(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
現在時刻を計数する計時部と、
回動可能に設けられた第１の指針と、
前記第１の指針の回動に連動し、前記第１の指針の回転の角度に対して当該回転の角度よりも小さい回転角度回動するように設けられた第２の指針と、
前記第１の指針及び前記第２の指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、
時刻表示動作の実行時には、前記第１の指針及び前記第２の指針を前記計時部が計数する現在時刻に応じた位置に移動させ、
前記時刻表示動作とは異なる所定の機能動作の実行時には、前記第１の指針を時計回りに回動させて、前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置に移動させ、
前記第１の指針が前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置を指示している間に、前記第２の指針により示されている時刻が現在時刻よりも所定の第１基準時間以上遅れた場合には、前記第１の指針を周回動作させて前記第２の指針が示す位置を変更し、
前記所定の第１基準時間は、前記状態に応じた表示位置と所定の基準位置との角度差に従って定められ、
前記第１の指針を時計回りに回動させて前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置に移動させる際に、前記第１の指針が所定の基準位置を通過した場合と通過していない場合とで前記所定の第１基準時間が異なる、
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
前記所定の第１基準時間は、複数の前記状態に応じた表示位置ごとに定められることを特徴とする請求項１記載の電子時計。
【請求項３】
前記所定の第１基準時間は、前記第１の指針を時計回りに回動させて前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置に移動させる際に、前記第１の指針が所定の基準位置を通過した場合、前記状態に応じた表示位置と前記所定の基準位置との角度差に従って定められる時間に所定の時間を加算した時間とされることを特徴とする請求項２記載の電子時計。
【請求項４】
前記第１の指針は秒針であり、
前記第２の指針は分針である
ことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項５】
前記所定の第１基準時間は、前記状態に応じた表示位置と０秒位置との角度差に従って定められることを特徴とする請求項４記載の電子時計。
【請求項６】
外部の電子機器との間で情報の送受信を行う無線通信部を備え、
前記所定の機能動作は、前記無線通信部による所定の情報の送信及び受信のうち少なくとも一方であり、
前記制御部は、当該無線通信部による前記電子機器との通信接続状態を前記第１の指針に示させる
ことを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項７】
前記制御部は、前記第１の指針が示している状態の継続時間が予め定められた所定の第２基準時間以下と想定される場合には、当該状態の間、前記第２の指針が示す位置を変更させないことを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項８】
前記所定の機能動作に係る前記状態が２以上の所定数個定められ、
前記制御部は、前記状態の変化に応じて、前記第１の指針を時計回りに回動させて、新たな状態に応じた位置を指示させる
ことを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、指針を用いて時刻を表示する電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、時刻の表示に加えて種々の機能に係る表示や動作を行うことの出来る電子時計がある。時刻の表示以外の機能としては、例えば、アラーム報知機能及びその報知時刻の設定表示、ストップウォッチ機能、タイマ機能、各種計測センサによる物理量の計測、算出及びその表示機能や、外部機器から取得されたスケジュール情報やステータス情報に基づく報知機能などが挙げられる。
【０００３】
腕時計といった、表示画面の小さいものや、指針を動作させるモータ（ステッピングモータ）の搭載可能数に上限のあるような電子時計では、各種機能に各々対応して別個に指針を設けるのはしばしば困難であるので、従来、共通の指針により複数の機能に係る表示を切り替えて行わせている。また、ステッピングモータの動作に対する影響や電力上の制限などにより指針動作と他の機能に係る動作とを同時に行うことが困難な場合に、一部の指針に当該他の機能に係る動作中であることを示す表示を行わせて指針動作を中断させる技術がある。
【０００４】
しかしながら、時刻の表示に用いられる指針が時刻表示機能以外の機能に係る表示に利用されている間、時刻の表示が全く行われなくなると、その間ユーザが現在時刻を知得出来なくなるという問題がある。特許文献１には、現在時刻情報を外部から取得するための電波（標準電波）の受信中に、当該標準電波の受信状態であることを示す所定位置で秒針を停止させる一方で、秒針よりも動作頻度の低い時針や分針など他の指針による時刻の表示を継続させる技術について開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−１７０４５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、連動して回転する指針を用いて時刻を表示する電子時計において、時刻以外の表示を一部の指針で行わせつつ他の指針で時刻の表示を継続させるように一時的に表示状態を切り替える場合、他の指針により継続される時刻の表示を更新する間、この更新動作に連動して時刻以外の表示が一時的に中断されることになる。従って、このような時刻の表示の更新を一律且つ定期的に行わせると、ユーザによる時刻以外の表示の視認に問題を生じやすくなる場合があるという課題がある。
【０００７】
この発明の目的は、時刻の表示と時刻以外の表示とをより適切に両立することの出来る電子時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明は、
現在時刻を計数する計時部と、
回動可能に設けられた第１の指針と、
前記第１の指針の回動に連動し、前記第１の指針の回転の角度に対して当該回転の角度
よりも小さい回転角度回動するように設けられた第２の指針と、
前記第１の指針及び前記第２の指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、
時刻表示動作の実行時には、前記第１の指針及び前記第２の指針を前記計時部が計数する現在時刻に応じた位置に移動させ、
前記時刻表示動作とは異なる所定の機能動作の実行時には、前記第１の指針を時計回りに回動させて、前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置に移動させ、
前記第１の指針が前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置を指示している間に、前記第２の指針により示されている時刻が現在時刻よりも所定の第１基準時間以上遅れた場合には、前記第１の指針を周回動作させて前記第２の指針が示す位置を変更し、
前記所定の第１基準時間は、前記状態に応じた表示位置と所定の基準位置との角度差に従って定められ、
前記第１の指針を時計回りに回動させて前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置に移動させる際に、前記第１の指針が所定の基準位置を通過した場合と通過していない場合とで前記所定の第１基準時間が異なる、
ことを特徴とする電子時計である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に従うと、電子時計において、時刻の表示と時刻以外の表示とをより適切に両立することが出来るという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の電子時計の実施形態を示す正面図である。
【図２】電子時計の機能構成を示すブロック図である。
【図３】電子時計で設定され得る設定情報の例を示す図表である。
【図４】電子時計における通信接続の種別を示す図表である。
【図５】通信接続動作時における指針による表示例を示す図である。
【図６】通信接続動作時における指針による表示例を示す図である。
【図７】電子時計で実行される通信接続制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図８】通信接続の種別ごとにおける通信接続時の分針及び秒針の指示状態の変化例を示す図である。
【図９】世界時計表示設定処理の制御手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の電子時計の実施形態を示す正面図である。
【００１２】
本実施形態の電子時計１は、指針による時刻及び日付の表示を行うアナログ電子時計であり、図示略のバンドを介して腕に装着され得る腕時計型のものである。
電子時計１は、文字盤１１と、ケーシング１２と、時針２と、分針３（第２の指針）と、秒針４（第１の指針）と、日車５と、小時針６と、小分針７と、りゅうずＣ１と、押しボタンスイッチＢ２及びＢ３などを備える。
【００１３】
時針２、分針３及び秒針４は、文字盤１１の上方で当該文字盤１１に略平行な面内を同一軸に対して回転動作可能（回動可能）に設けられている。文字盤１１上には、時刻を示すための複数の標識（時字）が設けられており、時針２、分針３及び秒針４が指し示す方向（位置）の時字との位置関係に応じた時刻や各種情報が読取可能となっている。
【００１４】
小時針６及び小分針７は、文字盤１１の表面（正面側）に設けられた小窓１１１の内部で同一の回転軸に対して回転動作し、小窓１１１に設けられた標識との位置関係により各種情報が読み取られる。小時針６及び小分針７は、特には限られないが、ここでは予め設定された地域の地方時（世界時計）やアラーム報知設定時刻などの表示に用いられる。
【００１５】
日車５は、文字盤１１の裏面側に当該文字盤１１と略平行に設けられた回転円板であり、当該日車５の表面側（文字盤１１と対向する面側）には、円周状に「１」〜「３１」の標識が設けられている。文字盤１１に設けられた開口部１１２からこれら標識の何れかが選択的に露出されることで、当該露出された数値に応じた日付が示される。
【００１６】
押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３は、ケーシング１２の側面（９時側）に設けられ、それぞれ押下されることで入力操作信号を発生させる。りゅうずＣ１は、ケーシング１２の側面において押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３とは反対側（３時側）に設けられ、ケーシング１２から引き出され、回転され、或いは押し戻される操作に応じた入力操作信号を発生させる。本実施形態の電子時計１では、りゅうずＣ１は、２段階の引き出しが可能となっている。
【００１７】
文字盤１１は、表面側（正面側）に３０度間隔で外縁付近に円周状に設けられたブロック標識と、当該ブロック標識間に６度間隔で設けられた目盛と、当該目盛の一部に代えて設けられた文字標識（ここでは、４７秒位置に「Ａ」、５２秒位置に「Ｐ」、１８秒位置に「Ｒ」、２３秒位置に「Ｆ」、２８秒位置に「Ｃ」）とを有する。ブロック標識は、１時から１２時までの各正時を示す方向に対応し、同時に５分及び５秒の間隔を示す。目盛及び文字標識は、それぞれ１分、１秒単位の方向を示す。また、文字標識「Ａ」、「Ｐ」は、それぞれ午前（ＡＭ）、午後（ＰＭ）を示す標識である。りゅうずＣ１又は押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３への所定の入力操作が行われた場合に、所定時間又は所定の入力操作で解除されるまで、秒針４に文字標識「Ａ」、「Ｐ」の何れかを指し示させることで、小時針６及び小分針７により示される時刻（アラーム報知設定時刻や世界時計時刻）の午前、午後が示される。文字標識「Ｒ」、「Ｆ」、「Ｃ」は、秒針４により何れかが指し示されることで、後に詳述するように、無線通信部４９（図２参照）による外部の電子機器との通信接続状態を示す。
【００１８】
図２は、本実施形態の電子時計１の機能構成を示すブロック図である。
本実施形態の電子時計１は、上述の時針２、分針３、秒針４、日車５、小時針６及び小分針７（以降まとめて指針２〜７などとも記す）に加えて、輪列機構７１〜７３と、ステッピングモータ８１〜８３と、駆動回路５１と、制御部（プロセッサ）としてのＣＰＵ４１（Central Processing Unit）と、ＲＯＭ４２（Read Only Memory）と、ＲＡＭ４３（Random Access Memory）と、発振回路４４と、分周回路４５と、計時部としての計時回路４６と、報知動作部４７と、操作受付部４８と、無線通信部４９及びアンテナ５０と、電力供給部５２などを備える。
【００１９】
ＣＰＵ４１は、各種演算処理を行い、また、電子時計１の全体動作を統括制御する。また、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に対して指針２〜７をそれぞれ運針させる制御信号を出力する。
【００２０】
ＲＯＭ４２は、ＣＰＵ４１が実行する各種プログラムや、各種プログラムで利用される初期設定データを格納する。これらのプログラムや初期設定データは、電子時計１の起動時、又は、必要に応じて随時、ＣＰＵ４１により読み出されて実行、利用される。
なお、ＲＯＭ４２は、一部又は全部が書き換え可能なフラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable and Programmable Read Only Memory）といった種々の不揮発性メモリであっても良い。
ＲＡＭ４３は、ＣＰＵ４１に作業用のメモリ空間を提供し、一時データを記憶する。一時データとしては、無線通信部４９による通信の接続先情報４３ａや、当該接続先から取得された設定情報４３ｂなどが含まれる。
【００２１】
図３は、本実施形態の電子時計１で設定され得る設定情報４３ｂの例を示す図表である。
ここでは、アラーム報知、地方時設定、スケジュール報知、及び通信設定が設定記憶可能となっている。
アラーム報知設定は、設定された時刻にアラーム報知動作を行う動作の有無及びアラーム報知設定時刻の情報を含む。アラーム報知動作がオンに設定されている場合、設定された時刻にアラーム報知動作が行われる。
【００２２】
地方時設定は、指針２〜５を用いて表示する現在地の地方時（基本時計）の設定と、指針６、７を用いて表示する世界の何れかの地域の地方時（世界時計）の設定と、を含む。
設定内容としては、基本時計及び世界時計のタイムゾーンと、夏時間の実施有無及び実施有りの場合の実施期間や実施時のシフト時間と、の情報が含まれる。世界時計として表示される時刻は、特には限られないが、例えば、これらの地方時設定に基づいて基本時計と世界時計との時差を予め算出しておき、計数されている基本時計の時刻に対してこの時差を適用することで算出される。
【００２３】
スケジュール報知設定は、設定された日の所定の時刻に所定の報知動作を行うための報知オン／オフ設定及び報知種別の設定を含む。報知日としては、例えば、単純に報知動作を行わせたい年月日を設定することが出来る。また、報知種別としては、報知動作部４７や指針２〜７により実行可能な各種報知動作の種別を定めることが出来る。
【００２４】
通信設定は、自動的に電子時計１の日時修正を行うための日時情報を外部の電子機器から取得するために当該電子機器と通信接続を行うタイミングの設定などを含む。例えば、一日に４回６時間おきに通信接続を行う場合に、初回の通信接続タイミングを午前１時に設定することが出来る。或いは、深夜の通信接続を省略し、７時、１２時、１７時、２３時などに各々設定することも出来る。また、設定情報の取得タイミングとして、例えば、日時情報の取得に係る７時の通信接続時に併せて設定することが出来る。或いは、日時情報の取得タイミングとは別個に、例えば、９時３０分に設定情報の取得タイミングを定めても良い。
【００２５】
電力供給部５２は、ＣＰＵ４１及び電子時計１の各部に対し、動作に必要な電力を供給する。この電力供給部５２は、特には限られないが、例えば、バッテリとしてソーラパネルと二次電池とを組み合わせて保持し、当該バッテリから長期的且つ安定的な電力供給を可能としたものである。
【００２６】
発振回路４４は、所定の周波数信号を生成して分周回路４５に出力する。分周回路４５は、発振回路４４から入力された周波数信号を分周し、ＣＰＵ４１からの制御信号により設定された周波数の信号を生成してＣＰＵ４１に出力する。また、分周回路４５は、予め定められた周波数信号（例えば、１秒信号）を生成して計時回路４６に出力する。
【００２７】
計時回路４６は、入力された周波数信号をカウントして日時を計数するカウンタである。このカウンタは、ハードウェア構成としてのカウンタ回路に限られず、ＣＰＵ４１によりソフトウェア的に計数された日時を記憶するＲＡＭなどであっても良い。指針２〜７又はこれらの一部による時刻表示動作の実行時には、計時回路４６の計数する現在時刻に応じた時刻の表示位置にこれら指針２〜７が移動される。
【００２８】
報知動作部４７は、ＣＰＵ４１からの制御信号に応じて所定の報知動作を行う。
報知動作部４７は、特には限られないが、例えば、ビープ音を発生する圧電素子を有するビープ音発生部や、振動を発生するおもり付きモータを有する振動発生部などを有する。
【００２９】
操作受付部４８は、ユーザによる外部からの操作を受け付け、電気信号に変換して入力信号としてＣＰＵ４１に出力する。この操作受付部４８には、上述の押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３やりゅうずＣ１が含まれる。これら押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３及びりゅうずＣ１への外部からの操作内容に応じて、ＣＰＵ４１は、指針２〜７による表示内容の切り替え、例えば、指針２〜５による基本時計表示と指針６、７による世界時計表示とを入れ替えたり、指針６、７によりアラーム報知設定時刻表示を行わせたり、基本時計や世界時計の夏時間実施有無の切り替えを行ったり、アラーム報知動作の有無やアラーム報知設定時刻の変更を行ったりすることが出来る。
【００３０】
無線通信部４９は、ＣＰＵ４１の制御に基づいて、アンテナ５０を介して外部の電子機器との間で近接無線通信、ここでは、ブルートゥース（登録商標：Bluetooth）による所定の情報の送信及び受信に係る動作を行う。本実施形態の無線通信部４９は、電子時計１の他の部分と独立に電力供給が制御され、無線通信部４９の動作を行わない期間には、電力供給を受けない構成とすることが出来る。また、電子時計１と外部の電子機器との間では、情報の送受信が行われる場合及びユーザが手動で接続命令に係る入力操作を行った場合に限定的に通信接続がなされ、通常は通信接続が解除されている。従って、本実施形態の電子時計１における無線通信部４９による通信接続状態の継続時間は、電子時計１の構成上限られるものではないが、通常、数分以下程度と想定される。
【００３１】
ステッピングモータ８１〜８３は、それぞれ駆動回路５１から入力される駆動パルスの電圧波形に基づいてステップ駆動、例えば、ロータがステータに対して１８０度回転されて、それぞれ対応する指針２〜７を正転方向又は逆転方向に所定の角度ずつ回転移動させることが可能となっている。本実施形態のステッピングモータ８１〜８３は、正転方向（時刻の進む方向）に最高で８０ｐｐｓ（Pulse per Second）の早送り回転が可能であり、また、逆転方向（正転方向とは反対の方向）に最高で３２ｐｐｓの早送り回転が可能となっている。
【００３２】
輪列機構７１〜７３は、ステッピングモータ８１〜８３の回転動作をそれぞれ対応する指針２〜７に伝達して所定角度ずつ回転動作させる歯車列である。輪列機構７１は、ステッピングモータ８１の回転動作を秒針４及び分針３に伝達する。輪列機構７２は、ステッピングモータ８２の回転動作を時針２及び日車５に伝達する。輪列機構７３は、ステッピングモータ８３の回転動作を小時針６及び小分針７に伝達する。
【００３３】
本実施形態の電子時計１では、ステッピングモータ８１が１ステップ駆動されるごとに秒針４が６度（第１の指針の回転の角度）ずつ回転し、また、これに連動して分針３が秒針４の回転の角度より小さい１／１０度（第２の指針の回転角度）ずつ回転する。従って、秒針４は、時刻表示動作の実行時には１秒ごとに移動されて１分で３６０度回転移動し、これに伴って分針３は、１分で６度、１時間で３６０度回転移動する。
また、ステッピングモータ８２が１ステップ駆動されるごとに時針２が０．５度ずつ回転する。日車５は、時針２が２周するごとに１０時位置から２時位置までの間で時針２の回転に連動して３／６２度ずつ回転する。従って、時針２は、時刻表示動作の実行時には１分ごとに移動されて１時間で３０度回転移動し、１２時間で３６０度回転移動する。これに伴って日車５は、２２時から２時までの間の４時間で２４０ステップ３６０／３１度、即ち、日付標識の間隔に応じた角度回転移動する。
また、ステッピングモータ８３が１ステップ駆動されるごとに小分針７が６度ずつ回転するとともに、これに連動して小時針６が０．５度ずつ回転する。従って、小分針７は、時刻表示動作（世界時計表示を含む）の実行時には、１分ごとに移動されて１時間で３６０度回転移動し、これに伴って小時針６は、１時間で３０度、１２時間で３６０度回転移動する。
【００３４】
駆動回路５１は、ＣＰＵ４１から入力された制御信号に基づいて、ステッピングモータ８１〜８３に対して各々駆動パルスを出力する。この駆動回路５１は、ＣＰＵ４１からステッピングモータ８１〜８３のうち複数を同時に動作させる制御信号が取得された場合に、適宜タイミングを調整したり、駆動パルスのピーク電圧や当該ピーク電圧出力のパルス幅を調整したりすることが出来る。
【００３５】
次に、本実施形態の電子時計１における機能動作について説明する。
本実施形態の電子時計１では、接続先情報４３ａとして設定されている通信接続先の電子機器（ここでは、主にスマートフォンが想定される）において対応するアプリケーションプログラム（以降、アプリと記す）で設定された動作設定に係る設定情報を受信、取得して設定情報４３ｂとして保持する。そして、設定情報４３ｂにおいて設定されたタイミングにおいて当該タイミングと対応付けられて設定された動作を報知動作部４７や指針２〜７の一部又は全部により行わせる。
【００３６】
また、電子時計１では、同様に、通信接続先の電子機器においてアプリを用いて設定される通信設定が設定情報４３ｂとして取得保持される。そして、この通信設定で定められた日時情報の取得タイミングで電子機器と通信接続を行い、当該電子機器から日時情報を取得する日時情報取得動作が行われる。また、電子時計１では、この日時情報取得動作で取得された日時情報に応じて計時回路４６の日時を修正し、また、指針による表示させる時刻を修正する日時修正動作が行われる。
【００３７】
また、設定情報４３ｂとして設定される機能動作や日時修正動作とは別個の機能動作として、端末探索動作がある。
端末探索動作（Find Me動作ともいう）では、接続先情報４３ａに電子時計１の通信接続先として予め設定されている電子機器との通信接続を行い、当該電子機器に所定の報知動作、ここでは、主に音声出力を行わせることで、ユーザに電子機器の所在を知らせる。
【００３８】
電子時計１では、これらの時刻表示動作とは異なる機能動作やその設定に応じて近距離無線通信による電子機器との通信接続を行う場合に、当該通信接続を試みている状態、又は通信接続が確立された状態である旨を示す通信接続状態の報知動作が行われる。この報知動作は、ここでは、図１に示した文字標識「Ｒ」、「Ｆ」、「Ｃ」（状態に応じた表示位置）を秒針４により指示させることにより行われる。文字標識「Ｒ」は、通信接続動作の命令受付から接続の確立までの間に指示される。文字標識「Ｆ」は、端末探索動作に係る通信接続の開始から接続の確立までの間に指示される。文字標識「Ｃ」は、通信接続の確立から通信接続が解除されるまでの間に指示される。即ち、ここでは、通信接続動作の命令受付から通信接続の解除までの間に、２又は３つ（２以上の所定数個）の状態に応じた文字標識が順番に指示されることになる。
【００３９】
図４は、本実施形態の電子時計１における通信接続の種別を示す図表である。
この電子時計１では、上述の日時情報取得動作、設定情報取得動作、端末探索動作、及び手動接続動作が実行可能となっている。
日時情報取得動作では、予め設定されたタイミングで自動的に処理が開始されて通信接続が確立され、日時情報が取得され次第通信接続が解除される。なお、日時情報の取得は、手動操作によって行わせることも可能となっており、更に、他の種別の通信接続がなされた場合にも併せて行われ得る。
【００４０】
設定情報取得動作では、予め設定されたタイミングで自動的に処理が開始されて通信接続が確立され、設定情報を取得して設定情報４３ｂが更新され次第通信接続が解除される。なお、この設定情報取得動作は、日時情報取得動作とまとめて行われても良く、例えば、４回の日時情報取得動作のうち１回では、日時情報と設定情報とが両方取得されることとしても良い。また、設定情報の取得は、手動接続動作が行われた場合に、電子機器におけるユーザの操作に基づいて当該電子機器から送信されることで行われても良い。
【００４１】
端末探索動作は、ユーザにより所定の押しボタンスイッチ、ここでは、押しボタンスイッチＢ３が所定時間（３秒）継続して押下されることで開始されて通信接続が確立され、通信接続された電子機器に所定の報知動作を行わせる。電子機器との通信接続は、通信接続が確立されてから所定時間後、例えば、３０秒後に自動的に、又は、ユーザが電子時計１又は電子機器で通信接続を解除する手動操作を行った場合に解除される。
【００４２】
手動接続動作は、ユーザにより押しボタンスイッチＢ３が所定時間（１．５秒以上３秒未満）継続して押下されることで開始されて通信接続の確立がなされる。手動接続動作により電子時計１と電子機器とが通信接続されると、電子時計１では、自動的に日時情報取得動作がなされる。また、ユーザが電子機器にインストールされた所定のアプリを用いて実行可能な命令を行わせることで、各種動作を行わせることが出来る。アプリで実行可能な命令としては、例えば、上述の設定情報の送信の他、電子時計１のバッテリ状態の取得、電子時計１の指針位置の修正設定などが挙げられる。この場合の通信接続は、ユーザにより通信接続の解除操作が電子時計１又は電子機器でなされるまで維持される。なお、所定時間以上電子時計１又は電子機器からの通信がない場合には、自動的に通信接続が解除されても良い。
【００４３】
電子時計１では、秒針４が通信状態を示す表示を行っている間でも、時針２及び分針３により現在時刻の時分を表示させることが出来る。しかしながら、この電子時計１では、ステッピングモータ８１の動作により秒針４と分針３とが連動して回転するので、分針３を移動させるには、同時に秒針４を動作させる必要がある。電子時計１では、通信接続中に現在時刻が各時分の０秒（ここでは、０秒位置を所定の基準位置とする）となって時刻の分の値（分値）が変化する場合、秒針４が指示する位置を変化させないために、秒針４を１周周回移動（周回動作）させて分針３の指し示す分及び秒の値（分秒値）を１分進める。
即ち、文字標識「Ｃ」を指示している場合に分針３により示されている位置に応じた時刻（各分の２８秒に相当）が現在時刻よりも３２秒（第１基準時間、０秒位置との角度差で１９２度と対応）遅れた場合や、文字標識「Ｒ」を指示している場合に分針３に示されている位置に応じた時刻（各分の１８秒に相当）が現在時刻よりも４２秒（０秒位置との角度差で２５２度と対応）遅れた場合には、分針３の指示位置が変更される。
【００４４】
本実施形態の電子時計１では、上述のように、通信接続状態の継続時間は、長くても数分程度と見込まれるが、接続動作の種別によって当該通信接続状態の継続時間は不定となり、特に、手動接続動作により通信接続が確立されている場合には、接続の解除までの時間を前もって知得して処理を最適化することが出来ない。そこで、電子時計１では、秒針４を時刻の秒の値（秒値）の位置から受信状態を示す文字標識の位置へ移動させる場合に、必ず正転方向へ時計回りに早送り回動させる。これにより、計時回路４６の計数する現在時刻が元々正しい場合、１分未満の進みで時針２及び分針３に略正確な時刻を表示させるとともに、通信接続動作の命令受付から通信接続の解除までの所要時間が４２秒未満の場合には、途中で秒針４の周回早送り動作を行わせず、また、所要時間が１分４２秒未満の場合には、途中での秒針４の周回早送り動作の必要を低減させることとする。
【００４５】
同様に、文字標識「Ｒ」から他の文字標識「Ｆ」、「Ｃ」へ秒針４の指示位置を変更させる場合や、文字標識「Ｆ」から文字標識「Ｃ」に秒針４の指示位置を変更させる場合にも必ず正転方向に指針を回転動作させることで、分針３による表示時刻を可能な限り現在時刻よりも遅らせない。
なお、文字標識「Ｒ」を指し示す継続時間は、通常数秒以下と想定されるので、このように、時刻の表示精度と比して十分に短い時間（第２基準時間）以下と想定される場合には、初めから秒針４の周回早送り動作を行わせない設定としても良い。この第２基準時間は適宜定められ、上述の第１基準時間よりも短くても長くても良い。
【００４６】
図５及び図６は、通信接続動作時の指針２〜４の表示例を示す図である。
なお、ここでは、指針５〜７の表示を省略している。
【００４７】
図５（ａ）に示すように、１０時５分１０秒に通信接続の命令が受け付けられた場合、秒針４が正転で１８秒位置（文字標識「Ｒ」の位置）に移動することで、図５（ｂ）に示すように、１０時５分１８秒を表示する。１０時５分１４秒に通信接続が確立されると、秒針４が正転で２８秒位置（文字標識「Ｃ」の位置）に移動して、図５（ｃ）に示すように、１０時５分２８秒を表示する。その後、通信接続が維持されたまま４６秒が経過して現在時刻が１０時６分０秒になると、秒針４が一周正転早送りされて、図５（ｄ）に示すように１０時６分２８秒を表示する。
【００４８】
一方、図６（ａ）に示すように、１０時５分２４秒に通信接続の命令が受け付けられた場合、秒針４が正転で１８秒位置（文字標識「Ｒ」の位置）に移動することで、図６（ｂ）に示すように、５４秒の進みで１０時６分１８秒を表示する。その後、１０時５分２８秒に通信接続が確立されると、秒針４が正転で２８秒位置（文字標識「Ｃ」の位置）に移動されて、図６（ｃ）に示すように、ちょうど１分の進みで１０時６分２８秒を表示する。通信接続が維持されたまま３２秒が経過して現在時刻が１０時６分０秒になったとき、分針３は既に６分の位置にあるので、秒針４の一周正転早送り動作はなされない。そして、通信接続が維持されたまま更に１分が経過して現在時刻が１０時７分０秒になった場合に、初めて秒針４が一周正転早送りされて、図６（ｄ）に示すように１０時７分２８秒が表示される。
【００４９】
図７は、本実施形態の電子時計１で実行される通信接続制御処理のＣＰＵ４１による制御手順を示すフローチャートである。
この通信接続制御処理は、ＣＰＵ４１が各種機能動作やその設定動作に係る制御処理において電子機器との通信接続が必要となった場合、及び、ユーザによる所定の押しボタンスイッチＢ３の押下操作による通信接続命令を検出した場合に開始される。
【００５０】
通信接続制御処理が開始されると、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力して、秒針４を正転方向に最速で早送りさせ、文字標識「Ｒ」の位置に移動させる（ステップＳ１０１）。ＣＰＵ４１は、通信接続制御処理が手動入力操作に依らず自動で起動されたか否かを判別する（ステップＳ１０２）。自動で起動されたと判別された場合には（ステップＳ１０２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０３に移行する。
【００５１】
自動で起動されたのではない、即ち、ユーザの手動入力操作により起動されたと判別された場合には（ステップＳ１０２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、通信接続を自動解除モードに設定し（ステップＳ１１１）、ユーザによる押しボタンスイッチＢ３の押下操作が終了したか否かを判別する（ステップＳ１１２）。終了したと判別された場合には（ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０３に移行する。
【００５２】
ユーザによる押しボタンスイッチＢ３の押下操作が終了していない、即ち、未だ継続していると判別された場合には（ステップＳ１１２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、押下操作が開始されてから３秒が経過したか否かを判別する（ステップＳ１１３）。３秒が経過していないと判別された場合には（ステップＳ１１３で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、押下操作が開始されてから１．５秒が経過したか否かを判別する（ステップＳ１１４）。１．５秒が経過していないと判別された場合には（ステップＳ１１４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１２に戻る。
【００５３】
１．５秒が経過したと判別された場合には（ステップＳ１１４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、通信接続を手動解除モードに変更する。また、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、文字標識「Ｒ」の位置にある秒針４に所定の振動動作を行わせる（ステップＳ１１５）。例えば、ＣＰＵ４１は、秒針４を３ステップ正転方向に早送り移動させ、次いで、秒針４を６ステップ逆転方向に早送り移動させ、最後に秒針４を３ステップ正転方向に早送りさせる。このとき、秒針４や分針３にステッピングモータ８１の回転動作を伝える輪列機構７１に遊び（バックラッシュ）が有る場合には、ＣＰＵ４１は、当該遊びに対応するステップ数余計に動作させて、見かけ上の移動ステップ数が減らないようにさせるとともに、最後に正転方向への回転に対して遊びが残らないようにさせる。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１２に戻る。
【００５４】
ステップＳ１１３の判別処理で、押しボタンスイッチＢ３が押下されてから３．０秒経過したと判別された場合には（ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、通信接続をステップＳ１１５で設定されていた手動解除モードから更に端末探索モード、即ち、自動解除と手動解除の何れもがあり得るモードに移行させ、駆動回路５１に制御信号を出力して秒針４を文字標識「Ｆ」の位置に正転早送り移動させる（ステップＳ１１６）。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０３に移行する。
【００５５】
ステップＳ１０２、Ｓ１１２、Ｓ１１６の処理からステップＳ１０３の処理に移行すると、ＣＰＵ４１は、接続先情報４３ａを参照して、ブルートゥースによる接続先電子機器の情報を取得する（ステップＳ１０３）。ＣＰＵ４１は、設定が取得された電子機器に対して通信接続要求を出力させ、当該電子機器との通信接続を確立させる動作を行う（ステップＳ１１４）。ＣＰＵ４１は、通信接続が確立されたか否かを判別し（ステップＳ１０５）、確立されていないと判別された場合には（ステップＳ１０５で“ＮＯ”）、ステップＳ１０４の処理を繰り返す。なお、タイムアウト時間を設定しておき、タイムアウト時間以上通信接続が確立されない状況が続く場合には、通信接続を断念してＣＰＵ４１による処理を終了させることが出来る。
【００５６】
通信接続が確立されたと判別された場合には（ステップＳ１０５で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、秒針４を文字標識「Ｃ」の位置に正転早送り移動させる（ステップＳ１０６）。ＣＰＵ４１は、通信接続されている電子機器から設定の更新などの動作命令が入力される毎に当該動作命令を実行するとともに、通信接続が手動解除モードに設定されているか否かを判別する（ステップＳ１０７）。
【００５７】
手動解除モードに設定されていると判別された場合には（ステップＳ１０７で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、通信接続の解除に係る入力操作が受け付けられて検出されたか否かを判別する（ステップＳ１２１）。検出されたと判別された場合には（ステップＳ１２１で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１４２に移行する。この場合、検出される入力操作は、電子時計１における所定の押しボタンスイッチの押下操作であっても良いし、又は接続された電子機器における接続解除操作であっても良い。
【００５８】
通信接続の解除に係る入力操作が検出されていないと判別された場合には（ステップＳ１２１で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、現在時刻を取得し、現在時刻が毎分の０秒であり、且つ分針３の位置が示す分値と現在時刻の分値とがずれているか否かを判別する（ステップＳ１２２）。０秒でないか、又は分針３の位置と現在時刻の分値とがずれていない（あっている）と判別された場合には（ステップＳ１２２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１２１に戻る。０秒であり、且つ分針３の位置と現在時刻の分値とがずれていると判別された場合には（ステップＳ１２２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、秒針４を１周正転方向に最速早送りさせることで分針３の位置を１分進める（ステップＳ１２３）。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１２１に戻る。
【００５９】
ステップＳ１０７の判別処理で、通信接続が手動解除モードではないと判別された場合（ステップＳ１０７で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、通信接続が端末探索モードであるか否かを判別する（ステップＳ１０８）。端末探索モードであると判別された場合には（ステップＳ１０８で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、無線通信部４９を介して電子機器に所定の報知動作を行わせる命令を送信する（ステップＳ１３１）。ＣＰＵ４１は、通信接続が確立されてから３０秒が経過したか、又は、通信接続の解除に係る入力操作が検出されたか否かを判別する（ステップＳ１３２）。何れかが検出されたと判別された場合には（ステップＳ１３２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１４２に移行する。この場合も、検出される入力操作は、電子時計１における所定の押しボタンスイッチの押下操作であっても良いし、又は接続された電子機器における接続解除操作であっても良い。
【００６０】
通信接続が確立されてから３０秒が経過しておらず、且つ通信接続の解除に係る入力操作が検出されていないと判別された場合には（ステップＳ１３２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、現在時刻を取得し、現在時刻が毎分の０秒であり、且つ分針３の位置が示す分値と現在時刻の分値とがずれているか否かを判別する（ステップＳ１３３）。０秒でないか、又は分針３の位置と現在時刻の分値とがずれていない（あっている）と判別された場合には（ステップＳ１３３で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１３２に戻る。０秒であり、且つ分針３の位置と現在時刻の分値とがずれていると判別された場合には（ステップＳ１３３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、秒針４を１周正転方向に最速早送りさせることで分針３の位置を１分進める（ステップＳ１３４）。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１３２に戻る。
【００６１】
ステップＳ１０８の判別処理で、端末探索モードではないと判別された場合には（ステップＳ１０８で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、動作モードに応じて必要な情報を取得する（ステップＳ１４１）。この場合、この電子時計１の動作は、時刻情報取得動作か、又は、所定の設定情報４３ｂを取得する設定情報取得動作であり、何れも通信接続が自動で解除される自動解除モードとなる。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１４２に移行する。
【００６２】
ステップＳ１２１、Ｓ１３２、Ｓ１４１の処理の何れかからステップＳ１４２の処理に移行すると、ＣＰＵ４１は、無線通信部４９を介して通信接続されている電子機器に対して通信接続を解除する要求を送信して、通信接続を解除する（ステップＳ１４２）。ＣＰＵ４１は、現在時刻を取得し、駆動回路５１に制御信号を出力し、各指針２〜７を現在時刻に応じた位置に移動させる（ステップＳ１４３）。そして、ＣＰＵ４１は、通信接続制御処理を終了する。
【００６３】
図８は、通信接続の種別ごとにおける通信接続時の分針及び秒針の指示状態の変化例を示す図である。
【００６４】
図８（ａ）に示すように、日時情報取得動作及び設定情報取得動作に係る自動での通信接続時には、通信接続を開始するタイミングｔ１０において、秒針４が正転で文字標識「Ｒ」の位置に移動される（ステップＳ１０１）。そして、この自動接続において（ステップＳ１０２で“ＹＥＳ”）、秒針４を文字標識「Ｒ」の位置に維持したまま接続先情報が取得されて（ステップＳ１０３）、電子機器との通信接続が開始される（ステップＳ１０４）。そして、通信接続が確立されたタイミングｔ２０で（ステップＳ１０５で“ＹＥＳ”）、秒針４が正転で文字標識「Ｃ」の位置に移動される（ステップＳ１０６）。
【００６５】
ステップＳ１０７で“ＮＯ”に分岐し、更に、ステップＳ１０８の判別処理で“ＮＯ”に分岐して、日時情報や設定情報の取得が終了したタイミングｔ３０で（ステップＳ１４１）、通信接続が解除されるとともに（ステップＳ１４２）、分針３及び秒針４が通常の現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１４３）。日時情報や設定情報の取得更新は、通常、短時間、例えば、数秒以下で終了するので、この電子時計１では、分針３が示す時刻の分値が現在時刻の分値よりも小さくなるまで通信接続が維持されることはほぼ想定されず、また、たとえ現在時刻の分値よりも分針３が示す時刻の分値が小さくなったとしても、この状況が数秒以上続くことは想定されない。従って、ここでは秒針４は、通信接続の維持中に亘り、文字標識「Ｃ」の位置で停止される。
【００６６】
図８（ｂ）に示すように、手動で日時情報取得動作が行われる場合には、押しボタンスイッチＢ３の押下タイミングｔ１１で秒針４が正転で文字標識「Ｒ」の位置に移動される（ステップＳ１０１）。この場合、自動接続ではないのでステップＳ１０２で“ＮＯ”に分岐して自動解除モードの設定を行う（ステップＳ１１１）。押しボタンスイッチＢ３の押下操作が１．５秒以内に終了すると（ステップＳ１１３で“ＮＯ”、ステップＳ１１４で“ＮＯ”、ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）、秒針４を文字標識「Ｒ」の位置に維持したまま接続先情報を取得して（ステップＳ１０３）、電子機器との通信接続を開始する（ステップＳ１０４）。
【００６７】
通信接続が確立されると（ステップＳ１０５で“ＹＥＳ”）、秒針４は、正転方向への早送りで文字標識「Ｃ」の位置に移動される（ステップＳ１０６）。ステップＳ１１１の自動解除モード設定に従ってステップＳ１０７で“ＮＯ”に分岐し、また、ステップＳ１０８で“ＮＯ”に分岐した後、日時情報の取得が終了したタイミングｔ３０で（ステップＳ１４１）、電子機器との通信接続が解除され（ステップＳ１４２）、分針３及び秒針４が通常の現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１４３）。
【００６８】
図８（ｃ）に示すように、手動接続動作時には、押しボタンスイッチＢ３の押下タイミングｔ１１で秒針４が正転で文字標識「Ｒ」の位置に移動され（ステップＳ１０１、ステップＳ１０２で“ＮＯ”）、そのまま押下状態が維持される（ステップＳ１１１、ステップＳ１１２で“ＮＯ”）。押下状態が１．５秒継続されたタイミングｔ１２で（ステップＳ１１３で“ＮＯ”、ステップＳ１１４で“ＹＥＳ”）、秒針４が文字標識「Ｒ」標識付近で振動動作されるとともに、通信接続の手動解除モードに移行し（ステップＳ１１５）、それから、押下状態が解除されたタイミングｔ１９で（ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）、接続先情報の取得の後（ステップＳ１０３）、通信接続が開始される（ステップＳ１０４）。
【００６９】
通信接続が確立されたタイミングｔ２０において(ステップＳ１０５で“ＹＥＳ”)、秒針４は、文字標識「Ｃ」の位置に正転で移動される（ステップＳ１０６）。手動解除モードにおいて（ステップＳ１０７で“ＹＥＳ”）、接続解除操作が入力されるまでは（ステップＳ１２１で“ＮＯ”）、通信接続状態が維持され、計時回路４６の計数する現在時刻が毎分０秒となるタイミングで、当該現在時刻の新たな分値と分針３が示している分値とを比較する。比較された分値が互いに異なる場合には（ステップＳ１２２で“ＹＥＳ”）、このタイミングｔ２２で秒針４を正転方向に周回動作させて、分針３による表示時刻の分値を１分進めるとともに、秒針４に再び文字標識「Ｃ」の位置を指示させる（ステップＳ１２３）。
【００７０】
接続解除操作が入力されたタイミングｔ３１で（ステップＳ１２１で“ＹＥＳ”）、通信接続が解除されるとともに（ステップＳ１４２）、分針３及び秒針４が現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１４３）。
【００７１】
図８（ｄ）に示すように、端末探索動作時には、押しボタンスイッチＢ３の押下タイミングｔ１１で秒針４が正転で文字標識「Ｒ」の位置に移動され（ステップＳ１０１、ステップＳ１０２で“ＮＯ”）、そのまま押下状態が維持される（ステップＳ１１１、ステップＳ１１２で“ＮＯ”）。押下状態が１．５秒継続されたタイミングｔ１２で（ステップＳ１１３で“ＮＯ”、ステップＳ１１４で“ＹＥＳ”）、秒針４が文字標識「Ｒ」標識付近で振動動作されるとともに、通信接続の手動解除モードに移行する（ステップＳ１１５）。
【００７２】
更に押下状態が維持されて（ステップＳ１１２で“ＮＯ”、押下継続時間が３秒以上となったタイミングｔ１３で（ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”）、手動解除モードから更に端末探索モードに移行して秒針４が文字標識「Ｆ」の位置に移動される（ステップＳ１１６）。この場合、押下状態が更に継続されるか否かにかかわらず、接続先情報の取得の後（ステップＳ１０３）、通信接続が開始される（ステップＳ１０４）。なお、この場合でも押下状態が終了するまで通信接続動作を開始しないこととしても良い。
【００７３】
通信接続が確立されたタイミングｔ２０において(ステップＳ１０５で“ＹＥＳ”)、秒針４は、文字標識「Ｃ」の位置に正転で移動される（ステップＳ１０６）。手動解除モード且つ端末探索モードにおいて（ステップＳ１０７で“ＮＯ”、ステップＳ１０８で“ＹＥＳ”）、電子機器に所定の報知動作を行わせる命令を送信した後（ステップＳ１３１）、接続解除操作が入力されるか又は接続の確立から３０秒が経過するまでは（ステップＳ１３２で“ＮＯ”）、通信接続状態が維持される。計時回路４６の計数する現在時刻が毎分０秒となるタイミングで、当該現在時刻の新たな分値と分針３が示している分値とが比較される（ステップＳ１３３）が、本実施形態の電子時計１では、文字標識「Ｒ」の位置が１８秒の位置であり、文字標識「Ｃ」の位置が２８秒の位置であり、必ず正転早送りで文字標識「Ｒ」、「Ｆ」、「Ｃ」の位置に順に移動されるので、通信接続の開始から接続の確立までの時間が通常（数秒以内）より長く（１０秒以上）ならない限りにおいて、接続の確立から最長３０秒の接続維持期間において、分針３が示す分値が現在時刻の分値より小さくならず（ステップＳ１３３で“ＮＯ”）、秒針４による文字標識「Ｃ」の指示状態が維持される。
【００７４】
接続解除操作が入力されたタイミングｔ３１、又は接続の確立から３０秒が経過したタイミングｔ３０で（ステップＳ１３２で“ＹＥＳ”）、通信接続が解除されるとともに（ステップＳ１４２）、分針３及び秒針４が現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１４３）。
【００７５】
次に、世界時計表示設定動作について説明する
この世界時計表示設定動作は、電子機器から設定情報として世界時計のタイムゾーン及び夏時間実施情報が取得される場合とは別に、ユーザによる操作受付部４８への入力操作に基づいて行われるものである。
【００７６】
図９は、世界時計表示設定処理のＣＰＵ４１による制御手順を示すフローチャートである。
この世界時計表示設定処理は、例えば、りゅうずＣ１が１段階引き出されることで開始される。
【００７７】
世界時計表示設定処理が開始されると、ＣＰＵ４１は、必要に応じて駆動回路５１に制御信号を出力し、小時針６及び小分針７を世界時計時刻に対応する位置に移動させる（ステップＳ３０１）。この処理は、初めから世界時計時刻が表示されている場合には不要である。
ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、秒針４を世界時計時刻の午前午後に応じて文字標識「Ａ」、「Ｐ」の何れかを指し示す位置に移動させる（ステップＳ３０２）。
【００７８】
ＣＰＵ４１は、りゅうずＣ１の押し戻し操作が検出されたか否かを判別する（ステップＳ３０３）。検出されていないと判別された場合には（ステップＳ３０３で“ＮＯ”）、次に、ＣＰＵ４１は、りゅうずＣ１の回転操作が検出されたか否かを判別する（ステップＳ３０４）。検出されていないと判別された場合には（ステップＳ３０４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ３０６に移行する。
【００７９】
検出されたと判別された場合には（ステップＳ３０４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、検出された回転量に応じて計数している時刻を修正し（例えば、１５分単位など）、駆動回路５１に制御信号を出力して、修正された時刻に応じた位置に小時針６、小分針７及び秒針４を移動させる（ステップＳ３０５）。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ３０６に移行する。
【００８０】
ステップＳ３０６の処理に移行すると、ＣＰＵ４１は、計時回路４６の計数する現在時刻が各時分の０秒であり、且つ分針３の示す分値が現在時刻の分値とずれているか否かを判別する（ステップＳ３０６）。或いは、ＣＰＵ４１は、秒針４が文字標識「Ａ」を示している場合に分針３が示す位置に応じた時刻が現在時刻よりも１３秒以上遅れているか、また、秒針４が文字標識「Ｐ」を示している場合に分針３が示す位置に応じた時刻が現在時刻よりも８秒以上遅れているかを検出する。各時分の０秒でないか、又は、現在時刻の分値と分針３の示す分値とがずれていないと判別された場合には（ステップＳ３０６で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ３０３に戻る。ずれていると判別された場合には（ステップＳ３０６で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力して、秒針４を正転方向に１周最速で早送りさせる（ステップＳ３０７）。このとき、ＣＰＵ４１は、小時針６及び小分針７が示す時刻を１分進めることとしても良い。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ３０３に戻る。
【００８１】
ステップＳ３０３の判別処理でりゅうずＣ１の押し戻し操作が検出されたと判別された場合には（ステップＳ３０３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、基本時計時刻と世界時計時刻との時差を算出して、世界時計表示設定としてＲＡＭ４３に記憶させる（ステップＳ３１１）。それから、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、秒針４及び分針３を基本時計の分秒に応じた位置に早送り移動させる（ステップＳ３１２）。そして、ＣＰＵ４１は、世界時計表示設定処理を終了する。
【００８２】
以上のように、本実施形態の電子時計１は、現在時刻を計数する計時回路４６と、回動可能に設けられた秒針４と、秒針４の回動に連動し、この秒針４の回転の角度に対して当該回転の角度（例えば、３６０度）よりも小さい回転角度（６度）回動するように設けられた分針３と、秒針４及び分針３の回動を制御する制御部（プロセッサ）としてのＣＰＵ４１と、を備え、ＣＰＵ４１は、時刻表示動作の実行時には、秒針４及び分針３を計時回路４６が計数する現在時刻に応じた位置に移動させ、時刻表示動作とは異なる所定の機能動作の実行時には、秒針４を時計回りに回動させて、所定の機能動作に係る状態に応じた文字標識の位置に移動させ、秒針４が所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置を指示している間に、分針３により示されている時刻が現在時刻よりも所定の第１基準時間、例えば、文字標識「Ｃ」の位置について３２秒以上遅れた場合には、秒針４を周回動作させて分針３が示す位置を変更する。
これにより、機能動作の開始後、暫くの間秒針４を周回動作させて分針３の位置を進めなくても表示時刻が現在時刻よりも大きく遅れないので、ユーザの時刻知得に問題を生じさせる可能性を低減しつつ、機能表示に係る状態表示を当該状態の開始当初に中断させずに示すことが出来る。従って、この電子時計１は、時刻の表示と時刻以外の表示とをより適切に両立することが出来る。
また、文字標識の位置への移動を正転（時計回り）早送りに揃えることで、他の機能動作に係る表示への変更や当該他の機能動作に係る表示の遷移であることをよりユーザに分かりやすく示すことが出来る。
【００８３】
また、所定の第１基準時間は、機能動作に係る複数の状態にそれぞれ応じた文字標識の位置ごとに定められる。これにより、文字標識の位置によって分針３により示される分桁の値を変更するタイミングを揃えたり、或いは、適切にずらしたりすることが出来る。
【００８４】
特に、所定の第１基準時間は、状態に応じた文字標識の位置と文字盤１１における分針３及び秒針４の０分０秒位置との角度差に従って定められることで、文字標識の位置に依らず、現在時刻に応じた適切なタイミングで揃えて分針３による示される分桁の値を変更させることが出来る。
【００８５】
また、連動して回動する秒針４と分針３とにより時刻表示とその他の機能動作に係る状態表示とを適切に並列させることで、何れの表示についてもユーザに無理なく適切に知得させることが出来る。
【００８６】
また、特に、所定の第１基準時間は、機能動作の状態に応じた文字標識の位置と秒針４により０秒が示される位置との角度差に従って定められることで、文字標識の位置に依らず、現在時刻に応じた適切なタイミングで揃えて分針３による示される分桁の値を変更させることが出来る。
【００８７】
また、外部の電子機器との間で情報の送受信を行う無線通信部４９を備え、所定の機能動作は、無線通信部４９による所定の情報の送信及び受信のうち少なくとも一方であり、ＣＰＵ４１は、無線通信部４９による電子機器との通信接続状態を秒針４に示させる。
このように、通常、数分以内程度の動作時間であり、特に長時間継続することがほとんど想定されない電子時計１における通信接続動作の表示について、ＣＰＵ４１に上述の制御動作を行わせることで、より効果的に分針３による誤差１分程度の略正確な時刻表示と、秒針４による機能動作の状態表示とを維持してユーザに示すことが出来る。
【００８８】
また、ＣＰＵ４１は、秒針４が示している状態の継続時間が予め定められた所定の第２基準時間以下と想定される場合には、当該状態の間、分針３が示す位置を変更させない。
即ち、状態表示の間に分針３により表示される時刻のずれが大きくならない場合には、そもそも現在時刻とのずれを考慮する判別処理を行わないことで、処理を簡略化することが出来る。また、秒針４の周回動作を行っている途中や周回動作の終了直後に機能動作が終了するような場合にわざわざ不必要に早送り処理を分割する手間を省き、また、機能動作の終了を示すタイミングを遅らせる必要を生じさせにくくすることが出来る。
【００８９】
また、所定の機能動作に係る状態が２以上の所定数個定められ、ＣＰＵ４１は、状態の変化に応じて、秒針４を時計回りに回動させて、新たな状態に応じた位置を指示させる。即ち、この電子時計１は、状態変化を常に正転方向への秒針４の早送りで示すことで統一性を持たせ、より容易且つ的確にユーザに対して機能動作に係る報知を行っていることを示しつつ、合わせて略正確な時刻を表示することが出来る。
【００９０】
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではなく、様々な変更が可能である。
例えば、上記実施の形態では、現在時刻が０秒か否かを判別条件に含み、当該０秒のタイミングで、秒針４を周回動作させて分針３の位置を変更するか否かについての判定を行っているが、この判定を行う条件は、上述のように、分針３の指示する位置（分秒値）と現在時刻（分秒値）との時間差、即ち、分針３が指示する位置（分秒値）の現在時刻（分秒値）からの遅れ、と所定の基準時間との大小関係が同定可能な方法であれば何れでも良く、角度差や、ステップ数の差などのうち何れかに基づいてなされても良い。
【００９１】
また、上記実施の形態では、分針３と連動して回転する秒針３に機能動作に係る状態表示を行わせながら分針３の時刻表示を継続させる場合について説明したが、分針と時針など、これ以外の組み合わせであっても良い。また、３本以上の指針が連動して回転されても良い。
【００９２】
また、上記実施の形態では、無線通信に係る通信接続状態の表示に用いる場合と、世界時計やアラーム報知設定時刻の午前、午後の表示に用いる場合を例に挙げて説明したが、これらに限られない。また、表示される状態の数は任意であり、１つであっても良いし、より多くても良い。また、これらの状態表示に係る文字標識の位置は、任意に配置可能であり、文字盤１１で半周以上正転方向（時計回り方向）に離れた位置にあっても良い。また、状態表示は、文字標識で示される必要はなく、図形標識であっても良いし、時刻表示に用いられる時字がそのまま数字として用いられるなどであっても良い。更には、文字盤が設けられていない時計などであっても、例えば、押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３やりゅうずＣ１、図示略の腕装着用のバンドなどに対して方向が定まって指針２〜７の指し示す位置が同定可能であれば良い。
【００９３】
また、上記実施の形態では、現在時刻が０秒になったタイミングで秒針４を周回動作させて分針３の位置を進めることとしたが、これに限られない。他の秒値となるタイミングであっても良いし、或いは、各文字標識の位置に対応する時刻（秒値）から各々３０秒後などに秒針４を周回動作させても良い。即ち、指示されている文字標識の位置に応じて異なるタイミングで秒針４の周回動作及びこれに伴う分針３の移動がなされても良い。
【００９４】
また、上記実施の形態では、文字標識「Ｒ」の位置が指示されている場合には、初めから秒針４の周回早送りがなされないものとして説明したが、例えば、他の受信手段などで電波の捕捉や通信接続の確立に時間を要する場合などには、文字標識「Ｒ」のまま現在時刻に対して分針３の指示する位置が示す時刻に所定の遅延時間が生じた場合には、同様に秒針４を周回早送りさせても良い。また、指示している文字標識に依らず、一律に所定の遅延時間が生じたタイミングで秒針４を周回早送りさせても良い。
【００９５】
また、上記実施の形態では、制御部（プロセッサ）としての動作を全てＣＰＵ４１により行うこととしたが、専用の論理回路などのハードウェア回路による処理が含まれていても良い。
【００９６】
また、上記実施の形態では、Bluetoothによる通信接続の場合を例に挙げて説明したが、他の通信プロトコルを用いて外部の電子機器と通信接続を行う場合にも、電子時計１において同様の動作を行わせることが出来る。また、情報の送受信だけではなく、一方的に送信電波を受信して必要な情報を取得するのみの電子時計でも同様に本発明を適用可能である。
その他、上記実施の形態で示した構成、制御手順や表示例などの具体的な細部は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【００９７】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
【００９８】
［付記］
＜請求項１＞
現在時刻を計数する計時部と、
回動可能に設けられた第１の指針と、
前記第１の指針の回動に連動し、前記第１の指針の回転の角度に対して当該回転の角度よりも小さい回転角度回動するように設けられた第２の指針と、
前記第１の指針及び前記第２の指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、
時刻表示動作の実行時には、前記第１の指針及び前記第２の指針を前記計時部が計数する現在時刻に応じた位置に移動させ、
前記時刻表示動作とは異なる所定の機能動作の実行時には、前記第１の指針を時計回りに回動させて、前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置に移動させ、
前記第１の指針が前記所定の機能動作に係る状態に応じた表示位置を指示している間に、前記第２の指針により示されている時刻が現在時刻よりも所定の第１基準時間以上遅れた場合には、前記第１の指針を周回動作させて前記第２の指針が示す位置を変更する
ことを特徴とする電子時計。
＜請求項２＞
前記所定の第１基準時間は、複数の前記状態に応じた表示位置ごとに定められることを特徴とする請求項１記載の電子時計。
＜請求項３＞
前記所定の第１基準時間は、前記状態に応じた表示位置と所定の基準位置との角度差に従って定められることを特徴とする請求項２記載の電子時計。
＜請求項４＞
前記第１の指針は秒針であり、
前記第２の指針は分針である
ことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項５＞
前記所定の第１基準時間は、前記状態に応じた表示位置と０秒位置との角度差に従って定められることを特徴とする請求項４記載の電子時計。
＜請求項６＞
外部の電子機器との間で情報の送受信を行う無線通信部を備え、
前記所定の機能動作は、前記無線通信部による所定の情報の送信及び受信のうち少なくとも一方であり、
前記制御部は、当該無線通信部による前記電子機器との通信接続状態を前記第１の指針に示させる
ことを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項７＞
前記制御部は、前記第２の指針が示している状態の継続時間が予め定められた所定の第２基準時間以下と想定される場合には、当該状態の間、前記第２の指針が示す位置を変更させないことを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項８＞
前記所定の機能動作に係る前記状態が２以上の所定数個定められ、
前記制御部は、前記状態の変化に応じて、前記第１の指針を時計回りに回動させて、新たな状態に応じた位置を指示させる
ことを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の電子時計。
【符号の説明】
【００９９】
１     電子時計
２     時針
３     分針
４     秒針
５     日車
６     小時針
７     小分針
１１   文字盤
１１１ 小窓
１１２ 開口部
１２   ケーシング
４１   ＣＰＵ
４２   ＲＯＭ
４３   ＲＡＭ
４３ａ 接続先情報
４３ｂ 設定情報
４４   発振回路
４５   分周回路
４６   計時回路
４７   報知動作部
４８   操作受付部
４９   無線通信部
５０   アンテナ
５１   駆動回路
５２   電力供給部
７１〜７３    輪列機構
８１〜８３    ステッピングモータ
Ｂ２、Ｂ３    押しボタンスイッチ
Ｃ１   りゅうず
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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