(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回動可能に設けられた第１の指針と、
前記第１の指針の回動に連動して、前記第１の指針の回転の角度に対して当該回転の角度よりも小さい回転角度回動するように設けられた第２の指針と、
前記第１の指針及び前記第２の指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記第２の指針に第１の機能動作に係る表示を行わせている間に、第２の機能動作を行う際に移行する少なくとも３以上の状態の各状態に係り、移行する状態の順番に応じて時計回り方向に設けられる少なくとも３つの指示位置を前記第１の指針に順番に指示させる場合に、前記第１の指針による前記少なくとも３つの指示位置間の移動を第１回動方向への回動で行わせる
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
前記少なくとも３つの指示位置が前記第１の指針により指示される順番は、予め定められていることを特徴とする請求項１記載の電子時計。
【請求項３】
前記第１の機能動作に係る前記第２の指針の第２回動方向が予め定められており、前記第１回動方向は、前記第２回動方向と同一方向に定められることを特徴とする請求項１又は２記載の電子時計。
【請求項４】
前記第１回動方向は、時計回りであることを特徴とする請求項１又は２記載の電子時計。
【請求項５】
前記第１の指針は秒針であり、
前記第２の指針は分針である
ことを特徴とする請求項１〜４の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項６】
現在時刻を計数する計時部を備え、
前記第１の機能動作は、前記計時部が計数する現在時刻に応じた時刻表示に係る動作である
ことを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項７】
無線通信部を備え、
前記第２の機能動作は、前記無線通信部による通信接続に係る動作であり、
前記少なくとも３以上の状態には、通信接続の開始から通信接続の確立までの状態と、通信接続の確立から通信接続の解除までの状態とが含まれる
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項８】
前記制御部は、前記少なくとも３つの指示位置のうち最後の指示位置を前記第１の指針により指示させてから所定時間が経過した後に、前記計時部が計数する現在時刻に応じた位置に前記第２の指針を回動させるとともに前記第１の指針に前記最後の指示位置を指示させる
ことを特徴とする請求項６記載の電子時計。
【請求項９】
前記制御部は、前記少なくとも３つの指示位置のうち最初の指示位置を前記第１の指針により指示させる際に、当該第１の指針を前記第１回動方向に回動させることを特徴とする請求項１〜８の何れか一項に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、指針を用いて時刻の表示を行う電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、時刻の表示に加えて種々の機能に係る表示や動作を行うことの出来る電子時計がある。時刻の表示以外の機能としては、例えば、アラーム報知機能やそのアラーム報知設定時刻の表示設定動作、ストップウォッチ機能、タイマ機能、各種計測センサを用いて計測、算出された物理量の表示機能や、外部機器から取得されたスケジュール情報やステータス情報に基づく報知機能などが挙げられる。
【０００３】
このような複数の機能動作に係る表示は、ユーザの利便性などに対応して、しばしば、複数種類同時並列的になされ得る。しかしながら、指針を用いて表示を行うアナログ電子時計、特に腕時計といった、表示画面の小さいものでは、指針の搭載可能数に上限があり、各種機能に各々対応して別個に指針や表示エリアを設けるのがしばしば困難である。そこで、従来、表示対象とされる機能表示のうち一部又は全部を順次切り替えて行わせる技術がある。切り替え対象となる複数の機能動作は、例えば、ユーザによる所定の押しボタンスイッチの押下操作に従って順に選択される。
【０００４】
また、このような多機能表示を行うアナログ電子時計には、何れかの指針を用いて、現在何れの機能種別に係る表示動作が行われているかを示す状態表示を行うものがある。特許文献１には、アラーム報知設定や指針動作の中断設定などの設定モードに応じた位置を秒針により指示させることで、現在の設定モードをユーザに知得させる技術が開示されている。
【０００５】
しかしながら、消費電力の制限やデザイン、サイズなどの制約から、複数の指針を共通のモータといった動作部により連動して動作させる電子時計において、何れかの機能動作に係る表示や状態表示を複数同時に行う場合には、これら複数の指針が互いに異なる機能動作に係る表示や状態表示に同時に用いられることになる。このような場合には、従来、連動して動作する指針のうち、動作部による所定の駆動量に対する回転角度の小さい指針の動作に対応して、回転角度の大きい指針を周回動作させるといった制御動作が行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−３２８１８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、複数の指針が連動して回動する電子時計において当該複数の指針に異なる機能動作に係る表示や状態表示を行わせる場合であって、一方の表示において複数の状態間を順番に遷移することが一の指針により示される場合に、当該遷移に係る指針の移動方向と、他の指針が示す表示内容の変化方向とが錯綜すると、ユーザが表示内容の変化を読みとりづらくなり、効果的に示すことが出来ないという課題がある。
【０００８】
この発明の目的は、連動して回動する複数の指針の各々による表示内容の変化をより効果的にユーザに示すことの出来る電子時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、本発明は、
回動可能に設けられた第１の指針と、
前記第１の指針の回動に連動して、前記第１の指針の回転の角度に対して当該回転の角度よりも小さい回転角度回動するように設けられた第２の指針と、
前記第１の指針及び前記第２の指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記第２の指針に第１の機能動作に係る表示を行わせている間に、第２の機能動作を行う際に移行する少なくとも３以上の状態の各状態に係り、移行する状態の順番に応じて時計回り方向に設けられる少なくとも３つの指示位置を前記第１の指針に順番に指示させる場合に、前記第１の指針による前記少なくとも３つの指示位置間の移動を第１回動方向への回動で行わせる
ことを特徴とする電子時計である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に従うと、電子時計において、連動して回動する複数の指針の各々による表示内容の変化をより効果的にユーザに示すことが出来るという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態の電子時計を示す正面図である。
【図２】電子時計の機能構成を示すブロック図である。
【図３】電子時計で設定され得る設定情報の例を示す図表である。
【図４】電子時計における通信種別を示す図表である。
【図５】通信接続動作時における指針の移動例を示す図である。
【図６】電子時計で実行される通信接続制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図７】通信接続時間に応じた通信接続動作時の分針及び秒針の指示状態の変化例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の電子時計の実施形態を示す正面図である。
【００１３】
本実施形態の電子時計１は、指針による時刻及び日付の表示を行うアナログ電子時計であり、図示略のバンドを介して腕に装着され得る腕時計型のものである。
電子時計１は、文字盤１１と、ケーシング１２と、時針２と、分針３（第２の指針）と、秒針４（第１の指針）と、日車５と、小時針６と、小分針７と、りゅうずＣ１と、押しボタンスイッチＢ２及びＢ３などを備える。
【００１４】
時針２、分針３及び秒針４は、文字盤１１の上方（正面側）で当該文字盤１１に略平行な面内を同一軸に対して回転動作（回動）可能に設けられている。文字盤１１上には、時刻などの各種情報を示すための複数の標識が設けられており、時針２、分針３及び秒針４が指し示す方向（指示位置）と標識との位置関係に応じた時刻や各種情報が読取可能となっている。
【００１５】
小時針６及び小分針７は、文字盤１１の表面（正面側の面）に設けられた小窓１１１の内部で同一の回転軸に対して回転動作し、小窓１１１に設けられた標識との位置関係により各種情報が読み取られる。小時針６及び小分針７は、特には限られないが、ここでは予め設定された地域の地方時（世界時計）やアラーム報知設定時刻などの表示に用いられる。
【００１６】
日車５は、文字盤１１の裏面側に当該文字盤１１と略平行に設けられた回転円盤であり、当該日車５の表面側（文字盤１１と対向する面側）には、円周状に「１」〜「３１」の標識が等間隔で設けられている。文字盤１１に設けられた開口部１１２からこれら標識の何れかが選択的に露出されることで、当該露出された数値に応じた日付が示される。
【００１７】
押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３は、ケーシング１２の側面（９時側）に設けられ、それぞれ押下されることで入力操作信号を発生させる。りゅうずＣ１は、ケーシング１２の側面においてここでは押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３とは反対側（３時側）に設けられ、ケーシング１２から引き出され、回転され、或いは押し戻される操作に応じた入力操作信号を発生させる。本実施形態の電子時計１では、りゅうずＣ１は、２段階の引き出しが可能となっている。
【００１８】
文字盤１１は、表面側（正面側）に３０度間隔で外縁付近に円周状に設けられたブロック標識と、当該ブロック標識間に６度間隔で設けられた目盛と、当該目盛の一部の代わりに設けられた文字標識（ここでは、４７秒位置に「Ａ」、５２秒位置に「Ｐ」、１８秒位置に「Ｒ」、２３秒位置に「Ｆ」、２８秒位置に「Ｃ」）とを有する。ブロック標識は、１時から１２時までの各正時を示す方向に対応し、同時に５分及び５秒の間隔を示す。目盛及び文字標識は、それぞれ１分、１秒単位の方向を示す。また、文字標識「Ａ」、「Ｐ」は、それぞれ午前（ＡＭ）、午後（ＰＭ）を示す標識である。りゅうずＣ１又は押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３への所定の入力操作が行われた場合に、所定時間又は所定の入力操作で解除されるまで、秒針４に文字標識「Ａ」、「Ｐ」の何れかを指し示させることで、小時針６及び小分針７により示される時刻（アラーム報知設定時刻や世界時計時刻）の午前、午後が示される。文字標識「Ｒ」、「Ｆ」、「Ｃ」は、秒針４により何れかが指し示されることで、後に詳述するように、無線通信部４９（図２参照）による外部の電子機器との通信接続状態を示す。
【００１９】
図２は、本実施形態の電子時計１の機能構成を示すブロック図である。
本実施形態の電子時計１は、上述の時針２、分針３、秒針４、日車５、小時針６及び小分針７（以降まとめて指針２〜７などとも記す）に加えて、輪列機構７１〜７３と、ステッピングモータ８１〜８３と、駆動回路５１と、ＣＰＵ４１（Central Processing Unit）（制御部）と、ＲＯＭ４２（Read Only Memory）と、ＲＡＭ４３（Random Access Memory）と、発振回路４４と、分周回路４５と、計時回路４６（計時部）と、報知動作部４７と、操作受付部４８と、無線通信部４９及びアンテナ５０と、電力供給部５２などを備える。
【００２０】
ＣＰＵ４１は、プロセッサとして、各種演算処理を行い、また、電子時計１の全体動作を統括制御する。また、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に対して指針２〜７をそれぞれ運針させる制御信号を出力する。
【００２１】
ＲＯＭ４２は、ＣＰＵ４１が実行する各種プログラムや、各種プログラムで利用される初期設定データを格納する。これらのプログラムや初期設定データは、電子時計１の起動時、又は、必要に応じて随時、ＣＰＵ４１により読み出されて実行、利用される。
なお、ＲＯＭ４２は、一部又は全部が書き換え可能なフラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable and Programmable Read Only Memory）といった種々の不揮発性メモリであっても良い。
ＲＡＭ４３は、ＣＰＵ４１に作業用のメモリ空間を提供し、一時データを記憶する。一時データとしては、無線通信部４９による通信の接続先情報４３ａや、当該接続先から取得された設定情報４３ｂなどが含まれる。
【００２２】
図３は、本実施形態の電子時計１で設定され得る設定情報４３ｂの例を示す図表である。
ここでは、アラーム報知設定、地方時設定、スケジュール報知設定、及び通信設定が設定記憶可能となっている。
アラーム報知設定は、設定された時刻にアラーム報知動作（例えば、所定のパターンでのビープ音の出力など）を行うか否かの設定及びアラーム報知設定時刻に係る情報を含む。アラーム報知動作がオンに設定されている場合、設定されているアラーム報知設定時刻にアラーム報知動作が行われる。
【００２３】
地方時設定は、指針２〜５を用いて表示する現在地の地方時（基本時計）の設定と、指針６、７を用いて表示する世界の何れかの地域の地方時（世界時計）の設定と、を含む。
設定内容としては、基本時計及び世界時計のタイムゾーンと、夏時間の実施有無及び実施有りの場合の実施期間や実施時のシフト時間と、の情報が含まれる。世界時計は、例えば、これらの地方時設定に基づいて、基本時計として計数されている日時に対する時差を算出することで算出、表示がなされる。
【００２４】
スケジュール報知設定は、設定された日の所定の時刻に所定の報知動作を行うための報知オン／オフ設定及び報知種別の設定を含む。報知日としては、例えば、単純に報知動作を行わせたい年月日を設定することが出来る。また報知種別としては、報知動作部４７や指針２〜７により実行可能な各種報知動作の種別を定めることが出来る。
【００２５】
通信設定は、自動的に電子時計１の日時修正を行うための日時情報を外部の電子機器から取得するために当該電子機器と通信接続を行うタイミングの設定などを含む。例えば、一日に４回６時間おきに通信接続を行う場合に、初回の通信接続タイミングを午前１時に設定することが出来る。或いは、深夜の通信接続を省略し、７時、１２時、１７時、２３時などに各々設定することも出来る。また、設定情報の取得タイミングとして、例えば、日時情報の取得に係る７時の通信接続時に併せて設定することが出来る。或いは、日時情報の取得タイミングとは別個に、例えば、９時３０分に設定情報の取得タイミングを定めても良い。
【００２６】
電力供給部５２は、ＣＰＵ４１及び電子時計１の各部に対し、動作に必要な電力を供給する。この電力供給部５２は、特には限られないが、例えば、バッテリ（電源）としてソーラパネルと二次電池とを組み合わせて保持し、当該バッテリから長期的且つ安定的な電力供給を可能としたものである。
【００２７】
発振回路４４は、所定の周波数信号を生成して分周回路４５に出力する。分周回路４５は、発振回路４４から入力された周波数信号を分周し、ＣＰＵ４１からの制御信号により設定された周波数の信号を生成してＣＰＵ４１に出力する。また、分周回路４５は、予め定められた周波数信号（例えば、１秒信号）を生成して計時回路４６に出力する。
【００２８】
計時回路４６は、入力された周波数信号をカウントして日時（現在時刻）を計数するカウンタである。このカウンタは、ハードウェア構成としてのカウンタ回路に限られず、ＣＰＵ４１によりソフトウェア的に計数された日時を記憶するＲＡＭなどであっても良い。
【００２９】
報知動作部４７は、ＣＰＵ４１からの制御信号に応じて所定の報知動作を行う。
報知動作部４７は、特には限られないが、例えば、ビープ音を発生する圧電素子を有するビープ音発生部や、振動を発生するおもり付きモータを有する振動発生部などを有する。
【００３０】
操作受付部４８は、ユーザによる外部からの操作を受け付け、電気信号に変換して入力信号としてＣＰＵ４１に出力する。この操作受付部４８には、上述の押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３やりゅうずＣ１が含まれる。これら押しボタンスイッチＢ２、Ｂ３及びりゅうずＣ１への外部からの操作内容に応じて、ＣＰＵ４１は、指針２〜７による表示内容の切り替え、例えば、指針２〜５による基本時計表示と指針６、７による世界時計表示とを入れ替えや、指針６、７によるアラーム報知設定時刻の表示を行わせたり、各種設定、例えば、基本時計や世界時計の夏時間実施有無の切り替え、アラーム報知動作を行うか否かの切り替えや、アラーム報知設定時刻の変更を行ったりすることが出来る。
【００３１】
無線通信部４９は、ＣＰＵ４１の制御に基づいて、アンテナ５０を介して外部の電子機器との間で近距離無線通信、ここでは、ブルートゥース（登録商標：Bluetooth）による情報の送受信を行う。本実施形態の無線通信部４９は、電子時計１の他の部分と独立に電力供給が制御され、無線通信部４９の動作を行わない期間には、電力供給を受けない構成とすることが出来る。また、電子時計１と外部の電子機器との間では、情報の送受信が行われる場合及びユーザが手動で接続命令に係る入力操作を行った場合に限定的に通信接続がなされ、通常は通信接続が解除されている。従って、本実施形態の電子時計１における無線通信部４９による通信接続状態の継続時間は、電子時計１の構成上限られるものではないが、通常、数分以下程度と想定される。
【００３２】
ステッピングモータ８１〜８３は、それぞれ駆動回路５１から入力される駆動パルスの電圧波形に基づいてステップ駆動、例えば、ロータがステータに対して１８０度回転されて、それぞれ対応する指針２〜７を正転方向又は逆転方向に所定の角度ずつ回転移動（回動）させることが可能となっている。本実施形態のステッピングモータ８１〜８３は、正転方向（時計回り方向）に最高で８０ｐｐｓ（Pulse per Second）の早送り回転が可能であり、また、逆転方向（正転方向とは反対の方向）に最高で３２ｐｐｓの早送り回転が可能となっている。
【００３３】
輪列機構７１〜７３は、ステッピングモータ８１〜８３の回転動作をそれぞれ対応する指針２〜７に伝達して所定角度ずつ回転動作させる歯車列である。輪列機構７１は、ステッピングモータ８１の回転動作を秒針４及ｓび分針３に伝達する。輪列機構７２は、ステッピングモータ８２の回転動作を時針２及び日車５に伝達する。輪列機構７３は、ステッピングモータ８３の回転動作を小時針６及び小分針７に伝達する。
【００３４】
本実施形態の電子時計１では、ステッピングモータ８１が１ステップ駆動されるごとに秒針４が６度（第１の指針の回転の角度）ずつ回転し、また、これに連動して分針３が１／１０度（第１の指針の回転の角度より小さい回転角度）ずつ回転する。従って、秒針４は、時刻表示（第１の機能動作に係る表示）の場合に１秒ごとに移動されて１分で３６０度回転移動し、これに伴って分針３は、１分で６度、１時間で３６０度回転移動する。
また、ステッピングモータ８２が１ステップ駆動されるごとに時針２が０．５度ずつ回転する。日車５は、時針２が２周するごとに１０時位置から２時位置までの間で時針２の回転に連動して３／６２度ずつ回転する。従って、時針２は、時刻表示の場合に１分ごとに移動されて１時間で３０度回転移動し、１２時間で３６０度回転移動する。これに伴って日車５は、２２時から２時までの間の４時間で２４０ステップ３６０／３１度、即ち、日付標識の間隔に応じた角度回転移動する。
また、ステッピングモータ８３が１ステップ駆動されるごとに小分針７が６度ずつ回転するとともに、これに連動して小時針６が０．５度ずつ回転する。従って、小分針７は、時刻表示（世界時計表示などを含む）の場合に、１分ごとに移動されて１時間で３６０度回転移動し、これに伴って小時針６は、１時間で３０度、１２時間で３６０度回転移動する。
【００３５】
駆動回路５１は、ＣＰＵ４１から入力された制御信号に基づいて、ステッピングモータ８１〜８３に対して各々駆動パルスを出力する。この駆動回路５１は、ＣＰＵ４１からステッピングモータ８１〜８３のうち複数を同時に動作させる制御信号が取得された場合に、適宜タイミングを調整したり、駆動パルスのピーク電圧や当該ピーク電圧出力のパルス幅を調整したりすることが出来る。
【００３６】
次に、本実施形態の電子時計１における機能動作について説明する。
本実施形態の電子時計１では、接続先情報４３ａとして設定されている通信接続先の電子機器（ここでは、主にスマートフォンが想定される）において対応するアプリケーションプログラム（以降、アプリと記す）で設定された動作設定に係る設定情報を受信、取得して設定情報４３ｂとして保持する。そして、設定情報４３ｂにおいて設定されたタイミングにおいて当該タイミングと対応付けられて設定された動作を報知動作部４７や指針２〜７の一部又は全部により行わせる。
設定情報の作成及び送信に係るアプリは、任意の周知の技術に基づいて作成されたものであって良く、電子時計１の設定情報４３ｂのフォーマットで送受信される。
【００３７】
また、電子時計１では、同様に、通信接続先の電子機器においてアプリを用いて設定される通信設定が設定情報４３ｂとして取得保持される。そして、この通信設定で定められた日時情報の取得タイミングで電子機器と通信接続を行い、当該電子機器から日時情報を取得する日時情報取得動作が行われる。また、電子時計１では、この日時情報取得動作で取得された日時情報に応じて計時回路４６の日時を修正し、また、指針による表示させる時刻を修正する日時修正動作が行われる。
【００３８】
また、設定情報４３ｂとして設定される機能動作や日時修正動作とは別個の機能動作として、端末探索動作がある。
端末探索動作（Find Me動作ともいう）では、接続先情報４３ａに電子時計１の通信接続先として予め設定されている電子機器との通信接続を行い、当該電子機器に所定の報知動作、ここでは、主に音声出力を行わせることで、ユーザに電子機器の所在を知らせる。
【００３９】
電子時計１では、これらの時刻表示動作とは異なる機能動作やその設定に応じて近距離無線通信による電子機器との通信接続動作が行われる。この通信接続動作を行う場合に、電子時計１では、通信接続を試みている状態、又は通信接続が確立された状態である旨を示す通信接続状態の報知動作が行われる。この報知動作は、ここでは、図１に示した文字標識「Ｒ」、「Ｆ」、「Ｃ」を秒針４により指示させることにより行われる。文字標識「Ｒ」（第２の機能動作に係る表示における少なくとも２つの指示位置のうち最初の指示位置）は、通信接続動作の命令受付から接続の確立までの間に指示される。文字標識「Ｆ」は、端末探索動作に係る通信接続の開始から接続の確立までの間に指示される。文字標識「Ｃ」（第２の機能動作に係る表示における少なくとも２つの指示位置のうち最後の指示位置）は、通信接続の確立から通信接続が解除されるまでの間に指示される。即ち、ここでは、通信接続動作の命令受付から通信接続の解除までの間に、２又は３つの状態に応じた文字標識が順番に指示されることになる。
【００４０】
図４は、本実施形態の電子時計１における通信接続の種別を示す図表である。
この電子時計１では、各種機能動作に伴って実行される通信接続動作（第２の機能動作）の動作種別として上述の日時情報取得動作、設定情報取得動作、端末探索動作、及び手動接続動作がある。
日時情報取得動作では、日時修正動作に伴って、予め設定されたタイミングで自動的に処理が開始されて通信接続が確立され、日時情報が取得され次第通信接続が解除される。なお、日時情報の取得は、手動操作によって行わせることも可能となっており、更に、他の種別の通信接続がなされた場合にも併せて行われ得る。
【００４１】
設定情報取得動作では、各種報知動作に係る設定動作として、予め設定されたタイミングで自動的に処理が開始されて通信接続が確立され、設定情報を取得して設定情報４３ｂが更新され次第通信接続が解除される。なお、この設定情報取得動作は、日時情報取得動作とまとめて行われても良く、例えば、４回の日時情報取得動作のうち１回では、日時情報と設定情報とが両方取得されることとしても良い。また、設定情報の取得は、手動接続動作が行われた場合に、電子機器におけるユーザの操作に基づいて当該電子機器から送信されることで行われても良い。
【００４２】
端末探索動作は、ユーザにより所定の押しボタンスイッチ、ここでは、押しボタンスイッチＢ３が所定時間（３秒）継続して押下されることで開始されて通信接続が確立され、通信接続された電子機器に所定の報知動作を行わせる。電子機器との通信接続は、通信接続が確立されてから所定時間後、例えば、３０秒後に自動的に、又は、ユーザが電子時計１又は電子機器で通信接続を解除する手動操作を行った場合に解除される。
【００４３】
手動接続動作は、ユーザにより押しボタンスイッチＢ３が所定時間（１．５秒以上３秒未満）継続して押下されることで開始されて通信接続の確立がなされる。手動接続動作により電子時計１と電子機器とが通信接続されると、電子時計１では、自動的に日時情報取得動作がなされる。また、ユーザが電子機器にインストールされた所定のアプリを用いて実行可能な電子時計１に係る動作の命令を行わせることで、各種動作を行わせることが出来る。アプリで実行可能な命令としては、例えば、上述の設定情報の送信の他、電子時計１のバッテリ状態の取得、電子時計１の指針位置（即ち、制御部により設定された指針位置と実際に指針が指示している位置とのずれ）の修正設定などが挙げられる。この場合の通信接続は、ユーザにより通信接続の解除操作が電子時計１又は電子機器でなされるまで維持される。なお、所定時間以上電子時計１又は電子機器からの通信がない場合には、自動的に通信接続が解除されても良い。
【００４４】
電子時計１では、秒針４が通信接続状態を示す表示（第２の機能動作に係る表示）を行っている間でも、時針２及び分針３により現在時刻の時分を表示させる時刻表示に係る動作（第１の機能動作）を行うことが出来る。しかしながら、電子時計１では、ステッピングモータ８１の動作により秒針４と分針３とが連動して回転するので、可能な限り分針３を正確な位置に合わせようとすると、秒針４の位置を移動させる場合や秒針４の位置が移動されずに時間が経過した場合に、現在時刻に応じた分針３の位置を考慮した回転方向に秒針４を回転動作させる必要が生じる。
【００４５】
このとき、接続命令受付、端末探索のための接続動作、及び通信接続の確立状態といった複数の状態間で機能動作（通信接続動作）の状態（通信接続状態）が順次（順番に）切り替わっていく途中で、分針３で本来示されるべき値や状態に応じて秒針４が行ったり来たりすると、秒針４が示す状態変化をユーザが知得しづらくなる。そこで、本実施形態の電子時計１では、当該複数の状態を切り替えていく途中では、分針３で示されるべき現在時刻における分の値（分値）の変化を考慮せず、必ず正転方向（時計回り、第１回動方向、分針３の現在時刻表示機能に係る回動方向（第２回動方向）と同一方向）に秒針４を各状態に対応する位置まで早送り移動させる。そして、最終的な状態、即ち、通信接続の確立状態に移行した後、所定時間、ここでは３秒間が経過した後に、現在時刻の分値と等しくなる分針３の位置へ秒針４及び分針３を周回早送り動作させる。
【００４６】
また、本実施形態の電子時計１では、秒針４を現在時刻の秒の値（秒値）の位置から受信状態を示す文字標識の位置へ移動させる場合に、必ず正転方向へ早送りさせる。これにより、計時回路４６の計数する現在時刻が正しい場合、１分未満の進みで時針２及び分針３によって略正確な時刻を表示するとともに、通信接続動作の開始から通信接続の確立までの間、多くの場合で分針３により表示される分値が現在時刻より遅れないようにする。
更に、通信接続の確立状態が維持されている間に、現在時刻が各分の０秒になって現在時刻の分値が分針３により表示されている分値よりも進んだ場合には、秒針４を正転方向に周回早送りさせることで分針３が指示する位置を１分進める。
【００４７】
図５は、通信接続動作時における指針の移動例を示す図である。
ここでは、１０時５分３０秒に通信接続命令が受け付けられた場合、１０時５分３０秒を指針２〜４が指し示している状態（図５（ａ））から秒針４が正転方向に早送り移動されて、文字標識「Ｒ」の位置まで移動されることで、１０時６分１８秒が指し示される（図５（ｂ））。このときの早送り速度は８０ｐｐｓであり、秒針４及び分針３を４８ステップ移動させるのに０．６秒を要する。
【００４８】
通信接続動作が開始された後、１０時５分３１秒に通信接続が確立されると、秒針４は、更に正転方向に早送りされて、文字標識「Ｃ」の位置まで早送り移動されることで、１０時６分２８秒が指し示される（図５（ｃ））。このとき、秒針４及び分針３を１０ステップ移動させるのに０．１２５秒を要する。その後、３秒経過して１０時５分３４秒になると、分針３に「５分」を示させるために逆転方向に一周早送りされ、１０時５分２８秒が指し示される（図５（ｄ））。
【００４９】
図６は、本実施形態の電子時計１で実行される通信接続制御処理のＣＰＵ４１による制御手順を示すフローチャートである。
この通信接続制御処理は、ＣＰＵ４１が各種機能動作やその設定動作に係る制御処理において電子機器との通信接続が必要となった場合、及び、ユーザによる押しボタンスイッチＢ３の押下操作による通信接続命令を検出した場合に開始される。
通信接続制御処理が開始されると、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力して秒針４を文字標識「Ｒ」の位置、即ち、１８秒位置に正転早送り移動させる。また、ＣＰＵ４１は、押しボタンスイッチＢ３が３秒以上継続して押下されて端末探索動作の実行要求であると判別した場合には、駆動回路５１に制御信号を出力して文字標識「Ｒ」の位置から更に文字標識「Ｆ」の位置、即ち、２３秒位置に秒針４を正転早送り移動させる（ステップＳ１０１）。ＣＰＵ４１は、接続先情報４３ａを参照して接続先の電子機器の情報を取得し（ステップＳ１０２）、無線通信部４９に通信接続動作を開始させる（ステップＳ１０３）。
【００５０】
ＣＰＵ４１は、接続先の電子機器と通信接続が確立されたか否かを判別し（ステップＳ１０４）、確立されていないと判別された場合には（ステップＳ１０４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、ステップＳ１０３の処理に戻る。確立されたと判別された場合には（ステップＳ１０４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力して秒針４を文字標識「Ｃ」の位置、即ち、２８秒位置に正転早送り移動させる（ステップＳ１０５）。
【００５１】
ＣＰＵ４１は、今回の通信接続動作を伴って実行されている機能動作において予め定められた情報及び／又は電子機器から送信／要求された情報の送受信を行う（ステップＳ１１１）。なお、ステップＳ１１１の実行時に送受信対象の情報がない場合には、当該ステップＳ１１１の処理は省略される。ＣＰＵ４１は、通信接続の解除命令が受け付けられたか否か又は予め定められた内容の情報送受信が完了したか否かを判別する（ステップＳ１１２）。通信接続の解除操作が受け付けられておらず、且つ、予め定められた内容の情報送受信が完了していないと判別された場合（ステップＳ１１２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、通信接続の確立から３秒間が経過したか否かを判別する（ステップＳ１１３）。
【００５２】
３秒間が経過していないと判別された場合には（ステップＳ１１３で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１１に戻る。３秒間が経過したと判別された場合には（ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、３秒経過して最初のステップＳ１１３での判別処理であったか否か、即ち、ステップＳ１１３で初めて“ＹＥＳ”に分岐したか否かを判別する（ステップＳ１１４）。３秒経過して最初のステップＳ１１３での判別処理であったと判別された場合には（ステップＳ１１４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、計時回路４６の計数する現在時刻を取得し、駆動回路５１に制御信号を出力して現在の分値と同一分の２８秒位置（文字標識「Ｃ」の位置）に指針３、４を早送り周回移動させる（ステップＳ１１５）。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１１の処理に戻る。
【００５３】
３秒経過して最初のステップＳ１１３での判別処理ではない、即ち、ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”への分岐が２回目以降であると判別された場合には（ステップＳ１１４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１は、現在時刻が各分の０秒であり、且つ当該現在時刻の分値と分針３が示している分値とが異なっているか（ずれているか）否かを判別する（ステップＳ１１６）。現在時刻が各分の０秒であり且つ現在時刻の分値と分針３が示している分値とが異なると判別された場合には（ステップＳ１１６で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、駆動回路５１に制御信号を出力し、秒針４を正転方向に周回早送りさせることで、現在時刻の分値と分針３が示す分値とを一致させる（ステップＳ１１７）。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１１に戻る。現在時刻が各分の０秒ではないか、又は現在時刻の分値と分針３が示している分値とが異なっていない（等しい）と判別された場合には（ステップＳ１１６で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１１に戻る。
【００５４】
ステップＳ１１２の判別処理で、通信接続の解除操作が受け付けられたか、又は予め定められた情報の送受信が完了したと判別された場合（ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、無線通信部４９に電子機器との通信接続の解除を行わせ（ステップＳ１２１）、それから、駆動回路５１に制御信号を出力して、各指針２〜４を現在時刻に応じた位置に早送り移動させる（ステップＳ１２２）。そして、ＣＰＵ４１は、通信接続制御処理を終了する。
【００５５】
図７は、通信接続時間に応じた通信接続動作時の分針及び秒針の指示状態の変化例を示す図である。
図７（ａ）に示すように、通信接続が３秒未満で切断される場合、通信接続命令が受け付けられたタイミングｔ１０で、通信接続の種別に従って秒針４が文字標識「Ｒ」の位置に正転早送り移動され、また、状況に応じて更に文字標識「Ｆ」の位置に正転早送り移動される（ステップＳ１０１）。そして、接続先情報が取得されて（ステップＳ１０２）、電子機器との通信接続が開始され（ステップＳ１０３）、通信接続が確立されたタイミングｔ２０で（ステップＳ１０４で“ＹＥＳ”）、秒針４が正転で文字標識「Ｃ」の位置に移動される（ステップＳ１０５）。
【００５６】
必要な情報が送受信された後（ステップＳ１１１）、通信接続の確立から３秒間が経過する前に（ステップＳ１１３で“ＮＯ”）、タイミングｔ３０で接続解除命令が生じると（ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）、通信接続の解除動作が行われた（ステップＳ１２１）後、分針３及び秒針４が通常の現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１２２）。
【００５７】
図７（ｂ）に示すように、通信接続が３秒間以上継続される場合、通信接続命令が受け付けられたタイミングｔ１０で、通信接続の種別に従って秒針４が文字標識「Ｒ」の位置に正転早送り移動され、また、状況に応じて更に文字標識「Ｆ」の位置に正転早送り移動される（ステップＳ１０１）。そして、接続先情報が取得されて（ステップＳ１０２）、電子機器との通信接続が開始され（ステップＳ１０３）、通信接続が確立されたタイミングｔ２０で（ステップＳ１０４で“ＹＥＳ”）、秒針４が正転で文字標識「Ｃ」の位置に移動される（ステップＳ１０５）。
【００５８】
必要な情報が送受信された後（ステップＳ１１１）、通信接続が解除されないまま（ステップＳ１１２で“ＮＯ”）、通信接続の確立から３秒間が経過したタイミングｔ２１で（ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”、ステップＳ１１４で“ＹＥＳ”）、現在時刻の分値に合わせた分位置内で秒針４が文字標識「Ｃ」を示す位置へ秒針４が周回早送りされる（ステップＳ１１５）。その後（ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”、ステップＳ１１４で“ＮＯ”）、現在時刻が各時分の０秒となる前に（ステップＳ１１６で“ＮＯ”）タイミングｔ３０で通信接続の解除命令が生じると（ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）、通信接続の解除動作が行われた（ステップＳ１２１）後、分針３及び秒針４が通常の現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１２２）。
【００５９】
図７（ｃ）に示すように、通信接続中に現在時刻の分値が変化するほど長く通信接続状態が維持される場合、通信接続命令が受け付けられたタイミングｔ１０で、秒針４が文字標識「Ｒ」の位置に正転早送り移動され、また、状況に応じて更に文字標識「Ｆ」の位置に正転早送り移動される（ステップＳ１０１）。そして、接続先情報が取得されて（ステップＳ１０２）、電子機器との通信接続が開始され（ステップＳ１０３）、通信接続が確立されたタイミングｔ２０で（ステップＳ１０４で“ＹＥＳ”）、秒針４が正転で文字標識「Ｃ」の位置に移動される（ステップＳ１０５）。
【００６０】
必要な情報が送受信された後（ステップＳ１１１）、通信接続が解除されないまま（ステップＳ１１２で“ＮＯ”）、通信接続の確立から３秒間が経過したタイミングｔ２１で（ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”、ステップＳ１１４で“ＹＥＳ”）、現在時刻の分値に合わせた分位置内で秒針４が文字標識「Ｃ」を示す位置へ秒針４を周回早送りさせる（ステップＳ１１５）。更に、通信接続が解除されないまま時間が経過して（ステップＳ１１２で“ＮＯ”、ステップＳ１１３で“ＹＥＳ”、ステップＳ１１４で“ＮＯ”）、現在時刻が各時分の０秒となり、当該タイミングｔ２２でその分値が変化して、分針３が示す分値と異なる値になった場合（ステップＳ１１６で“ＹＥＳ”）、秒針４を一周正転早送りさせて（ステップＳ１１７）、分針３が示す分値を１分進めて現在時刻の分値と一致させるとともに、秒針４には引き続き文字標識「Ｃ」を指示させる。
【００６１】
その後、通信接続が解除されるタイミングｔ３０（ステップＳ１１２で“ＹＥＳ”）で通信接続の解除動作が行われた（ステップＳ１２１）後、分針３及び秒針４が通常の現在時刻表示位置に早送りで移動される（ステップＳ１２２）。
【００６２】
以上のように、本実施形態の電子時計１は、回動可能に設けられた秒針４と、秒針４の回動に連動して、秒針４の回転の角度（例えば、６度）に対して当該回転の角度よりも小さい回転角度（例えば、０．１度）回動するように設けられた分針３と、秒針４及び分針３の回動を制御するＣＰＵ４１（プロセッサ）と、を備え、ＣＰＵ４１は、分針３に第１の機能動作として現在時刻表示動作に係る表示を行わせている間に、秒針４に第２の機能動作としての通信接続動作に係る少なくとも２つの指示位置（文字標識Ｒ、Ｃ）を順番に指示させる場合に、秒針４による上記少なくとも２つの指示位置間の移動を正転方向（第１回動方向）への回動で行わせる。
このように、連動指針の各々で異なる機能種別に係る表示が並行して行われる場合に、分針３側のモード間切替表示を順番に同一方向への回転で行わせることで、秒針４の移動のための動作を分針３の移動のために連動した動作との判別がしやすくなり、従って、連動して回動する複数の指針の各々による表示内容の変化をユーザがより読み取りやすくなるように効果的に示すことが出来る。
また、分針３による機能動作に係る表示が正転方向と逆転方向の両方向へ移動し得るものである場合にも、秒針４の移動を正転方向への移動のみに限ることで、第１の機能動作に係る分針３の移動に伴う秒針４の移動と、第２の機能動作に係る秒針４自体の移動とをより区別して知得しやすくなる。
【００６３】
また、少なくとも２つの指示位置（ここでは、文字標識Ｒ、Ｃ）が秒針４により指示される順番は、予め定められている。これにより、指針間の移動時の移動範囲や移動距離なども予めユーザが認識しておくことが出来るので、分針３による時刻表示と連動する移動との判別がより容易になる。
【００６４】
また、第１の機能動作（時刻表示）に係る分針３の第２回動方向、即ち、正転方向（時計回り）が予め定められており、秒針４の第１回動方向は、この第２回動方向と同一方向に定められる。これにより、時間の経過に伴って秒針４が第１回動方向と反対向き（反時計回り）に回転させる必要が減るので、秒針４の回転方向を揃えて、見易いだけではなくすっきりと煩雑感の少ない指針動作を行わせることが出来る。
【００６５】
また、秒針４の第１回動方向は、時計回りであるので、指針を用いたアナログ電子時計の指針動作として違和感を生じさせ難い。また、アナログ電子時計では、時計回りの回転速度が速く設定されていることが多く、この場合、速やかに指針移動を行わせやすい。
【００６６】
また、第１の指針は秒針であり、第２の指針は分針であるので、電子時計において基本となる指針を用いて多機能表示を効果的に行うことが出来る。
【００６７】
また、現在時刻を計数する計時回路４６を備え、分針３による第１の機能動作は、計時回路４６が計数する現在時刻に応じた時刻表示に係る動作であるので、分針３で略正確な時刻表示を行わせながら秒針４で他の機能動作に係る表示を適切且つ無理なく行わせることが出来る。従って、電子時計１では、時計としての機能を損なわずに多機能表示を並列的に行わせることが出来る。
【００６８】
また、ＣＰＵ４１は、少なくとも２つの指示位置（文字標識Ｒ、Ｃ）のうち最後の指示位置（文字標識Ｃ）を秒針４により指示させてから所定時間（ここでは、３秒）が経過した後に、計時回路４６が計数する現在時刻に応じた位置に分針３を回動させるとともに秒針４に最後の指示位置（文字標識Ｃ）を指示させる。即ち、秒針４による状態表示の切り替わり途中では、時刻表示を行いつつもその表示の精度よりも状態表示を優先し、最後の状態表示に到達してその表示を適切な時間行った後に時刻表示をより正確に合わせるので、時刻表示を継続させつつも、より優先度の高い表示を優先した指針動作を行わせるので、より効果的にユーザに必要な情報を提供することが出来る。
【００６９】
また、ＣＰＵ４１は、少なくとも２つの指示位置（文字標識Ｒ、Ｃ）のうち最初の指示位置（文字標識Ｒ）を秒針４により指示させる際に、当該秒針４を第１回動方向（時計回り）に回動させる。即ち、複数の指示位置間の移動だけではなく、最初の指示位置への移動時にも秒針４を同一方向への早送りで揃えることで、より統一感があり見やすい機能動作に係る表示を行わせることが出来る。
【００７０】
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではなく、様々な変更が可能である。
例えば、分針３により指示される機能動作は、現在時刻の表示動作に限られない。例えば、ストップウォッチ機能やタイマ機能に係る表示動作を分針３に行わせていても良い。
同様に、秒針４によって指示される機能動作に係る表示は、通信接続状態に係る表示に限られない。例えば、センサによる計測状態の進行状況や、近距離無線通信以外の電波受信状態、例えば、ＧＰＳ衛星からの電波受信状態や測位動作、日時情報取得動作の進行状況などでも良い。また、この秒針４によって指示される機能動作に係る表示は、分針３によって指示される機能動作に係る表示と連動するものであっても良い。
【００７１】
また、上記実施の形態では、連動して回動する秒針４及び分針３により各々別個の表示を並行して行わせる場合を例に挙げて説明したが、これらに限られない。例えば、小分針７と小時針６など、連動して回動する他の指針について異なる表示をおこなわせるものであっても良い。
【００７２】
また、上記実施の形態では、文字標識「Ｒ」、文字標識「Ｆ」、文字標識「Ｃ」の順番で表示されるものと予め定められているが、状態によっては逆順やその他の順番になるものであっても良い。
【００７３】
また、上記実施の形態では、秒針４による通信接続状態の表示の際には、秒針４を正転方向に回転させることとして予め定められていたが、文字標識「Ｒ」の位置と文字標識「Ｃ」の位置を逆に設けて、予め逆転方向に回転させることとして定められていても良い。また、分針３による一回の一連の状態表示ごとに秒針４により指示される機能動作に係る表示の内容に応じて、何れかの回転方向が選択されても良い。
【００７４】
また、上記実施の形態では、秒針４に最後の文字標識「Ｃ」を指示させた後、３秒後に分針３の指示する分値を正す早送り動作を行わせたが、次の各分０秒のタイミングまでは待機するなど、状況に応じて第１の機能動作に係る分針３の位置修正のタイミングを調節しても良い。或いは、多少の位置ずれが問題ない表示内容であれば、秒針４による第２の機能動作に係る表示が終了するか、又は、分針３による第１の機能動作に係る表示内容自体が変化するか、といった条件以外では、分針３の位置を修正しなくても良い。
【００７５】
また、上記実施の形態では、秒針４に最初の文字標識「Ｒ」を指示させる際にも、文字標識「Ｒ」の位置から文字標識「Ｃ」の位置へ移動させるときと同様に正転方向への移動としたが、最初の文字標識「Ｒ」への移動方向は、異なっていても良い。
【００７６】
また、上記実施の形態では、制御部（プロセッサ）としての動作を全てＣＰＵ４１により行うこととしたが、専用の論理回路などのハードウェア回路による処理が含まれていても良い。
【００７７】
また、上記実施の形態では、Bluetoothによる通信接続の場合を例に挙げて説明したが、他の通信プロトコルを用いて外部の電子機器と通信接続を行う場合にも、電子時計１において同様の動作を行わせることが出来る。また、情報の送受信だけではなく、一方的に送信電波を受信して必要な情報を取得するのみの電子時計でも同様に本発明を適用可能である。
その他、上記実施の形態で示した構成、制御手順や表示例などの具体的な細部は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【００７８】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
【００７９】
［付記］
＜請求項１＞
回動可能に設けられた第１の指針と、
前記第１の指針の回動に連動して、前記第１の指針の回転の角度に対して当該回転の角度よりも小さい回転角度回動するように設けられた第２の指針と、
前記第１の指針及び前記第２の指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記第２の指針に第１の機能動作に係る表示を行わせている間に、前記第１の指針に第２の機能動作に係る少なくとも２つの指示位置を順番に指示させる場合に、前記第１の指針による前記少なくとも２つの指示位置間の移動を第１回動方向への回動で行わせる
ことを特徴とする電子時計。
＜請求項２＞
前記少なくとも２つの指示位置が前記第１の指針により指示される順番は、予め定められていることを特徴とする請求項１記載の電子時計。
＜請求項３＞
前記第１の機能動作に係る前記第２の指針の第２回動方向が予め定められており、前記第１回動方向は、前記第２回動方向と同一方向に定められることを特徴とする請求項１又は２記載の電子時計。
＜請求項４＞
前記第１回動方向は、時計回りであることを特徴とする請求項１又は２記載の電子時計。
＜請求項５＞
前記第１の指針は秒針であり、
前記第２の指針は分針である
ことを特徴とする請求項１〜４の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項６＞
現在時刻を計数する計時部を備え、
前記第１の機能動作は、前記計時部が計数する現在時刻に応じた時刻表示に係る動作である
ことを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項７＞
前記制御部は、前記少なくとも２つの指示位置のうち最後の指示位置を前記第１の指針により指示させてから所定時間が経過した後に、前記計時部が計数する現在時刻に応じた位置に前記第２の指針を回動させるとともに前記第１の指針に前記最後の指示位置を指示させる
ことを特徴とする請求項６記載の電子時計。
＜請求項８＞
前記制御部は、前記少なくとも２つの指示位置のうち最初の指示位置を前記第１の指針により指示させる際に、当該第１の指針を前記第１回動方向に回動させることを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の電子時計。
【符号の説明】
【００８０】
１     電子時計
２     時針
３     分針
４     秒針
５     日車
６     小時針
７     小分針
１１   文字盤
１１１ 小窓
１１２ 開口部
１２   ケーシング
４１   ＣＰＵ
４２   ＲＯＭ
４３   ＲＡＭ
４３ａ 接続先情報
４３ｂ 設定情報
４４   発振回路
４５   分周回路
４６   計時回路
４７   報知動作部
４８   操作受付部
４９   無線通信部
５０   アンテナ
５１   駆動回路
５２   電力供給部
７１〜７３    輪列機構
８１〜８３    ステッピングモータ
Ｂ２、Ｂ３    押しボタンスイッチ
Ｃ１   りゅうず
【図１】
0006784036.tif 000002
【図２】
0006784036.tif 000003
【図３】
0006784036.tif 000004
【図４】
0006784036.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
0006784036.tif 000008