(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
装着部を有する装置本体と、
前記装置本体に対し第１方向に移動させて前記装着部に装着可能に構成されたカートリッジであって、前記第１方向と交差する第２方向の端部に前記第２方向に延びる当接部及び前記第２方向に延びる被ガイド部を有するカートリッジと、
を備える画像形成装置において、
前記装置本体は、
前記第１方向と前記第２方向との双方に交差する第３方向において第１位置と第２位置との間を移動可能に構成された可動部材と、
前記可動部材を付勢方向に付勢する付勢部材であって、前記付勢方向が前記第２位置から前記第１位置へ前記可動部材が向かう方向である付勢部材と、
前記第１方向に延びるガイド部であって、前記カートリッジが前記装着部に向かって前記第１方向に移動する時に前記カートリッジの前記付勢方向の移動を規制するように前記被ガイド部をガイドするためのガイド部と、
前記装着部に向かって前記第１方向に移動している前記カートリッジの前記被ガイド部を挟んで前記ガイド部と反対側に配置され、前記ガイド部と共に前記カートリッジの前記被ガイド部をガイドできるように前記第１方向に延びる面部と、
を有し、
前記カートリッジが前記装着部に向かって前記第１方向に移動する間に前記当接部が前記可動部材に当接し前記可動部材を前記付勢部材の付勢力に抗して前記第１位置から前記第２位置に移動させることによって、前記カートリッジは前記装着部に到達するように構成され、
前記被ガイド部は、前記第１方向に延びる被ガイド面を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記カートリッジが前記装着部に向かって前記第１方向に移動している時に、前記被ガイド部は、前記第３方向にみたときに前記当接部が前記可動部材とオーバラップする前に、前記ガイド部によってガイドされるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記可動部材は、前記当接部が前記可動部材に当接した時に前記可動部材が前記第１位置から前記第２位置へ移動する方向の力を前記当接部から受けるように傾斜した第１面を有し、
前記被ガイド部は、前記当接部が前記可動部材の前記第１面に当接する前に、前記ガイド部にガイドされるように構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記可動部材は、前記第１面の前記第１方向の下流側に前記第１方向に沿って延びる第２面であって、前記当接部と当接することで前記可動部材を前記第２位置に維持するための第２面を有し、
前記カートリッジは、前記第２方向に延びるボスを有し、
前記可動部材は、前記可動部材が前記第１位置にある場合に前記カートリッジの前記第１方向の移動に伴って前記ボスが通過する通過領域にある規制面であって前記可動部材が前記第２位置にある場合に前記通過領域の外にある規制面を有し、
前記当接部が前記可動部材の前記第２面と当接することによって前記可動部材が前記第２位置にある間に前記ボスは前記第１方向において前記規制面の下流側に移動し、前記カートリッジが前記装着部に到達できるように構成されていることを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記装置本体は、前記第１方向において前記可動部材よりも下流側に設けられた回転部材であって、前記カートリッジの通過領域にある第３位置と前記カートリッジの通過領域外である第４位置との間を回転可能に構成された回転部材を有し、
前記回転部材は、前記可動部材が前記第１位置にある時は前記第３位置にあり、前記可動部材が前記第２位置にある時は前記第４位置にあるように、前記可動部材と連動して回転するように構成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記装置本体は、枠体と、前記枠体に対して移動可能であって前記装着部を有するトレイと、を有し、
前記トレイは、前記第２方向の端部にある側面に前記可動部材と、前記付勢部材と、前記ガイド部と、を有し、
前記トレイは、前記カートリッジを前記装着部に装着するための装着位置と、前記カートリッジを用いて画像形成をするための画像形成位置と、の間を移動可能に構成されていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記第１方向は、前記トレイが前記装着位置から前記画像形成位置へ移動する移動方向に対して鉛直下向きに傾斜した方向であることを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記カートリッジは、感光ドラムにトナーを供給する現像ローラを備えることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
画像形成装置の装置本体で用いるカートリッジであって、
前記カートリッジを第１方向に移動させることで装着できるように構成された装着部と、前記第１方向に交差する第２方向の端部に設けられ、前記第１方向と前記第２方向の双方に交差する第３方向において第１位置と第２位置との間を移動可能に構成された可動部材と、
前記可動部材を付勢方向に付勢する付勢部材であって、前記付勢方向が前記第２位置から前記第１位置へ前記可動部材が向かう方向である付勢部材と、
前記第１方向に延びるガイド部であって、前記カートリッジが前記装着部に向かって前記第１方向に移動する時に前記カートリッジをガイドするためのガイド部と、
前記第３方向において前記ガイド部と並ぶように配置され、前記第１方向に延びる面部と、
を備える前記装置本体に装着可能なカートリッジにおいて、
前記第２方向に延びる当接部であって、前記カートリッジが前記装着部に向かって前記第１方向に移動する時に前記可動部材に当接し前記可動部材を前記付勢部材の付勢力に抗して前記第１位置から前記第２位置に移動させるように構成された当接部と、
前記第２方向に延びる被ガイド部であって、前記カートリッジが前記装着部に向かって前記第１方向に移動する時に前記ガイド部と前記面部の間を通り、前記カートリッジの前記付勢方向の移動が前記ガイド部によって規制される、ように構成された被ガイド部と、を有し、
前記被ガイド部は、前記第１方向に延びる被ガイド面を有することを特徴とするカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カートリッジを用いた画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真画像形成装置（以下、「画像形成装置」とする。）では、像担持体として用いられる電子写真感光体、即ち、感光体ドラムを一様に帯電させる。帯電した感光体ドラムを選択的に露光することによって、感光体ドラム上に静電潜像（静電像）を形成する。次いで、感光体ドラム上に形成された静電潜像を、現像剤として用いられるトナーでトナー像として現像する。そして、感光体ドラム上に形成されたトナー像を、記録用紙、プラスチックシートなどの記録材に転写し、更に記録材上に転写されたトナー像に熱や圧力を加えることでトナー像を記録材に定着させることで画像記録を行う。
【０００３】
このような画像形成装置は、一般に、トナー補給や各種のプロセス手段のメンテナンスを必要とする。このトナー補給やメンテナンスを容易にするために、感光体ドラム、帯電手段、現像手段、クリーニング手段などを枠体内にまとめてカートリッジ化し、画像形成装置の本体に着脱可能なプロセスカートリッジ（以下、「カートリッジ」とする。）としたものが実用化されている。
【０００４】
このプロセスカートリッジ方式によれば、装置のメンテナンスをユーザー自身で行うことができるので、格段に操作性を向上させることができ、ユーザビリティーに優れた画像形成装置を提供することができる。そのため、このプロセスカートリッジ方式は画像形成装置において広く用いられている。
【０００５】
カートリッジ方式の画像形成装置において、カートリッジが装着される画像形成装置本体に適合するカートリッジだけでなく、適合しないカートリッジも画像形成装置の本体のカートリッジ装着部に装着されてしまう場合がある。これがカートリッジの誤挿入である。画像形成装置の本体に適合するカートリッジとは、例えば製品機種が一致するカートリッジである。以下、画像形成装置の本体に適合するカートリッジを適合カートリッジ、適合しないカートリッジを不適合カートリッジと記す。
【０００６】
特許文献１には上記のような不適合カートリッジの誤挿入を防止する方法が提案されている。これは、画像形成装置の本体に不適合カートリッジが挿入された場合、画像形成装置の本体の開口付近に設けられた可動台と、不適合カートリッジに設けられたボスとが係合できないことで誤挿入が防止される方法である。即ち前述した構成は、可動台に係合部分を設け、適合カートリッジは可動台とカートリッジのボスが係合し、不適合カートリッジは可動部とボスが干渉してそれ以上の挿入を阻止する構成が設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１４−６６７９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで本出願に係る発明の目的は、上記従来例をさらに発展させ、画像形成装置の本体に対するカートリッジの適合と不適合をより確実に判断できる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、装着部を有する装置本体と、前記装置本体に対し第１方向に移動させて前記装着部に装着可能に構成されたカートリッジであって、前記第１方向と交差する第２方向の端部に前記第２方向に延びる当接部及び前記第２方向に延びる被ガイド部を有するカートリッジと、
を備える画像形成装置において、前記装置本体は、前記第１方向と前記第２方向との双方に交差する第３方向において第１位置と第２位置との間を移動可能に構成された可動部材と、前記可動部材を付勢方向に付勢する付勢部材であって、前記付勢方向が前記第２位置から前記第１位置へ前記可動部材が向かう方向である付勢部材と、前記第１方向に延びるガイド部であって、前記カートリッジが前記第１方向に移動する時に前記カートリッジの前記付勢方向の移動を規制するように前記被ガイド部をガイドするためのガイド部と、
前記装着部に向かって前記第１方向に移動している前記カートリッジの前記被ガイド部を挟んで前記ガイド部と反対側に配置され、前記ガイド部と共に前記カートリッジの前記被ガイド部をガイドできるように前記第１方向に延びる面部と、
を有し、前記カートリッジが前記装着部に向けて前記第１方向に移動する間に前記当接部が前記可動部材に当接し前記可動部材を前記付勢部材の付勢力に抗して前記第１位置から前記第２位置に移動させることによって、前記カートリッジは前記装着部に到達するように構成され、前記被ガイド部は、前記第１方向に延びる被ガイド面を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、本発明によれば、ユーザーの装置本体に対するカートリッジの適合と不適合の認識をより確実に行うことができる画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１実施例に係るトレイに設けられた可動部材の斜視図である。
【図２】第１実施例に係る画像形成装置本体及びカートリッジの断面図である。
【図３】第１実施例に係るカートリッジの断面図である。
【図４】第１実施例に係る画像形成装置本体の斜視図である。
【図５】第１実施例に係るカートリッジ及び画像形成装置本体の非駆動側の端面を示す斜視図である。
【図６】第１実施例に係るカートリッジ及び画像形成装置本体の駆動側の端面を示す斜視図である。
【図７】第１実施例に係るトレイに対するカートリッジの装着を示した側面図である。
【図８】第１実施例に係るトレイに設けられた可動部材を示す模式図である。
【図９】第１実施例に係る誤装着防止機構の斜視図である。
【図１０】第１実施例に係るカートリッジの斜視図である。
【図１１】第１実施例に係るトレイに設けられた可動部材の動作を示す模式図である。
【図１２】第１実施例に係るトレイに設けられた可動部材の動作を示す模式図である。
【図１３】第１実施例に係る機能の異なるカートリッジを挿入した場合の説明図である。
【図１４】第１実施例に係る機能の異なるカートリッジを挿入した場合の説明図である。
【図１５】第２実施例に係るカートリッジ及び画像形成装置本体の非駆動側の端面を示す斜視図である。
【図１６】第２実施例に係るトレイに対するカートリッジの装着を示した側面図である。
【図１７】第２実施例に係るトレイに設けられた可動部材を示す模式図である。
【図１８】第２実施例に係るトレイに設けられた可動部材の動作を示す模式図である。
【図１９】第３実施例に係るカートリッジの非駆動側の端面を示す斜視図である。
【図２０】第３実施例に係る誤装着防止機構を側面から見た時の断面図である。
【図２１】第３実施例に係る誤装着防止機構の回動軸線方向における断面図である。
【図２２】第３実施例に係る誤装着防止機構の上面図である。
【図２３】第３実施例に係るトレイに設けられた回転部材の動作を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（実施例１）
本発明の第１実施例に係る構成を図面に基づいて詳細に説明する。
【００１３】
以下における画像形成装置とは電子写真画像形成方式を用いて記録媒体に画像を形成するものである。画像形成装置の例としては、例えば、電子写真複写機、電子写真プリンタ（ＬＥＤプリンタ、レーザビームプリンタ等）、ファクシミリ装置及びワードプロセッサ等が含まれる。また、プロセスカートリッジとは、電子写真感光体と、これに作用するプロセス手段としての帯電手段、現像手段及びクリーニング手段の少なくとも一つと、を一体的にカートリッジ化して、画像形成装置の本体に対して着脱可能としたものである。例えば、像担持体（以下、感光体ドラム）と、前記プロセス手段としての、現像手段、帯電手段、クリーニング手段の少なくとも一つを一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。本実施例に係る構成においては、プロセスカートリッジは、クリーニングユニットを少なくとも有する。
【００１４】
なお以下では、感光体ドラムの回転軸線方向を長手方向とする。また、長手方向において、画像形成装置本体から感光体ドラムが駆動力を受ける側を駆動側とし、その反対側を非駆動側とする。ここで、画像形成装置として、カートリッジＡを装置本体Ｇに着脱自在とした電子写真技術を利用したレーザビームプリンタを例に取り、説明を行う。装置本体Ｇとは、電子写真画像形成装置からカートリッジＡを除いた部分である。
【００１５】
＜画像形成装置の全体構成＞
図２は、本発明の第１実施例に係る画像形成装置の本体（以下、装置本体と記載する）及びカートリッジの断面図であり、図３はカートリッジの断面図である。カートリッジＡが装置本体Ｇに装着されたとき、カートリッジＡの像担持体としての感光体ドラム６２と対向する位置に露光装置３（レーザスキャナユニット）が配置される。また、カートリッジＡの下側に画像形成対象となる記録媒体（以下、シート材Ｐ）を収納したシートトレイ４が配置されている。
【００１６】
更に、装置本体Ｇには、シート材Ｐの搬送方向Ｄに沿って、ピックアップローラ５ａ、給送ローラ対５ｂ、搬送ローラ対５ｃ、転写ガイド６、転写ローラ７、搬送ガイド８、定着装置９、排出ローラ対１０、排出トレイ１１等が順次、枠体１２に配置されている。なお、定着装置９は、加熱ローラ９ａ及び加圧ローラ９ｂにより構成されている。
【００１７】
＜画像形成プロセス＞
次に図２を用いて、画像形成プロセスの概略を説明する。プリントスタート信号に基づいて、感光体ドラム６２は矢印Ｒ方向に所定の周速度（プロセススピード）をもって回転駆動される。そして、バイアス電圧が印加された帯電ローラ６６を感光体ドラム６２の外周面に接触させ、感光体ドラム６２の外周面を一様に帯電する。露光装置３は、画像情報に応じたレーザ光Ｌを出力する。これにより、感光体ドラム６２の外周面を走査露光され、感光体ドラム６２の外周面には画像情報に対応した静電潜像が形成される。
【００１８】
一方、図３に示すように、現像装置としての現像ユニット２０において、トナー室２９内の現像剤（トナーＴ）は、第１搬送部材４３、第２搬送部材４４、第３搬送部材５０の回転によって撹拌、搬送され、トナー供給室２８に送り出される。トナーＴは、現像ブレード４２によって摩擦帯電されつつ現像ローラ３２周面上に担持され、所定の層厚に規制される。そしてトナーＴは、静電潜像に応じて感光体ドラム６２へ転移され、トナー像として可視像化される。
【００１９】
また、図２に示すように、レーザ光Ｌの出力タイミングとあわせて、ピックアップローラ５ａ、給送ローラ対５ｂ、搬送ローラ対５ｃによって、装置本体Ｇの下部に収納されたシート材Ｐがシートトレイ４から送り出される。そして、そのシート材Ｐが転写ガイド６を経由して、感光体ドラム６２と転写ローラ７との間の転写位置へ搬送される。この転写位置において、トナー像は感光体ドラム６２からシート材Ｐに順次転写されていく。
【００２０】
トナー像が転写されたシート材Ｐは、感光体ドラム６２から分離されて搬送ガイド８に沿って定着装置９に搬送される。そしてシート材Ｐは、定着装置９を構成する加熱ローラ９ａと加圧ローラ９ｂとのニップ部を通過する。このニップ部で加圧・加熱定着処理が行われてトナー像はシート材Ｐに定着される。トナー像の定着処理を受けたシート材Ｐは、排出ローラ対１０まで搬送され、排出トレイ１１に排出される。
【００２１】
一方、図３に示すように、転写後の感光体ドラム６２は、クリーニングブレード７７により外周面上の残留トナーが除去されて、再び、画像形成プロセスに使用される。感光体ドラム６２から除去されたトナーはクリーニングユニット６０の廃トナー室７１ｂに貯蔵される。なお上記において、帯電ローラ６６、現像ローラ３２、転写ローラ７、クリーニングブレード７７が感光体ドラム６２に作用するプロセス手段である。
【００２２】
＜カートリッジ全体の構成＞
次にカートリッジＡの全体構成について図３を用いて説明する。図３はカートリッジＡの断面図である。なお本実施例においては各部品を結合する際のビスに関しては省略して説明する。
【００２３】
図３に示すように、カートリッジＡは、クリーニングユニット６０と、現像ユニット２０を有する。クリーニングユニット６０は、感光体ドラム６２と、帯電ローラ６６と、クリーニング部材７７と、これらを支持するクリーニング枠体７１と、クリーニング枠体７１に溶着等で固定された蓋部材７２を有する。クリーニングユニット６０において、帯電ローラ６６、クリーニング部材７７は、それぞれ感光体ドラム６２の外周面に接触して配置される。
【００２４】
現像ユニット２０は、現像ローラ３２と、現像ローラ３２を支持する現像容器２３と、現像ブレード４２等を有する。現像ローラ３２内にはマグネットローラ３４が設けられている。現像容器２３は、一部として溶着等で固定された蓋部材２２を有する。また現像ユニット２０において、現像ローラ３２上のトナー層を規制するための現像ブレード４２が配置されている。クリーニングユニット６０と現像ユニット２０は、結合ピン（不図示）で互いに回動可能に結合することによってカートリッジＡを構成する。
【００２５】
＜カートリッジ着脱＞
次に、装置本体Ｇに対するカートリッジＡの着脱について、図４を用いて説明する。図４（ａ）は、カートリッジＡを着脱するための開閉扉１３を開いた装置本体Ｇの斜視図である。図４（ｂ）は、カートリッジＡを着脱するための開閉扉１３を開き、カートリッジＡが載せられたカートリッジトレイ１８Ａが引き出された状態の装置本体Ｇを示す斜視図である。そして、図４（ｃ）は、カートリッジＡが装置本体Ｇのカートリッジトレイ１８Ａから取り出された状態を示す斜視図である。
【００２６】
図４に示す通り、装置本体Ｇを構成する枠体１２には開閉扉１３が回動可能に取り付けられており、この開閉扉１３を開くと開口１７が設けられている。そして開口１７内にはカートリッジＡを装置本体Ｇに装着するためのカートリッジトレイ１８Ａが備えられている。カートリッジＡがカートリッジトレイ１８Ａに載せられた状態で図中矢印Ｆ方向へガイドレール（不図示）に沿ってカートリッジトレイ１８Ａを移動させることで、カートリッジＡは装置本体Ｇ内の装着位置に装着される。一方で、カートリッジトレイ１８Ａを装置本体Ｇから引き出された状態とすることにより、カートリッジＡを装置本体から取り外すことができる。
【００２７】
本実施例に係る構成では、特定の画像形成装置に適合するカートリッジＡが装置本体Ｇに装着可能であり、適合しないカートリッジが間違って挿入されるのを未然に防ぎ、誤挿入防止を可能としている。以下では詳細に、本実施例に係るカートリッジＡの構成、及び装置本体Ｇの構成を順次説明し、誤挿入防止を可能とする装置本体ＧのカートリッジＡの着脱動作について、説明を行う。
【００２８】
まず、カートリッジＡに係る構成を図５及び図６を用いて説明する。図５及び図６は、カートリッジＡの挿入方向と交差した端面を示した図である。カートリッジＡの一端端には、図５に示すように、カートリッジＡの挿入方向Ｅの上流側（以下、上流側とする）から順に被支持部６０ｃ、第１ボス２３Ａａ、第２ボス２３Ａｂ、及び被回転支持部６０ｄが設けられている。現像ユニット２０には、一端側面には一端側へ突出する凸部２０Ａａが設けられている。なお挿入方向Ｅと直交する方向において、凸部２０Ａａから順に第２ボス２３Ａｂ、第１ボス２３Ａａが設けられている。また、カートリッジＡの他端側には、図６に示すように、カートリッジＡの上流側から順に、感光体ドラム６２に動力を伝える駆動受け部６２ａの近傍に設けられた被支持部６０ａ、及び被回転支持部６０ｂが設けられている。また、現像ユニット２０には、他端側には、挿入方向Ｅと直交する方向において、凸部２０Ａａ側に底部２０Ｂが設けられている。なお、他端側近傍においては、底部２０Ｂが下側に突出した形状とされている。このように本実施例では、一端側を非駆動側とし、他端側を駆動側として、非駆動側に第１ボス２３Ａａと第２ボス２３Ａｂを設ける構成とされている。なお、被支持部６０ａ、６０ｃ及び被回転支持部６０ｂ、６０ｄは、クリーニングユニット６０に設けられている。
【００２９】
続いて、装置本体Ｇに係る構成について、図１及び図７を用いて説明する。図１は、トレイ１８Ａに設けられた可動部材１０１を示す斜視図である。図７は、トレイ１８Ａに対するカートリッジＡの装着を示す一端側、つまり非駆動側の側面図である。図１に示すように、トレイ１８Ａの長手方向の両端には、それぞれはカートリッジ装着部分としての傾斜面１８Ａａ、１８Ｂａが設けられる。一端面側の傾斜面１８ＡａはカートリッジＡの凸部２０Ａａを支持可能と、また他端面側の傾斜面１８ＢａはカートリッジＡの底部２０Ｂを支持可能とされる。
【００３０】
そして、図７（ａ）に示すように一端側には、カートリッジＡの上流側において、傾斜面１８Ａａに沿ってガイド部１８Ａｂが傾斜面１８Ａａの上側に設けられる。ガイド部１８Ａｂの下側は、傾斜面１８Ａａと対向するガイド面１８Ａｃが設けられ、ガイド面１８Ａｃの上流側には、補助面１８Ａｄが設けられる。本実施例では、補助面１８Ａｄは、挿入方向Ｅに対して急な傾斜を有するものとした。
【００３１】
傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂは、それぞれトレイ１８Ａに対するカートリッジＡの挿入方向Ｅに沿って伸びたガイド形状となっている。これにより、カートリッジＡは傾斜面１８Ａａ及びガイド部１８Ａｂに沿って凸部２０Ａａが移動可能とされ、カートリッジＡが着脱可能とされている。
【００３２】
そして図１に示す通り、トレイ１８Ａの一端側には、ガイド部１８Ａｂの挿入方向Ｅの下流側（以下、下流側とする）に可動部材１０１、回転部材１０２、カバー１０３、可動部材１０１及び回転部材１０２と付勢する付勢バネ１０４が設けられている。なお本実施例では、付勢バネ１０４で付勢された可動部材１０１は、カバー１０３に押し当てられ、受け止められることで、第１位置Ｘで保持されている。
【００３３】
図１に示すとおり、可動部材１０１は、上方から順に第１係合部１０１ｂ、第２係合部１０１ｄが設けられる。これにより、可動部材１０１上方に設けられたカバー１０３と、第１係合部１０１ｂとで第１ガイド部１０１ａが形成される。この第１ガイド部１０１ａは、可動部材１０１が移動することによりカートリッジＡの第１ボス２３Ａａが進入可能となるように形成されている。
【００３４】
より具体的には、図８に示すように第１係合部１０１ｂの上方には、上面部１０１ｇが設けられる。上面部１０１ｇは、上流側から順に第１支持面１０１ｇａ、第１傾斜面１０１ｇｂ、第２支持面１０１ｇｃ、第２傾斜面１０１ｇｄ、第三面１０１ｇｅ、規制面１０１ｇｆが設けられている。第１支持面１０１ｇａは、可動部材１０１が第１及び第２のボス２３Ａａ、２３Ａｂから力を受けず、付勢バネ１０４で付勢された第１位置Ｘにおいて、第１ガイド部１０１ａをカバー１０３とで形成し、第１ボス２３Ａａが進入可能となるように形成される。なお、本実施例では第１支持面１０１ｇａを設ける構成としたが、第１支持面１０１ｇａを設けない構成としてもよい。第１傾斜面１０１ｇｂは、第１支持面１０１ｇａの下流において、下流側に進むにつれてカバー１０３とで形成する第１ガイド部１０１ａの上下方向の幅が狭くなるような傾斜を持った面とされる。第２支持面１０１ｇｃは、第１傾斜面１０１ｇｂの下流において、傾斜面１８Ａａと略等しい傾斜を持った面とされる。そして、第２傾斜面１０１ｇｄは、第２支持面１０１ｇｃの下流において、下流側に進むにつれてカバー１０３とで形成する第１ガイド部１０１ａの上下方向の幅が広くなるような傾斜を持った面とされる。最後に、規制面１０１ｇｆは、第２傾斜面１０１ｇｄの下流において、付勢バネ１０４の付勢方向に延びた面とされる。なお、第２傾斜面１０１ｇｄと規制面１０１ｇｆは、第１凹部１０１ｊを構成する。本実施例では第２傾斜面１０１ｇｄと規制面１０１ｇｆの間に傾斜面１８Ａａと略等しい傾斜を持った第三面１０１ｇｅを有する形態としたが、第三面１０１ｇｅがない構成としてもよい。
【００３５】
また、図１に示すように第１係合部１０１ｂと第２係合部１０１ｄとで第２ガイド部１０１ｃが形成される。この第２係合部１０１ｄは、可動部材１０１が移動することによりカートリッジＡの第２ボス２３Ａｂが進入可能となるように形成されている。本実施例では、第２係合部１０１ｄの上方は、傾斜面１８Ａａと略等しい傾斜を持った面である第２平面部１０１ｉを有するように掲載される。なお、カートリッジＡをさらに安定的に挿入可能とするため、第２係合部１０１ｄの上流側下方の一部が、ガイド部１８Ａｂの下流側の一部の上方に重畳し、連続的につながるように形成した。また、可動部材１０１の下方には付勢部１０１ｋが設けられる。そして、付勢バネ１０４は、この付勢部１０１ｋを上方に付勢するようにトレイ１８Ａに設けられている。付勢バネ１０４は、トレイ１８Ａの固定ボス１８Ａｅに固定されている。
【００３６】
さらに本実施例においては、回転部材１０２を用いた誤装着防止機構を有する。図９を用いて、回動部材である回転部材１０２の構成を説明する。図９（ａ）は、可動部材１０１が第１位置Ｘにある時の可動部材１０１の一部と回転部材１０２の状態を示した斜視図である。また図９（ｂ）は、トレイ１８Ａに対してカートリッジＡを挿入し、可動部材１０１が第２位置Ｙにある時の可動部材１０１一部と回転部材１０２の状態を示した斜視図である。
【００３７】
回転部材１０２は、係合ボス１０２ａ、軸部１０２ｃ及び１０２ｄと、回動面１０２ｂを有する回転部材である。回動面１０２ｂの両端に、軸部１０２ｃ及び１０２ｄが設けられる。軸部１０２ｃと１０２ｄはトレイ１８Ａに支持され、回転部材１０２は軸部１０２ｃと１０２ｄを結ぶ回動中心（回転軸）Ｈを中心に回動可能とされている。このように回転部材１０２は、挿入方向Ｅと交差する回動中心（回転軸）Ｈを有するように形成される。また、係合ボス１０２ａは、回転部材１０２の軸部１０２ｃと１０２ｄを結ぶ回動中心Ｈから所定距離離れた位置に設けられている。係合ボス１０２ａは、可動部材１０１に設けられた係止部１０１ｆと係合され、可動部材１０１と回転部材１０２は連動可能とされている。
【００３８】
図９（ａ）に示す通り、回転部材１０２はトレイ１８Ａに対して、回転部材１０２の軸部１０２ｃ及び１０２ｄが、それぞれトレイ１８Ａの溝１８Ａｇ及び１８Ａｈに係合することで、回転部材１０１は回動中心Ｈを中心に回動する。また係合ボス１０２ａは、係止部１０１ｆの中で回転可能に係合されており、可動部材１０１と回転部材１０２とが連動する構成となっている。トレイ１８ＡにカートリッジＡが挿入されていない時、つまり可動部１０１が第１位置Ｘにある時は、回転部材１０２の回動面１０２ｂは可動部材１０１より駆動側へ突出する。このように回動面１０２ｂは第１ボス２３Ａａと第２ボス２３Ａｂの進入位置を封鎖し、回転部材１０２はカートリッジＡと挿入方向Ｅで突き当たり、干渉する位置に突出している。
【００３９】
そして図９（ｂ）に示す通り、トレイ１８ＡにカートリッジＡを挿入すると、前述の通り、可動部材１０２が下方向Ｗ（図１）へ移動する。このとき、回転部材１０２の係合ボス１０２ａは、可動部材１０１の係止部１０１ｆから下方向Ｗへの力を受けて、回転部材１０２が矢印Ｎ方向へ回動し、カートリッジＡと挿入方向Ｅで突き当たることのない退避位置に退避する。即ち、回転部材１０２は退避可能とされ、トレイ１８Ａに対してカートリッジＡが装着可能とされている。
【００４０】
なお、トレイ１８ＡからカートリッジＡが引き出されると、可動部材１０１が上方向へ移動し、それに伴い回転部材１０２の係合ボス１０２ａは、可動部材１０１の係止部１０１ｆから上方向への力を受ける。よって回転部材１０２は、回動中心を中心にして矢印Ｍ方向へ回動し、図９（ａ）のカートリッジＡと挿入方向Ｅで突き当たり、干渉する位置に戻る。
【００４１】
＜トレイ１８ＡへのカートリッジＡの装着動作＞
図４に示すように装置本体Ｇの開閉扉１３を開くことで、開口１７が開放される。さらにトレイ１８Ａの手前側に設けられたトレイ把持部（不図示）を把持して矢印Ｆ方向と逆側に引くことで、トレイ１８Ａが装置本体Ｇ内から取り出される。このとき、トレイ１８Ａ及び開閉扉１３に設けられた引き出し量規制部材（不図示）により、トレイ１８Ａは装置本体Ｇの開口１７から所定量突出する。トレイ１８Ａが突出した状態とすることにより、カートリッジＡは着脱可能となる。より具体的には、トレイ１８Ａに装着されたカートリッジＡは、カートリッジＡに設けられたカートリッジ把手部６０ｅを把持し、カートリッジＡを上流側へ挿入することで装着でき、カートリッジＡを下流側に引くことで取り出すことができる。
【００４２】
装着時においては、駆動側では被支持部６０ａが装置本体Ｇの駆動側板１５に設けられた図示しない支持部に支持され、非駆動側では被支持部６０ｃが装置本体Ｇの非駆動側板１６に設けられた図示しない支持部により支持される。これにより、カートリッジＡは装置本体Ｇに対して位置決めされ、固定される。また、カートリッジＡは、駆動側では被回転支持部６０ｂが装置本体Ｇの駆動側板１５に設けられた図示しない回転支持部により支持され、非駆動側では被回転支持部６０ｄが装置本体Ｇの非駆動側板１６に設けられた図示しない回転支持部により支持される。これにより、カートリッジＡは装置本体Ｇに対して回転止めが行われる。このように、カートリッジＡが装置本体Ｇに対して位置決め固定されている状態のとき、開閉扉１３を閉じることで、画像形成装置は画像形成動作が可能になる。また逆に、前面扉１３を開けてトレイ１８Ａを矢印Ｆ方向と逆の方向へ引き出すことで、カートリッジＡの装置本体Ｇに対する位置決め固定及び回転止めは解除され、カートリッジＡは装置本体Ｇに対して、取り外し可能とされる。
【００４３】
＜適合するカートリッジＡの場合＞
次に図７、図１０ないし図１２を用いて、トレイ１８Ａに対するカートリッジＡの着脱に関して説明する。
【００４４】
まず、図１０及び図７（ａ）に示すように、カートリッジＡの凸部２０Ａａをトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの上流側に載置するとともに、他端においてはカートリッジＡの底部２０Ｂを傾斜面１８Ｂａの上流側に載置する。
【００４５】
そしてカートリッジＡが下流側へ移動すると、図７（ｂ）のように凸部２０Ａａは、トレイ１８Ａのガイド部１８Ａｂの上流側に設けられた補助面１８Ａｄにガイドされ、ガイド部１８Ａｂと傾斜面１８Ａａに誘い込まれる。そして、カートリッジＡの凸部２０Ａａは、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８Ａｃとの間を通過可能とされる。即ち、カートリッジＡのトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの垂直方向において、カートリッジＡの移動が規制され、姿勢を安定させることができる。
【００４６】
さらにカートリッジＡが下流側へ移動すると、図１１（ａ）に示す通り、第１ガイド部１０１ａにカートリッジＡの第１ボス２３Ａａが進入する。これにより、凸部２０Ａａがガイド部１８Ａｂと係合し、さらに第１ボス２３Ａａはカバー１０３と係合し、カートリッジＡの上方への移動を規制する。なお、図１１（ａ）は第１位置Ｘにおける可動部材１０１を示した非駆動側の模式図である。
【００４７】
そして図１１（ｂ）に示す通り、第１ガイド部１０１ａにカートリッジＡの第１ボス２３Ａａが進入させられることにより、第１ボス２３Ａａと第１係合部１０１ｂが当接する。これにより、第１ボス２３Ａａから第１係合部１０１ｂの上面部１０１ｇは下方向Ｗへの力を受け、可動部材１０１を下方向Ｗへ移動させる。より具体的には、第１ボス２３Ａａは、第１支持面１０１ｇａとカバー１０３の間を通過（図１１（ａ））した後、第１傾斜面１０１ｇｂとカバー１０３の間に進入（図１１（ｂ））していく。この結果、第１ボス２３Ａａは、第１傾斜面１０１ｇｂと接触し、上方向へと付勢する付勢バネ１０４の付勢力に抗して下方向Ｗへ可動部材１０１を移動させる。
【００４８】
図１１（ｃ）に示す通り、さらにカートリッジＡが下流側へ移動すると第１ボス２３Ａａが第１ガイド部１０１ａの第２支持面１０１ｇｃへ到達する。このとき、第１ボス２３Ａａは第２支持面１０１ｇｃと当接し、第１ボス２３Ａａから下方向Ｗへの力を受け、可動部材１０１は下方向Ｗへ所定量移動した位置で支持される。具体的には、本実施例では、第２支持面１０１ｇｃを傾斜面１８Ａａと平行な面としたことから、可動部材１０１は下方向Ｗへ所定量移動した第２位置Ｙで支持される。この結果、カートリッジＡが下流側へ移動することにより第２のボス２３Ａｂが第２ガイド部１０１ｃに進入可能となる。そして、カートリッジＡがさらに下流側へ移動すると、可動部材１０１の第２ガイド部１０１ｃにカートリッジＡの第２ボス２３Ａｂが進入する。
【００４９】
図１２（ａ）に示す通り、さらにカートリッジＡが下流側へ移動すると、第１ボス２３Ａａは第１ガイド部１０１ａの第１凹部１０１ｊに到達する。第２傾斜面１０１ｇｄに沿って第１ボス２３Ａａが移動し、可動部材１０１が下方向Ｗへ所定量移動すると、第２係合部１０１ｄの第２平面部１０１ｉとカートリッジＡの第２ボス２３Ａｂとが当接する。これにより、第１ボス２３Ａと第２傾斜面１０１ｇｄの当接は解除され、第２ボス２３Ａｂから下方向Ｗへの力を受け、可動部材１０１は下方向Ｗへ所定量移動した位置で支持される。具体的には、本実施例では、第２平面部１０１ｉを傾斜面１８Ａａと平行な面としたことから、可動部材１０１は下方向Ｗへ所定量移動した第３位置Ｚで支持される。この第２ボス２３Ａｂで可動部材１０１が支持された状態でさらにカートリッジＡが下流側へ移動する。この結果、図１２（ｂ）に示す通り、規制面１０１ｇｆに引っ掛かることなく第１ボス２３Ａａが第１ガイド部１０１ａを通過し、挿入方向Ｅと交差する方向において、第１ボス２３Ａａと規制部１０２ｂが重畳する位置に到達する。
【００５０】
図１２（ｃ）に示す通り、さらにカートリッジＡが下流側へ移動すると、第２ボス２３Ａｂは、第２ガイド部１０１ｃとの当接が解除される。このとき、第１ボス２３Ａａと第２ボス２３Ａｂは、可動部材１０１と直接当接することで支持しない。しかしながら、回転部材１０２の規制部１０２ｂとカートリッジＡの第１ボス２３Ａａは長手方向において当接し、第１ボス２３Ａａによって規制部１０２ｂが図９（ａ）の矢印Ｍ方向へ回動することを阻止する。この結果、回転部材１０２は、連結してつながれた可動部材１０１を支持し、付勢バネ１０４の付勢力に抗して第４位置Ｖで保持する。
【００５１】
さらにカートリッジＡを挿入方向Ｅの下流側へ十分に挿入することで、トレイ１８Ａに適合するカートリッジＡを装着が完了し、トレイ１８Ａに対して適合するカートリッジＡを挿入することができる。なお、この状態にあっても、可動部材１０１は第１ボス２３Ａａ又は第２ボス２３Ａｂの少なくとも一方が回転部材１０２の規制部１０２ｂとカートリッジＡの長手方向において当接し、規制部１０２ｂが図９（ａ）の矢印Ｍ方向へ回動することを阻止する。
【００５２】
また、カートリッジＡの上流側へ引くことで、可動部材１０１は第２ボス２３Ａｂから下方向Ｗへの力を受け、可動部材１０１に第１ボス２３Ａａが進入可能とし、トレイ１８Ａに装着されているカートリッジＡを取り出すことができる。
【００５３】
＜不適合なカートリッジＢの場合＞
次に、図１３（ａ）、図１３（ｂ）を用いてトレイ１８Ａに対して適合しないカートリッジＢを挿入したときについて説明する。図１３（ａ）、図１３（ｂ）は、トレイ１８Ａに対して適合しないカートリッジＢが挿入されたときの状態を示す側面図である。以下では、カートリッジＢに関し、カートリッジＡとの差異点を中心に説明を行い、カートリッジＡ同様の構成については、同一の図番を付し、説明を省略する。
【００５４】
適合しないカートリッジＢは、適合するカートリッジＡの第１ボス２３Ａａの位置と異なる位置に第１ボス２３Ｂａを有する。具体的には、図１３（ａ）に示すように、第１ボス２３Ａａ（破線部）に対して挿入方向Ｅと垂直な方向において、傾斜面１８Ａａ側へカートリッジＢの第１ボス２３Ｂａの位置をシフトした位置とした。
【００５５】
カートリッジＢの凸部２０Ａａをトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの挿入方向Ｅの上流側に載置するとともに、他端においてはカートリッジＢの底部２０Ｂを傾斜面１８Ｂａの挿入方向Ｅの上流側に載置する。そしてカートリッジＢが下流側へ移動すると、図１３（ｂ）のようにカートリッジＢの凸部２０Ａａは、トレイ１８Ａのガイド部１８Ａｂの上流側に設けられた補助面１８Ａｄにガイドされ、ガイド部１８Ａｂと傾斜面１８Ａとの間に誘い込まれる。そして、凸部２０Ａａは、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８Ａｃとの間を通過可能とされる。即ち、カートリッジＢのトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの垂直方向において、カートリッジＢの移動が規制され、姿勢を安定させることができる。
【００５６】
そしてカートリッジＢが下流側へ移動すると、図１３（ｂ）に示す通り、第１ガイド部１０１ａにカートリッジＢの第１ボス２３Ｂａが進入せず、第２係合部１０１ｄに当接する。この結果、第１ガイド部１０１ａに第１ボス２３Ｂａが進入することができず、トレイ１８ＡにカートリッジＢが挿入されることを阻止することができる。このように、第１ボス２３Ｂａを挿入方向Ｅと垂直な方向にシフトした場合、第１ガイド部１０１ａに第１ボス２３Ｂａが進入できない。つまり、可動部材１０１を自由状態の第１位置Ｘから移動させることができず、第２のボス２３Ａｂが第２ガイド部１０１ｃに進入することができない。即ち、トレイ１８Ａに対して適合しないカートリッジＢが間違って挿入されるのを防止することができる。
【００５７】
なお、上記形態に限らず、第１ボス２３Ｂａを挿入方向Ｅと垂直な方向において、カバー１０３側へシフトした位置とした場合であっても、第１ボス２３Ｂａは第１係合部１０１ｂに当接する。これにより、第１ガイド部１０１ａに第１ボス２３Ｂａへの進入を阻止することができる。
【００５８】
以上のように、装置本体Ｇに適合しないカートリッジＢが間違って挿入されるのを防止する可動部材１０１をトレイ１８Ａに設けることで、ユーザーはトレイ１８Ａが装置本体Ｇから引き出された状態で、不適合か否かを確認することができる。加えて、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８ＡｃでカートリッジＢの凸部２０Ａａの位置を規制し、トレイ１８Ａに対してカートリッジＢを上下方向への移動を規制した状態で可動部材１０１に第１ボスを挿入することができる。この結果、カートリッジが所定の挿入方向Ｅ以外の角度から挿入されることを防止し、より良く装置本体Ｇに適合しないカートリッジＢが間違って挿入されるのを防止することができる。
【００５９】
＜不適合なカートリッジＣの場合＞
次に、図１４（ａ）〜（ｃ）を用いてトレイ１８Ａに対して適合しないカートリッジＣを挿入したときについて説明する。図１４（ａ）〜（ｃ）は、トレイ１８Ａに対して適合しないカートリッジＣが挿入されたときの状態を示す側面図である。以下では、カートリッジＣに関し、カートリッジＡとの差異点を中心に説明を行い、カートリッジＡ同様の構成については、同一の図番を付し、説明を省略する。
【００６０】
適合しないカートリッジＣは、適合するカートリッジＡの第２ボス２３Ａｂの位置と異なる位置に第２ボス２３Ｃｂを有する。具体的には、図１４（ａ）に示すように、カートリッジＣの第２ボス２３Ｃｂの位置を第２ボス２３Ａｂ（破線部）に対して下流側にシフトした位置とした。
【００６１】
カートリッジＣの凸部２０Ａａをトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの上流側に載置するとともに、他端においてはカートリッジＣの底部２０Ｂを傾斜面１８Ｂａの上流側に載置する。そしてカートリッジＣが下流側へ移動すると、図１４（ｂ）のようにカートリッジＣの凸部２０Ａａは、トレイ１８Ａのガイド部１８Ａｂの上流側に設けられた補助面１８Ａｄにガイドされ、ガイド部１８Ａｂに誘い込まれる。そして、カートリッジＣの凸部２０Ａａは、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８Ａｃとの間を通過可能とされる。即ち、カートリッジＣはトレイ１８Ａのトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの垂直方向において、カートリッジＣの移動が規制され、姿勢を安定させることができる。
【００６２】
そしてカートリッジＣが下流側へ移動すると、図１４（ｂ）に示す通り、第１ガイド部１０１ａにカートリッジＣの第１ボス２３Ａａが進入する。そして、図１４（ｃ）に示す通り、さらにカートリッジＣが下流側へ移動すると、カートリッジＣの第２ボス２３Ｃｂが第２係合部１０１ｄに当接する。より具体的には、第１ボス２３Ａａが第１傾斜面１０１ｇｂを下方向Ｗに押し下げ、付勢バネ１０４によって付勢されていた可動部材１０１を付勢力に抗して第２の位置Ｙへ移動させる前に第２ガイド部１０１ｃに第２ボス２３Ｃｂが進入しようとしてしまう。この結果、第２ガイド部１０１ｃに第２ボス２３Ｃｂが進入することができず、トレイ１８ＡにカートリッジＣが挿入されることを阻止することができる。
【００６３】
なお、上記形態に限らず、カートリッジＣの第２ボス２３Ｃｂの位置を第２ボス２３Ａｂ（破線部）に対して上流側にシフトした位置とした場合であっても、第２ボス２３Ｃｂが第２係合部１０１ｄに当接する。より具体的には、第１ボス２３Ａａが第２傾斜面１０１ｇｄに従い、下方向Ｗに押し下げられていた可動部材１０１が付勢バネ１０４の付勢力で上方へ移動し、第１位置Ｘに位置に戻ってしまう。この結果、第２ガイド部１０１ｃに第２ボス２３Ｃｂが進入することができず、トレイ１８ＡにカートリッジＣが挿入されることを阻止することができる。
【００６４】
以上のように、装置本体Ｇに適合しないカートリッジＣが間違って挿入されるのを防止する可動部材１０１をトレイ１８Ａに設けることで、ユーザーはトレイ１８Ａが装置本体Ｇから引き出された状態で、不適合か否かを確認することができる。加えて、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８ＡｃでカートリッジＢの凸部２０Ａａの位置を規制し、トレイ１８Ａに対してカートリッジＣを上下方向への移動を規制した状態で可動部材１０１に第１ボスを挿入することができる。この結果、カートリッジが所定の挿入方向Ｅ以外の角度から挿入されることを防止し、より良く装置本体Ｇに適合しないカートリッジＣが間違って挿入されるのを防止することができる。
【００６５】
＜効果＞
実施例１によると、トレイ１８Ａに対してカートリッジＡ、Ｂ、Ｃを装着するときに、ユーザーはカートリッジＡ、Ｂ、Ｃを傾斜面１８Ａａに沿って滑らせることができる。このとき、カートリッジＡの重量に従って、カートリッジＡはトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａを滑り下りる。即ち、カートリッジＡの重量が重い場合でも、トレイ１８Ａに対してカートリッジＡを容易に挿入することができる。
【００６６】
また、図１０に示すように、トレイ１８Ａにガイド部１８Ａｂを設け、カートリッジＡに凸部２０Ａａを設けた形状にする。これにより、カートリッジＡをトレイ１８Ａに沿って滑らせて挿入することで、カートリッジＡの凸部２０Ａａの位置は、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８Ａｃの間で位置が規制される。即ち、トレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａの垂直方向において、カートリッジＡの移動が規制され、姿勢が安定する。この結果、カートリッジが所定の挿入方向Ｅ以外の角度から挿入されることを防止し、より良く装置本体Ｇに適合しないカートリッジが間違って挿入されるのを防止することができる。即ち、装着姿勢に依らず確実な誤装着の防止を行うことができる。
【００６７】
加えて、枠体１２にトレイ１８Ａを有する構成とした実施例１によると、可動部材１０１をトレイ１８Ａに設けることで、ユーザーは装置本体Ｇからトレイ１８Ａが引き出された状態で、カートリッジＡ、Ｂ、Ｃが不適合か否かを確認することができる。即ち、装置本体Ｇの外部での当接状態を視認することができ、ユーザーは容易に不適合なカートリッジを判断することができる。
【００６８】
なお本実施例では、トレイ１８Ａの可動部材１０１、カートリッジＡの非駆動側側面に凸部２０Ａａ、第１ボス２３Ａａ、第２ボス２３Ａｂを設けたが、駆動側側面または軸方向両側に設けられていても良い。
【００６９】
（実施例２）
次に、本発明の実施例２の形態を図１５ないし図１７を用いて説明する。なお、本実施例においては、前述した実施例と異なる部分について詳細に説明する。特に改めて記載しない限りは、材質、形状などは前述の実施例と同様である。そのような部分については、同一の番号を付与し、詳細な説明は省略する。
【００７０】
カートリッジＩに係る構成を、図１５を用いて説明する。図１５は、カートリッジＩの挿入方向と交差した端面を示した図である。カートリッジＩの一端面には、カートリッジＩの上流側から順に、被支持部６０ｃ、第１ボス２３Ｉａ、第２ボス２３Ｉｂ、及び被回転支持部６０ｄが設けられている。また、現像ユニット２０の一端側面には、一端側へ突出する凸部２０Ａａが設けられている。なお挿入方向Ｅと直交する方向において、凸部２０Ａａから順に第１ボス２３Ｉａ、第２ボス２３Ｉｂが設けられている。この点、挿入方向Ｅと直交する方向において、凸部２０Ａａから順に第２ボス２３Ａｂ、第１ボス２３Ａａに設けられた実施例１と異なる。
【００７１】
続いて、装置本体Ｇに係る構成について説明を行う。本実施例においては実施例１の可動部材１０１と形状が異なる可動部材２０１を用いる。そこで図１６及び１７を用いて可動部材２０１について、以下に説明を行う。図１６は、装置本体Ｇのトレイ１８ＩにカートリッジＩが挿入されたときの状態を示す側面図である。
【００７２】
図１７に示すとおり、可動部材２０１は、上方から順に第１係合部２０１ｂ、第２係合部２０１ｄが設けられる。これにより、第１係合部２０１ｂと第２係合部２０１ｄとで第２ガイド部２０１ｃが形成される。
【００７３】
第１係合部２０１ｂの上方は、傾斜面１８Ａａと略等しい傾斜を持った上面２０１ｅとされる。また第１係合部２０１ｂの下方は、第２係合部２０１ｄと一定の距離を持った面とされる。
【００７４】
図１７に示すように、第２係合部２０１ｄの上方には、実施例１の第１係合部１０１ｂの上方と同様に上面部２０１ｇを有する。上面部２０１ｇは、上流側から順に第１支持面２０１ｇａ、第１傾斜面２０１ｇｂ、第２支持面２０１ｇｃ、第２傾斜面２０１ｇｄ、第三面２０１ｇｅ、規制面２０１ｇｆが設けられている。可動部材２０１が第１及び第２のボス２３Ｉａ、２３Ｉｂから力を受けず、付勢バネ１０４で付勢された第１位置Ｘにおいて、第１支持面２０１ｇａは、第１ボス２３Ｉａが第１係合部２０１ｂとの間を進入可能となるように形成される。なお、本実施例では第１支持面２０１ｇａを設ける構成としたが、第１支持面２０１ｇａを設けない構成としてもよい。第１傾斜面２０１ｇｂは、第１支持面２０１ｇａの下流において、下流側に進むにつれて第１係合部２０１ｂが挿入方向Ｅと交差する方向において、カバー１０３から離れる方向へ傾斜した面とされる。第２支持面２０１ｇｃは、第１傾斜面２０１ｇｂの下流において、傾斜面１８Ａａと略等しい傾斜を持った面とされる。そして、第２傾斜面２０１ｇｄは、第２支持面２０１ｇｃの下流に続き、下流側に進むにつれて挿入方向Ｅと交差する方向において、傾斜面１８Ａａに近づく方向へ傾斜した面とされる。最後に、規制面２０１ｇｆは、第２傾斜面２０１ｇｄの下流において、付勢バネ１０４の付勢方向に延びた面とされる。なお、第２傾斜面２０１ｇｄと規制面２０１ｇｆは、第１凹部２０１ｊを構成する。本実施例では第２傾斜面２０１ｇｄと規制面２０１ｇｆの間に傾斜面１８Ａａと略等しい傾斜を持った第三面２０１ｇｅを有する形態としたが、第三面２０１ｇｅがない構成としてもよい。
【００７５】
そして、可動部材２０１の下方には付勢部２０１ｋが設けられる。付勢バネ１０４は、この付勢面２０１ｋを上方に付勢するようにトレイ１８Ｉに設けられている。付勢バネ１０４は、トレイ１８Ｉに固定されている。この結果、トレイ１８ＩにカートリッジＩが挿入されていない時、つまり可動部１０１が第１位置Ｘにある時は、可動部材２０１上方に設けられたカバー１０３と、第１係合部２０１ｂとが当接している。
【００７６】
なお、カートリッジＩをさらに安定的に挿入可能とするため、第２係合部２０１ｄの上流側下方の一部が、ガイド部１８Ａｂの下流側の一部の上方に重畳し、連続的につながるように形成した。
【００７７】
また、実施例１では、トレイ１８ＡにカートリッジＡが挿入されていない時、つまり可動部１０１が第１位置Ｘにある時であっても、カートリッジＡの凸部２０Ａａが通過するトレイ１８Ａの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂの間を通過可能とした。しかし、本実施例では、可動部２０１が第１位置Ｘにある時は、カートリッジＩの凸部２０Ａａが通過するトレイ１８Ｉの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂの間を封鎖するように付勢部２０１ｋを配置し、さらに誤装着を防止可能な構成とした。なお、この場合においても、実施例１同様、付勢部２０１ｋと第２係合部２０１ｄとの間には、カートリッジＩの凸部２０Ａａが通過可能な間隙が設けられている。
【００７８】
＜カートリッジＩの装着＞
実施例１同様、本実施例においてもカートリッジＩの凸部２０Ａａをトレイ１８Ｉの傾斜面１８Ａａの上流側に載置するとともに、他端においてはカートリッジＩの底部２０Ｂを傾斜面１８Ｂａの上流側に載置する。そしてカートリッジＩが下流側へ移動させる。このとき、トレイ１８Ｉの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８Ａｃとの間を通過可能とされる。即ち、トレイ１８Ｉの傾斜面１８Ａａの垂直方向において、カートリッジＩの移動が規制され、姿勢を安定させることができる。
【００７９】
さらにカートリッジＩが挿入方向Ｅへ移動すると、図１８（ａ）に示す通り、第２ガイド部２０１ｃにカートリッジＩの第１ボス２３Ｉａが進入する。なお、図１８（ａ）は第１位置Ｘにおける可動部材２０１を示した非駆動側の模式図である。
【００８０】
そして、図１８（ｂ）に示す通り、さらに第２ガイド部２０１ｃにカートリッジＩの第１ボス２３Ｉａが進入させられることにより、第１ボス２３Ｉａと第２係合部２０１ｄとが当接する。これにより、第１ボス２３Ｉａから第２係合部２０１ｄの上面部２０１ｇは下方向Ｗへの力を受け、可動部材２０１を下方向Ｗへ移動させる。より具体的には、カートリッジＩは凸部２０Ａａがガイド部１８Ａｂと係合し、カートリッジＩの上方への移動を規制する。一方で、第１ボス２３Ｉａは、第１支持面２０１ｇａと第１係合部２０１ｂとで形成された第２ガイド部２０１ｃの部分を通過した後、第１傾斜面２０１ｇｂを一部として構成された第２ガイド部２０１ｃに進入していく。この結果、第１ボス２３Ｉａは、第１傾斜面２０１ｇｂと接触し、上方向へと付勢する付勢バネ１０４の付勢力に抗して下方向Ｗへ可動部材２０１を移動させる。
【００８１】
図１８（ｃ）に示す通り、さらにカートリッジＩが下流側へ移動すると第１ボス２３Ｉａが第２係合部２０１ｄの第２支持面２０１ｇｃへ到達する。このとき、第１ボス２３Ｉａは第２支持面２０１ｇｃと当接し、第１ボス２３Ｉａから下方向Ｗへの力を受け、可動部材２０１は下方向Ｗへ所定量移動した位置で支持される。具体的には、本実施例では、第２支持面２０１ｇｃを傾斜面１８Ａａと平行な面としたことから、可動部材２０１は下方向Ｗへ所定量移動した第２位置Ｙで支持される。この結果、カートリッジＩが下流側へ移動することにより第２のボス２３Ｉｂがカバー１０３と第１係合部２０１ｂの間に形成された第１ガイド部２０１ａに進入可能となる。より具体的には、付勢バネ１０４で上方に付勢され、カバー１０３に当接させられていた第１係合部２０１ｂが離間され、カバー１０３と第１係合部２０１ｂとの間に第１ガイド部２０１ａが形成される。さらには可動部材２０１が下方向Ｗへ移動することにより、トレイ１８Ｉの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂの間を封鎖していた付勢部２０１ｋが退避し、カートリッジＩの凸部２０Ａａが通過可能となる。そして、カートリッジＩがさらに下流側へ移動すると、可動部材２０１の第１ガイド部２０１ａにカートリッジＩの第２ボス２３Ｉｂが進入する。
【００８２】
図１８（ｄ）に示す通り、さらにカートリッジＩが下流側へ移動すると、第１ボス２３Ｉａは第２ガイド部２０１ｃの第１凹部２０１ｊに到達する。第２傾斜面２０１ｇｄに沿って第１ボス２３Ｉａが移動し、可動部材２０１が下方向Ｗへ所定量移動すると、第１係合部２０１ｂの上面２０１ｅとカートリッジＩの第２ボス２３Ｉｂとが当接する。これにより、第１ボス２３Ｉａと第２傾斜面２０１ｇｄの当接が解除された場合であっても、第２ボス２３Ｉｂから下方向Ｗへの力を受け、可動部材２０１は下方向Ｗへ所定量移動した位置で支持される。具体的には、本実施例では、上面２０１ｅを傾斜面１８Ａａと平行な面としたことから、可動部材２０１は下方向Ｗへ所定量移動した第３位置Ｚで支持される。第２ボス２３Ｉｂによって可動部材２０１が支持された状態でさらにカートリッジＩが下流側へ移動する。これにより、規制面２０１ｇｆに引っ掛かることなく第１ボス２３Ｉａが第２ガイド部２０１ｃを通過し、挿入方向Ｅと交差する方向において、第１ボス２３Ｉａと規制部１０２ｂが重畳する位置に到達する。さらにカートリッジＩが下流側へ移動すると、第２ボス２３Ｉｂは、第１ガイド部２０１ａとの当接が解除される。
【００８３】
そして、以降は実施例１と同様、可動部材１０１は第１ボス２３Ｉａ又は第２ボス２３Ｉｂの少なくとも一方が回転部材１０２の規制部１０２ｂと長手方向において当接し、規制部１０２ｂが回動することを阻止する。そして、回転部材１０２は、連結してつながれた可動部材２０１を支持し、付勢バネ１０４の付勢力に抗して第４位置Ｖで保持する。
【００８４】
また、トレイ１８Ｉに装着されているカートリッジＩを取り外す際には、カートリッジＡの上流側へ引くことで、カートリッジＩを取り出すことができる。
【００８５】
＜効果＞
このように、可動部材１０１のスペースを拡大することなく、ボスの位置を変えることによって、誤装着防止パターンを作り出すことができる。さらには、可動部材２０１の付勢部２０１ｋを移動させることにより、カートリッジＩの凸部２０Ａａが通過可能とすることができ、実施例１と同様、装着姿勢に依らず確実な誤装着の防止を行うことができる。なお、実施例２では、第２ボス２３Ｉｂを設ける構成としたが、第２ボス２３Ｉｂを設けない構成としてもよい。
【００８６】
（実施例３）
次に本発明の第３実施例に係る構成を図１９ないし図２２を用いて詳細に説明する。なお本実施例においては、前述した実施例と異なる部分について詳細に説明する。特に改めて記載しない限りは、材質、形状などは前述の実施例と同様である。そのような部分については、同一の番号を付与し、詳細な説明は省略する。
【００８７】
カートリッジＳに係る構成を、図１９を用いて説明する。図１９は、カートリッジＳの挿入方向と交差した端面を示した図である。カートリッジＳの一端面には、カートリッジＳの上流側から順に、被支持部６０ｃ、規制部２３Ｓｃ、第１ボス２３Ｓａ、第２ボス２３Ｓｂ、及び被回転支持部６０ｄが設けられている。また、現像ユニット２０の一端側面には、一端側へ突出する凸部２０Ａａが設けられている。なお規制部２３Ｓｃが設けられており、この点、実施例１と異なる。
【００８８】
続いて、装置本体Ｇに係る構成について説明を行う。本実施例においては、実施例１の回転部材１０２と形状が異なる回転部材３０２を用いる。そこで図２０ないし２２を用いて回転部材３０２、及び回転部材３０２と可動部材３０１との関係について、以下に説明を行う。図２０は、装置本体Ｇのトレイ１８ＳにカートリッジＳが挿入されたときの状態を示す側面図である。
【００８９】
図２０に示すとおり、可動部材３０１は、実施例１と同様、上方から順に第１係合部１０１ｂ、第２係合部１０１ｄが設けられる。これにより、可動部材１０１上方に設けられたカバー１０３と、第１係合部１０１ｂとで第１ガイド部１０１ａが形成される。この第１ガイド部１０１ａは、可動部材３０１が移動することによりカートリッジＳの第１ボス２３Ｓａが進入可能となるように形成されている。また、第１係合部１０１ｂと第２係合部１０１ｄとで第２ガイド部１０１ｃが形成される。この第２係合部１０１ｄは、可動部材３０１が移動することによりカートリッジＡの第２ボス２３Ａｂが進入可能となるように形成されている。そして可動部材３０１には、下流側に延びる突出部３０１ｈを有し、突出部３０１ｈには回転部材３０２と係合する係止部３０１ｉが設けられている。
【００９０】
図２１は回動部材３０２の回転中心Ｊ軸上の断面を駆動側方向から見た図である。また図２２は、可動部材３０１近傍の上面図である。図２３は、回動部材３０２と可動部材３０１が退避位置にある時の斜視図である。回転部材３０２は、軸部３０２ａ、穴部３０２ｃ、当接部３０２ｂ、傾斜面３０２ｅ、係止面３０２ｆを有する。回転部材３０２は、上端部に軸部３０２ａ、下端部に穴部３０２ｃが設けられ、それぞれトレイ１８Ａの穴部１８Ａｉ及び軸部１８Ａｊに係合され、回動中心（回転軸）Ｊを中心に回動可能にトレイに支持されている。このように回転部材３０２は、挿入方向Ｅと交差する回動中心（回転軸）Ｊを有するように形成される。
【００９１】
トレイ１８ＡにカートリッジＳが挿入されていない時、つまり可動部３０１が第１位置Ｘにある時は、図２０（ａ）に示す通り回転部材３０２の係止面３０２ｆは可動部材３０１より駆動側（長手中央側）へ突出している。このとき図２２で示す通り、回転部材３０２の係止面３０２ｆと可動部材３０１の係止部３０１ｉが当接している。
【００９２】
なお回転部材３０２には付勢部材３０３が設けられており、回転部材３０２は付勢部材３０３、より具体的には本実施例ではねじりコイルバネからの付勢力を矢印Ｕ方向へ受ける。このとき回転部材３０２に加わった付勢部材３０３の付勢力Ｕは、可動部材３０１の係止部３０１ｉで受け止められ、回転部材３０２が可動部材３０１より駆動側へ突出した状態で回転部材３０２は保持される。即ち、係止面３０２ｆは挿入方向Ｅで突き当たる位置に突出し、カートリッジＳの進入経路の一部を封鎖するようにして構成している。
【００９３】
＜カートリッジＳの装着＞
実施例１同様、本実施例においてもカートリッジＳの凸部２３Ｓａをトレイ１８Ｓの傾斜面１８Ａａの上流側に載置するとともに、他端においてはカートリッジＳの底部２３Ｂを傾斜面１８Ｂａの上流側に載置する。そしてカートリッジＳが下流側へ移動させる。このとき、トレイ１８Ｓの傾斜面１８Ａａとガイド部１８Ａｂのガイド面１８Ａｃとの間を通過可能とされる。即ち、トレイ１８Ｓの傾斜面１８Ａａの垂直方向において、カートリッジＳの移動が規制され、姿勢を安定させることができる。
【００９４】
さらにカートリッジＳが下流側へ移動すると、第１ガイド部１０１ａにカートリッジＳの第１ボス２３Ｓａが進入する。第１ガイド部１０１ａにカートリッジＳの第１ボス２３Ｓａが進入させられることにより、第１ボス２３Ｓａから第１係合部１０１ｂは下方向Ｗへの力を受け、可動部材３０１を下方向Ｗへ移動させる（第２位置Ｙ）。そして、図２０（ｂ）に示すように第１ボス２３Ｓａが第１ガイド部１０１ａを通過している間（第３位置Ｚ）に第２ボス２３Ｓｂが第２ガイド部１０１ｃに進入していく。第２ボス２３Ｓｂを第２ガイド部１０１ｃと接触させ、または第１ボス２３Ｓａと１係合部１０１ａを接触させ、上方向へ付勢する付勢バネ１０４の付勢力に抗して下方向Ｗへ可動部材３０１を移動させる。
【００９５】
このとき、図２３に示すように、可動部材３０１の突出部３０１ｈに設けられた係止部３０１ｉが回転部材３０２の係止面３０２ｆよりも下方向へ移動するため、可動部材３０１の係止部３０１ｉと回転部材３０２の係止部３０２ｆの当接が解除される。よって回転部材３０２は付勢部材３０３の付勢力Ｕにより、回動中心Ｊを中心にして矢印Ｎ方向へ回動する。即ち、回転部材３０２はカートリッジＡと挿入方向Ｅで突き当たることのない退避位置に退避可能とされ、トレイ１８Ａに対してカートリッジＳが装着可能とされている。
【００９６】
図２０（ｃ）に示す通り、さらにカートリッジＳが下流側へ移動すると第１ボス２３Ｓａと１係合部１０１ａ、また第２ボス２３Ｓｂと第２ガイド部１０１ｃとの接触が解除される。これにより、可動部材３０１は、付勢バネ１０４により上方向へ付勢させる。この結果、可動部材３０１の係止部３０１ｉで付勢部材３０３の付勢力Ｕが受け止められることなく、回転部材３０２は駆動側へ突出しようとする。このとき、可動部材３０２の当接部３０２ｂは、カートリッジＳの非駆動側に設けられた規制部２３Ｓｃと長手方向において当接し、回動面３０２ｂが矢印Ｍ方向へ回動することを防止する。つまり回転部材３０２は、連結してつながれた可動部材３０１を支持し、付勢バネ１０４の付勢力に抗して第４位置Ｖで保持する。このようにして、回転部材３０２を退避位置で保持し、トレイ１８Ｓに装着されているカートリッジＳを取り外す際には、カートリッジＳの上流側へ引くことで、カートリッジＳを取り出し可能としている。
【００９７】
なお、トレイ１８ＳからカートリッジＳが引き出されると、可動部材３０１は付勢バネ１０４の付勢力によって上方向へ移動する。このとき、可動部材３０１が上方向へ移動すると、回転部材３０２の斜面部３０２ｅは可動部材３０１の係止部３０１ｉから、斜面部３０２ｅに垂直な矢印Ｋ方向へ力を受ける。このとき回転部材３０２は、付勢部材３０３からの付勢力に抗して回動中心Ｊを中心にして矢印Ｍ方向（図２３）へ回動し、図２０（ａ）の回転部材３０２が可動部材３０１より駆動側へ突出する位置に戻る。即ち実施例１と同様に、トレイ１８Ｓに適合しないカートリッジが挿入された時に挿入方向Ｅで突き当る位置に突出し、侵入経路の一部を封鎖し、カートリッジの誤装着を防止する。
【００９８】
＜効果＞
このように、実施例１同様、回転部材３０２のスペースを拡大することなく、誤装着防止を行うことができ、確実な誤装着の防止を行うことができる。
【００９９】
以上のように上記実施例に記載されている構成部品の機能、材質、形状その相対配置などは、特に特定的な記載がない限りは、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。
【符号の説明】
【０１００】
１３  開閉扉
１５  駆動側板
１６  非駆動側板
１７  開口
１８Ａ、１８Ｉ  カートリッジトレイ
１８Ａａ、１８Ｂａ  傾斜面
１８Ａｂ、１８Ｉｂ  ガイド部
１８Ａｉ  穴部
１８Ａｊ  軸部
２０  現像ユニット
２０Ａａ  凸部
２３  現像容器
２３Ａａ、２３Ｂａ、２３Ｉａ  第１ボス
２３Ａｂ、２３Ｃｂ、２３Ｉｂ  第２ボス
２３Ｓｃ  規制部
２８  トナー供給室
２９  トナー室
３２  現像ローラ
３４  マグネットローラ
４２  現像ブレード
６０  クリーニングユニット
６２  感光体ドラム
６６  帯電ローラ
７１  クリーニング枠体
７２  蓋部材
７７  クリーニングブレード
１０１、２０１、３０１  可動部材
１０１ａ、２０１ａ  第１ガイド部
１０１ｂ、２０１ｂ、３０１ｂ  第１係合部
１０１ｃ、２０１ｃ  第２ガイド部
１０１ｄ、２０１ｄ  第２係合部
１０１ｇ、２０１ｇ  上面部
１０１ｊ、２０１ｊ  第１凹部
１０１ｋ、２０１ｋ  付勢部
３０１ｈ  突出部
３０１ｉ  係止部
１０２、３０２  回転部材
１０３  カバー
１０４  付勢バネ
３０３  付勢部材
Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｉ、Ｓ  カートリッジ
Ｇ  装置本体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
0006671884.tif 000018
【図１８】
0006671884.tif 000019
【図１９】
0006671884.tif 000020
【図２０】
0006671884.tif 000021
【図２１】
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【図２２】
0006671884.tif 000023
【図２３】
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