(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有する無端帯状の本体と、
前記本体の周方向に間隔を置いて当該本体に埋設される、複数の芯金と、を有し、
前記芯金には、前記本体の幅方向に間隔をおいて一対の突起部が設けられており、また、
前記本体の内周面の一部を内周側に膨出させることで、前記本体の周方向に沿って延在すると共に前記突起部よりも前記本体の幅方向外側に、当該本体の幅方向に間隔を置いて２つの転輪転動面が形成されており、
前記転輪転動面は、前記本体の周方向に間隔を置いて幅の狭い領域を有しており、
前記本体の内周面に、当該内周面を凹ませて前記本体の幅方向に延びるＶ溝を設け、
前記Ｖ溝は、前記転輪転動面の前記幅の狭い領域に設けられていることを特徴とする、弾性クローラ。
【請求項２】
請求項１において、前記Ｖ溝の前記本体の周方向における溝幅と、当該Ｖ溝の溝深さとの比率を（１．０５〜２．０５）：１とした、弾性クローラ。
【請求項３】
請求項１又は２において、前記本体の周方向に隣接する当該芯金の間にそれぞれ、前記Ｖ溝を設けた、弾性クローラ。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項において、前記Ｖ溝は、前記本体の幅方向に対して傾斜して延びている、弾性クローラ。
【請求項５】
請求項４において、前記Ｖ溝を、前記転輪転動面の前記本体の幅方向全体にわたって延在させた、弾性クローラ。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか１項に記載の弾性クローラを備えることを特徴とする、弾性クローラ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラ及び弾性クローラ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の弾性クローラには、無端帯状の本体（弾性クローラ本体）の内周面（内周部）に、転輪転動面（転輪通過面）の幅方向外縁から延びて本体の幅方向外縁（クローラ本体の幅端）に開放される凹部（第１凹部）を周方向に間隔を置いて形成することにより、本体の周方向における屈曲抵抗を局所的に低下させることで本体が曲がり易くなることにより、走行時のパワーロスが低減され、ひいては燃費が向上するものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１１１３６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本願発明者は、試験・研究の結果、本体の周方向における屈曲抵抗の抑制には、さらに凹部の断面形状が関係していることを認識するに至った。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、屈曲抵抗の抑制された、弾性クローラおよび弾性クローラ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る弾性クローラは、弾性を有する無端帯状の本体の内周面に、当該内周面を凹ませて前記本体の幅方向に延びるＶ溝を設けたことを特徴とする。
なお、ここで、「本体の幅方向に延びる」とは、幅方向に対して平行に延びることだけでなく、幅方向に対して傾斜して延びる場合を含む意味である。
本発明に係る弾性クローラによれば、屈曲抵抗の抑制された、弾性クローラを提供することができる。
【０００７】
本発明に係る弾性クローラでは、前記Ｖ溝の前記本体の周方向における溝幅と、当該Ｖ溝の溝深さとの比率を（１．０５〜２．０５）：１とすることが好ましい。
この場合、Ｖ溝の表面が繰り返し屈曲される事で発生する亀裂を抑制することができる。
【０００８】
本発明に係る弾性クローラでは、前記本体の周方向に間隔を置いて当該本体に埋設される、複数の芯金を有し、前記本体の周方向に隣接する当該芯金の間にそれぞれ、前記Ｖ溝を設けることが好ましい。
この場合、Ｖ溝の表面が繰り返し屈曲される事で発生する亀裂を抑制することができる。
【０００９】
本発明に係る弾性クローラでは、前記内周面の一部が転輪転動面を形成し、当該転輪転動面に、前記本体の幅方向に対して傾斜して延びる前記Ｖ溝を設けることが好ましい。
この場合、屈曲抵抗を抑制しつつ、転輪等に嵌まったり、落ちたりすることで生じる上下動に伴う振動を併せて抑制することができる。
【００１０】
本発明に係る弾性クローラでは、前記Ｖ溝を、前記転輪転動面の前記本体の幅方向全体にわたって延在させることが好ましい。
この場合、さらに屈曲抵抗を抑制することができる。
【００１１】
本発明に係る弾性クローラ装置は、上述のいずれか１つの弾性クローラを備えることを特徴とする。
本発明に係る弾性クローラ装置によれば、屈曲抵抗の抑制された、弾性クローラ装置を提供することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、屈曲抵抗の抑制された、弾性クローラおよび弾性クローラ装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】（ａ）は、本発明の第１の実施形態に係る弾性クローラの一部を、その内周面側から示した平面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図２】図１（ａ）のＸ−Ｘ断面図である。
【図３】本発明の第２の実施形態に係る弾性クローラの一部を、その内周面側から示した平面図である。
【図４】本発明の第３の実施形態に係る弾性クローラの一部を、その内周面側から示した平面図である。
【図５】本発明に係る弾性クローラをモデル化した解析モデルの斜視図である。
【図６】（ａ）は、本発明の実施例１に係る解析モデルの、Ｖ溝の溝幅及び溝深さを説明するための側面図であり、（ｂ）は、本発明の実施例１に係る解析モデルをモデル化されたスプロケットに巻き掛けたと仮定したときの、歪分布の解析結果を、解析モデルの内周面側から示す分布特性データである。
【図７】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、図６（ｂ）の一部を拡大した分布特性データである。
【図８】（ａ）は、本発明の実施例２に係る解析モデルの、Ｖ溝の溝幅及び溝深さを説明するための側面図であり、（ｂ）は、本発明の実施例２に係る解析モデルをモデル化されたスプロケットに巻き掛けたと仮定したときの、歪分布の解析結果を、解析モデルの内周面側から示す分布特性データである。
【図９】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、図８（ｂ）の一部を拡大した分布特性データである。
【図１０】（ａ）は、本発明の実施例３に係る解析モデルの、Ｖ溝の溝幅及び溝深さを説明するための側面図であり、（ｂ）は、本発明の実施例３に係る解析モデルをモデル化されたスプロケットに巻き掛けたと仮定したときの、歪分布の解析結果を、解析モデルの内周面側から示す分布特性データである。
【図１１】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、図１０（ｂ）の一部を拡大した分布特性データである。
【図１２】（ａ）は、本発明の実施例４に係る解析モデルの、Ｖ溝の溝幅及び溝深さを説明するための側面図であり、（ｂ）は、本発明の実施例４に係る解析モデルをモデル化されたスプロケットに巻き掛けたと仮定したときの、歪分布の解析結果を、解析モデルの内周面側から示す分布特性データである。
【図１３】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、図１２（ｂ）の一部を拡大した分布特性データである。
【図１４】（ａ）は、本発明の比較例１に係る解析モデルの側面図であり、（ｂ）は、比較例１に係る解析モデルをモデル化されたスプロケットに巻き掛けたと仮定したときの、歪分布の解析結果を、解析モデルの内周面側から示す分布特性データである。
【図１５】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、図１４（ｂ）の一部を拡大した分布特性データである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明の様々な実施形態に係る、弾性クローラ及び弾性クローラ装置を説明する。
【００１５】
図１（ａ）及び図２中、符号１Ａは、本発明の第１の実施形態に係る、弾性クローラである。弾性クローラ１Ａは、弾性を有する無端帯状のクローラ本体（本体）２を有する。本実施形態では、クローラ本体２は、ゴム材料で構成されている。以下の説明では、符号Ｗは、クローラ本体２の幅方向（本体の幅方向）（以下、単に「幅方向」ともいう）である。また、符号Ｌは、クローラ本体２の周方向（本体の周方向）（以下、単に「周方向」ともいう）である。さらに、符号Ｄは、クローラ本体２の厚み方向（本体の厚み方向）（以下、単に「厚み方向」ともいう）である。なお、ここで、厚み方向とは、クローラ本体２を水平に伸ばしたときの垂線の方向とする。
【００１６】
符号３は、クローラ本体２に埋設された芯金である。本実施形態では、図１（ａ）の破線で示すように、複数の芯金３が周方向に間隔を置いて埋設されている。芯金３はそれぞれ、クローラ本体２をその幅方向に二等分して当該クローラ本体２の周方向に延びるクローラ幅中心線Ｏ２上に配置される中心部３ａと、中心部３ａを挟んで幅方向外側に伸びる一対の翼部３ｂと、を有し、また、芯金３の中心部３ａには、一対の突起部３ｃが幅方向に間隔をおいて設けられている。
【００１７】
図２中、符号４は、クローラ本体２に埋設されたメインコード層である。メインコード層４は、例えば、周方向に沿って延在する、複数の抗張体（例えば、スチールコード）４ａを幅方向に間隔を置いて配置してなる。本実施形態では、メインコード層４は、芯金３の翼部３ｂのクローラ本体２の外周面側（図面下側）に埋設されている。
【００１８】
符号５は、クローラ本体２の外周側に設けられたラグである。ラグ５は、クローラ本体２の外周側に、周方向に間隔を置いて設けられている。本実施形態では、ラグ５は、ゴム材料で構成されている。ラグ５は、例えば、クローラ本体２の外周面に加硫接着することができ、また、クローラ本体２と一体に成形することもできる。
【００１９】
符号６は、クローラ本体２の内周面２ｆに設けられたＶ溝である。Ｖ溝６は、クローラ本体２の内周面２ｆをＶ字形に凹ませることで形成されている。本実施形態では、Ｖ溝６は、図１（ａ）に示すように、当該Ｖ溝６の溝幅中心線Ｏ６に沿って延びると共に、図１（ｂ）に示すように、Ｖ溝６の溝幅中心線Ｏ６に対して線対称な輪郭形状を有している。詳細には、溝幅中心線Ｏ６は、図１（ｂ）に示すように、Ｖ溝６の溝底６ａを通ってＶ溝６の溝幅ｗを二等分する線であり、Ｖ溝６の輪郭形状は、溝底６ａからクローラ本体２の内周面２ｆに向かって傾斜して当該内周面２ｆに繋がる２つの溝側面６ｂをそれぞれ、溝幅中心線Ｏ６に対して線対称に配置した形状をしている。
【００２０】
好適には、Ｖ溝６は、以下のとおり、Ｖ溝６のクローラ本体２の周方向における溝幅、本実施形態では、Ｖ溝６の溝幅ｗの溝幅成分のうち、クローラ本体２の幅中心線Ｏ２に対して平行に延びる溝幅成分（以下、「周方向溝幅」ともいう）ｗ１と、当該Ｖ溝６の溝深さｄとの比率を２：１としている。
１．０５：１＜ｗ：ｄ＝２．０５：１
ここで、Ｖ溝６の周方向溝幅ｗ１とは、Ｖ溝６の周方向溝幅ｗ１がＶ溝６の延びる方向（溝幅中心線Ｏ６の延びる方向）で変化する場合には、その最大値を意味し、また、溝深さｄとは、溝深さｄがＶ溝６の延びる方向で変化する場合には、その最大値を意味している。具体例としては、周方向溝幅ｗ１及び溝深さｄの寸法はそれぞれ、抗張体４から後述する転輪転動面２ａまでのゴム厚さに対して、２５〜５０％の範囲にする。なお、図２には、Ｖ溝６のクローラ本体２の幅方向における幅方向溝幅ｗ２を示す。
【００２１】
Ｖ溝６は、図１（ａ）に示すように、クローラ本体２の平面視で、クローラ本体２の幅方向に延びている。なお、ここで、「クローラ本体２の幅方向に延びる」とは、クローラ本体２の幅方向に対して平行に延びることだけでなく、クローラ本体２の幅方向に対して傾斜して延びる場合を含む意味である。本実施形態では、Ｖ溝６は、それぞれ、クローラ本体２の周方向に隣接する、芯金３の間に設けられている。詳細には、Ｖ溝６は、クローラ本体２の内周面２ｆの一部が転輪転動面２ａを形成し、当該転輪転動面２ａに、クローラ本体２の幅方向に対して傾斜して延びている。また、Ｖ溝６は、転輪転動面２ａの幅方向全体にわたって延びている。
【００２２】
本実施形態では、転輪転動面２ａは、クローラ本体２の周方向に沿って延在し、クローラ本体２の内周面２ｆの一部を内周側に膨出させることで設けられている。本実施形態では、２つの転輪転動面２ａがクローラ本体２の幅方向に間隔を置いて設けられている。
【００２３】
また、本実施形態では、Ｖ溝６は、クローラ本体２の幅中心線Ｏ２に対して線対称な位置に設けられている。本実施形態では、弾性クローラ１Ａは、図１（ａ）の平面視で、クローラ本体２の幅中心線Ｏ２に対して線対称な位置に設けられている、２つのＶ溝６が前進方向に向かって互いに接近するように、機体に巻き掛けることが好ましい。この場合、Ｖ溝６内に？み込んだ異物を弾性クローラ１Ａの幅方向外側に排出させることができる。
【００２４】
加えて、本実施形態では、クローラ本体２の周方向に隣接する、芯金３の間にそれぞれ、クローラ本体２の内周面２ｆの一部を幅方向に沿って凹ませた第１凹部２ｂを設けている。詳細には、第１凹部２ｂは、転輪転動面２ａの幅方向外縁２ａ１とクローラ本体２の幅方向外縁２ｅとの間を幅方向に延びている。更に、本実施形態では、クローラ本体２の内周面２ｆに、後述のスプロケット２０が係合する係合部２ｄを設け、この係合部２ｄは、クローラ本体２の内周面２ｆの一部を幅方向に沿って凹ませた位置に設けられている。加えて、本実施形態では、転輪転動面２ａと係合部２ｄとの間に、クローラ本体２の内周面２ｆの一部を幅方向に沿って凹ませた第２凹部２ｃを設けている。これにより、本実施形態に係る、クローラ本体２は、第１凹部２ｂ、Ｖ溝６、第２凹部２ｃ、及び係合部２ｄによって形作られた、クローラ本体２の２つの幅方向外縁２ｅ間を延びる凹部を、周方向に間隔を置いて有している。
【００２５】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、クローラ本体２の内周面２ｆに、当該内周面２ｆを凹ませて幅方向に延びるＶ溝６を設ければ、歪みが最大になる転輪転動面２ａを除くクローラ本体２の内周表面から、歪みが小さくなる転輪転動面２ａ側に向かうに従い、Ｖ溝６の溝幅を狭くすることで、弾性クローラ１Ａを機体に巻き掛けたときに、クローラ本体２の内周面２ｆで、繰り返し屈曲で発生する亀裂や屈曲抵抗に影響を与える高い歪や歪の広範囲にわたる発生が見られず、クローラ本体２の周方向での屈曲抵抗が抑制され、弾性クローラ１Ａ全体が曲げ易くなる。このため、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、走行時のパワーロスが低減され、ひいては燃費を向上させることができる。
【００２６】
特に、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、Ｖ溝６の周方向溝幅ｗ１と、Ｖ溝６の溝深さｄとを（１．０５〜２．０５）：１の比率で規定すれば、Ｖ溝６の表面が繰り返し屈曲される事で発生する亀裂を抑制することができる。
【００２７】
また、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ本体２の周方向に間隔を置いてクローラ本体２に埋設される、複数の芯金３を有し、クローラ本体２の周方向に隣接する、当該芯金３の間にＶ溝６を設けたことで、Ｖ溝６の表面が繰り返し屈曲される事で発生する亀裂を抑制することができる。また、こうした構成によれば、クローラ本体２の周方向での屈曲抵抗が効果的に抑制され、弾性クローラ１Ａ全体が効果的に曲げ易くなるため、走行時のパワーロスが効果的に低減され、ひいては燃費を効果的に向上させることができる。
【００２８】
更に、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、クローラ本体２の内周面２ｆの一部が転輪転動面２ａを形成し、当該転輪転動面２ａに、幅方向に対して傾斜して延びるＶ溝６を設ければ、Ｖ溝６を転輪転動面２ａの幅方向全体に設けても、図２に示すように、機体の転輪等との接触部分でＶ溝６が占める割合は小さい。このため、機体の転輪等がＶ溝６上にあっても、図２に示すように、機体の転輪等がＶ溝６に嵌まったり、落ちたりすることがない。したがって、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、屈曲抵抗を抑制しつつ、機体の転輪等がＶ溝６に嵌まったり、落ちたりすることで生じる上下動に伴う振動を併せて抑制することができる。なお、この場合には、例えば、Ｖ溝６は、転輪の全幅が同時に溝と一致しないように、クローラ本体２の幅方向に対して角度が付いているとことが好ましい。
【００２９】
特に、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、転輪転動面２ａに設けたＶ溝６を転輪転動面２ａの幅方向全体にわたって延在させれば、クローラ本体２の周方向での屈曲抵抗をさらに抑制することができる。
【００３０】
次に図３中、符号１Ｂは、本発明の第２の実施形態に係る、弾性クローラである。なお、以下の説明において、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと実質的に同一の部分は同一の符号をもって、その説明を省略する。
【００３１】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと異なり、転輪転動面２ａに設けられたＶ溝６が、図３の平面視において、クローラ本体２の幅中心線Ｏ２を挟んで左右両側で同じ方向に傾斜している。弾性クローラ１Ｂが図の下方向に進んだ場合、Ｖ溝６内に噛み込んだ異物を図の左方向に選択的に排出することができる。
【００３２】
更に図４中、符号１Ｃは、本発明の第３の実施形態に係る、弾性クローラである。なお、以下の説明において、他の実施形態と実質的に同一の部分は同一の符号をもって、その説明を省略する。
【００３３】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ｃでは、他の弾性クローラ１Ｂ及び１Ｃと異なり、クローラ本体２の転輪転動面２ａに設けられたＶ溝６は、図４の平面視で、周方向に突出する輪郭形状（延在形状）を有する。詳細には、Ｖ溝６は、図４の平面視で、折り返し点６ｅを有し、当該折り返し点６ｅに繋がる２つの延在部分６ｃ及び６ｄがそれぞれ、折り返し点６ｅに向かうに従って互いに接近する向きに傾斜している。より詳細には、Ｖ溝６の２つの延在部分６ｃ及び６ｄはそれぞれ、直線部分として形成されている。これにより、Ｖ溝６は、図４の平面視で、幅方向にＶ字形に延びる輪郭形状を有している。なお、図４の平面視での、Ｖ溝６の輪郭形状は、少なくとも１つのＶ字形を有していればよい。このため、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｃでは、Ｖ溝６は、幅方向に沿って複数のＶ字形の輪郭形状が組み合わされたジグザク形状とすることができる。また、２つの延在部分６ｃ及び６ｄはそれぞれ、直線部分に限定されることなく、曲線部分として形成することができる。
【００３４】
更に、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｃでは、転輪転動面２ａに設けられたＶ溝６は、図４の平面視において、クローラ本体２の係合部２ｄの中心点Ｐ２（図４では、符号を１つの係合部２ｄだけに例示的に付している）を中心とする回転対象な位置に設けられている。この場合、弾性クローラ１Ｃが屈曲した時に、Ｖ溝６の折り返し点６ｅと２つの延在部分６ｃ及び６ｄとで変形が異なるため、Ｖ溝６内に異物が噛み込み難い。
【００３５】
次に、本発明に係る弾性クローラ装置は、本発明に係る弾性クローラを備える。
例えば、本発明の一実施形態に係る弾性クローラ装置は、上記弾性クローラ１Ａ〜１Ｃのいずれかを備えている。
【００３６】
具体例としては、図２に示すように、少なくとも、弾性クローラ１Ａと、回転体１０とを有している。詳細には、回転体１０は、弾性クローラ装置を構成する転輪である。回転体１０は、クローラ本体２に設けられた転輪転動面２ａ上を転動する。詳細には、回転体１０は、２つのローラ１１が連結軸１２を介して連結されている。これにより、図２の破線で示すように、２つの転輪転動面２ａでは、それぞれ、弾性クローラ１Ａを駆動させる際に、２つのローラ１１が転動する。
【００３７】
更に図２中、符号Ｓ及びＩは、それぞれ、弾性クローラ装置を構成するスプロケットまたはアイドラである。本実施形態では、スプロケットＳは、弾性クローラ１Ａを駆動させるための駆動輪を構成し、図２では、符号２１で示す円盤状の回転本体と、回転本体２１の外周面に周方向に間隔を置いて配置される複数の歯２２とで構成されている。また、アイドラＩは、弾性クローラ１Ａに追従して回転する従動輪を構成し、図２では、回転本体２１のみで構成されている。詳細には、スプロケットＳは、図２に示すように、その歯２１がクローラ本体２に設けられた係合部２ｄに係合して、弾性クローラ１Ａを駆動させ、アイドラ２０は、その歯２２がクローラ本体２に設けられた係合部２ｄに係合して、スプロケットＳで駆動させた弾性クローラ１Ａに従動する。なお、図２では、図面の簡略化のため、スプロケットＳ及びアイドラＩは、同一平面上に表記されているが、実際には、図面表側及び裏側に間隔を置いて配置されている。
【００３８】
本実施形態では、係合部２ｄは、クローラ本体２の幅中心線Ｏ２上にあって、周方向に隣接する芯金３の相互間に幅方向に対応する位置に設けられている。本実施形態では、係合部２ｄは、クローラ本体２を厚み方向に貫通する貫通孔で構成されているが、クローラ本体２を厚み方向に貫通させることなく、窪み部とすることもできる。或いは、回転体１０は、弾性クローラ１Ａを駆動させる、又は、弾性クローラ１Ａに従動する摩擦車として、回転体１０をクローラ本体２の転輪転動面２ａ上で転動させることができる。この場合、クローラ本体２の係合部２ｄは不要であり、回転体１０は、摩擦車としての、駆動輪、従動輪及び転輪である。
【００３９】
上述のような本実施形態に係る弾性クローラ装置によれば、弾性クローラ１Ａを機体に巻き掛けたときに、クローラ本体２の内周面２ｆで高い歪の分布が見られず、クローラ本体２の周方向での屈曲抵抗が抑制され、弾性クローラ１Ａ全体が曲げ易くなるため、走行時のパワーロスが低減され、ひいては燃費を向上させることができる。
屈曲抵抗の抑制された、弾性クローラ装置を提供することができる。
【００４０】
このように、本発明によれば、屈曲抵抗の抑制された、弾性クローラおよび弾性クローラ装置を提供することができる。
【実施例】
【００４１】
図５に示すように、弾性クローラの一部を切り取ってモデル化した弾性クローラ（以下、「解析モデル」ともいう）を用いて、本発明の実施例に係る弾性クローラの巻き掛け時に生じる歪をＦＥＭ解析した。解析モデルは、クローラ本体が内周ゴム及び外周ゴムからなり、スチールコードは、クローラ本体を構成する膜要素とした。材料特性は、以下の表１に示すように仮定した。
【００４２】
【表１】
0006671134.tif 000002
【００４３】
本発明の実施例では、ＦＥＭ解析における境界条件は、解析モデルの周方向外端のスチールコードをそれぞれ、ｙ軸方向（ここでは、解析モデルの厚み方向の外周側を正（＋）とする）に固定し、図５に示すように、解析モデルの内周面にスプロケットを接触させた状態を初期条件とした。歪εの解析は、この条件からスプロケットをｙ軸方向にｙ＝−２６６．００ｍｍだけ移動させ、解析モデルをスプロケットに巻き掛けると仮定して行った。なお、解析モデルを巻き掛けるスプロケットは、直径φ＝３５０ｍｍ、幅３０ｍｍの剛体ディスクとしてモデル化した。
［実施例１］
【００４４】
実施例１では、図６（ａ）に示すように、Ｖ溝の周方向溝幅ｗ１及びＶ溝の溝深さｄをそれぞれ、ｗ１＝２０．５ｍｍ、ｄ＝１０．０ｍｍと設定した。歪分布の解析結果は、図６（ｂ）に示し、図７（ａ），（ｂ）は、図６（ｂ）の拡大図である。
【００４５】
図６（ｂ）及び図７（ａ），（ｂ）では、歪分布を色分けしている。ここでは、歪εが大きい程、また、歪εが広範囲に分布する程、屈曲抵抗が高く、色彩が、緑色→薄緑色→青緑色→薄青色→青色→濃青色→紫→赤色に変化するに従って、歪εも大きくなることを示している。図６（ｂ）に示すように、実施例１の解析モデルでは、大きな歪は生じていない。また、図７（ａ），（ｂ）に示すように、解析モデルの曲げ中心のＶ溝の溝底の歪εを局所的に解析したところ、ε＝０．２９、ε＝０．３０であった。
［実施例２］
【００４６】
実施例２では、図８（ａ）に示すように、Ｖ溝の周方向溝幅ｗ１及び溝深さｄをそれぞれ、ｗ１＝１０．５ｍｍ、ｄ＝１０．０ｍｍと設定した。歪分布の解析結果は、図８（ｂ）に示し、図９（ａ），（ｂ）は、図８（ｂ）の拡大図である。
【００４７】
図８（ｂ）に示すように、実施例２の解析モデルでは、実施例１と比較して、溝領域の歪εは大きくなっているものの、これらの歪εは、屈曲抵抗に大きく影響を与える程ではない。また、図９（ａ），（ｂ）に示すように、解析モデルの曲げ中心のＶ溝の溝底の歪εを局所的に解析したところ、ε＝０．３２、ε＝０．３９、ε＝０．４０、ε＝０．４３であった。
［実施例３］
【００４８】
実施例３では、図１０（ａ）に示すように、Ｖ溝の周方向溝幅ｗ１及び溝深さｄをそれぞれ、ｗ１＝２０．５ｍｍ、ｄ＝２０．０ｍｍと設定した。歪分布の解析結果は、図１０（ｂ）に示し、図１１（ａ），（ｂ）は、図１０（ｂ）の拡大図である。
【００４９】
図１０（ｂ）に示すように、実施例３の解析モデルでも、実施例１と比較して、溝領域の歪εは大きくなっているものの、これらの歪εは、屈曲抵抗に大きく影響を与える程ではない。また、図１１（ａ），（ｂ）に示すように、解析モデルの曲げ中心のＶ溝の溝底の歪εを局所的に解析したところ、ε＝０．３５、ε＝０．４６、ε＝０．４８、ε＝０．５２であった。
［実施例４］
【００５０】
実施例４では、図１２（ａ）に示すように、芯金間に２つのＶ溝を設けている。２つのＶ溝において、その溝深さｄはそれぞれ、ｄ＝９．６ｍｍで等しいが、Ｖ溝の周方向溝幅ｗ１は、一方をｗ１＝１０．５ｍｍ、他方をｗ１＝１３．０ｍｍと設定した。歪分布の解析結果は、図１２（ｂ）に示し、図１３（ａ），（ｂ）は、図１２（ｂ）の拡大図である。
【００５１】
図１２（ｂ）に示すように、実施例３の解析モデルでも、実施例１と比較して、溝領域の歪εは大きくなっているものの、これらの歪εは、屈曲抵抗に大きく影響を与える程ではない。また、図１３（ａ），（ｂ）に示すように、解析モデルの曲げ中心のＶ溝の溝底の歪εを局所的に解析したところ、ε＝０．３８、ε＝０．３９であった。なお、実施例４では、２つのＶ溝は、図５（ｃ）に示すように、夫々の溝底が溝幅中心線に対して、互いに接近する方向にオフセットしている。
［比較例１］
【００５２】
比較例１では、図１４（ａ）に示すように、解析モデルの内周面にはＶ溝が存在しない。歪分布の解析結果は、図１４（ｂ）に示し、図１５（ａ），（ｂ）は、図１４（ｂ）の拡大図である。
【００５３】
図１４（ｂ）に示すように、比較例１の解析モデルでも、実施例１〜４と比較して、歪εは広い範囲に分布し、濃青色の領域、即ち、歪εが大きい領域が多い。このため、実施例１〜４と比較すると、曲げ抵抗（曲げ剛性）が高い。なお、図１５（ａ），（ｂ）に示すように、解析モデルの内周面の歪εを局所的に解析したところ、ε＝０．１３、ε＝０．１４、ε＝０．２８であった。
【００５４】
上述した解析結果に基づき、実施例１〜４の溝領域での最大歪を以下の表２に示す。
【００５５】
【表２】
0006671134.tif 000003
【００５６】
上述した解析結果から、弾性クローラの曲げ抵抗は、最大歪の最も小さい実施例１で最も軽減され、次いで、実施例２、実施例３となることが明らかになった。実施例１は、２つのＶ溝を用いた実施例４と比較しても、最大歪が小さく、弾性クローラの曲げ抵抗がより軽減されていることが明らかである。即ち、上述した解析結果から、弾性クローラの曲げ抵抗を軽減するには、クローラ本体の幅方向に延びる凹部をＶ溝で構成し、実施例１のように、Ｖ溝の周方向溝幅ｗ１の最大値と、Ｖ溝の溝深さｄの最大値との比率を２：１とすることが最も好ましい。
【００５７】
上述したところは、本発明のいくつかの実施形態及び実施例を開示したにすぎず、特許請求の範囲に従えば、様々な変更が可能となる。例えば、上述の各実施形態では、本発明に係る弾性クローラを、芯金を有する弾性クローラで説明したが、本発明は、芯金を有しない弾性クローラに適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明は、弾性を有する無端帯状の本体を有する、弾性クローラ及び、これを用いた弾性クローラ装置に利用することができる。
【符号の説明】
【００５９】
１Ａ〜１Ｃ；弾性クローラ（第１〜第３の実施形態），  ２；クローラ本体（本体），  ２ａ；転輪転動面，  ２ｅ；クローラ本体の幅方向外縁，  ２ｆ；クローラ本体の内周面，  ３；芯金，  ４；メインコード層，  ４ａ；抗張体，  ５；ラグ，  ６；Ｖ溝，  ６ａ；溝底，  ６ｂ；溝側面，  ６ｃ，６ｄ；延在部分，  ６ｅ；折り返し点，  １０；回転体，  １１；ローラ，  １２；連結軸，  ２１；回転本体，  ２２；歯，  Ｉ；アイドラ，  Ｓ；スプロケット，  Ｏ２；クローラ本体の幅中心線，  Ｏ６；Ｖ溝の幅中心線，  Ｄ；クローラ本体の厚み方向（本体の厚み方向），  Ｌ；クローラ本体の周方向（本体の周方向），  Ｗ；クローラ本体の幅方向（本体の幅方向），  ｄ；Ｖ溝の溝深さ，  ｗ；Ｖ溝の溝幅，  ｗ１；Ｖ溝の周方向溝幅（Ｖ溝のクローラ本体の周方向における溝幅）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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