リブ３４による変形抑制の効果が低下しているからである。
【００９９】
実験例３５は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３５は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４のクラウン部１６の内面からの高さＨが３３ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲を上回っており、請求項５の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１１５、初速１１７、耐久性１０４、合計点３３６であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３４の高さが大きすぎるため、質量過多になり、設計自由度（深重心設計）の効果が低くなる。そのため、重心深さが浅くなってしまい、打ち出し角を高くすることができず、初速、飛距離が低下し、高さが高すぎることにより、応力集中もおこりやすく耐久性も低下する。
【０１００】
実験例３６は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３６は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４のクラウン部１６の内面からの高さＨが４ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲内の下限値近傍であり、請求項５の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２３、初速１２８、耐久性１３８、合計点３８９であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの、実験例３４に比較して効果が高い。
【０１０１】
実験例３７は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３７は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４のクラウン部１６の内面からの高さＨが２８ｍｍであり、３ｍｍ以上３０ｍｍ以下の範囲内の上限値近傍であり、請求項５の規定を満たしている。
したがって、飛距離１２５、初速１３７、耐久性１２９、合計点３９１であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下しているものの、実験例３５に比較して効果が高い。
【０１０２】
実験例３８は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３８は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４のトウヒール方向に延在する長さＬは３５ｍｍであり、４０ｍｍ以上であるという請求項５の規定を満たしていない。
したがって、飛距離１０８、初速１０７、耐久性１２３、合計点３３８であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が低下している。
これは、変形抑制用リブ３４の長さＬが小さすぎるため、変形抑制用リブ３４による変形抑制の効果が低下しているからである。
【０１０３】
実験例３９は、本発明の範囲内であり、１つの変形抑制用リブ３４がトウヒール方向に延在するものであり、トウヒール方向に変形抑制用リブ３４が延在するものである。
実験例３９は、実験例７（図３２）と同様に、フェース中心基準断面Ｐｆｃと平行な断面において変形抑制用リブ３４は後壁延在部分３２０４Ａに接続されると共にクラウン部１６に接続されている。
そして、変形抑制用リブ３４のトウヒール方向に延在する長さＬは４３ｍｍであり、４０ｍｍ以上であるという請求項５の規定の下限値近傍の値であり、請求項５を満たしている。
したがって、飛距離１２５、初速１３０、耐久性１３５、合計点３９０であり、実験例７に比較すると、飛距離、初速、耐久性の効果が若干低下している。
これは、変形抑制用リブ３４の長さＬが実験例７よりも小さいため、変形抑制用リブ３４による変形抑制の効果が若干低下しているからである。
【０１０４】
以下、各評価項目について検討する。
（１）飛距離
本発明の範囲内であり、請求項１の規定を満たす実験例２−７、９、１１−３９は、飛距離が１０４〜１４５であり、本発明の範囲外である実験例８、１０は、飛距離が１０１、１０２であり、本発明の範囲内のものは、本発明の範囲外のものに対して飛距離の向上を図る効果が優れている。
（２）初速
本発明の範囲内であり、請求項１の規定を満たす実験例２−７、９、１１−３９は、初速が１０５〜１５０であり、本発明の範囲外である実験例８、１０は、初速が１０２、１０２であり、本発明の範囲内のものは、本発明の範囲外のものに対して初速の向上を図る効果が優れている。
（３）耐久性
本発明の範囲内であり、請求項１の規定を満たす実験例２−７、９、１１−３９は、耐久性が１０４〜１３８であり、本発明の範囲外である実験例８、１０は、耐久性が１０１、１０１であり、本発明の範囲内のものは、本発明の範囲外のものに対して耐久性の向上を図る効果が優れている。
（４）合計点
本発明の範囲内であり、請求項１の規定を満たす実験例２−７、９、１１−３９は、合計点が３１５〜４３１であり、本発明の範囲外である実験例８、１０は、合計点が３０４、３０５であり、本発明の範囲内のものは、本発明の範囲外のものに対して合計点の向上を図る効果が優れている。
【符号の説明】
【０１０５】
１０  ゴルフクラブヘッド
１２  ヘッド本体
１４  フェース部
１６  クラウン部
１８  ソール部
２０  サイド部
２２  トウ
２４  ヒール
２６  フェースバック
２８  中空部
３２  変形促進用凹部
３２０２  前壁
３２０４  後壁
３２０４Ａ  後壁延在部分
３４  変形抑制用リブ
３６  変形抑制用リブ
【図１】
0006718111.tif 000002
【図２】
0006718111.tif 000003
【図３】
0006718111.tif 000004
【図４】
0006718111.tif 000005
【図５】
0006718111.tif 000006
【図６】
0006718111.tif 000007
【図７】
0006718111.tif 000008
【図８】
0006718111.tif 000009
【図９】
0006718111.tif 000010
【図１０】
0006718111.tif 000011
【図１１】
0006718111.tif 000012
【図１２】
0006718111.tif 000013
【図１３】
0006718111.tif 000014
【図１４】
0006718111.tif 000015
【図１５】
0006718111.tif 000016
【図１６】
0006718111.tif 000017
【図１７】
0006718111.tif 000018
【図１８】
0006718111.tif 000019
【図１９】
0006718111.tif 000020
【図２０】
0006718111.tif 000021
【図２１】
0006718111.tif 000022
【図２２】
0006718111.tif 000023
【図２３】
0006718111.tif 000024
【図２４】
0006718111.tif 000025
【図２５】
0006718111.tif 000026
【図２６】
0006718111.tif 000027
【図２７】
0006718111.tif 000028
【図２８】
0006718111.tif 000029
【図２９】
0006718111.tif 000030
【図３０】
0006718111.tif 000031
【図３１】
0006718111.tif 000032
【図３２】
0006718111.tif 000033
【図３３】
0006718111.tif 000034
【図３４】
0006718111.tif 000035
【図３５】
0006718111.tif 000036
【図３６】
0006718111.tif 000037
【図３７】
0006718111.tif 000038
【図３８】
0006718111.tif 000039
【図３９】
0006718111.tif 000040