(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
第１レンズ群と、
第２レンズ群と、
第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズと、
両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、
正の屈折力を有する第３レンズと、を有し、
最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面であり、
合焦時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
次式の条件を満足することを特徴とする光学系。
Ｆｎｏ  ＜  １．５０
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．２
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、
第１レンズ群と、
第２レンズ群と、
第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズと、
両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、
正の屈折力を有する第３レンズと、を有し、
最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面であり、
合焦時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
次式の条件を満足することを特徴とする光学系。
Ｆｎｏ  ＜  １．５０
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５
−４．０  ＜  ｆ２／ｆ１  ＜  ０．２
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、
第１レンズ群と、
第２レンズ群と、
第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズと、
両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、
正の屈折力を有する第３レンズと、を有し、
最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面であり、
合焦時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
開口絞りを有し、
前記開口絞りは、前記第２レンズ群中に配置されており、
次式の条件を満足することを特徴とする光学系。
Ｆｎｏ  ＜  １．５０
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３に記載の光学系。
−４．０  ＜  ｆ２／ｆ１  ＜  ０．２
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項５】
開口絞りを有し、
前記開口絞りに対向する像側のレンズ面が非球面形状を有することを特徴とする請求項３に記載の光学系。
【請求項６】
合焦時に、前記第２レンズ群は光軸に沿って移動することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系及び光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２１１９７８号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズと、両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、を有し、最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面であり、合焦時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、次式の条件を満足することを特徴とする。
Ｆｎｏ  ＜  １．５
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．２
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
【０００５】
本発明の第二の態様に係る光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズと、両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、を有し、最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面であり、合焦時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、次式の条件を満足することを特徴とする。
Ｆｎｏ  ＜  １．５０
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５
−４．０  ＜  ｆ２／ｆ１  ＜  ０．２
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
本発明の第三の態様に係る光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズと、両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、を有し、最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面であり、合焦時に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、開口絞りを有し、開口絞りは、第２レンズ群中に配置されており、次式の条件を満足することを特徴とする。
Ｆｎｏ  ＜  １．５０
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図２】第１実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図３】第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図４】第２実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図５】第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図６】第３実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図７】第４実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図８】第４実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図９】第５実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図１０】第５実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は至近合焦状態を示す。
【図１１】上記光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図１２】上記光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る光学系ＯＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。また、この光学系ＯＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ（例えば、図１における負メニスカスレンズＬ１１）と、両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズ（例えば、図１における両凹負レンズＬ１２）と、正の屈折力を有する第３レンズ（例えば、図１における両凸正レンズＬ１３）と、を有して構成されている。また、最も像側のレンズの像側のレンズ面は、像側に向いた凹面（例えば、図１における正メニスカスレンズＬ３２の像側のレンズ面（第２４面））で構成されている。また、この光学系ＯＬは、合焦時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化するように構成されている。このように構成することにより、明るい光学系を実現することができ、また、無限遠合焦状態から至近合焦状態に亘って優れた光学性能を得ることができる。
【０００８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【０００９】
Ｆｎｏ  ＜  １．５０                                        （１）
但し、
Ｆｎｏ：Ｆナンバー
【００１０】
条件式（１）は、この光学系ＯＬのＦナンバーを規定するものである。この条件式（１）を満足することで、明るい光学系を得ることができる。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、この条件式（１）の上限値を１．４０とすることが望ましい。また、この条件式（１）の効果をさらに確実なものとするために、この条件式（１）の上限値を１．３０とすることが望ましい。また、この条件式（１）の効果をさらに確実なものとするために、この条件式（１）の上限値を１．２５とすることが望ましい。
【００１１】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１２】
−２．０  ＜  ｆ／ｆ１  ＜  ０．５                          （２）
但し、
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
【００１３】
条件式（２）は、全系の焦点距離と第１レンズ群Ｇ１の焦点距離との適切な値を規定するものである。この条件式（２）の範囲内であると、倍率色収差や歪曲収差の発生が小さくなるため好ましい。また、この光学系ＯＬの小型化が図れる。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．３とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．２とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．０とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を−０．２とすることが望ましい。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を−１．５とすることが望ましい。
【００１４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１５】
−４．０  ＜  ｆ２／ｆ１  ＜  ０．２                        （３）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
【００１６】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との適切な値を規定するものである。この条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、倍率色収差や歪曲収差の発生が大きくなるため好ましくない。なお、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．１とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．０とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を−０．１とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を−０．２とすることが望ましい。また、この条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、球面収差やコマ収差の発生が大きくなるので好ましくない。なお、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を−３．０とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の下限値を−２．５とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の下限値を−２．０とすることが望ましい。
【００１７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、開口絞りＳを有し、この開口絞りＳに対向する像側のレンズ面が非球面形状を有することが望ましい。このように構成することにより、球面収差を良好に補正することができる。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２中に配置されていることが望ましい。なお、第２レンズ群Ｇ２中とは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズと最も像側のレンズとの間に配置されていることを意味する。
【００１８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、合焦時に、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動するように構成する、すなわち、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群とすることが望ましい。このように構成することにより、合焦時の球面収差変動が小さくなり、また、軸上色収差及び倍率色収差変動に有利となる。
【００１９】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００２０】
次に、本実施形態に係る光学系ＯＬを備えた光学機器であるカメラを図１１に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として本実施形態に係る光学系ＯＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００２１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る光学系ＯＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００２２】
以下、本実施形態に係る光学系ＯＬの製造方法の概略を、図１２を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。そして、第１レンズ群Ｇ１として、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズと、両凹レンズ形状であって、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、を配置し（ステップＳ２００）、最も像側に、像側のレンズ面が像側に向いた凹面であるレンズを配置する（ステップＳ３００）。また、合焦時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化するように配置する（ステップＳ４００）。さらに、所定の条件式（例えば、上述した条件式（１）、（２））による条件を満足するように配置する（ステップＳ５００）。
【００２３】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合正レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズ、開口絞りＳ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２５、両凹負レンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ２８を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状の負レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた（像側に凹面を向けた）正メニスカスレンズＬ３２を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。このようにして準備した各レンズ群を上述した手順で配置して光学系ＯＬを製造する。
【００２４】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００２５】
本実施形態では、３群構成の光学系ＯＬを示したが、以上の構成条件等は、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最も像面側に、変倍時又は合焦時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００２６】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等の）モータ駆動にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群とし、その他のレンズは合焦時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。モータにかかる負荷を考慮すると、合焦レンズ群は単レンズから構成するのが好ましい。
【００２７】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部、又は、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部（第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ成分は除く）を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００２８】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００２９】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【００３０】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００３１】
以上のような構成により、良好な光学性能を有し、明るい光学系ＯＬ、この光学系ＯＬを有する光学機器及び光学系ＯＬの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００３２】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、及び、図９は、各実施例に係る光学系ＯＬ（ＯＬ１〜ＯＬ５）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの光学系ＯＬ１〜ＯＬ５の断面図の下部には、無限遠合焦状態から至近合焦状態に合焦する際に移動するレンズ群の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。
【００３３】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００３４】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10    （ａ）
【００３５】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００３６】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る光学系ＯＬ１の構成を示す図である。この光学系ＯＬ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。
【００３７】
この光学系ＯＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２５、両凹負レンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ２８で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状の負レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた（像側に凹面を向けた）正メニスカスレンズＬ３２で構成されている。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内の両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズの像側（両凹負レンズＬ２４と非球面負レンズＬ２５の間）に配置されている。また、この光学系ＯＬ１と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。なお、この第１実施例において、負メニスカスレンズＬ１１が第１レンズに相当し、両凹負レンズＬ１２が第２レンズに相当し、両凸正レンズＬ１３が第３レンズに相当する。
【００３８】
また、この光学系ＯＬ１において、無限遠から至近物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を、物体側に移動させることにより行うように構成されている。
【００３９】
以下の表１に、光学系ＯＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角［°］、Ｙは最大像高、ＴＬは全長、及び、ＢＦはバックフォーカスの値を表している。ここで、全長ＴＬは、無限合焦時の最も物体側のレンズ面（第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を示している。また、バックフォーカスＢＦは、無限遠合焦時の最も像面側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離とその空気換算長を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径0.00000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、レンズ群焦点距離は第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３の各々の始面の番号と焦点距離を示している。
【００４０】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００４１】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ                ＝   36.00
ＦＮｏ            ＝    1.27
ω                ＝   31.0
Ｙ                ＝   20.94
ＴＬ              ＝  159.500
ＢＦ              ＝   21.673
ＢＦ（空気換算長）＝   20.991
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1      219.89650    2.500    1.58913    61.2
2       36.65680   30.287
3      -80.31177    2.200    1.49782    82.6
4      107.63024   11.655    1.85026    32.4
5     -266.99457      D5
6       66.74362   15.450    1.43700    95.1
7      -88.13127    0.200
8       53.89207    5.408    1.80400    46.6
9      124.87901    0.040
10       40.75122   10.000    1.80400    46.6
11     -177.14586    2.469    1.78472    25.6
12       28.55427    6.000
13        0.00000    5.500                      開口絞りＳ
14*    -300.20287    2.500    1.58913    61.2
15      770.69740    1.500
16      -92.49917    1.500    1.62004    36.4
17       26.27027    5.786    1.49782    82.6
18      115.96610    2.617
19       77.41625    8.770    1.80400    46.6
20      -40.30267      D20
21       56.86132    2.945    1.49710    81.6
22*      32.88058    3.000
23       50.78860    5.000    1.80400    46.6
24       60.00000   17.673
25        0.00000    2.000    1.51680    63.9
26        0.00000    2.000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       -80.62
第２レンズ群      6        53.00
第３レンズ群     21      -301.07
【００４２】
この光学系ＯＬ１において、第１４面及び第２２面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００４３】
（表２）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
14  -4.90000e+01  -1.43121e-05  -5.65379e-09  -1.13282e-11   3.45438e-14
22   1.87050e+00  -1.72052e-06  -4.28818e-09   2.47112e-12  -1.11278e-14
【００４４】
この光学系ＯＬ１において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ５、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２０は、上述したように、合焦に際して変化する。次の表３に、無限遠物体合焦状態、並びに、至近合焦状態での可変間隔を示す。なお、Ｄ０は光学系ＯＬ１の最も物体側の面（第１面）から物体までの距離を示し、βは倍率を示す（以降の実施例においても同様である）。
【００４５】
（表３）
［可変間隔データ］
無限遠         至近
Ｄ０          ∞         1066.94
β            −           -0.0333
ｆ           36.00          −
Ｄ５         12.000        10.635
Ｄ２０        0.500         1.865
【００４６】
次の表４に、この光学系ＯＬ１における各条件式対応値を示す。この表４において、ＦｎｏはＦナンバーを、ｆは全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、それぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。
【００４７】
（表４）
［条件式対応値］
（１）Ｆｎｏ＝1.27
（２）ｆ／ｆ１＝-0.45
（３）ｆ２／ｆ１＝-0.66
【００４８】
このように、この光学系ＯＬ１は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００４９】
この光学系ＯＬ１の、無限遠合焦状態及び至近合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高を、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバー又は開口数の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高または物体高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各像高または各物体高の値を示している。また、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示している。また、歪曲収差図はｄ線の値を示している。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ１は、無限遠物体合焦状態から至近合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００５０】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係る光学系ＯＬ２の構成を示す図である。この光学系ＯＬ２は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。
【００５１】
この光学系ＯＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹負レンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２５、両凹負レンズＬ２６と両凸正レンズＬ２７とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ２８で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側のレンズ面及び像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凸面を向けた（像側に凹面を向けた）メニスカスレンズ形状の負レンズＬ３１で構成されている。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内の両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズの像側（両凹負レンズＬ２４と非球面負レンズＬ２５の間）に配置されている。また、この光学系ＯＬ２と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。なお、この第１実施例において、両凹負レンズＬ１１が第１レンズに相当し、両凹負レンズＬ１２が第２レンズに相当し、両凸正レンズＬ１３が第３レンズに相当する。
【００５２】
また、この光学系ＯＬ２において、無限遠から至近物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を、物体側に移動させることにより行うように構成されている。
【００５３】
以下の表５に、光学系ＯＬ２の諸元の値を掲げる。
【００５４】
（表５）第２実施例
［全体諸元］
ｆ                ＝   36.00
ＦＮｏ            ＝    1.21
ω                ＝   31.0
Ｙ                ＝   20.94
ＴＬ              ＝  157.300
ＢＦ              ＝   25.794
ＢＦ（空気換算長）＝   25.112
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1    -3547.66270    2.300    1.58913    61.2
2       37.12374   17.980
3     -105.83752    2.150    1.49782    82.6
4       90.23393   17.889    1.83400    37.2
5     -291.23291      D5
6       77.75212   15.899    1.43385    95.2
7      -68.68061    0.200
8       49.12580    5.414    1.80400    46.6
9       97.28029    0.000
10       33.83185   10.971    1.77250    49.6
11     -342.54400    1.800    1.79504    28.7
12       22.82501    7.122
13        0.00000    5.419                      開口絞りＳ
14*    -175.01773    2.500    1.58913    61.2
15      523.58077    2.626
16      -52.54333    1.500    1.60342    38.0
17       31.56266   10.102    1.49782    82.6
18      -47.88632    0.500
19       93.31396    9.983    1.80400    46.6
20      -45.91924      D20
21*      41.07357    3.000    1.49710    81.6
22*      28.00000   21.794
23        0.00000    2.000    1.51680    63.9
24        0.00000    2.000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       -77.40
第２レンズ群      6        56.78
第３レンズ群     21      -191.56
【００５５】
この光学系ＯＬ２において、第１４面、第２１面及び第２２面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００５６】
（表６）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
14   7.97220e+00  -1.23825e-05  -6.31230e-09  -7.95431e-12  -9.61987e-15
21   1.13610e+00  -5.37799e-06  -1.24724e-08   7.70640e-11  -9.29237e-14
22  -1.12120e+00   7.42018e-06  -1.23070e-08   8.74773e-11  -6.46054e-14
【００５７】
この光学系ＯＬ２において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ５、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２０は、上述したように、合焦に際して変化する。次の表７に、無限遠物体合焦状態、並びに、至近合焦状態での可変間隔を示す。
【００５８】
（表７）
［可変間隔データ］
無限遠         至近
Ｄ０          ∞         1062.29
β            −           -0.0333
ｆ           36.00          −
Ｄ５         13.000        11.799
Ｄ２０        1.150         2.351
【００５９】
次の表８に、この光学系ＯＬ２における各条件式対応値を示す。
【００６０】
（表８）
［条件式対応値］
（１）Ｆｎｏ＝1.21
（２）ｆ／ｆ１＝-0.47
（３）ｆ２／ｆ１＝-0.73
【００６１】
このように、この光学系ＯＬ２は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００６２】
この光学系ＯＬ２の、無限遠合焦状態及び至近合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図４に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ２は、無限遠物体合焦状態から至近合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００６３】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係る光学系ＯＬ３の構成を示す図である。この光学系ＯＬ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。
【００６４】
この光学系ＯＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、及び、両凹負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合正レンズ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸レンズ形状の正レンズＬ２５、両凹負レンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ２８で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状の負レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた（像側に凹面を向けた）正メニスカスレンズＬ３２で構成されている。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内の両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合正レンズの像側（両凹負レンズＬ２４と非球面正レンズＬ２５の間）に配置されている。また、この光学系ＯＬ３と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。なお、この第１実施例において、負メニスカスレンズＬ１１が第１レンズに相当し、両凹負レンズＬ１２が第２レンズに相当し、正メニスカスレンズＬ１３が第３レンズに相当する。
【００６５】
また、この光学系ＯＬ３において、無限遠から至近物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を、物体側に移動させることにより行うように構成されている。
【００６６】
以下の表９に、光学系ＯＬ３の諸元の値を掲げる。
【００６７】
（表９）第３実施例
［全体諸元］
ｆ                ＝   36.00
ＦＮｏ            ＝    1.26
ω                ＝   31.0
Ｙ                ＝   20.94
ＴＬ              ＝  159.500
ＢＦ              ＝   24.982
ＢＦ（空気換算長）＝   24.300
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       56.34034    3.000    1.58913    61.2
2       29.51320   30.470
3      -80.37066    2.200    1.49782    82.6
4       53.53185   22.517    1.85026    32.4
5      105.06163      D5
6      101.38502   12.057    1.43700    95.1
7      -50.69927    0.200
8       48.33234    4.415    1.80400    46.6
9       78.64722    0.000
10       36.84443   10.000    1.80400    46.6
11     -455.49991    1.800    1.78472    25.6
12       33.41670    6.000
13        0.00000    4.700                      開口絞りＳ
14*      86.31951    3.000    1.58913    61.2
15     -330.60152    1.500
16      -69.41237    1.500    1.62004    36.4
17       29.37490    3.355    1.49782    82.6
18       45.67496    1.600
19       47.14360    7.652    1.80400    46.6
20      -44.02788      D20
21      322.20199    1.600    1.49710    81.6
22*      28.00000    3.000
23       43.29099    3.500    1.80400    46.6
24       60.00000   20.982
25        0.00000    2.000    1.51680    63.9
26        0.00000    2.000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       -50.84
第２レンズ群      6        39.00
第３レンズ群     21       -93.61
【００６８】
この光学系ＯＬ３において、第１４面及び第２２面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００６９】
（表１０）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
14  -3.79400e-01  -1.01346e-05  -8.44430e-09  -1.58206e-11   2.71537e-14
22   1.72830e+00  -1.06092e-06  -6.82637e-09  -1.83223e-11   1.00110e-14
【００７０】
この光学系ＯＬ３において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ５、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２０は、上述したように、合焦に際して変化する。次の表１１に、無限遠物体合焦状態、並びに、至近合焦状態での可変間隔を示す。
【００７１】
（表１１）
［可変間隔データ］
無限遠         至近
Ｄ０          ∞         1062.39
β            −           -0.0333
ｆ           36.00          −
Ｄ５          9.954         8.924
Ｄ２０        0.500         1.592
【００７２】
次の表１２に、この光学系ＯＬ３における各条件式対応値を示す。
【００７３】
（表１２）
［条件式対応値］
（１）Ｆｎｏ＝1.26
（２）ｆ／ｆ１＝-0.71
（３）ｆ２／ｆ１＝-0.77
【００７４】
このように、この光学系ＯＬ３は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００７５】
この光学系ＯＬ３の、無限遠合焦状態及び至近合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図６に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ３は、無限遠物体合焦状態から至近合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００７６】
［第４実施例］
図７は、第４実施例に係る光学系ＯＬ４の構成を示す図である。この光学系ＯＬ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。
【００７７】
この光学系ＯＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、両凹負レンズＬ１２、及び、両凸正レンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合正レンズ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２５、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ２８で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状の負レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２で構成されている。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内の両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合正レンズの像側（両凹負レンズＬ２４と非球面負レンズＬ２５の間）に配置されている。また、この光学系ＯＬ４と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。なお、この第１実施例において、負メニスカスレンズＬ１１が第１レンズに相当し、両凹負レンズＬ１２が第２レンズに相当し、両凸正レンズＬ１３が第３レンズに相当する。
【００７８】
また、この光学系ＯＬ４において、無限遠から至近物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を、物体側に移動させることにより行うように構成されている。
【００７９】
以下の表１３に、光学系ＯＬ４の諸元の値を掲げる。
【００８０】
（表１３）第４実施例
［全体諸元］
ｆ                ＝   35.97
ＦＮｏ            ＝    1.26
ω                ＝   31.0
Ｙ                ＝   21.14
ＴＬ              ＝  163.808
ＢＦ              ＝   25.103
ＢＦ（空気換算長）＝   24.422
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1      227.65237    1.805    1.58913    61.2
2       35.11588   18.920
3      -73.99938    2.201    1.49782    82.6
4      118.34909    4.756
5      162.85190    4.797    1.85026    32.4
6    -1978.57950      D6
7       66.32474   14.757    1.43700    95.1
8     -120.19105    8.963
9       64.08024    7.209    1.80400    46.6
10      425.17412    9.324
11       57.89484   10.469    1.80400    46.6
12      -59.86202    2.199    1.78472    25.6
13       56.67080    4.075
14        0.00000    2.872                      開口絞りＳ
15*    -278.52828    2.500    1.58913    61.2
16      192.66799    1.098
17      905.99129    2.000    1.62004    36.4
18       23.92094    5.794    1.49782    82.6
19       70.90966    4.545
20       71.05101    8.313    1.80400    46.6
21      -41.80902      D21
22       51.83072    1.999    1.49710    81.6
23*      36.76981    2.686
24       58.71193    4.008    1.80400    46.6
25       39.15432   22.103
26        0.00000    2.000    1.51680    63.9
27        0.00000    1.000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       -50.02
第２レンズ群      7        57.06
第３レンズ群     22       -98.76
【００８１】
この光学系ＯＬ４において、第１５面及び第２３面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００８２】
（表１４）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
15  -7.63800e-01  -1.28105e-05  -5.41102e-09   3.98672e-12   4.03529e-15
23   1.04030e+00   4.43461e-06   8.54853e-10   1.14308e-11   1.98808e-14
【００８３】
この光学系ＯＬ４において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ６、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２１は、上述したように、合焦に際して変化する。次の表１５に、無限遠物体合焦状態、並びに、至近合焦状態での可変間隔を示す。
【００８４】
（表１５）
［可変間隔データ］
無限遠         至近
Ｄ０          ∞         1066.02
β            −           -0.0333
ｆ           35.97          −
Ｄ６         12.412        11.162
Ｄ２１        1.001         2.251
【００８５】
次の表１６に、この光学系ＯＬ４における各条件式対応値を示す。
【００８６】
（表１６）
［条件式対応値］
（１）Ｆｎｏ＝1.26
（２）ｆ／ｆ１＝-0.72
（３）ｆ２／ｆ１＝-1.14
【００８７】
このように、この光学系ＯＬ４は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００８８】
この光学系ＯＬ４の、無限遠合焦状態及び至近合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図８に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ４は、無限遠物体合焦状態から至近合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００８９】
［第５実施例］
図９は、第５実施例に係る光学系ＯＬ５の構成を示す図である。この光学系ＯＬ５は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。
【００９０】
この光学系ＯＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に両凹負レンズＬ１１、両凹負レンズＬ１２、及び、両凸正レンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸正レンズＬ２１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２、両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凹面を向けたメニスカスレンズ形状の負レンズＬ２５、両凹負レンズＬ２６と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ２８で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状の負レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２で構成されている。また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内の両凸正レンズＬ２３と両凹負レンズＬ２４とを接合した接合負レンズの像側（両凹負レンズＬ２４と非球面負レンズＬ２５の間）に配置されている。また、この光学系ＯＬ５と像面Ｉとの間にはフィルター群ＦＬが配置されている。なお、この第１実施例において、両凹負レンズＬ１１が第１レンズに相当し、両凹負レンズＬ１２が第２レンズに相当し、両凸正レンズＬ１３が第３レンズに相当する。
【００９１】
また、この光学系ＯＬ５において、無限遠から至近物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を、物体側に移動させることにより行うように構成されている。
【００９２】
以下の表１７に、光学系ＯＬ５の諸元の値を掲げる。
【００９３】
（表１７）第５実施例
［全体諸元］
ｆ                ＝   36.00
ＦＮｏ            ＝    1.23
ω                ＝   32.1
Ｙ                ＝   21.64
ＴＬ              ＝  164.000
ＢＦ              ＝   17.000
ＢＦ（空気換算長）＝   13.319
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1     -898.21684    2.500    1.58913    61.2
2       43.80076   15.152
3     -230.87128    2.200    1.49782    82.6
4       89.16854   10.359
5      176.10159    7.153    1.85026    32.4
6     -264.51201      D6
7       88.09214   15.452    1.43700    95.1
8      -80.76797    0.200
9       62.42401    4.512    1.80400    46.6
10      104.25560   10.571
11       39.02607    8.810    1.80400    46.6
12     -238.65577    2.200    1.78472    25.6
13       30.31986    6.293
14        0.00000    7.326                      開口絞りＳ
15*    -131.01016    2.300    1.58913    61.2
16     -989.99147    1.000
17     -189.09804    2.000    1.62004    36.4
18       27.92407    5.338    1.49782    82.6
19      203.39872    2.152
20       81.85441    9.588    1.80400    46.6
21      -40.42037      D21
22       47.00866    2.913    1.49710    81.6
23*      35.18492    4.000
24       73.07922   11.866    1.80400    46.6
25       60.00000   13.000
26        0.00000    2.000    1.51680    63.9
27        0.00000    2.000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       -86.85
第２レンズ群      7        60.05
第３レンズ群     22      -201.28
【００９４】
この光学系ＯＬ５において、第１５面及び第２３面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００９５】
（表１８）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
15   1.21498e+01  -1.09221e-05  -3.97801e-09  -1.51301e-11   2.38268e-14
23   6.45500e-01   2.91573e-06   1.99289e-10   3.63867e-12   1.36398e-14
【００９６】
この光学系ＯＬ５において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ６、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２１は、上述したように、合焦に際して変化する。次の表１９に、無限遠物体合焦状態、並びに、至近合焦状態での可変間隔を示す。
【００９７】
（表１９）
［可変間隔データ］
無限遠         至近
Ｄ０          ∞         1064.24
β            −           -0.0333
ｆ           36.00          −
Ｄ６         12.114        10.728
Ｄ２１        1.000         2.385
【００９８】
次の表２０に、この光学系ＯＬ５における各条件式対応値を示す。
【００９９】
（表２０）
［条件式対応値］
（１）Ｆｎｏ＝1.23
（２）ｆ／ｆ１＝-0.41
（３）ｆ２／ｆ１＝-0.69
【０１００】
このように、この光学系ＯＬ５は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【０１０１】
この光学系ＯＬ５の、無限遠合焦状態及び至近合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１０に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ５は、無限遠物体合焦状態から至近合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１０２】
ＯＬ（ＯＬ１〜ＯＬ５）  光学系    Ｇ１  第１レンズ群
Ｌ１１  第１レンズ    Ｌ１２  第２レンズ    Ｌ１３  第３レンズ
Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｓ  開口絞り    １  カメラ（光学機器）
【図１】
0006784951.tif 000002
【図２】
0006784951.tif 000003
【図３】
0006784951.tif 000004
【図４】
0006784951.tif 000005
【図５】
0006784951.tif 000006
【図６】
0006784951.tif 000007
【図７】
0006784951.tif 000008
【図８】
0006784951.tif 000009
【図９】
0006784951.tif 000010
【図１０】
0006784951.tif 000011
【図１１】
0006784951.tif 000012
【図１２】
0006784951.tif 000013