(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体と、
前記像担持体を駆動する駆動源と、
前記像担持体との間に転写ニップを形成するニップ形成部材と、
前記像担持体上のトナー像を前記転写ニップで記録シートに転写するために交流成分を含む転写バイアスを出力する電源とを備える画像形成装置において、
前記交流成分の周期をＴで表し、且つ前記周期のなかで前記転写バイアスが前記転写バイアスの時間平均値よりも前記転写ニップ内のトナー像を前記像担持体から記録シートに向けて移動させる転写側の値にある時間をＴｔで表した場合における数式としての（Ｔ−Ｔｔ）／Ｔ×１００［％］の解であるデューティーが第一デューティーである前記転写バイアスを前記電源から出力させつつ、前記像担持体を第一線速で表面移動させる第一モードと、前記デューティーが前記第一デューティーよりも低い第二デューティーである前記転写バイアスを前記電源から出力させつつ、前記像担持体を前記第一線速よりも低い第二線速で表面移動させる第二モードと、を所定条件に応じて切り替える制御手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置であって、
前記第一デューティーが５０［％］よりも高く、且つ前記第二デューティーが５０［％］よりも低いことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１の画像形成装置において、
前記所定条件が記録シートの種類であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３の画像形成装置において、
前記制御手段は、記録シートの種類が平滑シートである場合には前記第一モードを実行し、記録シートの種類が平滑シートよりも大きな表面凹凸を有する凹凸シートである場合には前記第二モードを実行することを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項４の画像形成装置であって、
前記第一デューティーが５０［％］よりも高く、且つ前記第二デューティーが５０［％］よりも低いことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１又は２の画像形成装置であって、
トナー像の転写対象となる記録シートの表面平滑性に関する情報である平滑性情報を取得する情報取得手段を備え、
前記制御手段が、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果に応じて前記第一モードと前記第二モードとを切り替えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項６の画像形成装置であって、
前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸シートの表面平滑性に対応するものである場合には、前記制御手段が前記第二モードを実行することを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項７の画像形成装置であって、
前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸シートの表面平滑性に対応するものでない場合には、前記制御手段が前記第一モードを実行することを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項７の画像形成装置において、
平滑性情報の取得結果に加えて、ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報も取得するように情報取得手段を構成し、
前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸シートの表面平滑性に対応するものでなく、且つ表面コート紙の表面平滑性に対応するものでもない場合には、前記制御手段が、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果に応じて前記第一モード及び前記第二モードのうち、実行する方を選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項９の画像形成装置であって、
前記制御手段は、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果が画像の中間調部よりもベタ部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第二モードを選択する一方で、画像のベタ部よりも中間調部の画質を優先することを示すものである場合には前記第一モードを選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１又は２の画像形成装置であって、
ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報を取得する情報取得手段を備え、
前記制御手段が、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果に基づいて前記第一モード及び前記第二モードのうち、実行する方を選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１１の画像形成装置であって、
前記制御手段は、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果が画像の中間調部よりもベタ部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第二モードを選択する一方で、前記取得結果がベタ部よりも中間調部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第一モードを選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１又は２の画像形成装置であって、
前記制御手段が、画像の平均面積階調率に基づいて前記第一モード及び前記第二モードのうち、実行する方を選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１３の画像形成装置であって、
前記制御手段は、前記平均面積階調率が所定の閾値以上又は前記閾値を超える場合には前記第二モードを選択する一方で、前記平均面積階調率が前記閾値未満又は前記閾値以下である場合には前記第一モードを選択することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
請求項１乃至１４の何れかの画像形成装置において、
前記像担持体として、少なくとも、無端状のベルト基体、及びこれの表面上に積層された前記ベルト基体よりも弾性に優れた弾性層を具備する多層構造のベルト部材を用いたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１６】
転写方法であって、
記録シートが平滑シートである場合に、転写バイアスについて、交流成分の周期をＴで表し、且つ前記周期のなかで時間平均値よりも転写ニップ内のトナー像を像担持体から記録シートに向けて移動させる転写側の値にある時間をＴｔで表した場合における数式としての（Ｔ−Ｔｔ）／Ｔ×１００［％］の解であるデューティーが５０［％］よりも高い前記転写バイアスを用いて、トナー像を第一線速で駆動している前記像担持体から記録シートに転写する一方で、記録シートが平滑シートよりも大きな凹凸を有する凹凸シートである場合に、前記デューティーが５０［％］よりも低い転写バイアスを用いて、トナー像を第二線速で駆動している前記像担持体から記録シートに転写することを特徴とする転写方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は画像形成装置及び転写方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、転写ニップに挟み込んだ記録シートに対して像担持体上のトナー像を転写するために、交流成分を含み、一周期内に二つのピーク値を発生させる転写バイアスを電源から出力する画像形成装置が知られている。それらピーク値のうち一方は、転写ニップ内でトナーを記録シートに向けてより強く静電移動させる転写ピーク値であり、他方は、転写ピーク値とは逆側の逆ピーク値である。そして、逆転写側時間は、交流成分の一周期内にて、所定の基準値に比べて逆ピーク値の側の値になっている時間であり、転写側時間は一周期内の残りの時間である。
【０００３】
特許文献１には、かかる構成を具備する画像形成装置が記載されている。この画像形成装置は、像担持体たる中間転写ベルトとニップ形成部材たる二次転写ローラとの当接によって二次転写ニップを形成している。そして、二次転写ニップに挟み込んだ記録シートに対して中間転写ベルト上のトナー像を転写するために、重畳電圧からなり、且つ逆転写側時間を転写側時間よりも短くした二次転写バイアスを二次転写電源から出力する。かかる構成によれば、和紙のような表面凹凸に富んだ記録シートにおける表面凹部にも中間転写ベルト上のトナーを良好に二次転写することができるとされている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、この画像形成装置においては、画像不良を発生させるおそれがあった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上述した課題を解決するために、本発明は、像担持体と、前記像担持体を駆動する駆動源と、前記像担持体との間に転写ニップを形成するニップ形成部材と、前記像担持体上のトナー像を前記転写ニップで記録シートに転写するために交流成分を含む転写バイアスを出力する電源とを備える画像形成装置において、前記交流成分の周期をＴで表し、且つ前記周期のなかで前記転写バイアスがその時間平均値よりも前記転写ニップ内のトナー像を前記像担持体から記録シートに向けて移動させる転写側の値にある時間をＴｔで表した場合における数式としての（Ｔ−Ｔｔ）／Ｔ×１００［％］の解であるデューティーが第一デューティーである前記転写バイアスを前記電源から出力させつつ、前記像担持体を第一線速で表面移動させる第一モードと、前記デューティーが前記第一デューティーよりも低い第二デューティーである前記転写バイアスを前記電源から出力させつつ、前記像担持体を前記第一線速よりも低い第二線速で表面移動させる第二モードと、を所定条件に応じて切り替える制御手段を備えることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、画像不良の発生を抑えることができるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタにおけるＫ用のトナー像形成ユニットを拡大して示す拡大構成図。
【図３】同プリンタにおける二次転写電源の電気回路の要部を、二次転写裏面ローラや二次転写ニップ裏打ちローラなどとともに示すブロック図。
【図４】重畳電圧からなる二次転写バイアスの波形の第一例を示すグラフ。
【図５】重畳電圧からなる二次転写バイアスの波形の第二例を示すグラフ。
【図６】特許文献１に記載の画像形成装置で採用されている二次転写バイアスの波形を示すグラフ。
【図７】本発明者らによって行われた実験に用いられた高デューティーの二次転写バイアスの波形を示すグラフ。
【図８】本発明者らによって行われた実験に用いられた低デューティーの二次転写バイアスの波形を示すグラフ。
【図９】実施形態に係るプリンタの入力操作部の電気回路を示すブロック図。
【図１０】同プリンタの制御部によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャート。
【図１１】第一実施例に係るプリンタの制御部によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャート。
【図１２】第二実施例に係るプリンタの入力操作部の電気回路を示すブロック図。
【図１３】同プリンタの給紙路を示す構成図。
【図１４】第二実施例に係るプリンタの制御部によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャート。
【図１５】第三実施例に係るプリンタの入力操作部の電気回路を示すブロック図。
【図１６】第三実施例に係るプリンタの制御部によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャート。
【図１７】変形例に係るプリンタの入力操作部の電気回路を示すブロック図。
【図１８】具体例に係るプリンタの中間転写ベルトの横断面を部分的に示す拡大断面図。
【図１９】同中間転写ベルトを部分的に示す部分平面図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のカラープリンタ（以下、単にプリンタという）の実施形態について説明する。なお、本発明は、その適用分野がプリンタに限定されるものではなく、複写機、ファクシミリ、複写機能及びＦＡＸ機能を有する複合機などにも、本発明の適用が可能である。
【０００９】
まず、実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、実施形態に係るプリンタは、イエロー（Ｙ），マゼンタ（Ｍ），シアン（Ｃ），ブラック（Ｋ）のトナー像を形成するための四つのトナー像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋを備えている。また、転写ユニット３０、光書込ユニット８０、定着装置９０、給送カセット１００、レジストローラ対１０１なども備えている。
【００１０】
四つのトナー像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋは、互いに異なる色のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Ｋトナー像を形成するためのトナー像形成ユニット１Ｋを例にすると、これは、図２に示されるように、潜像担持体たるドラム状の感光体２Ｋ、ドラムクリーニング装置３Ｋ、除電装置、帯電装置６Ｋ、現像装置８Ｋ等を備えている。これらの装置が共通の保持体に保持されてプリンタ本体に対して一体的に脱着することで、それらを同時に交換できるようになっている。
【００１１】
感光体２Ｋは、ドラム基体の表面上に有機感光層が形成されたものであって、駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動される。帯電装置６Ｋは、帯電バイアスが印加される帯電ローラ７Ｋを感光体２Ｋに接触あるいは近接させながら、帯電ローラ７Ｋと感光体２Ｋとの間に放電を発生させることで、感光体２Ｋの表面を一様帯電せしめる。実施形態では、トナーの正規帯電極性と同じマイナス極性に一様帯電せしめる。帯電バイアスとしては、直流電圧に交流電圧を重畳したものを採用している。帯電ローラ７Ｋは、金属製の芯金の表面に導電性弾性材料からなる導電性弾性層が被覆されたものである。帯電ローラ等の帯電部材を感光体２Ｋに接触あるいは近接させる方式に代えて、帯電チャージャーによる方式を採用してもよい。
【００１２】
一様帯電せしめられた感光体２Ｋの表面は、後述する光書込ユニット８０から発せられるレーザー光によって光走査されてＫ用の静電潜像を担持する。このＫ用の静電潜像は、Ｋトナーを用いる現像装置８Ｋによって現像されてＫトナー像になる。そして、後述する中間転写ベルト３１上に一次転写される。
【００１３】
ドラムクリーニング装置３Ｋは、一次転写工程（後述する一次転写ニップ）を経た後の感光体２Ｋ表面に付着している転写残トナーを除去する。回転駆動されるクリーニングブラシローラ４Ｋ、片持ち支持された状態で自由端を感光体２Ｋに当接させるクリーニングブレード５Ｋなどを有している。回転するクリーニングブラシローラ４Ｋで転写残トナーを感光体２Ｋ表面から掻き取ったり、クリーニングブレードで転写残トナーを感光体２Ｋ表面から掻き落としたりする。
【００１４】
上記除電装置は、ドラムクリーニング装置３Ｋによってクリーニングされた後の感光体２Ｋの残留電荷を除電する。この除電により、感光体２Ｋの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。
【００１５】
現像装置８Ｋは、現像剤担持体たる現像ロール９Ｋを収容する現像部１２Ｋと、Ｋ現像剤を撹拌搬送する現像剤搬送部１３Ｋとを有している。そして、現像剤搬送部１３Ｋは、第１スクリュー部材１０Ｋを収容する第１搬送室と、第２スクリュー部材１１Ｋを収容する第２搬送室とを有している。それらスクリュー部材は、それぞれ、軸線方向の両端部がそれぞれ軸受けによって回転自在に支持される回転軸部材と、これの周面に螺旋状に突設せしめられた螺旋羽根とを具備している。
【００１６】
第１スクリュー部材１０Ｋを収容している第１搬送室と、第２スクリュー部材１１Ｋを収容している第２搬送室とは、仕切り壁によって仕切られているが、仕切壁におけるスクリュー軸線方向の両端部には、それぞれ両搬送室を連通させる連通口が形成されている。第１スクリュー部材１０Ｋは、螺旋羽根内に保持しているＫ現像剤を、回転駆動に伴って回転方向に撹拌しながら、図中の紙面に直交する方向の奥側から手前側に向けて搬送する。第１スクリュー部材１０Ｋと、後述する現像ロール９Ｋとは互いに向かい合う姿勢で平行配設されているため、このときのＫ現像剤の搬送方向は、現像ロール９Ｋの回転軸線方向に沿った方向でもある。そして、第１スクリュー部材１０Ｋは、現像ロール９Ｋの表面に対してＫ現像剤をその軸線方向に沿って供給していく。
【００１７】
第１スクリュー部材１０Ｋの図中手前側端部付近まで搬送されたＫ現像剤は、仕切壁の図中手前側端部付近に設けられた連通開口を通って、第２搬送室内に進入した後、第２スクリュー部材１１Ｋの螺旋羽根内に保持される。そして、第２スクリュー部材１１Ｋの回転駆動に伴って、回転方向に撹拌されながら、図中手前側から奥側に向けて搬送されていく。
【００１８】
第２搬送室内において、ケーシングの下壁にはトナー濃度センサーが設けられており、第２搬送室内のＫ現像剤のＫトナー濃度を検知する。Ｋトナー濃度センサーとしては、透磁率センサーからなるものが用いられている。Ｋトナーと磁性キャリアとを含有するＫ現像剤の透磁率は、Ｋトナー濃度と相関関係があるため、透磁率センサーは、Ｋトナー濃度を検知していることになる。
【００１９】
本プリンタは、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の現像装置の第２収容室内にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーをそれぞれ個別に補給するためのＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー補給手段を備えている。そして、プリンタの制御部は、ＲＡＭに、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー濃度検知センサーからの出力電圧値の目標値であるＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のＶｔｒｅｆを記憶している。Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー濃度検知センサーからの出力電圧値と、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のＶｔｒｅｆとの差が所定値を超えた場合には、その差に応じた時間だけＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー補給手段を駆動する。これにより、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の現像装置における第２搬送室内にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーが補給され、Ｋ現像剤のＫトナー濃度が所定の範囲内に維持される。
【００２０】
現像部１２Ｋ内に収容されている現像ロール９Ｋは、第１スクリュー部材１０Ｋに対向しているとともに、ケーシングに設けられた開口を通じて、感光体２Ｋにも対向している。また、現像ロール９Ｋは、回転駆動される非磁性パイプからなる筒状の現像スリーブと、これの内部にスリーブと連れ回らないように固定されたマグネットローラとを具備している。そして、第１スクリュー部材１０Ｋから供給されるＫ現像剤をマグネットローラの発する磁力によってスリーブ表面に担持しながら、スリーブの回転に伴って、感光体２Ｋに対向する現像領域に搬送する。
【００２１】
現像スリーブには、トナーと同極性であって、感光体２Ｋの静電潜像の電位よりも絶対値が大きく、且つ感光体２Ｋの一様帯電電位よりも絶対値が小さな現像バイアスが印加されている。これにより、現像スリーブと感光体２Ｋの静電潜像との間には、現像スリーブ上のＫトナーを静電潜像に向けて静電移動させる現像ポテンシャルが作用する。また、現像スリーブと感光体２Ｋの地肌部との間には、現像スリーブ上のＫトナーをスリーブ表面に向けて移動させる地肌ポテンシャルが作用する。それら現像ポテンシャル及び地肌ポテンシャルの作用により、現像スリーブ上のＫトナーが感光体２Ｋの静電潜像に選択的に転移して、静電潜像をＫトナー像に現像する。
【００２２】
図１において、Ｙ，Ｍ，Ｃ用のトナー像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃにおいても、Ｋ用のトナー像形成ユニット１Ｋと同様にして、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ上にＹ，Ｍ，Ｃトナー像が形成される。トナー像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの上方には、潜像書込手段たる光書込ユニット８０が配設されている。この光書込ユニット８０は、パーソナルコンピュータ等の外部機器から送られてくる画像情報に基づいてレーザーダイオードから発したレーザー光により、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋを光走査する。この光走査により、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット８０は、光源から発したレーザー光Ｌを、ポリゴンモータによって回転駆動したポリゴンミラーで主走査方向に偏光せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。ＬＥＤアレイの複数のＬＥＤから発したＬＥＤ光によって光書込を行うものを採用してもよい。
【００２３】
トナー像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの下方には、無端状の中間転写ベルト３１を張架しながら図中反時計回り方向に無端移動せしめる転写装置としての転写ユニット３０が配設されている。転写ユニット３０は、像担持体たる中間転写ベルト３１の他に、駆動ローラ３２、二次転写裏面ローラ３３、クリーニングバックアップローラ３４、４つの一次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋなどを有している。また、ベルトクリーニング装置３７、濃度センサー４０なども有している。
【００２４】
中間転写ベルト３１は、そのループ内側に配設された駆動ローラ３２、二次転写裏面ローラ３３、クリーニングバックアップローラ３４、及び４つの一次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋによって張架されている。駆動ローラ３２には、駆動源としての駆動モーターＭの駆動力が伝達される。中間転写ベルト３１は、駆動モーターＭの駆動力によって図中反時計回り方向に回転駆動される駆動ローラ３２の回転力により、同方向に無端移動せしめられる。駆動モーターＭは、制御部２００によって駆動が制御される。制御部２００は、駆動モーターＭを所定の速度で回転させることにより、中間転写ベルト３１を所定の線速で無端移動させる。
【００２５】
４つの一次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋは、無端移動せしめられる中間転写ベルト３１を感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋとの間に挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面と、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋとが当接するＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の一次転写ニップが形成されている。一次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋには、一次転写電源によってそれぞれ一次転写バイアスが印加されている。これにより、感光体２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像と、一次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋとの間に転写電界が形成される。Ｙ用の感光体２Ｙ表面に形成されたＹトナーは、感光体２Ｙの回転に伴ってＹ用の一次転写ニップに進入する。そして、転写電界やニップ圧の作用により、感光体２Ｙ上から中間転写ベルト３１上に一次転写される。このようにしてＹトナー像が一次転写せしめられた中間転写ベルト３１は、その後、Ｍ，Ｃ，Ｋ用の一次転写ニップを順次通過する。そして、感光体２Ｍ，２Ｃ，２Ｋ上のＭ，Ｃ，Ｋトナー像が、Ｙトナー像上に順次重ね合わせて一次転写される。この重ね合わせの一次転写により、中間転写ベルト３１上には４色重ね合わせトナー像が形成される。なお、一次転写ローラ３５Ｙ，３５Ｍ，３５Ｃ，３５Ｋに代えて、転写チャージャーや転写ブラシなどを採用してもよい。
【００２６】
転写ユニット３０の下方には、二次転写ニップ裏打ちローラ３６、シート搬送ベルト（一般的には二次転写ベルトや転写部材などとも呼称される）４１などを具備するシート搬送ユニット３８が配設されている。無端状のシート搬送ベルト４１は、そのループ内側に配設された二次転写ニップ裏打ちローラ３６などの複数のローラによって張架された状態で、二次転写ニップ裏打ちローラ３６の回転駆動によって図中時計回り方向に回転せしめられる。そして、二次転写ニップ裏打ちローラ３６により、中間転写ベルト３１の周方向における全域のうち、二次転写裏面ローラ３３に対する掛け回し領域に当接している。つまり、転写ユニット３０の二次転写裏面ローラ３３と、シート搬送ユニット３８の二次転写ニップ裏打ちローラ３６とは、互いの間に中間転写ベルト３１及びシート搬送ベルト４１を挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト３１のおもて面と、ニップ形成部材たるシート搬送ベルト４１のおもて面とが当接する二次転写ニップが形成されている。
【００２７】
シート搬送ベルト４１のループ内に配設された二次転写ニップ裏打ちローラ３６は接地されているのに対し、中間転写ベルト３１のループ内に配設された二次転写裏面ローラ３３には、二次転写電源３９によって二次転写バイアスが印加される。これにより、二次転写裏面ローラ３３と、二次転写ニップ裏打ちローラ３６との間に、マイナス極性のトナーを二次転写裏面ローラ３３側から二次転写ニップ裏打ちローラ３６側に向けて静電移動させる二次転写電界が形成される。なお、ニップ形成部材として、シート搬送ベルト４１の代わりに、二次転写ローラを用い、これを中間転写ベルト３１に直接当接させてもよい。また、二次転写電源３９によって二次転写ニップ裏打ちローラ３６に二次転写バイアスを印加し、二次転写裏面ローラ３３を接地してもよい。
【００２８】
転写ユニット３０の下方には、記録シートＰを複数枚重ねた紙束の状態で収容している給送カセット１００が配設されている。この給送カセット１００は、紙束の一番上の記録シートＰに給紙ローラ１００ａを当接させており、これを所定のタイミングで回転駆動させることで、その記録シートＰを給送路に向けて送り出す。給送路の末端付近には、レジストローラ対１０１が配設されている。このレジストローラ対１０１は、給送カセット１００から送り出された記録シートＰをローラ間に挟み込むとすぐに両ローラの回転を停止させる。そして、挟み込んだ記録シートＰを二次転写ニップ内で中間転写ベルト３１上の４色重ね合わせトナー像に同期させ得るタイミングで回転駆動を再開して、記録シートＰを二次転写ニップに向けて送り出す。
【００２９】
二次転写ニップで記録シートＰに密着せしめられた中間転写ベルト３１上の４色重ね合わせトナー像は、二次転写電界やニップ圧の作用によって記録シートＰ上に一括二次転写されてフルカラートナー像となる。このようにして表面にフルカラートナー像が形成された記録シートＰは、二次転写ニップを通過すると、中間転写ベルト３１から曲率分離する。更に、シート搬送ベルト４１を掛け回している分離ローラ４２の曲率によってシート搬送ベルト４１から曲率分離する。
【００３０】
なお、ニップ形成部材たるシート搬送ベルト４１を中間転写ベルト３１に当接させて二次転写ニップを形成する構成に代えて、次のような構成を採用してもよい。即ち、ニップ形成部材たるニップ形成ローラを中間転写ベルト３１に当接させて二次転写ニップを形成する構成である。
【００３１】
二次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト３１には、記録シートＰに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、中間転写ベルト３１のおもて面に当接しているベルトクリーニング装置３７によってベルト表面からクリーニングされる。中間転写ベルト３１のループ内側に配設されたクリーニングバックアップローラ３４は、ベルトクリーニング装置３７によるベルトのクリーニングをループ内側からバックアップする。
【００３２】
濃度センサー４０は、中間転写ベルト３１のループ外側に配設されている。そして、中間転写ベルト３１の周方向における全域のうち、駆動ローラ３２に対する掛け回し箇所に対して、所定の間隙を介して対向している。この状態で、中間転写ベルト３１上に一次転写されたトナー像が自らとの対向位置に進入した際に、そのトナー像の単位面積あたりのトナー付着量（画像濃度）を測定する。
【００３３】
二次転写ニップよりもシート搬送方向の下流側には、定着装置９０が配設されている。この定着装置９０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ９１と、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ９２とによって定着ニップを形成している。定着装置９０内に送り込まれた記録シートＰは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ９１に密着させる姿勢で、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化さしめられて、フルカラー画像が定着せしめられる。定着装置９０内から排出された記録シートＰは、定着後搬送路を経由した後、機外へと排出される。
【００３４】
実施形態に係るプリンタは、モノクロ画像を形成する場合に、転写ユニット３０におけるＹ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ローラ３５（Ｙ，Ｍ，Ｃ）を支持している支持板の姿勢をソレノイド等の駆動によって変化させる。これにより、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ローラ３５（Ｙ，Ｍ，Ｃ）を、感光体２（Ｙ，Ｍ，Ｃ）から遠ざけて、中間転写ベルト３１のおもて面を感光体２（Ｙ，Ｍ，Ｃ）から離間させる。このようにして、中間転写ベルト３１をブラック用の感光体２Ｋだけに当接させた状態で、４つのトナー像形成ユニット１（Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ）のうち、ブラック用のトナー像形成ユニット１Ｋだけを駆動して、Ｋトナー像をブラック用の感光体２Ｋ上に形成する。なお、本発明は、カラー画像を形成する画像形成装置に限らず、モノクロ画像だけを形成する画像形成装置にも適用が可能である。
【００３５】
図３は、二次転写電源の電気回路の要部を、二次転写裏面ローラ３３や二次転写ニップ裏打ちローラ３６などとともに示すブロック図である。二次転写電源３９は、直流電源１１０、着脱可能に構成された交流電源１４０、制御部２００などを有している。直流電源１１０は、中間転写ベルト３１の表面上のトナーに対して二次転写ニップ内でベルト側から記録シート側に向かう静電気力を付与するための直流電圧を出力するための電源である。そして、直流出力制御部１１１、直流駆動部１１２、直流電圧用トランス１１３、直流出力検知部１１４、出力異常検知部１１５、電気接続部２２１などを具備している。
【００３６】
交流電源１４０は、二次転写ニップ内に交番電界を形成するための交流電圧を出力する電源である。そして、交流出力制御部１４１、交流駆動部１４２、交流電圧用トランス１４３、交流出力検知部１４４、除去部１４５、出力異常検知部１４６、電気接続部２４２と、電気接続部２４３などを具備している。
【００３７】
制御部２００は、直流電源１１０及び交流電源１４０を制御するものであり、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、及びＲＡＭ（Random Access Memory）などからなる。直流出力制御部１１１には、制御部２００から、直流電圧の出力の大きさを制御するＤＣ＿ＰＷＭ信号が入力される。更に、直流出力検知部１１４によって検知された直流電圧用トランス１１３の出力値も入力される。そして、直流出力制御部１１１は、入力されたＤＣ＿ＰＷＭ信号のデューティー比及び直流電圧用トランス１１３の出力値に基づいて、次のような制御を行う。即ち、直流電圧用トランス１１３の出力値をＤＣ＿ＰＷＭ信号で指示された出力値にするように、直流駆動部１１２を介して直流電圧用トランス１１３の駆動を制御する。
【００３８】
直流駆動部１１２は、直流出力制御部１１１からの制御に従って、直流電圧用トランス１１３を駆動する。また、直流電圧用トランス１１３は、直流駆動部１１２によって駆動され、負極性の直流の高電圧出力を行う。なお、交流電源１４０が接続されていない場合には、電気接続部２２１と二次転写裏面ローラ３３とがハーネス３０１によって電気的に接続されるので、直流電圧用トランス１１３は、ハーネス３０１を介して二次転写裏面ローラ３３に直流電圧を出力（印加）する。一方、交流電源１４０が接続されている場合、電気接続部２２１と電気接続部２４２とがハーネス３０２によって電気的に接続されるので、直流電圧用トランス１１３は、ハーネス３０２を介して交流電源１４０に直流電圧を出力する。
【００３９】
直流出力検知部１１４は、直流電圧用トランス１１３からの直流高電圧の出力値を検知し、直流出力制御部１１１に出力する。また、直流出力検知部１１４は、検知した出力値をＦＢ＿ＤＣ信号（フィードバック信号）として制御部２００に出力する。これは、環境や負荷によって転写性が落ちないように、制御部２００においてＤＣ＿ＰＷＭ信号のデューティーを制御させるためである。本プリンタでは、二次転写電源３９の本体に対して交流電源１４０が着脱可能であるため、交流電源１４０が接続されている場合と接続されていない場合とで、高電圧出力の出力経路のインピーダンスが変化する。このため、直流電源１１０が定電圧制御を行って直流電圧を出力した場合、交流電源１４０の有無に応じて出力経路中のインピーダンスが変化することにより分圧比が変化する。更に、二次転写裏面ローラ３３に印加される高電圧が変化してしまうので、交流電源１４０の有無に応じて転写性が変化してしまう。
【００４０】
そこで、本プリンタでは、直流電源１１０が定電流制御を行って直流電圧を出力し、交流電源１４０の有無に応じて出力電圧を変化させるようになっている。これにより、出力経路中のインピーダンスが変化しても、二次転写裏面ローラ３３に印加される高電圧を一定に保つことができ、交流電源１４０の有無によらず転写性を一定に保つことができる。更に、ＤＣ＿ＰＷＭ信号の値を変更せずに交流電源１４０を着脱することが可能になる。このように本プリンタでは、直流電源１１０を定電流制御するようになっているが、次のような構成を採用してもよい。即ち、交流電源１４０の着脱時にＤＣ＿ＰＷＭ信号の値を変更するなどして、二次転写裏面ローラ３３に印加される高電圧を一定に保つことができれば、直流電源１１０を定電圧制御する構成を採用してもよい。
【００４１】
出力異常検知部１１５は、直流電源１１０の出力ライン上に配置されており、電線の地絡等によって出力異常が発生した際には、リークなどの出力異常を示す信号を制御部２００に出力する。これにより、制御部２００による直流電源１１０からの高圧出力を停止するための制御を実施することが可能になる。
【００４２】
交流出力制御部１４１には、制御部２００から、交流電圧の出力の大きさを制御するＡＣ＿ＰＷＭ信号や、交流出力検知部１４４によって検知された交流電圧用トランス１４３の出力値が入力される。そして、交流出力制御部１４１は、入力されたＡＣ＿ＰＷＭ信号のデューティー比、及び交流電圧用トランス１４３の出力値に基づいて、次のような制御を行う。即ち、交流電圧用トランス１４３の出力値がＡＣ＿ＰＷＭ信号で指示された出力値となるように、交流駆動部１４２を介して交流電圧用トランス１４３の駆動を制御する。
【００４３】
交流駆動部１４２には、交流電圧の出力周波数を制御するＡＣ＿ＣＬＫ信号が入力される。そして、交流駆動部１４２は、交流出力制御部１４１からの制御及びＡＣ＿ＣＬＫ信号に基づいて、交流電圧用トランス１４３を駆動する。交流駆動部１４２は、ＡＣ＿ＣＬＫ信号に基づいて交流電圧用トランス１４３を駆動することで、交流電圧用トランス１４３によって生成される出力波形を、ＡＣ＿ＣＬＫ信号で指示された任意の周波数に制御することができる。
【００４４】
交流電圧用トランス１４３は、交流駆動部１４２によって駆動されて交流電圧を生成し、生成した交流電圧と直流電圧用トランス１１３から出力された直流の高電圧とを重畳して重畳電圧を生成する。交流電源１４０が接続されている場合、即ち、電気接続部２４３と二次転写裏面ローラ３３とがハーネス３０１で電気的に接続されている場合、交流電圧用トランス１４３は、生成した重畳電圧を、ハーネス３０１を介して二次転写裏面ローラ３３に印加する。なお、交流電圧用トランス１４３は、交流電圧を生成しない場合には、直流電圧用トランス１１３から出力された直流の高電圧を、ハーネス３０１を介して二次転写裏面ローラ３３に出力（印加）する。二次転写裏面ローラ３３に出力された電圧（重畳電圧又は直流電圧）は、その後、二次転写ニップ裏打ちローラ３６を介して直流電源１１０内に帰還する。
【００４５】
交流出力検知部１４４は、交流電圧用トランス１４３の交流電圧の出力値を検知して交流出力制御部１４１に出力する。また、検出した出力値をＦＢ＿ＡＣ信号（フィードバック信号）として制御部２００に出力する。これは、環境や負荷によって転写性を低下させないように、制御部２００においてＡＣ＿ＰＷＭ信号のデューティーを制御するためである。なお、交流電源１４０は、定電圧制御を行うものであるが、定電流制御を行うものを用いてもよい。また、交流電圧用トランス１４３（交流電源１４０）が生成する交流電圧の波形については、正弦波、矩形波の何れであってもよいが、本プリンタでは、短パルス状矩形波を採用している。交流電圧の波形を短パルス状矩形波にすることで、より画像品質の向上を図ることが可能になるからである。
【００４６】
なお、二次転写電源３９は、出力電流値を所定の目標電流値と一致させるように出力電圧値を調整する定電流制御方式で直流電圧を出力する。また、ピークツウピーク値Ｖｐｐを所定の目標値と一致させるように振幅を調整する定電圧制御方式で交流電圧を出力する。
【００４７】
特許文献１に記載のように、二次転写バイアスとして重畳電圧からなるものを用いて二次転写ニップに交番電界を形成すれば、表面凹凸に富んだ記録シートの表面の凹部にトナーを良好に二次転写し得ることが既に知られている。その原理は、次のようなものであることも知られている。即ち、直流電圧だけからなる二次転写バイアスを用いた場合、二次転写ニップ内において、中間転写ベルト上のトナー像を構成するトナーのうち、ごく小数のトナー粒子だけしか、ベルト表面からシート表面凹部内に転移させることができない。重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いても、二次転写ニップ内にトナー像が進入してから、二次転写バイアスの交流成分における始めの一周期が経過するまでの間は、同様にして、ごく少量のトナー粒子だけしかシート表面凹部内に転移させることができない。ところが、次の一周期が経過すると、ベルト表面からシート表面凹部内に転移するトナー粒子の量が少し増加する。
【００４８】
このようにシート表面凹部内に転移するトナー粒子の量が増加する理由について詳述する。シート表面凹部内のトナー粒子は、ベルト表面に戻る際に、それまでベルト表面に付着したままになっていたトナー粒子にぶつかってそのトナー粒子と他のトナー粒子やベルト表面との付着力を弱める。そして、後半において、前述のようにして付着力を弱めたトナー粒子が、ベルト表面に戻ったトナー粒子とともに、ベルト表面からシート表面凹部内に転移するのである。更に次の一周期でも、同様の現象によってシート表面凹部内に転移するトナー粒子の数が更に増加する。二次転写ニップ内において、トナー粒子がベルト表面とシート表面凹部内とを何度も往復移動する過程で、シート表面凹部内に転移するトナー粒子の数が徐々に増加していく。そして、最終的にトナー像が二次転写ニップを通過する頃には、シート表面凹部内に十分量のトナー粒子が転移しているのである。
【００４９】
図４は、重畳電圧からなる二次転写バイアスの波形の第一例を示すグラフである。同図に示される二次転写バイアスの波形は正弦波になっている。オフセット電圧Ｖｏｆｆは、重畳電圧からなる二次転写バイアスの直流成分（直流電圧）の値である。同図におけるオフセット電圧Ｖｏｆｆは、その極性がマイナスになっている。二次転写バイアスの波形が図示のような正弦波である場合には、オフセット電圧Ｖｏｆｆと、二次転写バイアスの一周期（Ｔ）あたりにおける時間平均値Ｖａｖｅとが同じ値になる。よって、同図においては、時間平均値Ｖａｖｅもマイナス極性になっている。
【００５０】
実施形態のプリンタのように、二次転写裏面ローラ（図１の３３）の芯金に二次転写バイアスを印加する構成では、二次転写バイアスの極性がトナーの正規帯電極性と同じになったときに、二次転写ニップ内のトナーが転写方向に静電移動する。具体的には、中間転写ベルト３１の表面側からニップ内の記録シート表面側に静電移動する。また、二次転写バイアスの極性がトナーの正規帯電極性とは逆極性になったときに、二次転写ニップ内のトナーが転写方向とは逆方向に静電移動する。具体的には、トナーが記録シート表面側から中間転写ベルト３１の表面側に向けて静電移動する。時間平均値Ｖａｖｅをトナーの正規帯電極性と同極であるマイナス極性にすることで、二次転写ニップ内でトナーをベルト表面側とシート表面側との間で往復移動させながら、相対的にはベルト表面側からシート表面側に向けて移動させる。これにより、中間転写ベルト３１の表面上のトナー像を、記録シートＰの表面上に二次転写することが可能になる。
【００５１】
同図において、転写ピーク値Ｖｔは、二次転写バイアスの一周期（周期Ｔ）内で発生する二つのピーク値のうち、二次転写ニップ内でトナーをベルト表面側からシート表面側に向けてより強く静電移動させる方のピーク値である。また、逆ピーク値Ｖｒは、転写ピーク値Ｖｔではない方のピーク値である。同図に示される二次転写バイアスでは、逆ピーク値Ｖｒが転写ピーク値Ｖｔとは逆極性（プラス極性）になっている。
【００５２】
二次転写バイアスの波形は、同図に示されるような正弦波に限られない。三角波や矩形波の二次転写バイアスを採用してもよい。図５は、重畳電圧からなる二次転写バイアスの波形の第二例を示すグラフである。同図に示される二次転写バイアスの波形は、矩形波である。
【００５３】
以下、重畳電圧からなる二次転写バイアスについて、一周期のうち、二次転写ニップ内において、中間転写ベルト３１の表面上のトナーをベルト側からニップ内の記録シート表面側に向けて静電移動させることを主な目的とする時間を、転写側時間Ｔｔと定義する。即ち、二次転写バイアスの周期Ｔのなかで、二次転写バイアスがその時間平均値Ｖａｖｅよりもトナー像を中間転写ベルト３１から記録シートへ移動させる転写側（本実施形態ではマイナス極性側）にある時間を転写側時間Ｔｔと定義する。また、転写側時間Ｔｔとは異なる時間（一周期内の残りの時間）を、逆転写側時間Ｔｒと定義する。そして、二次転写バイアスの周期Ｔのなかで、二次転写バイアスがその時間平均値Ｖａｖｅよりも逆転写側（転写側とは反対側。本実施形態ではプラス極性側）にある時間を逆転写側時間Ｔｒと定義する。図４や図５に示されるように、逆転写側時間Ｔｒは、一周期のうち、時間平均値Ｖａｖｅ（所定の基準値である。）を境にして、逆ピーク値Ｖｒの側の値になっている時間である。また、一周期内における逆転写側時間Ｔｒの割合を重畳電圧からなる二次転写バイアスのデューティーと定義する。即ち、（Ｔ−Ｔｔ）／Ｔ×１００［％］をデューティーと定義する。また、このデューティーが５０［％］を超えているという特性を、高デューティーと定義する。また、このデューティーが５０［％］未満であるという特性を、低デューティーと定義する。
【００５４】
図４に示される正弦波の二次転写バイアスや、図５に示される矩形波の二次転写バイアスは、何れも、デューティーが５０［％］であるので、高デューティーでも、低デューティーでもない。正弦波や、ほぼ垂直の角度で立ち下がったり立ち上がったりする矩形波では、デューティーが５０［％］であると、一周期（周期Ｔ）あたりにおける時間平均値Ｖａｖｅとオフセット電圧Ｖｏｆｆとが互いに同じ値になる。つまり、直流電圧の値が時間平均値Ｖａｖｅと同じになる。
【００５５】
図６は、特許文献１に記載の画像形成装置で採用されている二次転写バイアスの波形を示すグラフである。この二次転写バイアスは、逆転写側時間Ｔｒが転写側時間Ｔｔよりも短いので、上述した定義では、デューティーが低デューティーになっている。そして、デューティーが５０［％］ではないので、オフセット電圧Ｖｏｆｆと時間平均値Ｖａｖｅとが互いに異なった値になっている。なお、二次転写バイアスとしては、図６に示されるような矩形波以外のものを用いることもできる。逆ピーク値Ｖｒから転写ピーク値Ｖｔ、転写ピーク値Ｖｔから逆ピーク値Ｖｒへとそれぞれ電圧が移行するのに所定の時間を有するような台形形状の波形の二次転写バイアスを用いてもよい。また、波形の一部または全体が丸みを帯びたような二次転写バイアスを用いてもよい。
【００５６】
次に、本発明者らが行った実験について説明する。
本発明者らは、プリンタ試験機を用意した。このプリンタ試験機は、株式会社リコー製のＰｒｏ  Ｃ５１１０をベース機にしたものであって、二次転写電源３９として、正規の搭載品の代わりに、外部電源を使用するように改造したものである。外部電源としては、Ｔｒｅｋ  ＣＯＲ−Ａ−ＴＲＯＬ  Ｍｏｄｅｌ６１０Ｄを用いている。
【００５７】
このプリンタ試験機により、単色ベタ画像や単色ハーフトーン画像を記録シートＰにプリントするプリント試験を実施した。記録シートＰとしては、普通紙であるＨａｍｍｅｒＭｉｌｌ  ｃｏｌｏｒ  ｃｏｐｙ  ｄｉｇｉｔａｌを用いた。感光体２や中間転写ベルト３１の線速であるプロセス線速としては、３５２．８［ｍｍ／ｓ］、１５８．８［ｍｍ／ｓ］の二通りを採用した。また、二次転写バイアスとしては、直流電圧だけからなるもの、重畳電圧からなる高デューティーのもの、及び、重畳電圧からなる低デューティーのもの、の三種類を採用した。
【００５８】
直流電圧だけからなる二次転写バイアスとしては、具体的には、−１［ｋＶ］の直流電圧だけからなるものを採用した。この値であれば、二次転写ニップ内でトナーをベルト表面側からシート表面側に向けて静電移動させるのに十分な強さの二次転写電界を二次転写ニップ内に形成することが可能である。
【００５９】
図７は、実験に用いられた高デューティーの二次転写バイアスの波形を示すグラフである。この二次転写バイアスの交流成分の周波数は０．８［ｋＨｚ］であり、周期Ｔは１．２５［ｍｓ］である。また、転写側時間Ｔｔが０．１８７５［ｍｓ］であり、逆転写側時間Ｔｒが１．０６２５［ｍｓ］であるので、デューティーが８５［％］である。一周期内において、主に、トナーをベルト側からシート表面側に向けて転写方向に静電移動させる役割を担う時間よりも、他の時間の方がかなり長くなっているのである。但し、時間平均値Ｖａｖｅは−１［ｋＶ］であるので、理論的には、直流電圧だけからなる二次転写バイアスと同様に、二次転写ニップ内でトナーをベルト表面側からシート表面側に向けて静電移動させるだけの静電気力をトナーに対して付与することが可能である。転写ピーク値Ｖｔ＝−６［ｋＶ］、逆ピーク値Ｖｒ＝０［ｋＶ］、ピークツウピーク値Ｖｐｐ＝６［ｋＶ］であるので、一周期内において極性を反転させない特性である。
【００６０】
なお、高デューティーの二次転写バイアスとして、極性を反転させないものに代えて、極性を反転させるものを採用してもよい。この場合、直流電圧だけからなる二次転写バイアスと同様に、時間平均値Ｖａｖｅを−１［ｋＶ］にするためには、転写ピーク値Ｖｔの絶対値を図示の二次転写バイアスよりも大きくすればよい（６ｋＶよりも大きくすればよい）。但し、大きくし過ぎると、その値が二次転写ニップ内におけるベルト表面とシート表面との間の放電開始電圧を超えてニップ内放電を多発させる結果、画像に多数の白点を発生させてしまうので、値をある程度の大きさに留めることが望ましい。
【００６１】
図８は、実験に用いられた低デューティーの二次転写バイアスの波形を示すグラフである。この二次転写バイアスの交流成分の周波数は０．８［ｋＨｚ］であり、周期Ｔは１．２５［ｍｓ］である。また、転写側時間Ｔｔが１．１０［ｍｓ］であり、逆転写側時間Ｔｒが０．１５［ｍｓ］であるので、デューティーが１２［％］である。一周期内において、主に、トナーをベルト側からシート表面側に向けて転写方向に静電移動させる役割を担う時間よりも、他の時間の方がかなり短くなっているのである。時間平均値Ｖａｖｅは−１［ｋＶ］であるので、理論的には、直流電圧だけからなる二次転写バイアスと同様に、二次転写ニップ内でトナーをベルト表面側からシート表面側に向けて静電移動させるだけの静電気力をトナーに対して付与することが可能である。転写ピーク値Ｖｔ＝−１．８［ｋＶ］、逆ピーク値Ｖｒ＝５．２［ｋＶ］、ピークツウピーク値Ｖｐｐ＝７［ｋＶ］であるので、一周期内において極性を反転させる特性である。
【００６２】
普通紙にプリントした単色ベタ画像については、画質として、ボソツキの度合いを四段階で評価した。ボソツキは、トナー層の表面が紙面のごく僅かな凹凸にならってごく僅かに波打つことによって観察者に表面不均一感を与える現象である。目視により、特に良好（◎）、良好（○）、良好でないが、画像やユーザーによっては許容できることがある（△）、どのような画像やユーザーであっても許容できない（×）の四段階で評価した。
【００６３】
また、普通紙にプリントした単色ハーフトーン画像については、画質として転写不良の度合いを評価した。具体的には、目視により、特に良好（◎）、良好（○）、良好でないが、画像やユーザーによっては許容できることがある（△）、どのような画像やユーザーであっても許容できない（×）の四段階で評価した。
【００６４】
この実験の結果を、次の表１に示す。
【表１】
0006784955.tif 000002
【００６５】
表１に示されるように、直流電圧だけからなる二次転写バイアス（ＤＣ）を用いた場合には、単色ベタ画像のボソツキと、単色ハーフトーン画像の転写不良とが、プロセス線速にかかわらず、何れも△という評価結果になった。また、高デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いた場合には、単色ベタ画像のボソツキがプロセス線速にかかわらず△という評価結果になった。この一方で、単色ハーフトーン画像の転写不良による画像濃度不足がプロセス線速にかかわらず◎という評価結果になった。また、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いた場合には、単色ベタ画像のボソツキが高線速（３５２．８ｍｍ／ｓ）の条件で△になったのに対し、低線速（１５８．８ｍｍ／ｓ）の条件では◎になった。つまり、プロセス線速を速くするほど、単色ベタ画像のボソツキの評価結果が悪化した。また、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスにおける単色ハーフトーン画像の転写不良による画像濃度不足については、プロセス線速にかかわらず△という評価結果になった。
【００６６】
これらの実験結果から、普通紙にハーフトーン画像を形成する場合には、プロセス線速にかかわらず、二次転写バイアスとして高デューティーの重畳バイアスからなるものを用いることが望ましい。この一方で、普通紙にベタ画像を形成する場合には、プロセス線速を比較的遅くする条件で、二次転写バイアスとして低デューティーの重畳バイアスからなるものを用いることが望ましい。
【００６７】
次に、本発明者らは、記録シートＰとして、凹凸紙であるレザック６６（１７５ｋｇ）を用いて、普通紙を用いた場合と同様の実験を行った。但し、単色ベタ画像については、画質として、ボソツキの代わりに、紙面凹部へのトナー転写性（紙面凹部転写性）を四段階（◎、○、△、×）で評価した。また、単色ハーフトーン画像については、紙面凸部における転写不良の度合いを四段階（◎、○、△、×）で評価した。この実験の結果を次の表２に示す。なお、凹凸紙は、和紙のような表面凹凸がある用紙である。
【表２】
0006784955.tif 000003
【００６８】
表２に示されるように、直流電圧だけからなる二次転写バイアス（ＤＣ）を用いた場合には、単色ベタ画像の紙面凹部転写性がプロセス線速にかかわらず×という評価結果になった。また、単色ハーフトーン画像の紙面凸部への転写不良がプロセス線速にかかわらず○という評価結果になった。また、高デューティーの二次転写バイアスを用いた場合には、単色ベタ画像の紙面凹部転写性がプロセス線速にかかわらず×という評価結果になり、且つ、単色ハーフトーン画像の紙面凸部への転写不良がプロセス線速にかかわらず◎という評価結果になった。また、低デューティーの二次転写バイアスを用いた場合には、単色ベタ画像の紙面凹部転写性が高線速（３５２．８ｍｍ／ｓ）の条件では×という評価結果になったのに対し、低線速（１５８．８ｍｍ／ｓ）の条件では○という評価結果になった。更に、単色ハーフトーン画像の紙面凸部への転写不良がプロセス線速にかかわらず△という評価結果になった。
【００６９】
これらの実験結果から、凹凸紙にベタ画像を形成する場合には、プロセス線速を比較的遅くした条件で、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることが望ましい。また、凹凸紙にハーフトーン画像を形成する場合には、プロセス線速にかかわらず、高デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることが望ましい。
【００７０】
次に、本発明者らは、記録シートＰとして、表面コート紙であるＰＯＤグロス（１２８ｇｓｍ）を用いて、普通紙を用いた場合と同様の実験を行った。画質についても、普通紙を用いた実験と同様に、単色ベタ画像のボソツキと、単色ハーフトーン画像の転写不良の度合いとをそれぞれ四段階で評価した。この実験の結果を次の表３に示す。
【表３】
0006784955.tif 000004
【００７１】
表３に示されるように、直流電圧だけからなる二次転写バイアス（ＤＣ）を用いた場合には、単色ベタ画像のボソツキがプロセス線速にかかわらず○という評価結果になった。また、単色ハーフトーン画像の転写不良がプロセス線速にかかわらず△という評価結果になった。また、高デューティーの二次転写バイアスを用いた場合には、単色ベタ画像のボソツキがプロセス線速にかかわらず○という評価結果になり、且つ、単色ハーフトーン画像の転写不良がプロセス線速にかかわらず◎という評価結果になった。また、低デューティーの二次転写バイアスを用いた場合には、単色ベタ画像のボソツキが高線速（３５２．８ｍｍ／ｓ）の条件では○という評価結果になったのに対し、低線速（１５８．８ｍｍ／ｓ）の条件では◎という評価結果になった。更に、単色ハーフトーン画像の転写不良がプロセス線速にかかわらず×という評価結果になった。
【００７２】
これらの実験結果から、表面コート紙にベタ画像を形成する場合には、プロセス線速を比較的遅くした条件で、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることが望ましい。また、表面コート紙にハーフトーン画像を形成する場合には、プロセス線速にかかわらず、高デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることが望ましい。
【００７３】
以上のように、表１、表２、及び表３の実験結果によれば、次のようなことが言える。即ち、普通紙、凹凸紙、表面コート紙の何れを用いる場合であっても、ベタ画像を形成する場合には、プロセス線速を比較的遅くした条件で、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることが望ましい。また、表面コート紙にハーフトーン画像を形成する場合には、プロセス線速にかかわらず、高デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることが望ましい。
【００７４】
表２において、凹凸紙の表面凹部に対するベタ画像の転写性が△や×であると、凹凸紙の表面凹部と表面凸部とで画像濃度の差が大きくなり過ぎることから、凹凸紙の表面凹凸にならった濃度ムラが著しく目立ってしまう。表２に示されるように、凹凸紙にベタ画像を形成する場合には、二次転写バイアスとして、直流電圧だけからなるものや、高デューティーの重畳電圧からなるものを用いるよりも、低デューティーの重畳電圧からなるものを用いることが望ましい。但し、低デューティーの重畳電圧を用いても、プロセス線速を高速にすると（３５２．８ｍｍ／ｓ）、直流電圧や高デューティーの重畳電圧を用いる場合と同様に、ベタ画像の表面凹部転写性の評価結果が×になってしまう。これは次に説明する理由による。即ち、低デューティーの重畳電圧を用いる場合には、特許文献１にも記載されているように、二次転写ニップ内におけるトナー粒子の往復移動回数が増加する毎に、ベルト表面から記録シートＰの表面凹部内に転移するトナー粒子数が増加する。記録シートＰの表面凹部内に十分量のトナー粒子を転移させて表面凹部における画像濃度不足を回避するためには、二次転写ニップ内でトナー粒子をある程度の回数だけ往復移動させる必要がある。本発明者らの実験によれば、少なくとも４回は往復移動させることが望ましい。プロセス線速を高速にすると、二次転写ニップ内でトナー粒子を十分な回数だけ往復移動させるだけの時間が確保できなくなることから、低デューティーの重畳電圧を用いても、記録シートの表面凹部に十分量のトナーを往復移動させることができなくなるのである。
【００７５】
なお、重畳電圧の交流成分の周波数を高くするほど、トナーの二次転写ニップ通過時間内で重畳電圧の極性を反転させる回数を増加させることが可能であるが、極性の反転回数と、トナー粒子の往復移動回数とは厳密に相関しない。極性を反転させる回数をある程度まで増加させると、トナー粒子をベルト表面と記録シートＰの表面凹部との間で往復移動させることができなくなる。これは、トナー粒子をベルト表面から記録シートＰの表面凹部に向けて静電移動させ始めてから、表面凹部内に転移させる前に、極性を反転させてトナー粒子をベルト表面側に逆戻りさせてしまうからである。このため、表面凹部内に十分量のトナー粒子を転移させるためには、トナー粒子の二次転写ニップ通過時間をある程度の長さだけ確保する必要がある。
【００７６】
ベタ画像の凹凸紙の表面凹部に対する転写性と、ベタ画像の普通紙や表面コート紙におけるボソツキとは、互いに全く異なった画質であるが、両者には次のような共通した特徴がある。即ち、表１、表２、及び表３からわかるように、プロセス線速を低速（１５８．８ｍｍ／ｓ）に設定すれば、直流電圧や高デューティーの重畳電圧を用いる場合よりも、低デューティーの重畳電圧を用いる場合の方が、良い結果が得られる。しかし、プロセス線速を高速（３５２．８ｍｍ／ｓ）に設定すると、低デューティーの重畳電圧を用いても、直流電圧や高デューティーの重畳電圧を用いる場合と同様に、悪い結果しか得られなくなってしまう。このことから、普通紙や表面コート紙に対して、ベタ画像をボソツキなく良好に二次転写するためには、凹凸紙の表面凹部に対してベタ画像を良好に転移させる場合と同様に、二次転写ニップ内でトナー粒子を複数回往復移動させる必要があると考えられる。
【００７７】
以下、普通紙や表面コート紙上におけるベタ画像のボソツキと、凹凸紙の表面凹部に対するベタ画像の転写性とをまとめてベタ画質という。
【００７８】
一方、ハーフトーン画像を二次転写する場合には、表１、表２、及び表３からわかるように、記録シートＰの種類やプロセス線速にかかわらず、高デューティーの重畳電圧を用いる場合において最も良好な結果が得られる。本発明者らは、実験により、その理由が次のようなものであることを見出した。即ち、ハーフトーン画像を二次転写ニップに進入させているときには、ベタ画像を二次転写ニップに進入させているときに比べて、二次転写ニップ内のトナー粒子の数が少なくなって、個々のトナー粒子に流れる二次転写電流量が増加する。このため、トナー粒子に対して正規の帯電極性とは逆極性の電荷（以下、逆電荷という）が過剰に注入されて、トナー粒子の正規極性の帯電量（Ｑ／Ｍ）を不足させたり、極端な場合にはトナー粒子を逆帯電させたりし易くなる。このような帯電量の不足や逆帯電が、ハーフトーン画像の転写不良による画像濃度不足を引き起こす原因になっていた。二次転写ニップ内におけるトナー粒子に対する逆電荷の注入は、逆転写側時間Ｔｒでは起こらず、転写側時間Ｔｔだけで起こる。また、転写側時間Ｔｔであってもその初期には殆ど起こらないことから、転写側時間Ｔｔがある閾値よりも長くなった場合だけ、トナー粒子に対する逆電荷の注入が起こる。このため、高デューティーの重畳電圧では、転写側時間Ｔｔが比較的短くなることから、プロセス線速にかかわらず、逆電荷の注入が発生し難くなるのである。
【００７９】
以下、普通紙、凹凸紙、表面コート紙上におけるハーフトーン画像の画像濃度に関する画質をハーフトーン画質という。
【００８０】
特許文献１に記載の画像形成装置においては、既に説明したように、記録シートＰの種類にかかわらず、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いている。かかる構成では、ハーフトーン画像を形成する場合に、トナー粒子に対して逆電荷を注入して、転写不良な二次転写性が得られずに、画像濃度不足を引き起こすおそれがある。また、次のような不具合も引き起こしてしまう。即ち、ベタ画像を形成する場合とは異なり、二次転写ニップ内でトナー粒子を複数回に渡って往復移動させる必要がない。にもかかわらず、ベタ画像を二次転写する場合と同様に、トナー粒子を複数回に渡って往復移動させるためにプロセス線速を低速に設定していることで、プリント速度を不要に低下させてしまう。
【００８１】
次に、実施形態に係るプリンタの特徴的な構成について説明する。
図９は、実施形態に係るプリンタの入力操作部５０１の電気回路を示すブロック図である。図示のように、入力操作部５０１は、ベタ画質優先ボタン５０１ａと、ＨＴ画質優先ボタン５０１ｂとを有している。実施形態に係るプリンタにおいては、ユーザーに対して次のような操作を行ってもらうための説明を、取り扱い説明書に記載している。即ち、ハーフトーン画質よりもベタ画質を優先して改善したい場合にはベタ画質優先ボタン５０１ａを押すのに対し、ベタ画質よりもハーフトーン画質を優先して改善したい場合にはＨＴ画質優先ボタン５０１ｂを押すという操作である。つまり、入力操作部５０１は、次のような情報を取得することが可能な情報取得手段として機能している。即ち、ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報（ベタ画質を優先するのか、あるいはハーフトーン画質を優先するのかを示す情報）である。
【００８２】
図３に示されるように、入力操作部５０１に入力された情報は、制御部２００に送られる。以下、ベタ画質優先ボタン５０１ａが押された場合に入力操作部５０１から制御部２００に送られる情報を、希望品質情報としてのベタ画質優先情報という。また、ＨＴ画質優先ボタン５０１ｂが押された場合に入力操作部５０１から制御部２００に送られる情報を、希望品質情報としてのＨＴ画質優先情報という。
【００８３】
制御部２００は、自らが具備しているフラッシュメモリーに、記憶モード情報を記憶している。制御部２００に対しては、入力操作部５０１から希望品質情報としてＨＴ画質優先情報やベタ画質優先情報が送られてくる。制御部２００は、入力操作部５０１からＨＴ画質優先情報が送られてきた場合には、希望品質情報としてＨＴ画質優先情報をフラッシュメモリーに記憶する。一方、入力操作部５０１からベタ画質優先情報が送られてきた場合には、希望品質情報として、ベタ画質優先情報をフラッシュメモリーに記憶する。
【００８４】
制御部２００は、プリンタ内の各種駆動体の駆動を制御したり、各種センサーの検知結果を受信したり、演算処理を実行したりするものである。トナー像形成ユニット１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ、光書込ユニット８０、中間転写ベルト３１などの駆動は、制御部２００によって制御される。
【００８５】
制御部２００は、画像形成モードとして、第一モードたるハーフトーン画質優先モード（以下、ＨＴ画質優先モードと記す）と、第二モードたるベタ画質優先モードとを切り替えて実施するようになっている。それぞれの画像形成モードにおける各種の条件は、次の表４に示す通りである。
【表４】
0006784955.tif 000005
【００８６】
表４に示されるように、第一モードたるＨＴ画質優先モードは、プロセス線速を第二モードたるベタ優先モードよりも速くし、且つ、デューティーをベタ画質優先モードの１２［％］よりも高い８５［％］にする画像形成モードである。デューティーをより高くすることは、逆転写側時間Ｔｒをより長くすることを意味している。
【００８７】
ＨＴ画質優先モードでは、高デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用いることで、表１、表２、及び表３に示されるように、記録シートＰの種類にかかわらず、ハーフトーン画像における転写性不良による画像濃度不足を良好に抑えることができる。しかも、その効果は、プロセス線速にかかわらず同じであるので（何れのプロセス線速でも評価結果が◎）、プロセス線速を高速の３５２．８［ｍｍ／ｓ］に設定している。これにより、ハーフトーン画像を形成する場合に、プリント速度を不必要に低下させたり、画像濃度不足を発生させたりすることを抑えることができる。
【００８８】
一方、ベタ画質優先モードでは、低デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスを用い、且つプロセス線速を低速の１５８．８［ｍｍ／ｓ］に設定する。これにより、記録シートＰの種類にかかわらず、良好なベタ画質を得ることができる。具体的には、表１や表３に示されるように、普通紙や表面コート紙におけるベタ画像のボソツキを良好に抑えることができる（◎）。また、凹凸紙の表面凹部に対してベタ画像を良好に転写することができる（○）。
【００８９】
図１０は、実施形態に係るプリンタの制御部２００によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャートである。制御部２００は、外部のパーソナルコンピューターやスキャナーなどからプリント命令信号を受信すると（ステップ１でＹ：以下、ステップをＳと記す）、フラッシュメモリーに記憶している希望品質情報についてＨＴ画質優先情報であるか否かを判定する（Ｓ２）。そして、ＨＴ画質優先情報である場合（Ｓ２でＹ）には、画像形成モードとしてＨＴ画質優先モードを選択する（Ｓ３）。これに対し、フラッシュメモリーに記憶している希望品質情報がＨＴ画質優先情報でない場合（Ｓ２でＹ）には、画像形成モードとしてベタ画質優先モードを選択する（Ｓ４）。その後、Ｓ３又はＳ４で選択した画像形成モードの条件でプリントジョブを開始する（Ｓ５）。そして、外部から送られてきた画像情報における全ての頁の画像を出力したら（Ｓ６でＹ）、プリントジョブを終了した後に（Ｓ７）、一連の処理フローをＳ１にリターンさせる。
【００９０】
このように、実施形態に係るプリンタにおいては、ユーザーがベタ画質よりもＨＴ画質を優先することを希望した場合に、ＨＴ画質優先モードでプリントジョブを実行する。これにより、ハーフトーン画像を形成する場合に、プリント速度を不要に低下させることなく、ハーフトーン画像の画像濃度不足を有効に抑えることができる。これに対し、ユーザーがＨＴ画質よりもベタ画質を優先することを希望した場合に、ベタ画質優先モードでプリントジョブを実行する。これにより、ベタ画像を形成する場合に、良好なベタ画質を得ることができる。
【００９１】
次に、実施形態に係るプリンタに、より特徴的な構成を付加した各実施例のプリンタについて説明する。なお、以下に特筆しない限り、各実施例に係るプリンタの構成は、実施形態と同様である。
【００９２】
［第一実施例］
実施形態に係るプリンタのように、ユーザーから与えられた希望品質情報だけを画像形成モードの選択の判断材料にする構成では、次のような不具合がある。即ち、ユーザーの希望に従ってベタ画質優先モード（低デューティー）を選択した状態でハーフトーン画像を形成すると、ＨＴ画質の評価結果が表１、表２、及び表３に示されるように、△又は×になってしまう。この一方で、ユーザーの希望に従ってＨＴ画質優先モード（高デューティー）を選択した状態でベタ画像を形成すると、表３に示されるように、表面コート紙ではベタ画質の評価結果を○にすることができる。しかし、表１、表２に示されるように、普通紙や凹凸紙ではベタ画像の評価結果を△や×にしてしまう。
【００９３】
そこで、第一実施例に係るプリンタの制御部２００は、希望品質情報に代えて、頁内画像の平均面積階調率を画像形成モードの選択の判断材料に用いるようになっている。具体的には、頁内の画像部の殆どがベタ画像部であることによって頁内画像の平均面積階調率が所定の閾値以上になっているか、あるいは閾値を超えている場合には、ベタ画質優先モードを選択する。この一方で、頁内の画像部の殆どがＨＴ画像部であることによって頁内画像の平均面積階調率が閾値未満になっているか、あるいは閾値以下になっている場合には、ＨＴ画質優先モードを選択する。
【００９４】
図１１は、第一実施例に係るプリンタの制御部２００によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャートである。制御部２００は、外部のパーソナルコンピューターやスキャナーなどからプリント命令信号を受信すると（Ｓ１でＹ）、頁内の平均面積階調率を算出した後（Ｓ２）、算出結果について閾値以上であるか否かを判定する（Ｓ３）。そして、閾値以上である場合（Ｓ３でＹ）にはベタ画質優先モードを選択する（Ｓ４）のに対し、閾値以上でない場合（Ｓ３でＮ）にはＨＴ画質優先モードを選択する（Ｓ５）。
【００９５】
制御部２００は、画像形成モードを選択すると、プリントジョブを開始する（Ｓ６）。そして、一頁分のプリントが終了すると、次頁のプリントジョブの存否を確認し（Ｓ７）、存在する場合には（Ｓ７でＹ）、制御フローを上述したＳ２にループさせる。これに対し、次頁のプリントジョブが存在しない場合には（Ｓ７でＮ）、プリントジョブを終了して（Ｓ８）一連の処理フローを終了させる。
【００９６】
かかる構成においては、頁内の平均面積階調率に基づいて何れかの画像形成モードを選択する（Ｓ３）ことで、次のようなことを回避することができる。即ち、頁内の画像の殆どを占めるベタ部のベタ画質を悪くしてしまったり、頁内の画像の殆どを占めるＨＴ部のＨＴ画質を悪くしてしまったりということを回避することができる。
【００９７】
なお、頁内の平均面積階調率は、例えば次のようにして求められる。即ち、頁内の領域の全てを画像部で埋め尽くす画像である場合には、頁の全面積又は全画素数に対し、トナーを付着させる領域の面積又は画素数の占める割合を、頁内の平均面積階調率として求めることができる。頁内に複数の孤立した画像部が複数形成される場合（例えば複数の文字画像部）には、それら複数の画像部の全てを包括したものを、頁内の一つの画像として定義する。個々の画像部は独立したものである。そして、それぞれが個別の面積階調率によって画像濃度を再現したものである可能性がある。そこで、全ての画像部のそれぞれについて外枠内（エッジ内）の面積（画像部面積）又は画素数（画像部画素数）を求め、それらを合計した値を画像部合計面積又は画像部合計画素数とする。そして、全ての画像部のそれぞれについてトナーを付着させる領域の面積又は画素数を求め、それらを合計した値をトナー付着合計面積又はトナー付着合計画素数とする。画像部合計面積に対してトナー付着合計面積の占める割合、又は画像部合計画素数に対してトナー付着合計画素数の占める割合を、頁内の平均面積階調率として求める。連続画像形成動作における全頁分の平均面積階調率の平均値については、各頁の平均面積階調率の合計を全頁数で除算した値とする。
【００９８】
［第二実施例］
図１２は、第二実施例に係るプリンタの入力操作部５０１の電気回路を示すブロック図である。入力操作部５０１は、普通紙ボタン５０１ｃ、凹凸紙ボタン５０１ｄ、表面コート紙ボタン５０１ｅ、紙種自動検知ボタン５０１ｆ等を有している。ユーザーは、給送カセット１００にセットした記録シートＰの種類をプリンタに対して自動で検出させたい場合には、紙種自動検知ボタン５０１ｆを押す。また、給送カセット１００にセットした記録シートＰの種類を制御部２００に対して普通紙、凹凸紙、表面コート紙であると認識させたい場合には、普通紙ボタン５０１ｃ、凹凸紙ボタン５０１ｄ、表面コート紙ボタン５０１ｅを押す。制御部２００は、入力操作部５０１から普通紙ボタン５０１ｃが押された旨の信号が送られてくると、平滑性情報として、普通紙を示す情報をフラッシュメモリーに記憶する。また、入力操作部５０１から凹凸紙ボタン５０１ｄが押された旨の情報が送られてくると、平滑性情報として、凹凸紙を示す情報をフラッシュメモリーに記憶する。また、入力操作部５０１から表面コート紙ボタン５０１ｅが押された旨の情報が送られてくると、平滑性情報として、表面コート紙を示す情報をフラッシュメモリーに記憶する。また、入力操作部５０１から紙種自動検知ボタンが押された旨の情報が送られてくると、平滑性情報として、「検知後決定」を示す情報をフラッシュメモリーに記憶する。
【００９９】
図１３は、第二実施例に係るプリンタの給紙路を示す構成図である。給紙路は、第一案内板５１１と第二案内板５１２との間に挟み込んだ記録シートＰを、レジストローラ対１０１のレジストニップに案内するようになっている。第一案内板５１１には貫通口が設けられており、この貫通口には平滑性検知センサー５１０が嵌め込まれている。反射型光学センサーからなる平滑性検知センサー５１０は、発光素子から発した光を給紙路内の記録シートＰに向けて照射し、記録シートＰの表面で正反射した正反射光を受光素子によって受光する。その受光量は、記録シートの表面平滑性に応じて変化する。
【０１００】
平滑性検知センサー５１０は、制御部２００に電気的に接続されている。制御部２００は、プリンタの主電源が投入された直後の装置起動時に、平滑性検知センサー５１０の校正を実施する。具体的には、発光素子を点灯させて発光素子からの光を白色の第二案内板５１２の表面で反射させる状態で、所定の正反射光量が得られるように発光素子の発光量（供給電圧）を調整する。このときの供給電圧値を記憶回路に記憶しておき、以降、平滑性検知センサー５１０によって記録シートＰの表面における正反射光量を検知するときには、記憶回路に記憶してある供給電圧値と同じ値の電圧を発光素子に供給する。
【０１０１】
プリントジョブが開始されると、所定のタイミングで給送カセット１００から送り出された記録シートＰは、スキュー補正のために、駆動していないレジストローラ対１０１のレジストニップに突き当てられて搬送が一時停止される。このとき、給紙路内において、平滑性検知センサー５１０に対向する。制御部２００は、フラッシュメモリーに記憶している平滑性情報が「検知後決定」を示す情報である場合には、このときに、平滑性検知センサー５１０によってシート表面で得られる正反射光量を検知する。そして、その検知結果に基づいて、記録シートＰについて、普通紙、凹凸紙、表面コート紙の何れであるのかを判定する。そして、それまで記憶していた「検知後決定」という平滑性情報を、判定結果に応じて、普通紙、凹凸紙、あるいは表面コート紙を示す情報に書き換える。
【０１０２】
図１４は、第二実施例に係るプリンタの制御部２００によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャートである。制御部２００は、プリント命令信号を受信すると（Ｓ１でＹ）、フラッシュメモリーに記憶している平滑性情報について凹凸紙を示す情報であるか否かを判定する（Ｓ２）。そして、凹凸紙を示す情報でない場合（Ｓ２でＮ）には、画像形成モードとしてＨＴ画質優先モードを選択する（Ｓ４）。これに対し、フラッシュメモリーに記憶している平滑性情報が凹凸紙を示す情報である場合（Ｓ２でＹ）には、画像形成モードとしてベタ画質優先モードを選択する（Ｓ３）。その後、Ｓ３又はＳ４で選択した画像形成モードの条件でプリントジョブを開始する（Ｓ５）。そして、外部から送られてきた画像情報における全ての頁の画像を出力したら（Ｓ６でＹ）、プリントジョブを終了した後に（Ｓ７）、一連の処理フローをＳ１にリターンさせる。
【０１０３】
このように、第二実施例に係るプリンタにおいては、使用する記録シートＰが凹凸紙でない場合には、ＨＴ画質優先モードでプリントジョブを実行する。これに対し、使用する記録シートＰが凹凸紙である場合には、ベタ画質優先モードでプリントジョブを実行する。表１〜３に示されるように、紙種（３種類）に応じて転写性は異なってくるが、何れの紙種においても、「×」という転写性の評価結果になってしまうことは回避すべきである。この一方で、プリント速度の高速化を重視するユーザーにとっては、転写性について「×」という評価結果にならなければ、例えば転写性を「◎」という最高の評価結果にすることよりも、線速を高速にすることを優先したいところである。
【０１０４】
第二実施例に係るプリンタは、このように、プリント速度の高速化を重視するユーザーの要望に応えるために、同図に示されるような処理フローを実施している。具体的には、凹凸紙（平滑シートよりも大きな凹凸を有する凹凸シート）を使用する場合には、ベタ画像、ＨＴ画像の何れにおいても、表２に示されるような「×」という転写性の評価結果になってしまうことを避けるために、次のことを実施する。即ち、低デューティー（本例では第二デューティー）且つ低線速（本例では第二線速）を採用したベタ画質優先モードを実施する。一方、凹凸紙ではない記録シート（平滑シート）を用いる場合には、表１や表３に示されるように、高線速を採用しても「×」という転写性の評価結果になってしまうことを回避することが可能である。そこで、凹凸紙でない記録シートを用いる場合には、高デューティー（本例では第一デューティー）且つ高線速（本例では第一線速）を採用したＨＴ画質優先モードを実施する。
【０１０５】
なお、ユーザーの希望に応じて、記録シートＰの表面平滑性を自動で検知する構成に代えて、次のような構成を採用してもよい。即ち、紙種自動検知ボタンや平滑性検知センサー５１０を省略して、記録シートＰの表面平滑性を検知しないで、普通紙、凹凸紙、表面コート紙の何れのボタン（５０１ｃ〜ｅ）が押されるかの判断だけによって、平滑性情報を取得する構成である。
【０１０６】
また、後述する変形例のように、平滑性情報を記録シートＰの銘柄（商品名や型式）に基づいて取得するようにしてもよい。
【０１０７】
［第三実施例］
表２に示されるように、凹凸紙を用いる場合には、ベタ画質優先モード（低デューティー及び低線速）を選択すれば、ベタ画像及びＨＴ画像の何れにおいても「×」という評価結果になることを回避することが可能である。これに対し、ＨＴ画質優先モード（高デューティー及び高線速）を選択すると、ベタ画像の評価結果を「×」にしてしまう。よって、凹凸紙を用いる場合において、「×」という評価結果になることを避けるためには、ベタ画質優先モードを採用する必要がある。
【０１０８】
一方、凹凸紙とは異なる種類の記録シートＰとしては、普通紙や表面コート紙がある。このうち、表面コート紙については、表３に示されるように、高デューティーで且つ高線速のＨＴ画質優先モードを選択することで、「×」という転写性の評価結果になることを回避しつつ、プリント速度を高速化することができる。
【０１０９】
また、普通紙については、表１に示されるように、ベタ画像ボソツキの評価結果と、ＨＴ転写不良の評価結果とのうち、何れか一方が「◎」になり且つ他方が「△」になる態様が３つ存在する。即ち、高デューティー及び低線速という態様、高デューティー及び高線速という態様、及び低デューティー及び低線速という態様である。これらのうち、高デューティー及び低線速という態様と、高デューティー及び高線速という態様とでは、互いに評価結果が全く同じであるので、より高速な高デューティー及び高線速という態様の方が有利である。すると、高デューティー及び高線速という態様と、低デューティー及び低線速という態様との二つが残り、これらのうち前者はＨＴ画質優先モードであり、後者はベタ画質優先モードである。つまり、普通紙を用いる場合には、何れのモードを用いるにしても、「×」という評価結果にすることがなく、ベタ画像及びＨＴ画像のうち、何れか一方の評価結果を「◎」にする一方で、他方の評価結果を「△」にする。そして、どちらの評価結果をより良い「◎」にするのかについては、ユーザーの希望に応じて決定することが望ましい。
【０１１０】
図１５は、第三実施例に係るプリンタの入力操作部５０１の電気回路を示すブロック図である。入力操作部５０１は、ベタ画質優先ボタン５０１ａ、ＨＴ画質優先ボタン５０１ｂ、普通紙ボタン５０１ｃ、凹凸紙ボタン５０１ｄ、表面コート紙ボタン５０１ｅ、紙種自動検知ボタン５０１ｆ等を具備している。ベタ画質優先ボタン５０１ａやＨＴ画質優先ボタン５０１ｂの役割については、第一実施例のものと同様である。また、普通紙ボタン５０１ｃ、凹凸紙ボタン５０１ｄ、表面コート紙ボタン５０１ｅ、紙種自動検知ボタン５０１ｆの役割については、第二実施例のものと同様である。紙種自動検知を可能にするために、第三実施例に係るプリンタにおいても、図１３に示されるような平滑性検知センサー５１０を備えている。
【０１１１】
図１６は、第三実施例に係るプリンタの制御部２００によって実施されるプリントジョブ処理の処理フローを示すフローチャートである。制御部２００は、プリント命令信号を受信すると（Ｓ１でＹ）、フラッシュメモリーに記憶している平滑性情報について、凹凸紙を示す情報であるか否かを判定する（Ｓ２）。そして、凹凸紙に対応する情報である場合（Ｓ２でＹ）には、ベタ画質優先モードを選択する（Ｓ３）。一方、凹凸紙に対応する情報でない場合（Ｓ２でＮ）には、次に、平滑性情報について表面コート紙に対応する情報であるか否かを判定する（Ｓ４）。そして、表面コート紙に対応する情報である場合（Ｓ４でＹ）には、ＨＴ画質優先モードを選択する（Ｓ６）。また、表面コート紙に対応する情報でない場合（Ｓ４でＮ）には、希望品質情報に基づいて画像形成モードを選択する（Ｓ５）。詳しくは、希望品質情報がＨＴ画質優先情報である場合（Ｓ５でＹ）にはＨＴ画質優先モードを選択する一方で、ＨＴ画質優先情報でない場合（Ｓ５でＮ）にはベタ画質優先モードを選択する。
【０１１２】
かかる構成においては、凹凸紙、表面コート紙、普通紙の何れを用いる場合であっても、ベタ画像やＨＴ画像において「×」という画質の評価結果になることを回避することができる。更には、普通紙を用いる場合には、ベタ画像及びＨＴ画像のうち、ユーザーの希望する方の画質をより良くすることもできる。
【０１１３】
［変形例］
図１７は、第一実施例に係るプリンタの一部の構成を他の構成に置き換えた変形例に係るプリンタの入力操作部５０１の電気回路を示すブロック図である。この入力操作部５０１は、メニューキー５０１ｇ、上キー５０１ｈ、下キー５０１ｉ、決定キー５０１ｊ、ディスプレイ５０１ｋなどを有している。
【０１１４】
ユーザーによってメニューキー５０１ｇが押されると、制御部２００は、ディスプレイ５０１ｋにメニュー画面を表示させる。ユーザーは、上キー５０１ｈや下キー５０１ｉの操作により、メニュー画面に表示されている複数のメニューのうち、所望のメニューにカーソルを合わせた状態で決定キー５０１ｊを押すことで、そのメニューを選択することができる。ユーザーのキー操作により、「シート種入力」メニューが選択されると、制御部２００は、ディスプレイ５０１ｋにシート銘柄一覧を表示させる。ユーザーは、上キー５０１ｈや下キー５０１ｉの操作により、銘柄一覧に表示されている複数の銘柄のうち、給送カセット１００にセットした記録シートＰと同じ銘柄を選択することができる。銘柄と、その銘柄の記録シートにおける表面平滑性とは、一対一の関係であるので、銘柄は表面平滑性を示す情報として機能し得る。
【０１１５】
制御部２００は、銘柄と、その銘柄について普通紙、凹凸紙、表面コート紙の何れに該当するのかの平滑性情報とを一対一で関連付けたデーターテーブルをフラッシュメモリーに記憶している。このデーターテーブルと、入力された銘柄とに基づいて、記録シートＰの平滑性情報を取得することが可能になっているのである。
【０１１６】
［具体例］
次に、第一実施例、第二実施例、第三実施例又は変形例に係るプリンタに、より特徴的な構成を付加した具体例について説明する。なお、以下に特筆しない限り、具体例に係るプリンタの構成は、第一実施例、第二実施例、第三実施例又は変形例と同様である。
【０１１７】
実施形態、各実施例、変形例に係るプリンタにおいては、硬質のポリイミドを素材とするベルト基体だけからなる単層硬質ベルトを、中間転写ベルト３１として用いている。これに対し、具体例に係るプリンタにおいては、硬質のベルト基体のおもて面上に、少なくともベルト基体よりも弾性に富んだ素材からなる弾性層を被覆した多層弾性ベルトを、中間転写ベルトとして用いている。
【０１１８】
図１８は、具体例に係るプリンタの中間転写ベルト３１の横断面を部分的に示す拡大断面図である。中間転写ベルト３１は、ある程度の屈曲性を有し且つ剛性の高い材料からなる無端ベルト状の基層（硬質素材のベルト基体）３１ａと、これのおもて面上に積層された柔軟性に優れた弾性材料からなる弾性層３１ｂとを具備している。弾性層３１ｂには、粒子３１ｃが分散せしめられていて、それらの粒子３１ｃが自らの一部を弾性層３１ｂの表面から突出させた状態で、図１９に示されるように、ベルト面方向に密集して並んでいる。それら複数の粒子３１ｃにより、複数の凸がベルト面に形成されている。
【０１１９】
基層３１ａの材料としては、樹脂中に、電気抵抗を調整するための充填材や添加材などからなる電気抵抗調整材を分散させたものを例示することができる。その樹脂としては、難燃性の観点からすると、例えば、ＰＶＤＦ（ポリフッ化ビニリデン）、ＥＴＦＥ（エチレン・四フッ化エチレン共重合体）などのフッ素系樹脂や、ポリイミド樹脂またはポリアミドイミド樹脂等が好ましい。また、機械強度（高弾性）や耐熱性の観点からすると、特にポリイミド樹脂又はポリアミドイミド樹脂が好適である。
【０１２０】
樹脂中に分散せしめる電気抵抗調整材としては、金属酸化物やカーボンブラック、イオン導電剤、導電性高分子材料などを例示することができる。金属酸化物としては、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウム、酸化珪素等が挙げられる。分散性を向上させるために、前記金属酸化物に予め表面処理を施したものを用いても良い。カーボンブラックとしては、ケッチェンブラック、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ガスブラック等が挙げられる。また、イオン導電剤としては、テトラアルキルアンモニウム塩、トリアルキルベンジルアンモニウム塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩が挙げられる。アルキルサルフェート、グルセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪酸アルコールエステル、アルキルベタイン、過塩素酸リチウム等でもよい。それらのイオン導電剤を二種類以上混合して使用してもよい。なお、電気抵抗調整材は、これまで例示したものに限られるものではない。
【０１２１】
基層３１ａの前駆体となる塗工液（硬化前の液体の樹脂中に電気抵抗調整材を分散せしめたもの）には、必要に応じて、分散助剤、補強材、潤滑材、熱伝導材、酸化防止剤などを添加してもよい。中間転写ベルト３１として好適に装備されるシームレスベルトの基層３１ａに含有される電気抵抗調整材の添加量は、好ましくは表面抵抗で１×１０８〜１×１０１３［Ω／□］、体積抵抗で１×１０６〜１×１０１２［Ω・ｃｍ］となる量とされる。但し、機械強度の観点から、成形膜が脆く割れやすくならない範囲の量を選択して添加することが必要である。つまり、樹脂成分（ポリイミド樹脂前駆体、ポリアミドイミド樹脂前駆体など）と電気抵抗調整材との配合率を適正に調整した塗工液を用いて、電気特性（表面抵抗及び体積抵抗）と機械強度のバランスがとれたシームレスベルトを製造して用いることが好ましい。
【０１２２】
電気抵抗調整材の含有量は、カーボンブラックの場合には、塗工液中の全固形分の１０〜２５［ｗｔ％］がよく、更に好ましくは１５〜２０［ｗｔ％］である。また、金属酸化物の場合の含有量は、塗工液中の全固形分の１〜５０［ｗｔ％］がよく、更に好ましくは１０〜３０［ｗｔ％］である。含有量が前述した範囲よりも少ないと十分な効果が得られず、また含有量が前述した範囲よりも多いと中間転写ベルト３１（シームレスベルト）の機械強度が著しく低下するので、実使用上好ましくない。
【０１２３】
基層３１ａの厚みは、特に制限されるものではなく、状況に応じて適宜選択することができるが、３０μｍ〜１５０μｍが好ましく、４０μｍ〜１２０μｍがより好ましく、５０μｍ〜８０μｍが特に好ましい。基層３１ａの厚みが、３０μｍ未満であると、亀裂によりベルトが裂けやすくなり、１５０μｍを超えると、曲げによってベルトが割れることがあることがある。一方、基層３１ａの厚みが前述した特に好ましい範囲であると、耐久性の点で有利になる。
【０１２４】
ベルト走行安定性を高めるためには、基層３１ａの層厚ムラをできるだけ少なくすることが好ましい。基層３１ａの厚みを調整する方法は、特に制限されるものではなく、状況に応じて適宜選択することができる。例えば、接触式や渦電流式の膜厚計での計測や膜の断面を走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）で測定する方法が挙げられる。
【０１２５】
中間転写ベルト３１の弾性層３１ｂは、上述したように、分散せしめられた複数の粒子３１ｃによる複数の凸形状を表面に有している。弾性層３１ｂを形成するための弾性材料としては、汎用の樹脂・エラストマー・ゴムなどを例示することができる。特に、柔軟性（弾性）に優れた弾性材料を用いることが好ましく、エラストマー材料やゴム材料が好適である。エラストマー材料としては、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリエーテル系、ポリウレタン系、ポリオレフィン系、ポリスチレン系、ポリアクリル系、ポリジエン系、シリコーン変性ポリカーボネート系などを例示することができる。フッ素系共重合体系等の熱可塑性エラストマーなどでもよい。また、熱硬化性の樹脂としては、ポリウレタン系、シリコーン変性エポキシ系、シリコーン変性アクリル系の樹脂等を例示することができる。また、ゴム材料としては、イソプレンゴム、スチレンゴム、ブタジエンゴム、ニトリルゴム、エチレンプロピレンゴム、ブチルゴム、シリコーンゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム等を例示することができる。更には、クロロスルホン化ポリエチレン、フッ素ゴム、ウレタンゴム、ヒドリンゴム等を例示することもできる。これまで例示した材料の中から、所望の性能が得られる材料を適宜選択することが可能である。特に、表面に凹凸のある記録シート、例えばレザック紙などの表面凹凸に追従させるためには、できるだけ柔らかい材料を選択することが好ましい。また、粒子３１ｃを分散せしめることから、熱可塑性のものよりも熱硬化性のものの方が好ましい。熱硬化性のものの方が、その硬化反応に寄与する官能基の効果により樹脂粒子との密着性に優れ確実に固定化することが可能だからである。加硫ゴムも同様の理由により好ましい材料の１つである。
【０１２６】
弾性層３１ｂを構成する弾性材料の中でも、耐オゾン性、柔軟性、粒子との接着性、難燃性付与、耐環境安定性などの観点から、アクリルゴムが最も好ましい。アクリルゴムは一般的に市販されているものでよく、特定の製品に限定されるものではない。しかし、アクリルゴムの各種架橋系（エポキシ基、活性塩素基、カルボキシル基）の中ではカルボキシル基架橋系のものがゴム物性（特に圧縮永久歪み）及び加工性の点で優れているので、カルボキシル基架橋系のものを選択することが好ましい。カルボキシル基架橋系のアクリルゴムに用いられる架橋剤としては、アミン化合物が好ましく、多価アミン化合物が最も好ましい。このようなアミン化合物として、具体的には脂肪族多価アミン架橋剤、芳香族多価アミン架橋剤などを例示することができる。更に、脂肪族多価アミン架橋剤としては、ヘキサメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンカーバメイト、Ｎ，Ｎ’−ジシンナミリデン−１，６−ヘキサンジアミンなどを例示することができる。また、芳香族多価アミン架橋剤としては、４，４’−メチレンジアニリン、ｍ−フェニレンジアミン、４，４’−ジアミノジフェニルエーテル、３，４’−ジアミノジフェニルエーテル、４，４’−（ｍ−フェニレンジイソプロピリデン）ジアニリン等が挙げられる。４，４’−（ｐ−フェニレンジイソプロピリデン）ジアニリン、２，２’−ビス〔４−（４−アミノフェノキシ）フェニル〕プロパン、４，４’−ジアミノベンズアニリド等でもよい。更には、４，４’−ビス（４−アミノフェノキシ）ビフェニル、ｍ−キシリレンジアミン、ｐ−キシリレンジアミン、１，３，５−ベンゼントリアミン、１，３，５−ベンゼントリアミノメチル等でもよい。
【０１２７】
架橋剤の配合量の適正範囲は、アクリルゴム１００重量部に対し、好ましくは０．０５〜２０重量部、より好ましくは０．１〜５重量部である。架橋剤の配合量が少なすぎると、架橋が十分に行われないため、架橋物の形状維持が困難になる。これに対し、含有量が多すぎると、架橋物が硬くなりすぎて、架橋ゴムとしての弾性などが損なわれる。
【０１２８】
弾性層３１ｂに用いるアクリルゴムには、上述した架橋剤の架橋反応を促進する狙いで、架橋促進剤を配合してもよい。架橋促進剤の種類は特に限定されるものではないが、前述した多価アミン架橋剤と組み合わせて用いることができるものであることが好ましい。このような架橋促進剤としては、グアニジン化合物、イミダゾール化合物、第四級オニウム塩、第三級ホスフィン化合物、弱酸のアルカリ金属塩などが挙げられる。グアニジン化合物としては、１，３−ジフェニルグアニジン、１，３−ジオルトトリルグアニジンなどが挙げられる。イミダゾール化合物としては、２−メチルイミダゾール、２−フェニルイミダゾールなどが挙げられる。第四級オニウム塩としては、テトラｎ−ブチルアンモニウムブロマイド、オクタデシルトリ―ｎ−ブチルアンモニウムブロマイドなどが挙げられる。多価第三級アミン化合物としては、トリエチレンジアミン、１，８−ジアザ‐ビシクロ［５．４．０］ウンデセン−７（ＤＢＵ）などが挙げられる。第三級ホスフィン化合物としては、トリフェニルホスフィン、トリ−ｐ−トリルホスフィンなどが挙げられる。弱酸のアルカリ金属塩としては、ナトリウムまたはカリウムのリン酸塩、炭酸塩などの無機弱酸塩あるいはステアリン酸塩、ラウリル酸塩などの有機弱酸塩が挙げられる。
【０１２９】
架橋促進剤の使用量の適正範囲は、アクリルゴム１００重量部あたり、好ましくは０．１〜２０重量部、より好ましくは０．３〜１０重量部である。架橋促進剤が多すぎると、架橋時に架橋速度が早くなりすぎたり、架橋物表面ヘの架橋促進剤のブルームが生じたり、架橋物が硬くなりすぎたりする場合がある。これに対し、架橋促進剤が少なすぎると、架橋物の引張強さが著しく低下したり、熱負荷後の伸び変化または引張強さ変化が大きすぎたりする場合がある。
【０１３０】
アクリルゴムの調製にあたっては、ロール混合、バンバリー混合、スクリュー混合、溶液混合などの適宜の混合方法を採用することが可能である。配合順序は特に限定されないが、熱で反応や分解しにくい成分を充分に混合した後、熱で反応しやすい成分あるいは分解しやすい成分として、例えば架橋剤などを、反応や分解が起こらない温度で短時間に混合すればよい。
【０１３１】
アクリルゴムは、加熱することによって架橋物とすることができる。好ましい加熱温度は、１３０℃〜２２０℃であり、より好ましくは１４０℃〜２００℃である。また、好ましい架橋時間は、３０秒〜５時間である。加熱方法としては、プレス加熱、蒸気加熱、オーブン加熱、熱風加熱などのゴムの架橋に用いられる方法を適宜選択すればよい。また、一度架橋した後に、架橋物の内部まで確実に架橋させるために、後架橋を行ってもよい。後架橋の時間は、加熱方法、架橋温度、形状などによって異なるが、好ましくは１〜４８時間である。後架橋を行う際の加熱方法、加熱温度については、適宜選択することが可能である。選択した材料に、電気特性を調整するための電気抵抗調整剤、難燃性を得るための難燃剤、必要に応じて、酸化防止剤、補強剤、充填剤、架橋促進剤などの材料を適宜含有させてもよい。さらに、電気特性を調整するための電気抵抗調整剤として、すでに述べた各種材料を使用することができる。但し、カーボンブラックや金属酸化物などは柔軟性を損なうため、使用量を抑えることが好ましく、イオン導電剤や導電性高分子を用いることも有効である。また、それらを併用しても構わない。
【０１３２】
ゴム１００重量部に対しは、種々の過塩素酸塩やイオン性液体を０．０１部〜３部添加するのが好ましい。イオン導電剤の添加量が０．０１部以下であると、抵抗率を下げる効果が得られない。また、添加量が３部以上であると、ベルト表面へ導電剤がブルーム又はブリードする可能性が高くなってしまう。
【０１３３】
電気抵抗調整材の添加量については、弾性層３１ｂの抵抗値を、表面抵抗で１×１０８〜１×１０１３［Ω／□］、体積抵抗で１×１０６〜１×１０１２［Ω・ｃｍ］の範囲にするように調整することが好ましい。
【０１３４】
弾性層３１ｂの層厚は、２００μｍ〜２ｍｍが好ましく、４００μｍ〜１０００μｍがより好ましい。層厚が２００μｍよりも小さいと、記録シートの表面凹凸への追従性や転写圧力の低減効果を低くしてしまうので好ましくない。また、層厚が２ｍｍよりも大きいと、弾性層３１ｂが自重によって撓み易くなって走行性を不安定にしたり、ベルトを張架しているローラへの掛け回しでベルトに亀裂を発生させ易くなったりするので好ましくない。なお、層厚の測定方法としては、断面を走査型顕微鏡（ＳＥＭ）で観察することによって測定する方法を例示することができる。
【０１３５】
弾性層３１ｂの弾性材料に分散せしめる粒子３１ｃとしては、平均粒子径が１００μｍ以下であり、真球状の形状をしており、有機溶剤に不溶であり、且つ３％熱分解温度が２００℃以上である樹脂粒子を用いる。粒子３１ｃの樹脂材料に特に制限はないが、アクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、ゴムなどを例示することができる。これらの樹脂材料からなる粒子の母体表面を異種材料で表面処理してもよい。ゴムからなる球状の母体粒子の表面に硬い樹脂をコートしてもよい。また、母体粒子として、中空のものや、多孔質のものを用いてもよい。
【０１３６】
これまで例示した樹脂材料の中でも、滑性、トナーに対しての離型性、耐磨耗性などに優れているという観点から、シリコーン樹脂粒子が最も好ましい。樹脂材料を重合法などによって球状の形状に仕上げた粒子であることが好ましく、真球に近いものほど好ましい。また、粒子３１ｃとしては、体積平均粒径が１．０μｍ〜５．０μｍであり、且つ単分散粒子であるものを用いることが望ましい。単分散粒子は、単一粒子径の粒子ではなく、粒度分布が極めてシャープな粒子である。具体的には、±（平均粒径×０．５μｍ）以下の分布幅の粒子である。粒子３１ｃの粒径が１．０μｍ未満であると、粒子３１ｃによる転写性能の促進効果が十分に得られなくなる。これに対し、粒径が５．０μｍよりも大きいと、粒子間の隙間が大きくなってベルト表面粗さを大きくしてしまうことから、トナーを良好に転写できなくなったり、中間転写ベルト３１のクリーニング不良を発生させ易くなったりする。更には、樹脂材料からなる粒子３１ｃは一般に絶縁性が高いことから、粒径が大きすぎると粒子３１ｃの電荷により、連続プリント時にこの電荷の蓄積による画像乱れを引き起こし易くなる。
【０１３７】
粒子３１ｃとしては、特別に合成したものを用いても良いし、市販品を用いてもよい。粒子３１ｃを弾性層３１ｂに直接塗布して、ならすことにより容易に均一に整列させることができる。このようにすることで、粒子３１ｃ同士のベルト厚み方向の重なり合いをほぼなくすことができる。複数の粒子３１ｃの弾性層３１ｂの表面方向における断面の径は、できるだけ均一であることが望ましく、具体的には、±（平均粒径×０．５μｍ）以下の分布幅にすることが好ましい。このため、粒子３１ｃの粉末として、粒径分布の小さなものを用いることが好ましいが、特定の粒径の粒子３１ｃだけを選択的に弾性層３１ｂ表面に塗布することを実現する方法を採用すれば、粒径分布の比較的大きな粉末を用いることも可能である。なお、粒子３１ｃを弾性層３１ｂ表面に塗布するタイミングは特に限定されず、弾性層３１ｂの弾性材料の架橋前、架橋後の何れであってもよい。
【０１３８】
粒子３１ｃが分散せしめられた弾性層３１ｂの表面方向において、粒子３１ｃが存在している部分と、弾性層３１ｂの表面が露出している部分との投影面積比については、粒子３１ｃが存在している部分の投影面積率を６０％以上にすることが望ましい。６０％に満たない場合には、トナーと弾性層３１ｂの無垢の表面とを直接接触させる機会を増加させて良好なトナー転写性が得られなくなったり、ベルト表面からのトナークリーニング性を低下させたり、ベルト表面の耐フィルミング性を低下させたりする。なお、中間転写ベルト３１として、弾性層３１ｂに粒子３１ｃを分散させていないものを用いることも可能である。
【０１３９】
図１９に示されるように、中間転写ベルト３１の表面において、粒子３１ｃ同士の重なり合いは殆ど観測されない。粒子３１ｃの弾性層３１ｂ表面における断面の径は、できるだけ均一であることが好ましく、具体的には、±（平均粒径×０．５）μｍ以下の分布幅となることが好ましい。このような分布幅を実現するためには、粒径分布の狭い粒子粉末を用いることが好ましいが、特定の粒径の粒子３１ｃを選択的に表面に局在させる方法を採用して弾性層３１ｂを形成すれば、粒径分布の広い粒子粉末を使用してもよい。
【０１４０】
記録シートＰとして、和紙のような凹凸紙を用いたとする。この場合に、記録シートＰの表面における複数の凹部にそれぞれトナーを良好に二次転写して、表面凹凸にならった画像濃度ムラの発生を抑えるためには、弾性層３１ｂをある程度の柔軟性（弾性）に優れたものを採用する必要がある。そして、そのような弾性層３１ｂを採用すると、弾性層３１ｂの単体だけでは、張架するとすぐに伸びてしまうことから、実使用に耐えられない。このため、弾性層３１ｂよりも剛性のある基層３１ａを設け、その基層３１ａの剛性によってベルト全体の伸びを長期間に渡って抑えることが必須の条件になる。
【０１４１】
以上のような特性の中間転写ベルト３１では、二次転写ニップ内において、弾性層３１ｂが記録シートＰの表面凹凸にならって柔軟に変形して、シート表面との密着性を向上させる。これにより、例えば凹凸紙であれば、表面凹部とベルト表面との距離を縮めることで、表面凹部へのベタ画像の転写性を向上させる。また、普通紙や表面コート紙であれば、紙面とベルト表面との間に生じる微小隙間を低減して、ベタ画像のボソツキをより抑える。
【０１４２】
次に示す表５は、中間転写ベルト３１として多層弾性ベルトを用いた点の他は、表３を得た実験と同じ条件で画像を形成した場合における結果を示すものである。
【表５】
0006784955.tif 000006
【０１４３】
表５に示されるように、高デューティーの重畳電圧からなる二次転写バイアスと、高線速（プロセス線速＝３５２．８ｍｍ／ｓ）との組み合わせの条件で、ベタ画像を形成しても、◎という優れたベタ画質を得ることができる。よって、表面コート紙を用いる場合に、各実施例や変形例に比べて、ベタ画像のベタ画質をより向上させることができる。
【０１４４】
これまで、表１、表２、表３において、ハーフトーン画像を形成する場合に、二次転写バイアスとして、低デューティーの重畳電圧からなるものを採用するよりも、直流電圧だけからなるものを採用した方が良好なＨＴ画質が得られる例を示した。これは、低デューティーの重畳電圧として、図７に示されるように、極性を反転させないものを採用した場合の例である。本発明者らは、二次転写バイアスとして、極性を反転させる低デューティーの重畳電圧からなるものを採用すると、直流電圧だけからなるものを採用する場合に比べて、良好なＨＴ画質が得られる場合があることを実験によって確かめている。例えば、機種や仕様によっては、表１や表２の低デューティーにおけるＨＴ画質を△から○に向上させたり、表３の低デューティーにおけるＨＴ画質を×から△に向上させたりすることも可能である。
【０１４５】
よって、ＨＴ画質を良くするという観点からすれば、低デューティーの重畳電圧としては、極性を反転させるものを用いた方がよい。このＨＴ画質は、ハーフトーン画像の画質全般を意味するものではなく、先に定義したように、トナー粒子への逆電荷の注入に起因するハーフトーン画像の画像濃度不足を意味するものである。つまり、前記画像濃度不足を抑えるという観点からすれば、低デューティーの重畳電圧としては、極性を反転させるものを用いた方がよいのである。
【０１４６】
但し、極性を反転させると、反転させない場合と同様の時間平均値Ｖａｖｅを得るためには、転写ピーク値Ｖｔをより大きくする必要が生ずる。そして、転写ピーク値Ｖｔを大きくし過ぎると、既に述べたように、二次転写ニップ内で放電を多発させることによって画像中の多数の白点を発生させてしまう。放電の発生のし易さや機種や仕様によって異なる。よって、機種や仕様に応じて、放電を多発させない範囲で必要な時間平均値Ｖａｖｅを確保できるように、転写ピーク値Ｖｔや逆ピーク値Ｖｒを設定する必要がある。機種や仕様によっては、放電の発生のし易さ故に、極性を反転させない低デューティーの重畳電圧を採用した方がよいケースもあり得る。
【０１４７】
上述した実施形態及び各実施例では、平滑シートの例としていわゆる普通紙や表面コート紙を挙げたが、平滑シートはこれらに限られない。表面に凹凸を有するもののその凹凸の度合いが比較的小さなシートを平滑シートとして扱ってもよい。こうしたシートの例としては、ＣＬＡＳＳＩＣ Ｌｉｎｅｎ−Ｓｏｌａｒ Ｗｈｉｔｅ（Ｎｅｅｎａｈ Ｐａｐｅｒ社製）の坪量が９０［ｇｓｍ］又は１１８［ｇｓｍ］であるものを例示することができる。また、ＣＬＡＳＳＩＣ ＣＲＥＳＴ−Ｓｏｌａｒ Ｗｈｉｔｅ（Ｎｅｅｎａｈ Ｐａｐｅｒ社製）の坪量が９０［ｇｓｍ］又は１０４［ｇｓｍ］であるものでもよい。また、レザック６６（特種東海製紙社製）の坪量が１１８［ｇｓｍ］であるものでもよい。
【０１４８】
上述した実施形態及び各実施例において、画像形成装置を次のように構成してもよい。即ち、記録シートが、凹凸の度合いが比較的小さなシートである場合に、５０［％］よりも高い高デューティーの転写バイアスを用いて、第一線速で駆動される像担持体から記録シートへトナー像を転写する。一方、記録シートが、上述したシートよりも凹凸の大きい凹凸シート（例えば表２に示すレザック６６  １７５ｋｇ）であったとする。この場合には、５０［％］よりも低い低デューティーの転写バイアスを用いて、第一線速よりも低い第二線速で駆動される像担持体から記録シートへトナー像を転写する。
【０１４９】
上述した実施形態及び各実施例では、中間転写ベルト３１等の中間転写体を用いたいわゆる中間転写方式の画像形成装置について説明したが、感光体から記録シートＰへ直接画像を転写するいわゆる直接転写方式の画像形成装置であってもよい。また、像担持体（中間転写ベルト３１）として弾性層を有するものを用いたが、弾性層を有さないものを用いてもよい。弾性層を有さないベルトを用いる場合であっても、二次転写ニップに加えられる圧力や、ベルトを支持するローラ（二次転写裏面ローラ３３）の弾性変形等によって、ハーフトーン画像中に含まれるドットトナーをベルトが包み込むことがある。上述した実施形態によれば、高デューティーの二次転写バイアスを用いることで、ハーフトーン画像の転写不良を防止することができる。また、弾性層を有しない中間転写ベルト３１を用いる場合であっても、低デューティーの二次転写バイアスを用いることで、凹凸シート上での二次転写性を確保することができる。あるいは、ベタ画像のボソツキを抑えることができる。
【０１５０】
以上に説明したものは一例であり、次の態様毎に特有の効果を奏する。
［態様Ａ］
態様Ａは、像担持体（例えば中間転写ベルト３１）とニップ形成部材（例えばシート搬送ベルト４１）との当接による転写ニップ（例えば二次転写ニップ）に挟み込んだ記録シート（例えば記録シートＰ）に対して前記像担持体上のトナー像を転写するために、交流電圧を含む転写バイアスを転写電源（例えば二次転写電源３９）から出力し、この転写バイアスが、前記転写ニップ内でトナーを像担持体側から記録シート側に向けてより強く静電移動させる方のピーク値である転写ピーク値（例えば転写ピーク値Ｖｔ）、及びこの転写ピーク値とは逆側のピーク値である逆ピーク値（例えば逆ピーク値Ｖｒ）を交流成分の一周期内で発生させるものである画像形成装置であって、少なくとも第一モード（例えばＨＴ画質優先モード）及び第二モード（例えばベタ画質優先モード）を含む複数種類の画像形成モードの中から一つを選択して実行する制御手段（例えば制御部２００）を備え、前記転写バイアスのピークツウピークの中心値を境にして逆ピーク値Ｖｒの側の値になっている時間の一周期内における割合であるデューティーの前記第一モードにおける値が前記第二モードにおける値よりも高く、且つ前記第一モードにおける前記像担持体の線速が前記第二モードにおける前記線速よりも速いことを特徴とするものである。
【０１５１】
かかる構成においては、次に説明する理由により、表面凹凸に富んだ記録シートにおける表面凹部にも像担持体上のトナーを良好に転写しつつ、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。
即ち、表面凹凸に富んだ記録シートの表面凹部に対するトナーの転写不良は、ハーフトーン画像よりもベタ画像で発生し易いが、本発明者らが実験で明らかにしたように、次のような構成を採用することで、その転写不良を抑えることが可能である。即ち、デューティーを比較的低くした転写バイアスを採用し、その転写バイアスによって転写ニップ内でトナーを複数回に渡って像担持体表面とシート表面凹部との間で往復移動させる構成である。但し、このようにして記録シートの表面凹部に対するベタ画像の転写不良を抑えるためには、転写ニップ内のトナーの往復移動回数を必要数だけ確保する必要性から、像担持体やニップ形成部材の線速をある程度の値に留める必要がある。
これに対し、平面平滑性に優れた記録シートを用いると、ハーフトーン画像の画像濃度不足を発生させ易くなる。そして、かかる画像濃度不足については、本発明者らが実験で明らかにしたように、デューティーを比較的高くした転写バイアスを採用することで、抑えることができる。この場合、必ずしも転写ニップ内でトナーを前述のように往復移動させる必要がないことから、像担持体やニップ形成部材の線速を所望の値まで速くしても差し支えない。にもかかわらず、表面凹凸に富んだ記録シートの表面凹部に対するベタ画像の転写不良を抑える場合と同様の値に線速を設定すると、プリント速度を不要に低下させてしまうことになる。
つまり、シート表面凹部に対するベタ画像の転写不良を抑えるという観点からすると、第一モードと第二モードとのうち、デューティーがより低く且つ線速がより遅い第二モードが適している。これに対し、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えるという観点からすると、デューティーがより高く且つ線速がより速い第一モードが適している。
態様Ａにおいては、ユーザーがベタ画像の画質よりもハーフトーン画像の画質を重視したり、頁内の平均面積階調率が比較的低かったりする場合に、次のようにすることで、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。即ち、シート表面凹部に対するベタ画像の転写不良生を抑えるのに適した第二モードではなく、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えるのに適した第一モードを選択するのである。一方、ユーザーがハーフトーン画像の画質よりもベタ画像の画質を重視したり、頁内の平均面積階調率が比較的高かったりする場合には、次のようにすることで、シート表面凹部に対するベタ画像の転写不良を抑えることができる。即ち、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えるのに適した第一モードではなく、シート表面凹部に対するベタ画像の転写不良生を抑えるのに適した第二モードを選択するのである。
以上のように、態様Ａにおいては、表面凹凸に富んだ記録シートにおける表面凹部にも像担持体上のトナーを良好に転写しつつ、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。更には、ハーフトーン画像を形成する場合に、プリント速度を不必要に低下させずに、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。従って、画像不良の発生を抑えることができる。
【０１５２】
［態様Ｂ］
態様Ｂは、態様Ａであって、前記第一モードにおける前記デューティーが５０［％］よりも高く、且つ前記第二モードにおける前記デューティーが５０［％］よりも低いことを特徴とするものである。かかる構成では、第一モードでは転写バイアスのデューティーを高デューティーにすることで良好なＨＴ画質を得る一方で、第二モードでは転写バイアスのデューティーを低デューティーにすることで良好なベタ画質を得ることができる。
【０１５３】
［態様Ｃ］
態様Ｃは、態様Ａ又はＢにおいて、ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報を取得する情報取得手段（例えば入力操作部５０１）を設け、且つ、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果に基づいて画像形成モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、複数の画像形成モードの中から、ユーザーの希望に応じた適切なものを選択して実行することができる。
【０１５４】
［態様Ｄ］
態様Ｄは、態様Ｃにおいて、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果が画像の中間調部（ＨＴ画像部）よりもベタ部（ベタ画像部）の画質改善を優先することを示すもの（例えばベタ画質優先情報）である場合には前記第二モードを選択する一方で、前記取得結果がベタ部よりも中間調部の画質改善を優先することを示すもの（例えばＨＴ画質優先情報）である場合には前記第一モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、ユーザーの希望に応じて、ベタ画像で良好なベタ画質を得たり、ハーフトーン画像で良好なＨＴ画質を得たりすることができる。
【０１５５】
［態様Ｅ］
態様Ｅは、態様Ａ又はＢにおいて、画像の平均面積階調率に基づいて画像形成モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、複数の画像形成モードの中から、画像の平均面積階調率に応じた適切なものを選択して実行することができる。
【０１５６】
［態様Ｆ］
態様Ｆは、態様Ｅにおいて、前記平均面積階調率が所定の閾値以上又は前記閾値を超える場合には前記第二モードを選択する一方で、前記平均面積階調率が前記閾値未満又は前記閾値以下である場合には前記第一モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、ベタ画像の出力頻度が比較的高い場合にベタ画像で良好なベタ画質を得ることを優先したり、ハーフトーン画像の出力頻度が比較的高い場合にハーフトーン画像で良好なＨＴ画質を得ることを優先したりすることができる。
【０１５７】
［態様Ｇ］
態様Ｇは、態様Ａ又はＢにおいて、トナー像の転写対象となる記録シートの表面平滑性に関する情報である平滑性情報を取得する情報取得手段（例えば入力操作部５０１や平滑性検知センサー５１０）を設け、複数の画像形成モードの中から、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果に応じたものを選択して実行するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、複数の画像形成モードの中から、記録シートの表面平滑性に応じた適切なものを選択して実行することができる。
【０１５８】
［態様Ｈ］
態様Ｈは、態様Ｇにおいて、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が前記記録シートたる凹凸紙の表面平滑性に対応するものである場合には、複数の画像形成モードの中から第二モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、第二実施例で説明したように、凹凸紙を用いる場合に、ベタ画像、ＨＴ画像の何れにおいても画質の評価結果を「×」にしてしまうことを回避することができる。
【０１５９】
［態様Ｉ］
態様Ｉは、態様Ｈにおいて、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸紙の表面平滑性に対応するものでない場合には、複数の画像形成モードの中から第一モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、普通紙や表面コート紙を用いる場合に、ベタ画像、ＨＴ画像の何れにおいても、画質の評価結果を「×」にしてしまうことを回避しつつ、プリント速度の不要な低速化を回避することができる。
【０１６０】
［態様Ｊ］
態様Ｊは、態様Ｈにおいて、平滑性情報の取得結果に加えて、ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報も取得するように情報取得手段を構成し、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸紙の表面平滑性に対応するものでなく、且つ表面コート紙の表面平滑性に対応するものでもない場合には、複数の画像形成モードの中から、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果に対応するものを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、普通紙を用いる場合に、ユーザーの希望に応じた画質を優先させることができる。
【０１６１】
［態様Ｋ］
態様Ｋは、態様Ｊにおいて、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果が画像の中間調部よりもベタ部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第二モードを選択する一方で、画像のベタ部よりも中間調部の画質を優先することを示すものである場合には前記第一モードを選択するように、前記制御手段を構成したことを特徴とするものである。かかる構成では、普通紙を用いる場合に、ベタ画像とＨＴ画像とのうち、ユーザーの希望する方の画質の向上を優先させることができる。
【０１６２】
［態様Ｌ］
態様Ｌは、態様Ａ〜Ｋの何れかにおいて、前記像担持体として、少なくとも、無端状のベルト基体、及びこれの表面上に積層された前記ベルト基体よりも弾性に優れた弾性層を具備する多層構造のベルト部材を用いたことを特徴とするものである。かかる構成では、具体例で説明したように、表面コート紙を用いる場合に、単層構造のベルト部材を用いる構成に比べて、ベタ画像のベタ画質をより向上させることができる。
【０１６３】
［態様Ｍ］
態様Ｍは、像担持体とニップ形成部材との当接による転写ニップに挟み込んだ記録シートに対して前記像担持体上のトナー像を転写するために、交流電圧を含む転写バイアスを転写電源から出力し、この転写バイアスとして、前記転写ニップ内でトナーを記録シートに向けてより強く静電移動させる方のピーク値である転写ピーク値、及びこの転写ピーク値とは逆側のピーク値である逆ピーク値を交流成分の一周期内で発生させるものを用いる画像形成方法において、少なくとも第一モード及び第二モードを含む複数種類の画像形成モードの中から一つを選択して実行し、前記転写バイアスのピークツウピークの中心値を境にして逆ピーク値Ｖｒの側の値になっている時間の一周期内における割合であるデューティーの前記第一モードにおける値を前記第二モードにおける値よりも高くし、且つ前記第一モードにおける前記像担持体の線速を前記第二モードにおける前記線速よりも速くすることを特徴とするものである。
【０１６４】
［態様１］
態様１は、像担持体（例えば中間転写ベルト３１）と、前記像担持体を駆動する駆動源（例えば駆動モーターＭ）と、前記像担持体との間に転写ニップ（例えば二次転写ニップ）を形成するニップ形成部材（例えばシート搬送ベルト４１）と、前記像担持体上のトナー像を前記転写ニップで記録シートに転写するために交流成分を含む転写バイアスを出力する電源（例えば二次転写電源３９）とを備える画像形成装置において、前記交流成分の周期をＴで表し、且つ前記周期のなかで前記転写バイアスがその時間平均値（Ｖａｖｅ）よりも前記転写ニップ内のトナー像を前記像担持体から記録シートに向けて移動させる転写側の値（例えばマイナス極性の値）にある時間をＴｔで表した場合における数式としての（Ｔ−Ｔｔ）／Ｔ×１００［％］の解であるデューティーが第一デューティー（例えば高デューティー）である前記転写バイアスを前記電源から出力させつつ、前記像担持体を第一線速（例えば高線速）で表面移動させる第一モードと、前記デューティーが前記第一デューティーよりも低い第二デューティー（例えば低デューティー）である前記転写バイアスを前記電源から出力させつつ、前記像担持体を前記第一線速よりも低い第二線速（例えば低線速）で表面移動させる第二モードと、を所定条件に応じて切り替える制御手段（例えば制御部２００）を備えることを特徴とするものである。かかる構成では、態様Ａと同様の理由により、表面凹凸に富んだ記録シートにおける表面凹部にも像担持体上のトナーを良好に転写しつつ、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。更には、ハーフトーン画像を形成する場合に、プリント速度を不必要に低下させずに、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。従って、画像不良の発生を抑えることができる。
【０１６５】
［態様２］
態様２は、態様Ａであって、前記第一デューティーが５０［％］よりも高く、且つ前記第二デューティーが５０［％］よりも低いことを特徴とするものである。かかる構成では、第一モードでは転写バイアスのデューティーを高デューティーにすることで良好なＨＴ画質を得る一方で、第二モードでは転写バイアスのデューティーを低デューティーにすることで良好なベタ画質を得ることができる。
【０１６６】
［態様３］
態様３は、態様１において、前記所定条件が記録シートの種類であることを特徴とするものである。かかる構成では、記録シートの種類によらず、画像不良の発生を抑えることができる。
【０１６７】
［態様４］
態様４は、態様３において、前記制御手段は、記録シートの種類が平滑シート（例えば表面コート紙）である場合には前記第一モードを実行し、記録シートの種類が平滑シートよりも大きな表面凹凸を有する凹凸シート（例えば凹凸紙）である場合には前記第二モードを実行することを特徴とするものである。かかる構成では、大きな凹凸を有する記録シートにおける表面凹部にも像担持体上のトナーを良好に転写しつつ、平滑シートにおけるハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。更には、ハーフトーン画像を形成する場合に、プリント速度を不必要に低下させずに、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。
【０１６８】
［態様５］
態様５は、態様４であって、前記第一デューティーが５０［％］よりも高く、且つ前記第二デューティーが５０［％］よりも低いことを特徴とするものである。かかる構成では、デューティーが５０［％］よりも低い二次転写バイアスを用いることにより、大きな凹凸を有する記録シートにおける表面凹部にも像担持体上のトナーをより良好に転写することができる。また、一般に、ユーザによってプリントされる画像としては写真画像などがあるが、こうした写真画像には薄いグレー色や淡色からなるハーフトーン画像が含まれることが多い。平滑シートへこうした写真画像を転写する際、デューティーが５０［％］よりも高い二次転写バイアスを用いることにより、ハーフトーン画像の部分での画像濃度不足をより確実に抑えることができる。出力画像における二次転写不良の発生を抑えることができる。更には、ハーフトーン画像を形成する場合に、プリント速度を不必要に低下させずに、ハーフトーン画像の画像濃度不足を抑えることができる。
【０１６９】
［態様６］
態様６は、態様１又は２であって、トナー像の転写対象となる記録シートの表面平滑性に関する情報である平滑性情報を取得する情報取得手段を備え、前記制御手段が、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果に応じて前記第一モードと前記第二モードとを切り替えることを特徴とするものである。かかる構成では、複数の画像形成モードの中から、記録シートの表面平滑性に応じた適切なものを選択して実行することができる。
【０１７０】
［態様７］
態様７は、態様６であって、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸シートの表面平滑性に対応するものである場合には、前記制御手段が前記第二モードを実行することを特徴とするものである。かかる構成では、第二実施例で説明したように、凹凸紙を用いる場合に、ベタ画像、ＨＴ画像の何れにおいても画質の評価結果を「×」にしてしまうことを回避することができる。
【０１７１】
［態様８］
態様８は、態様７であって、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸シートの表面平滑性に対応するものでない場合には、前記制御手段が前記第一モードを実行することを特徴とするものである。かかる構成では、普通紙や表面コート紙を用いる場合に、ベタ画像、ＨＴ画像の何れにおいても、画質の評価結果を「×」にしてしまうことを回避しつつ、プリント速度の不要な低速化を回避することができる。
【０１７２】
［態様９］
態様９は、態様７において、平滑性情報の取得結果に加えて、ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報も取得するように情報取得手段を構成し、前記情報取得手段による前記平滑性情報の取得結果が凹凸シートの表面平滑性に対応するものでなく、且つ表面コート紙の表面平滑性に対応するものでもない場合には、前記制御手段が、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果に応じて前記第一モード及び前記第二モードのうち、実行する方を選択することを特徴とするものである。かかる構成では、普通紙を用いる場合に、ユーザーの希望に応じた画質を優先させることができる。
【０１７３】
［態様１０］
態様１０は、態様９であって、前記制御手段は、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果が画像の中間調部よりもベタ部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第二モードを選択する一方で、画像のベタ部よりも中間調部の画質を優先することを示すものである場合には前記第一モードを選択することを特徴とするものである。かかる構成では、普通紙を用いる場合に、ベタ画像とＨＴ画像とのうち、ユーザーの希望する方の画質の向上を優先させることができる。
【０１７４】
［態様１１］
態様１１は、態様１又は２であって、ユーザーによる希望画像品質の情報である希望品質情報を取得する情報取得手段を備え、前記制御手段が、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果に基づいて前記第一モード及び前記第二モードのうち、実行する方を選択することを特徴とするものである。かかる構成では、複数の画像形成モードの中から、ユーザーの希望に応じた適切なものを選択して実行することができる。
【０１７５】
［態様１２］
態様１２は、態様１１であって、前記制御手段は、前記情報取得手段による前記希望品質情報の取得結果が画像の中間調部よりもベタ部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第二モードを選択する一方で、前記取得結果がベタ部よりも中間調部の画質改善を優先することを示すものである場合には前記第一モードを選択することを特徴とするものである。かかる構成では、ユーザーの希望に応じて、ベタ画像で良好なベタ画質を得たり、ハーフトーン画像で良好なＨＴ画質を得たりすることができる。
【０１７６】
［態様１３］
態様１３は、態様１又は２であって、前記制御手段が、画像の平均面積階調率に基づいて前記第一モード及び前記第二モードのうち、実行する方を選択することを特徴とするものである。かかる構成では、複数の画像形成モードの中から、画像の平均面積階調率に応じた適切なものを選択して実行することができる。
【０１７７】
［態様１４］
態様１４は、態様１３であって、前記制御手段は、前記平均面積階調率が所定の閾値以上又は前記閾値を超える場合には前記第二モードを選択する一方で、前記平均面積階調率が前記閾値未満又は前記閾値以下である場合には前記第一モードを選択することを特徴とするものである。かかる構成では、ベタ画像の出力頻度が比較的高い場合にベタ画像で良好なベタ画質を得ることを優先したり、ハーフトーン画像の出力頻度が比較的高い場合にハーフトーン画像で良好なＨＴ画質を得ることを優先したりすることができる。
【０１７８】
［態様１５］
態様１５は、態様１〜１４の何れかにおいて、前記像担持体として、少なくとも、無端状のベルト基体、及びこれの表面上に積層された前記ベルト基体よりも弾性に優れた弾性層を具備する多層構造のベルト部材を用いたことを特徴とするものである。かかる構成では、具体例で説明したように、表面コート紙を用いる場合に、単層構造のベルト部材を用いる構成に比べて、ベタ画像のベタ画質をより向上させることができる。
【０１７９】
［態様１６］
態様１６は、転写方法であって、記録シートが平滑シートである場合に、転写バイアスについて、交流成分の周期をＴで表し、且つ前記周期のなかで時間平均値よりも転写ニップ内のトナー像を像担持体から記録シートに向けて移動させる転写側の値にある時間をＴｔで表した場合における数式としての（Ｔ−Ｔｔ）／Ｔ×１００［％］の解であるデューティーが５０［％］よりも高い前記転写バイアスを用いて、トナー像を第一線速で駆動している前記像担持体から記録シートに転写する一方で、記録シートが平滑シートよりも大きな凹凸を有する凹凸シートである場合に、前記デューティーが５０［％］よりも低い転写バイアスを用いて、トナー像を第二線速で駆動している前記像担持体から記録シートに転写することを特徴とするものである。
【符号の説明】
【０１８０】
３１：中間転写ベルト（像担持体）
３９：二次転写電源（転写電源）
４１：シート搬送ベルト（ニップ形成部材）
２００：制御部（制御手段）
５０１：入力操作部（情報取得手段）
５１０：平滑性検知センサー（情報取得手段）
Ｐ：記録シート
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１８１】
【特許文献１】特開２０１４−８１６０８号公報
【図１】
0006784955.tif 000007
【図２】
0006784955.tif 000008
【図３】
0006784955.tif 000009
【図４】
0006784955.tif 000010
【図５】
0006784955.tif 000011
【図６】
0006784955.tif 000012
【図７】
0006784955.tif 000013
【図８】
0006784955.tif 000014
【図９】
0006784955.tif 000015
【図１０】
0006784955.tif 000016
【図１１】
0006784955.tif 000017
【図１２】
0006784955.tif 000018
【図１３】
0006784955.tif 000019
【図１４】
0006784955.tif 000020
【図１５】
0006784955.tif 000021
【図１６】
0006784955.tif 000022
【図１７】
0006784955.tif 000023
【図１８】
0006784955.tif 000024
【図１９】
0006784955.tif 000025