(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体に支持される基体と、この基体に支持されるアームと、このアームを前記基体に連結する連結部材と、前記アームに対して移動可能に配置される長尺の移動体を備え、
前記アームは、一対の棒体であり、
前記連結部材は、回動部材であって、磁性を有しており、
前記回動部材は、前記アームを前記基体の長手方向に沿って配置される回動軸を中心として、前記基体の前記長手方向に対して回動させ、
前記棒体は、その基部に前記回動部材が設けられるとともに、前記棒体の先端部に第１の磁性体が設けられ、
前記移動体は、少なくとも両端に第２の磁性体が形成され、
一対の前記棒体が前記基体の前記長手方向に対してそれぞれ平行となる平行配置、または一対の前記棒体が前記基体の前記長手方向に対してそれぞれ傾斜する傾斜配置、に対応して移動可能であり、
前記平行配置の場合に、前記移動体の前記第２の磁性体が、前記回動部材に吸着することで、前記移動体が一対の前記棒体に重なって保持され、
前記傾斜配置の場合に、一対の前記第２の磁性体が一対の前記第１の磁性体にそれぞれ吸着することで、前記移動体が一対の前記棒体を介し前記基体と間隔を空けて保持されることを特徴とするタオル掛け。
【請求項２】
前記基体と前記アームの間に、アーム支持体を備え、
前記アームは、前記基体に支持される代わりに、前記アーム支持体に支持され、
前記連結部材は、前記アームを前記基体に連結する代わりに、前記アームを前記アーム支持体に連結することを特徴とする請求項１に記載のタオル掛け。
【請求項３】
前記基体は、この基体を前記支持体に着脱可能に取り付けるための係止部を備えることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のタオル掛け。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載のタオル掛けと、新設の前記支持体からなることを特徴とするタオル掛けセット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、支持体に取り付けることができるタオル掛けおよびタオル掛けセットに係り、特に、形状を複数通りの異なる態様に変化させることで、タオルの掛け方を複数種類から選ぶことのできるタオル掛けおよびタオル掛けセットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、洗面所や脱衣所、または台所では、長辺を二つ折りにしたタオルを１本のバーに一定の間掛けておき、必要な際に各自がそのタオルで濡れた手や体を拭くことが多い。このバーとして、例えば、壁面に固定される一対の固定部の間に架け渡されたものや、壁面や家具に吊り下げられたハンガー型タオル掛けの直線部分がある。しかし、バーの直径は通常数ｃｍ以下であることから、タオルが掛止されている間、タオル同士の間に風が通り難く、吸水したタオルの乾燥が進まない。そのため、タオルに雑菌が繁殖して不衛生になるという課題があった。さらに、多く吸水したタオルは使い心地も不良であるため、交換を繰り返すことで洗濯量が増してしまうという課題もあった。
また、頻繁に手等を拭く場合には、複数のタオルの短辺をそれぞれ二つ折りにして横幅を狭め、これらを１本のバーに並べて掛けることも行われている。この場合、タオルが長辺と短辺の双方に折り畳まれることでタオル同士の通気性がより低下するため、その乾燥が一層遅れるとともに洗濯量も増加するという課題があった。
そこで、近年、使用中のタオルの乾燥を促進するためのタオル掛けに関する技術が開発されており、それに関して既にいくつかの発明が開示されている。
【０００３】
特許文献１には「増設タオル掛け」という名称で、既設のタオル掛けに取り付け可能なタオル掛けに関する発明が開示されている。
以下、特許文献１に開示された発明について説明する。特許文献１に開示された発明は、壁に取り付けられた既設タオル掛けのタオル支持棒に、係合部を介して取り付けられる一対のサイド部材と、この一対のサイド部材間に設けられた少なくとも１本のタオル支持棒を備え、サイド部材は、係合部がタオル支持棒に係合した状態で壁に当接するようにサイド部材の後端部に壁当接部が設けられることを特徴とする。
【０００４】
このような特徴を有する発明においては、増設タオル掛けの係合部を既設のタオル支持棒に係合させると、増設タオル掛けのタオル支持棒が、既設のタオル支持棒と間隔を空けて並列する。そのため、増設タオル掛けにおいては、既設のタオル支持棒及び増設したタオル支持棒のそれぞれに、１枚のタオルをその横幅を狭めることなく掛けるほか、１枚のタオルを既設のタオル支持棒と増設したタオル支持棒に跨って掛ける、という二通りの使用方法が可能となる。
前者では、従来技術と比べて、複数枚のタオルをその乾燥を遅らせることなく同時に使用することができるので、複数枚のタオルの使い心地をそれぞれ低下させないことが可能である。
また、後者では、従来技術と比べて、１枚のタオルを広げて掛けることで従来技術よりも乾燥を早めることができるため、１枚のタオルの使い心地を向上させることが可能である。
すなわち、特許文献１に開示された発明によれば、上記の二通りの掛け方を希望に応じて使い分けることができて、便利である。そして、この二通りの掛け方は、いずれもタオルの使い心地を低下させないことから、結果としてタオル交換の間隔を長めにすることができ、洗濯量を減少させることになる。
【０００５】
次に、特許文献２には「追加取り付け式タオル掛け」という名称で、既設の壁掛け式タオル掛けに追加して取り付けるタオル掛けに関する発明が開示されている。
以下、特許文献２に開示された発明について説明する。特許文献２に開示された発明は、複数本のタオル掛け軸が並列して取り付けられた略Ｕ字状の枠体と、この枠体の開口端にヒンジを介して連結されるアームを備え、このアームは、ヒンジ寄りに既設のタオル掛けに上から引っ掛けることのできる湾曲部が形成されることを特徴とする。
このような特徴を有する発明においては、枠体の前軸と複数本のタオル掛け軸のそれぞれに、１枚のタオルをその横幅を狭めることなく掛けるほか、１枚のタオルを枠体の前軸とタオル掛け軸のいずれかに跨って掛ける、という二通りの掛け方が可能となる。したがって、特許文献１に開示された発明と同様に、タオルの使い心地を低下させることのない二通りの掛け方を使い分けできるので、便利であるとともに洗濯量を減少させることができる。
【０００６】
さらに、特許文献３には「タオル掛け」という名称で、壁面に新規に取り付けられるタオル掛けに関する発明が開示されている。
以下、特許文献３に開示された発明について説明する。特許文献３に開示された発明は、壁にねじ留めされるブラケットと、ブラケットに軸止され、壁に対して傾斜するタオルリングと、このタオルリングの中央部に水平状態で保持されるタオル掛け部を備え、このタオル掛け部は、メッシュからなる四角形状の枠体であることを特徴とする。
このような特徴を有する発明においては、タオル掛け部は四角形状の枠体であるため、このタオル掛け部にタオルを折り畳むことなく広げて掛けることで、タオル同士の間に隙間が形成される。また、タオル掛け部を保持するタオルリングは、壁に対して傾斜していることから、壁とタオル掛け部の間にも隙間が形成される。したがって、特許文献３に開示された発明によれば、上記２箇所の隅間によって従来技術よりもタオルの乾燥を早めることができるので、タオルの使い心地を良好に維持可能であり、洗濯量の減少となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−２９９６３１号公報
【特許文献２】特開２００３−２１９９８０号公報
【特許文献３】特開２０１８−６８７９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１に開示された発明においては、サイド部材の後端部に設けられた壁当接部が壁に当接することで、増設タオル掛けが既設のタオル支持棒によって保持されるため、既設のタオル支持棒と壁面の間隔によっては、増設タオル掛けを既設のタオル支持棒に取り付けできない可能性がある。
また、増設したタオル支持棒は、表面に凹凸のない柱状という従来通りの形状であるため、複数枚のタオルをそれぞれ増設したタオル支持棒に掛ける場合、タオルが滑って落下するおそれもある。
【０００９】
次に、特許文献２に開示された発明においては、湾曲部の内径が一定であることから、既存のタオル軸の太さによっては追加取り付け式タオル掛けを取り付けることができない場合がある。また、特許文献２の図４，５に示されたように、追加取り付け式タオル掛けが必要のない場合は枠体をヒンジにおいて折り畳み可能であるものの、ヒンジが手前方向に出っ張って邪魔になるおそれがある。
【００１０】
さらに、特許文献３に開示された発明においては、タオル掛けは、ブラケットの固定ネジを壁に直接固定することによって吊り下げられるため、既存のタオル掛けを利用することができず、壁を傷付けることになる。そのため、例えば、賃貸住宅等の壁の傷付きを嫌う場合では、タオル掛けの導入が困難である。
【００１１】
本発明は、このような従来の事情に対処してなされたものであり、タオルを広げた状態で掛止可能にしてその乾燥を促進し得る一方で、タオルを広げた状態で掛止しない場合には邪魔にならないような形状に変化させることができるタオル掛けを提供することを目的とする。さらに、形状を変化可能でありながら、いずれの形状においてもタオルが落下し難いとともに、既設のタオル掛けを利用することで壁を傷付けることなく、かつ既設のタオル掛けの配置に関わらず取り付けることのできるタオル掛けを提供することも目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するため、第１の発明は、支持体に支持される基体と、この基体に支持されるアームと、このアームを基体に連結する連結部材を備え、この連結部材は、回動部材または伸縮部材であって、回動部材は、アームを基体の長手方向に沿って配置される回動軸を中心として、基体の長手方向に対して回動させ、伸縮部材は、アームを基体に接近させるほか、アームを基体から離隔するよう移動させることを特徴とする。
【００１３】
このような構成の発明において、「支持体」としては、例えば、壁面と間隔を空け、この壁面の前方に固定されるタオル掛けのバー部分や、天井に取り付けられた戸棚の下面に吊り下げられたハンガーのバー部分を想定している。なお、「支持体」は既設又は新設のいずれでも良い。また、「新設の支持体」とは、壁や家具に新たに設けられる支持体であって、新品のほか、中古品であっても良い。
また、「基体」とは、薄板状または柱状をなす部材である。その材質は樹脂製、木製または金属製が考えられ、ある程度の剛性があって容易に変形しないものであれば材質は特に限定されない。あるいは、基体の少なくとも一部が磁性を有していても良い。なお、基体の横断面は、直線状であるほか、Ｌ字状、円弧状等であっても良い。
さらに、「回動部材」は、アームを基体に分離不能または分離可能に連結するものであり、例えば、前者ではネジ部材、後者では磁性を有するジョイントが考えられる。また、「伸縮部材」としては、例えば、蛇腹構造の筒体や４節リンク構造が考えられる。この場合、ネジ部材や磁石を用いて、伸縮部材の一端及び他端をそれぞれ基端及びアームに連結する。
【００１４】
そして、連結部材が回動部材または伸縮部材のいずれであっても、アームと基体が一定間隔を空けて離隔可能である限り、アームはどのような形状であっても良い。具体的なアームとして、例えば、直線状の棒体、途中で屈曲したブーメラン形状の棒体、あるいは一定面積を有する平板が考えられる。また、アームの材質は、基体の材質と同様に、ある程度の剛性があって容易に変形しないものであれば特に限定されない。さらに、アームの数や基体への取付位置も特に限定されない。なお、アームは基体に摺動しつつ回動可能であっても良いが、アームと基体の間に隙間が形成されていると、アームの回動時の抵抗を抑制することができる。
【００１５】
上記構成の発明においては、基体が直接支持体に支持されるほか、基体とは別体の固定部材を介して支持されても良い。基体が直接支持体に支持される場合としては、例えば、基体の少なくとも一部が磁性を有し、かつ支持体が磁性体の場合である。
これに対し、基体が固定部材を介して支持される場合では、固定部材として、例えば、輪ゴムや結束帯、基体と支持体をともに挟持可能な挟持部材等が考えられる。
そして、支持体に基体が取り付けられると、アームは、支持体上で、回動部材または伸縮部材を介して、それぞれ基体と重なったり、接近したりする。この場合においてアームが基体に対して平行な配置となるときは、（１）タオルをアームの上から掛けるほか、（２）アームと基体の間に隙間が形成されている場合では、タオルを基体とアームの間に挟んで保持できる。
これに対し、アームは、基体の長手方向に対して回動したり、基体から離隔したりする。この場合においては、（３）アームの回動軸のない側の端部やアーム全体が基体から遠ざかった状態になっているので、アームと基体に跨ってタオルを掛けることができる。したがって、第１の発明では、上記（１）〜（３）の三通りのタオルの掛け方が可能となる。
【００１６】
次に、第２の発明は、第１の発明において、基体とアームの間に、アーム支持体を備え、アームは、基体に支持される代わりに、アーム支持体に支持され、連結部材は、アームを基体に連結する代わりに、アームをアーム支持体に連結することを特徴とする。
このような構成の発明において、「アーム支持体」は、基体に分離不能または分離可能に連結される。具体的には、アーム支持体として、例えば、基体の材質及び長さとそれぞれ同等の材質及び長さを有する長尺の薄板状または柱状をなす部材が考えられる。
また、アーム支持体は、直接基体に連結されるほか、取付部材を介して基体に取り付けられても良い。この取付部材としては、例えば、アーム支持体を基体に分離不能に取り付けるネジ部材、接着剤等が考えられる。一方、アーム支持体を基体に分離可能に取り付ける連結部材としては、例えば、磁性を有するネジ部材やジョイントのほか、クリップ状の挟持部材、面ファスナー等が考えられる。
さらに、「連結部材」は、第１の発明の「連結部材」と同様の部材であって、アームをアーム支持体に分離不能または分離可能に連結する。
さらに、アーム支持体と基体の間と、アームとアーム支持体の間は、それぞれ隙間が形成されていても、いなくても良い。しかし、アームとアーム支持体の間に隙間が形成されていると、アームの回動時の抵抗を抑制することができる。
【００１７】
上記構成の発明においては、第１の発明の作用に加えて、アームが基体及びアーム支持体に対して平行な配置となるとき、前述した（１）のほか、（４）アーム支持体と基体の間に隙間が形成される場合では、アーム支持体が基体から分離可能または分離不能に関わらず、タオルをアーム支持体と基体の隙間に挟んで保持できる。また、アーム支持体と基体の間に隙間が形成されない場合でも、アーム支持体が基体から分離可能のときは、連結部材の種類や取付位置を工夫することで、タオルをアーム支持体と基体の隙間に挟んで保持できる。さらに、同じくアームが基体の長手方向に対して平行になっているとき、（５）アームとアーム支持体の間に隙間が形成される場合では、タオルをアームとアーム支持体の隙間に挟んで保持できる。
また、アームが基体及びアーム支持体に対して一定角度で回動したり、基体及びアーム支持体から離隔したりする場合では、前述の（３）と同様の掛け方が可能となる。したがって、第２の発明では、第１の発明を引用した場合の掛け方にはない、新たな（４）、（５）の二通りのタオルの掛け方が可能となる。
【００１８】
続いて、第３の発明は、第１又は第２の発明において、アームに対して移動可能に配置される長尺の移動体を備え、連結部材は、回動部材であって、磁性を有しており、アームは、一対の棒体であり、この棒体は、その基部に回動部材が設けられるとともに、棒体の先端部に第１の磁性体が設けられ、移動体は、少なくとも両端に第２の磁性体が形成され、一対の棒体が基体の長手方向に対してそれぞれ平行となる平行配置、または一対の棒体が基体の長手方向に対してそれぞれ傾斜する傾斜配置、に対応して移動可能であり、平行配置の場合に、移動体の第２の磁性体が、回動部材に吸着することで、移動体が一対の棒体に重なって保持され、傾斜配置の場合に、一対の第２の磁性体が一対の第１の磁性体にそれぞれ吸着することで、移動体が一対の棒体を介し基体と間隔を空けて保持されることを特徴とする。
【００１９】
このような構成の発明において、回動部材は、例えば、磁性を有するネジ部材やジョイントが考えられる。また、移動体は、例えば、薄板状または柱状をなしており、その材質は基体やアームと同様である。さらに、移動体とアームの間に隙間が形成されていても、いなくても良い。なお、第２の磁性体は、移動体の両端だけでなくその全体に設けられても良く、アーム支持体は、備えられていなくても、いても良い。
上記構成の発明においては、第１又は第２の発明の作用に加えて、移動体が平行配置または傾斜配置のように配置される。平行配置の場合には、タオルを、（６）棒体に重なって保持される移動体の上に掛けたり、（７）移動体とアームの間に隙間が形成されている場合には移動体とアームの間に挟んだりすることができる。
傾斜配置の場合は、タオルを（８）基体（第１の発明を引用した場合）またはアーム支持体（第２の発明を引用した場合）と、移動体に跨って掛けることができる。なお、傾斜配置において、一対の棒体が基体の長手方向に対してそれぞれなす角度は、移動体と基体の間隔、または移動体とアーム支持体の間隔、が離隔した状態になる限り、特に限定されず、絶対値でゼロ度以上であれば良い。また、上記角度は、一対の棒体同士で必ずしも等しくなくて良い。したがって、第３の発明では、第１の発明を引用した場合の掛け方と、第２の発明を引用した場合の掛け方にはない新たな（６）−（８）の三通りのタオルの掛け方が可能となる。
【００２０】
さらに、第４の発明は、第１乃至第３のいずれかの発明において、基体は、この基体を支持体に着脱可能に取り付けるための係止部を備えることを特徴とする。
このような構成の発明において、係止部は、それのみで基体を支持体に取り付け可能なもの、例えば、基体に設けられ、支持体を挟持可能なクリップや金属製の支持体に吸着する磁石のほか、基体が支持体に重ねて取り付けられた状態を維持可能な固定部材（例えば、輪ゴム）を引っ掛けるもの、例えば、基体に設けられる突出部材が考えられる。
上記構成の発明においては、第１乃至第３のいずれかに記載の発明の作用に加えて、基体は簡易な構成の係止部材を介して支持体へ着脱されるので、工具不要である。
【００２１】
そして、第５の発明は、タオル掛けセットであって、請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載のタオル掛けと、新設の支持体からなることを特徴とする。
このような構成の発明においては、タオル掛けの基体の横断面形状と、新設の支持体の横断面のうちの上方部分の形状が完全に一致しているため、基体の長さの過不足や、基体が支持体から浮き上がったり、ずれたりするといった不具合が発生しない。
【発明の効果】
【００２２】
第１の発明によれば、アームを基体に重ねるほか、回動または基体から離隔させることで、タオル掛けの形状を複数種類に変化可能である。すなわち、前述した（１）から（３）の好みの掛け方が可能になるので、非常に便利である。このうち、（１）,（２）の掛け方によれば、アームが基体と重なった平行状態の際にもタオルを掛けることができる。よって、タオルを広げた状態で掛止しない場合には邪魔にならないような形状に変化させることができる。一方、（３）の掛け方によれば、アームと基体に跨ってタオルを掛けることができる。よって、タオルを広げた状態で掛止可能にしてその乾燥を促進させることが可能である。
なお、（１）及び（２）の掛け方では、タオルの乾燥スピードは従来の場合とほぼ変わらないが、（２）の掛け方では、タオルを基体とアームの間に挟んで保持できるので、従来よりもタオルをずれ難くすることが可能である。また、（１）の場合であっても、アームや基体の形状を円筒形状以外としたり、表面に凹凸を形成したりするといった工夫をすることで、従来よりもタオルをずれ難くすることが可能である。これに対し、既設の支持体に上記のような工夫を施すことは現実的でない。
さらに、（３）の掛け方では、タオルをアームと基体に跨って掛けるので、強い力で引っ張らない限りタオルのずれはほぼ発生しない。このように、第１の発明によれば、タオル掛けの形状を複数種類に変化可能でありながら、いずれの形状においてもタオルが落下し難いので、ストレスを感じずに手を拭くことができる。また、既設のタオル掛けを利用することで壁を傷付けることなく、かつ既設のタオル掛けの配置に関わらず取り付け可能であるため、導入の際の困難性はほとんどない。よって、多くの家庭や職場、公共施設等に、第１の発明に係るタオル掛けを導入できる。
【００２３】
第２の発明によれば、第１の発明の効果に加えて、（１）、（３）−（５）の四通りのタオルの掛け方が可能となるので、一層便利である。このうち、（４）のアーム支持体と基体の間に隙間が形成される掛け方であって、アーム支持体が基体から分離可能なときには、タオルをアーム支持体と基体の隙間に挟む都度、基体を支持体から取り外す手間を省くことができる。
【００２４】
第３の発明によれば、第１又は第２の発明の効果に加えて、アームが一対の棒体であるので、（７）の傾斜配置の場合、基体またはアーム支持体と、移動体とともに簡単に四角形や台形をなすから、タオルを所望の幅で広げることができる。一方、アームと移動体が設けられていても、（６）の平行配置の場合には、これらは基体の上方に積み重なっていくから、タオルを広げた状態で掛止しない場合には、やはり邪魔にならないような形状に変化させることができる。
【００２５】
第４の発明によれば、第１乃至第３のいずれかの発明の効果に加えて、基体を支持体に着脱する際に工具が不要であるため、工具を有しないものであっても、タオル掛けの使用が可能である。
【００２６】
第５の発明によれば、タオル掛けと、支持体を同時に入手することにより、前述の基体と支持体の形状不一致等による不具合もなく、タオル掛けの使用をスムーズに開始できる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】（ａ）は実施例１に係るタオル掛けの正面図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＡ方向矢視図である。
【図２】実施例に係るタオル掛けを分解した場合の正面図である。
【図３】（ａ）は実施例１に係るタオル掛けを構成する係止部材の利用方法を説明するための正面図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＢ方向矢視図である。
【図４】実施例に係るタオル掛けの形状を変化させた場合の一態様であって、アームを基体の長手方向に対して傾斜させた状態を示す平面図である。
【図５】実施例に係るタオル掛けを使用する場合の一態様であって、アームを折り畳んだ場合の斜視図である。
【図６】実施例に係るタオル掛けを使用する場合の一態様であって、アームを折り畳み、かつアーム支持体を基体から分離させた場合の斜視図である。
【図７】実施例に係るタオル掛けを使用する場合の一態様であって、アームを基体に対して傾斜させた場合の斜視図である。
【図８】（ａ）は実施例の第１の変形例に係るタオル掛けの正面図であり、（ｂ）は同タオル掛けを分解した場合の正面図である。
【図９】（ａ）は実施例の第２の変形例に係るタオル掛けの正面図であり、（ｂ）は同タオル掛けを使用する場合の一態様であって、（ａ）におけるＣ方向矢視図である。（ｃ）は実施例の第３の変形例に係るタオル掛けの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【実施例】
【００２８】
本発明の実施の形態に係る形状変化可能なタオル掛けについて、図１乃至図７を用いて詳細に説明する。図１（ａ）は実施例１に係るタオル掛けの正面図であり、図１（ｂ）は図１（ａ）におけるＡ方向矢視図である。図２は、実施例１に係るタオル掛けを分解した場合の正面図である。
図１及び図２に示すように、実施例に係るタオル掛け１は、支持体５０（図５参照）に支持される長尺の基体２と、基体２の長さとほぼ同じ長さを有する長尺のアーム支持体３と、基体２及びアーム支持体３の上方に配置されるアーム４と、アーム４に対して移動可能に配置される長尺の移動体５と、アーム４をアーム支持体３に連結する一対の回動部材６,６を備える。
このうち、基体２は、木製の２枚の薄板同士が接着剤を用いて接着されたものである。なお、アーム支持体３、アーム４及び移動体５は、それぞれ木製の１枚の薄板である。
また、基体２は、アーム支持体３を基体２に固定するための基体磁性体７を、基体２の両端とその中間に備える。この基体磁性体７は厚みが１ｍｍ以下の薄板状のネオジム磁石であり、基体２の片面にそれぞれ接着剤によって接着されている。
さらに、基体２は、この基体２を支持体５０に着脱可能に取り付けるための係止部８を備える。この係止部８は、具体的には、複数の非磁性のネジ部材が、基体２の両側端面に間隔を開け、かつ基体２の短手方向Ｙを均等分割する中心線Ｌｃ（図１（ｂ）参照）について、対称的に配列されたものである。なお、係止部８の利用方法については、後段において図３を用いて説明する。
【００２９】
次に、アーム支持体３は、基体２とアーム４の間に設けられ、アーム４を支持している。そして、アーム支持体３は、その片面の、基体２の基体磁性体７と対応する位置に、それぞれ支持体磁性体９を備える。この支持体磁性体９は、いずれも厚みが５ｍｍ程度の直方体状のネオジム磁石であり、アーム支持体３の片面にそれぞれ接着剤によって接着されている。よって、基体磁性体７の厚みと支持体磁性体９の厚みが合わさって、基体２とアーム支持体３の間に、タオルを挟むことができる程度の高さを有する隙間Ｓ１が形成されている。
また、アーム４は、一対の平板状の棒体４Ａ,４Ａである。この棒体４Ａ，４Ａの基部４ａ，４ａではその上方から回動部材６，６がそれぞれ貫通している。そして、貫通した回動部材６,６の先端はそのままアーム支持体３をその上方からそれぞれ貫通していることから、棒体４Ａ，４Ａとアーム支持体３の間に、タオルを挟むことができる程度の高さを有する隙間は形成されていない。
さらに、棒体４Ａ，４Ａの先端部４ｂ,４ｂには、第１の磁性体１０,１０がそれぞれ設けられる。詳細には、第１の磁性体１０は厚みが１．５ｍｍ程度の直方体状のネオジム磁石であり、アーム支持体３とは反対側の棒体４Ａの片面にそれぞれ接着剤によって接着されている。なお、棒体４Ａの長さはアーム支持体３の長さの半分以下となっており、先端部４ｂ,４ｂ同士が最も近い状態になってもこれらが互いに重なることはない。
【００３０】
続いて、移動体５は、アーム４に対して移動可能に、アーム４の上方に配置されており、その長さは一対の回動部材６,６同士の間隔よりもやや長い。詳細には、移動体５は、その端部５ａ,５ａに第２の磁性体１１,１１がそれぞれ設けられる。この第２の磁性体１１も厚みが１．５ｍｍ程度の直方体状のネオジム磁石であり、端部５ａ,５ａの片面にそれぞれ接着剤によって接着されている。第２の磁性体１１,１１同士の間隔は、回動部材６，６同士の間隔と同等である。
そして、回動部材６は、具体的には、磁性を有するネジ部材である。この回動部材６は、前述したように、棒体４Ａの基部４ａと、アーム支持体３をこれらの上方から貫通している。この構成により、回動部材６は、アーム４を、基体２の長手方向Ｘと直交する回動軸Ｋを中心として、基体２の長手方向Ｘに対して回動可能としている。また、回動部材６，６は、移動体５の第２の磁性体１１,１１をそれぞれ吸着することで、移動体５を棒体４Ａ,４Ａの上方に保持している。
よって、回動部材６の厚みと第２の磁性体１１の厚みが合わさって、移動体５と棒体４Ａ，４Ａの間に、タオルを挟むことができる程度の高さを有する隙間Ｓ２が形成されている。
【００３１】
次に、実施例に係るタオル掛けを構成する係止部材の利用方法について、図３を用いて説明する。図３（ａ）は実施例１に係るタオル掛けを構成する係止部材の利用方法を説明するための正面図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）におけるＢ方向矢視図である。なお、図１及び図２で示した構成要素については、図３においても同一の符号を付して、その説明を省略する。
図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、支持体５０は、その横断面が正方形状をなすバー５１を備える。このようなバー５１の平坦な上面に、平板状の基体２を移動不能に取り付けるため、係止部８が利用される。その利用方法とは、基体２を支持体５０の上面に合わせて載置した状態とし、基体２の中心線Ｌｃについて対称的に配置される複数組の係止部８,８同士の間に、それぞれ複数の輪ゴム５３を支持体５０の下面をくぐって架け渡すものである。これにより、基体２が支持体５０によって支持される。
また、図３（ｂ）に示すように、複数の輪ゴム５３とは別の輪ゴム５３ａを、基体２の一方の側端面に配列される複数の係止部８のうち、最も離れている係止部８と係止部８の間に架け渡すことも可能である。
この場合、図７を用いて説明するタオル掛け１の態様において、基体２の上に掛けられたタオルを輪ゴム５３ａの内部にくぐらせることにより、タオルのずれを一層強く防止できる。
【００３２】
続いて、実施例に係るタオル掛けの作用について、図４を用いて説明する。図４は、実施例１に係るタオル掛けの形状を変化させた場合の一態様であって、アームを基体の長手方向に対して傾斜させた状態を示す平面図である。なお、図１乃至図３で示した構成要素については、図４においても同一の符号を付して、その説明を省略する。
すでに図１に示したように、棒体４Ａ,４Ａが基体２の長手方向Ｘに対してそれぞれ平行となる平行配置のとき、すなわち、棒体４Ａ，４Ａが折り畳み状態にあるとき、移動体５の第２の磁性体１１,１１が、回動部材６,６にそれぞれ吸着可能である。よって、移動体５は一対の棒体４Ａ,４Ａに重なって保持される。
これに対し、図４は、棒体４Ａ,４Ａが基体２の長手方向Ｘに対してそれぞれ略直角をなすように回動部材６,６を介して傾斜する傾斜配置、すなわち、棒体４Ａ，４Ａが引き出された状態にあるときを示している。この「傾斜」とは、棒体４Ａ,４Ａが長手方向Ｘに対してなす角度が、それぞれ絶対値でゼロでない場合をいう。この場合、移動体５は、第２の磁性体１１,１１が吸着する対象が回動部材６，６から第１の磁性体１０,１０に変更されることにより、この傾斜配置に対応して移動可能となる。
【００３３】
さらに、図４に示すように、傾斜配置においては、棒体４Ａ，４Ａと回動部材６，６との連結と、第１の磁性体１０，１０と第２の磁性体１１,１１との吸着によって、移動体５が、棒体４Ａ,４Ａを介して基体２及びアーム支持体３と間隔を空けて保持される。よって、タオルをアーム支持体３と、移動体５に跨って掛ける場合に、タオルの荷重により移動体５の配置が崩れて落下することが防止される。
なお、一対の棒体４Ａ,４Ａが基体２の長手方向Ｘに対してそれぞれ略直交している場合には、棒体４Ａ,４Ａと、アーム支持体３と、移動体５で囲まれる空間は、四角形状をなしている。ただし、棒体４Ａ，４Ａの第１の磁性体１０,１０が、それぞれ先端部４ｂ,４ｂだけでなく、基部４ａ，４ａ寄りに長めに設けられる場合は、棒体４Ａ,４Ａが長手方向Ｘに対して必ずしも略直交していなくても、移動体５の第２の磁性体１１,１１を第１の磁性体１０，１０に吸着可能であり、移動体５を基体２及びアーム支持体３と間隔を空けて保持可能である。
【００３４】
続いて、本実施例に係るタオル掛けの使用状態について、図５乃至図７を用いて説明する。図５乃至図７は、それぞれ実施例１に係るタオル掛けを使用する場合の一態様であって、図５はアームを折り畳んだ場合の斜視図である。図６はアームを折り畳み、かつアーム支持体を基体から分離させた場合の斜視図であり、図７はアームを基体に対して傾斜させた場合の斜視図である。なお、図１乃至図４で示した構成要素については、図５乃至図７においてもそれぞれ同一の符号を付して、その説明を省略する。
図５に示すように、タオル掛け１が支持体５０のバー５１に、係止部８と輪ゴム５３を介して取り付けられている。なお、支持体５０は、壁面Ｗに既設されたものであり、バー５１は、その両端が固定具５２,５２によってそれぞれ支持され、水平、かつ壁面Ｗに対して数ｃｍの間隔を空けて平行に設置されている。
この場合において、棒体４Ａ，４Ａをいずれも折り畳んで平行配置としたとき、アーム支持体３と、棒体４Ａ，４Ａと、移動体５は、いずれも基体２の長手方向Ｘに対して平行となっている。この平行配置の場合には、一般的な長方形状のタオルＴを、その長辺を二つ折りにして、移動体５の上から掛けることができる。これは、前述の（６）の掛け方に相当するものであるが、移動体５の上面が滑らかな曲面でないので、掛けられたタオルＴが移動体５に対してずれ難い。また、タオルＴがずれようとする場合には、複数の係止部８に引っ掛かる場合があるため、ずれを防止できることが多い。
これ以外にも、移動体５と棒体４Ａ，４Ａの間に隙間Ｓ２が形成されているから、前述の（７）の掛け方に相当するものとして、隙間Ｓ２にタオルＴを挟むことができる。
【００３５】
次に、図６に示すように、棒体４Ａ，４Ａをいずれも折り畳んで平行配置としたとき、アーム支持体３は、基体磁性体７と支持体磁性体９を吸着または分離することにより、基体２に対し着脱可能である。さらに、アーム支持体３と基体２の間には、タオルＴを挟むことができる程度の高さを有する隙間Ｓ１（図１（ａ）参照）が形成されている。よって、タオルＴを基体２の上から掛けた後、支持体磁性体９をタオルＴを介して基体磁性体７に吸着させることで、前述の（４）の掛け方に相当するものとして、タオルＴをアーム支持体３と基体２で挟んで保持することができる。この場合、タオルＴを係止部８，８同士の間に架け渡された輪ゴム５３ａ（図３（ｂ）参照）の内部に通すことで、手拭き時にもタオルＴがずれないようにすることが可能となる。
【００３６】
また、図６に示した平行配置の場合では、タオルＴの図６の場合とは異なる掛け方が可能である。この異なる掛け方とは、図示は省略するが、図６の場合と同様にタオルＴの長辺を二つ折りにし、その両端部を揃えてアーム支持体３と基体２の間に挟み、さらにタオルＴの折り畳み部分を下方に垂らしたものである。
この場合、タオルＴの種類によっては、揃えられた両端部の厚みが、隙間Ｓ１（図１（ａ）参照）の高さよりも分厚くなってしまう場合がある。このような場合には、支持体磁性体９と基体磁性体７の間の吸着力が減少し、アーム支持体３が基体２から浮き上がって落下する不具合が起こるとも考えられる。しかし、支持体磁性体９と基体磁性体７の磁束密度や形状を適切に選択することで、支持体磁性体９と基体磁性体７の間の吸着力を一定以上に維持することができるので、上記の不具合が起こることを回避可能である。
加えて、タオルＴの両端部を係止部８，８同士の間に架け渡された輪ゴム５３ａ（図３参照）と基体２の間に通すことによれば、この両端部が輪ゴム５３ａによって基体２に押し付けられるため、タオルＴのずれを十分に抑制することができる。
【００３７】
さらに、図７に示すように、棒体４Ａ,４Ａが引き出された傾斜配置のとき、移動体５は、アーム支持体３に対し平行に離隔している。この傾斜配置の場合には、前述の（８）の掛け方に相当するものとして、タオルＴをアーム支持体３と、移動体５に跨って掛けることができる。この場合、タオルＴの中心寄り部分が広げられ、アーム支持体３と移動体５からそれぞれ垂れ下がる部分同士が互いに離隔することになる。よって、タオルＴが吸水しても、従来技術よりも素早い乾燥が可能となる。
【００３８】
以上、説明したように、タオル掛け１によれば、図５乃至図７で示したような複数種類の異なるタオルＴの掛け方が可能となる。したがって、図７で示したように、タオルＴを広げた状態で掛止可能にしてその乾燥を促進し得る一方で、図５，６で示したようにタオルを広げた状態で掛止しない場合には、アーム４や移動体５を、邪魔にならないような形状に変化させることができる。
また、図５乃至図７で示したように、タオル掛け１は、アーム４及び移動体５の形状を平行配置と傾斜配置に変化可能であり、さらにアーム支持体３を基体２から分離可能でありながら、いずれの形状においてもタオルＴを落下させることなく保持することができる。
さらに、タオル掛け１によれば、長尺の板材と、ネオジム磁石という安価な材料を用いて、簡易に製造できることに加え、既設のタオル掛け５０を利用することで壁を傷付けることなく、かつ既設のタオル掛け５０の配置に関わらず取り付け可能であるため、一般家庭や職場、病院等への幅広い導入が期待できる。
【００３９】
続いて、実施例の第１の変形例に係るタオル掛けについて、図８を用いて説明する。図８（ａ）は実施例１の第１の変形例に係るタオル掛けの正面図であり、図８（ｂ）は同タオル掛けを分解した場合の正面図である。なお、図１乃至図７で示した構成要素については、図８においても同一の符号を付して、その説明を省略する。
図８（ａ）及び図８（ｂ）に示すように、実施例の第１の変形例に係るタオル掛け１Ａは、実施例に係るタオル掛け１を構成する基体磁性体７が、リング状の基体磁性体１２に置換されている。この基体磁性体１２は、基体２の長手方向Ｘの中央部と、この中央部と基体２の両端部とのおよそ中間部に、それぞれ配置される。
【００４０】
また、タオル掛け１Ａにおいては、タオル掛け１を構成する回動部材６が、リング状の磁性体１３と直方体状の磁性体１４の組み合わせに置換されているとともに、棒体４Ａの磁性体１４とは反対側の片面に薄い板状の磁性体１５を備える。なお、基体磁性体１２、磁性体１３〜１５は、いずれもネオジム磁石である。
これら２組の磁性体１３，１４と、一対の磁性体１５，１５は、タオル掛け１の回動部材６，６の配置よりも、アーム支持体３の中心方向へ近づいた位置にそれぞれ配置されている。これに対応した結果、棒体４Ａ，４Ａの先端部４ｂ,４ｂ同士が交差することになってしまうが、一対の棒体４Ａ，４Ａはいずれも木製であって、ある程度の柔軟性を有しているため、特に問題はない。
さらに、タオル掛け１Ａにおいては、タオル掛け１を構成する移動体５の両端に設けられる第２の磁性体１１,１１が、それぞれ直方体状の第２の磁性体１６，１６に置換されている。なお、磁性体１６は、ネオジム磁石である。これ以外のタオル掛け１Ａの構成は、実施例１に係るタオル掛けの構成と同様である。
【００４１】
したがって、棒体４Ａ，４Ａが基体２、アーム支持体３及び移動体５と平行になる平行配置の場合に、移動体５の第２の磁性体１６，１６が、磁性体１５，１５を介して磁性体１３，１４に吸着することで、移動体５が棒体４Ａ，４Ａに重なって保持される。
これに対し、磁性体１４，１４は、磁性体１３，１３に吸着しつつ摺動可能であるため、実施例に係るタオル掛け１の回動部材６，６の場合と同様に、棒体４Ａ，４Ａを回動軸Ｋを中心として回動させることができる。よって、棒体４Ａ，４Ａが、基体２、アーム支持体３及び移動体５に対し、それぞれ略直角をなす傾斜配置の場合に、第２の磁性体１６，１６が第１の磁性体１０，１０にそれぞれ吸着することで、移動体５が棒体４Ａ，４Ａを介し基体２と間隔を空けて保持される。
したがって、タオル掛け１Ａによれば、磁性体１３と磁性体１４の組み合わせを回動部材とすることができるので、タオル掛け１と比較してより簡単に製造が可能である。これ以外のタオル掛け１Ａの作用及び効果は、実施例１に係るタオル掛けの作用及び効果とそれぞれ同様である。
【００４２】
さらに、実施例の第２及び第３の変形例に係るタオル掛けについて、図９を用いて説明する。図９（ａ）は実施例１の第２の変形例に係るタオル掛けの正面図であり、図９（ｂ）は同タオル掛けを使用する場合の一態様であって、図９（ａ）におけるＣ方向矢視図である。図９（ｃ）は実施例１の第３の変形例に係るタオル掛けの正面図である。なお、図１乃至図８で示した構成要素については、図９においても同一の符号を付して、その説明を省略する。
図９（ａ）及び図９（ｂ）に示すように、実施例の第２の変形例に係るタオル掛け１Ｂは、バー５１に支持される長尺の基体１７と、この基体１７の上方に配置され、基体１７に支持されるアーム１８と、このアーム１８を基体１７に連結する回動部材１９と、基体２の片面とバー５１の上面にそれぞれ貼着される面ファスナー２０ａ，２０ｂを備える。なお、基体１７と、アーム１８は、いずれも樹脂製である。
すなわち、タオル掛け１Ｂでは、実施例に係るタオル掛け１を構成するアーム支持体３と、移動体５が省略されている。さらに、タオル掛け１Ｂでは、タオル掛け１の棒体４Ａ，４Ａがアーム１８に置換され、２個の回動部材６，６が１個の回動部材１９に置換されている。加えて、タオル掛け１の係止部８が、互いに係合する面ファスナー２０ａ，２０ｂに置換されている。
【００４３】
このうち、アーム１８は、２本の平板状の棒体１８ａ，１８ｂと、この棒体１８ａ，１８ｂ同士を連結する回動部材２１からなる。このうち、棒体１８ｂの長さは、棒体１８ａの長さの約２倍である。また、回動部材２１は、回動部材１９の回動軸Ｋと並列する回動軸Ｋ´を有している。さらに、回動部材１９と、回動部材２１は、いずれも非磁性体であって、ボルトと、ナットと、ワッシャーが組み合わされたものである。よって、基体１７と棒体１８ａは分離不能であり、棒体１８ａ，１８ｂ同士も分離不能である。
さらに、面ファスナー２０ａは基体１７のバー５１に対向する片面へ接着剤を用いて接着され、面ファスナー２０ｂはバー５１の上面へ接着剤を用いて接着されている。
【００４４】
上記構成のタオル掛け１Ｂにおいては、棒体１８ａ，１８ｂが回動部材２１を備えることで、棒体１８ａ，１８ｂを基体２の長手方向Ｘ上に沿って並べる平行配置（図９（ａ）参照）と、棒体１８ａを長手方向Ｘに対して傾斜させる傾斜配置（図９（ｂ）参照）の二通りの形状に変化させることができる。なお、傾斜配置において、棒体１８ｂは基体２と離隔する限り、棒体１８ａに対し任意の角度で屈曲させることができる。よって、タオルの掛け方としては、平行配置の場合には前述の（１）の掛け方が可能であり、傾斜配置の場合には前述の（３）の掛け方が可能となる。
したがって、タオル掛け１Ｂによれば、タオル掛け１よりも少ない部品点数によって、二通りの掛け方が可能となる。これ以外のタオル掛け１Ｂの作用及び効果は、それぞれ実施例に係るタオル掛け１の作用及び効果と同様である。
【００４５】
次に、図９（ｃ）に示すように、実施例の第３の変形例に係るタオル掛け１Ｃは、タオル掛け１Ｂの基体１７とバー５１にそれぞれ貼着される面ファスナー２０ａ，２０ｂの代わりに、基体１７と一体的に構成される挟持部材２２，２２を備える。
この挟持部材２２は、ある程度の合成を有する樹脂からなる一対の板状片であって、角筒であるバー５１の両側端面を、その外側から挟むことができる程度の柔軟性を有している。これ以外のタオル掛け１Ｃの構成は、タオル掛け１Ｂの構成と同様である。
したがって、タオル掛け１Ｃにおいては、挟持部材２２，２２を備えることで、別体の固定部材が不要となるので、さらに簡単にタオル掛け１Ｃをバー５１に対して着脱可能である。これ以外のタオル掛け１Ｃの作用及び効果は、タオル掛け１Ｂの作用及び効果とそれぞれ同様である。
【００４６】
また、図示は省略するが、実施例の第４の変形例として、実施例に係るタオル掛け１，１Ａ〜１Ｃのいずれかと、新設の支持体の組み合わせをタオル掛けセットとしても良い。新設の支持体としては、壁を傷付けても構わない場合は、既設の支持体５０と同形状の新品または中古品を新たに壁面Ｗにネジ部材を用いて固定する。または、壁面Ｗを傷付けたくない場合は、バーを備えるハンガー型のタオル掛けや、いわゆる突っ張り棒を支持体とすることが考えられる。
【００４７】
なお、本発明に係る形状変化可能なタオル掛けは、実施例に示すものに限定されない。例えば、実施例に係るタオル掛け１及びにおいて、基体磁性体７及び支持体磁性体９は互いに係合する点ファスナーや面ファスナーに置換されても良い。
また、実施例の第１の変形例に係るタオル掛け１Ａにおいて、移動体５と、磁性体１４，１４と、磁性体１５，１５及び第２の磁性体１６，１６は省略されても良い。
さらに、実施例の第２及び第３の変形例に係るタオル掛け１Ｂ，１Ｃにおいて、回動部材１９はネジ部材でなく、棒体１８ａを基体１７から分離可能なボールジョイントが使用されても良い。
また、タオル掛け１Ｂ，１Ｃにおいては、アーム１８の棒体１８ａが省略されるとともに、回動部材１９の代わりに、一対の伸縮部材が用いられても良い。この伸縮部材は、基体２の長手方向Ｘに対して直交する方向に沿って伸縮し、かつ所望の長さを維持可能なものであって、例えば、蛇腹構造の筒体や４節リンク機構からなる部材が考えられる。この場合、一方の伸縮部材は、基体１７の一端と棒体１８ｂの一端にそれぞれネジ部材を介して固定される。同様に、他方の伸縮部材は基体１７の他端と棒体１８ｂの他端にそれぞれネジ部材を介して固定される。そのため、この伸縮部材は、棒体１８ｂを基体１７に接近させるほか、棒体１８ｂを基体１７から離隔するよう移動させることができる。
このほか、支持体５０のバー５１や、新設の支持体を構成するバーは、円筒や円柱形状であっても良い。係止部８や輪ゴム５３によって、基体２を確実にバーに固定できるためである。また、タオル掛け１，１Ａ〜１Ｃをそれぞれ構成する複数種類の磁性体は、いずれも安価で強い吸着力を有するネオジム磁石であるが、これ以外にも、フェライト磁石やラバー磁石等、他種類の磁性体が使用されても良い。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明は、タオルを広げた状態で掛止可能にしてその乾燥を促進し得る一方で、タオルを広げた状態で掛止しない場合には邪魔にならないような形状に変化させることにより、複数通りのタオルの掛け方が可能なタオル掛けとして利用可能である。
【符号の説明】
【００４９】
１，１Ａ〜１Ｃ…タオル掛け  ２…基体  ３…アーム支持体  ４…アーム  ４Ａ…棒体  ４ａ…基部  ４ｂ…先端部  ５…移動体  ５ａ…端部  ６…回動部材  ７…基体磁性体  ８…係止部  ９…支持体磁性体  １０…第１の磁性体  １１…第２の磁性体  １２…基体磁性体  １３〜１５…磁性体  １６…第２の磁性体  １７…基体  １８…アーム  １８ａ，１８ｂ…棒体  １９…回動部材  ２０ａ，２０ｂ…面ファスナー  ２１…回動部材  ２２…挟持部材  ５０…支持体  ５１…バー  ５２…固定具  ５３，５３ａ…輪ゴム  Ｋ，Ｋ´…回動軸  Ｌｃ…基体の中心線  Ｔ…タオル  Ｓ１，Ｓ２…隙間  Ｗ…壁面  Ｘ…基体の長手方向  Ｙ…基体の短手方向
【要約】
【課題】タオルを広げた状態で掛止可能にしてその乾燥を促進し得る一方で、タオルを広げた状態で掛止しない場合には邪魔にならないような形状に変化させることのできるタオル掛けを提供する。
【解決手段】支持体５０に支持される基体２と、アーム支持体３と、アーム４と、アーム４に対して移動可能に配置される移動体５と、アーム４をアーム支持体３に連結する磁性を有する一対の回動部材６,６を備え、アーム４は、一対の棒体４Ａ，４Ａであり、この棒体４Ａは、その基部に回動部材６が設けられるとともに、棒体４Ａの先端部に第１の磁性体１０が設けられ、移動体５は、両端に第２の磁性体第２の磁性体１１が形成され、棒体４Ａ，４Ａが基体２の長手方向Ｘに対してそれぞれ平行となる平行配置、または棒体４Ａ，４Ａが長手方向Ｘに対してそれぞれ傾斜する傾斜配置、に対応して移動可能である。
【選択図】図７【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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