(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
二輪車の補助輪機構であって、
補助輪と、
前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する補助輪支持部材と、
前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持するサドル支持部材と、
前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える伝達部材と、
前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する補助輪付勢部材と、を備え、
前記伝達部材は、ワイヤと、当該ワイヤを案内するワイヤ挿通管とを有し、前記サドルの前記後方への動きを、前記ワイヤの張力により、前記補助輪の前記作動位置への動きとなるように、前記補助輪支持部材に伝える、二輪車の補助輪機構。
【請求項２】
二輪車の補助輪機構であって、
補助輪と、
前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する補助輪支持部材と、
前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持するサドル支持部材と、
前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える伝達部材と、
前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する補助輪付勢部材と、を備え、
前記サドルを弾性復元力により前記前方へ付勢するサドル付勢部材を、さらに有する、二輪車の補助輪機構。
【請求項３】
前記サドルは、後部に起立する腰当て部を有する、請求項１又は２に記載の二輪車の補助輪機構。
【請求項４】
二輪車の補助輪機構であって、
補助輪と、
前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する補助輪支持部材と、
前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持するサドル支持部材と、
前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える伝達部材と、
前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する補助輪付勢部材と、を備え、
前記補助輪支持部材は、基端部が前記車体に回動可能に支持され、先端部が前記補助輪を回転自在に支持し、前記補助輪が前記待避位置にあるときには、前記先端部が前記基端部よりも後方に位置し、前記補助輪が前記作動位置にあるときには、前記先端部が前記基端部の下方又は前記基端部よりも前方に位置し、
前記二輪車の補助輪機構は、
前記車体に支持され、前記補助輪支持部材の前記先端部が、前記基端部よりも前方の所定位置を超えてさらに前方に位置しないように、前記補助輪支持部材に当接することにより、前記補助輪の前記作動位置を規制する作動位置規制部材、をさらに備える、二輪車の補助輪機構。
【請求項５】
二輪車の補助輪機構であって、
補助輪と、
前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する補助輪支持部材と、
前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持するサドル支持部材と、
前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える伝達部材と、
前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する補助輪付勢部材と、を備え、
前記補助輪支持部材は、前記車体に支持され、前記補助輪を前記路面に接近及び後退するようにスライド可能に支持し、
前記補助輪支持部材は、前記作動位置に位置するように前記路面に向かって動いた前記補助輪を、前記作動位置に解除可能に制止する第１のラチェット機構を有する、二輪車の補助輪機構。
【請求項６】
前記補助輪支持部材は、前記作動位置にある前記補助輪が受ける前記路面からの衝撃を、吸収ないし緩和する緩衝部材を有する、請求項５に記載の二輪車の補助輪機構。
【請求項７】
二輪車の補助輪機構であって、
補助輪と、
前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する補助輪支持部材と、
前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持するサドル支持部材と、
前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える伝達部材と、
前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する補助輪付勢部材と、を備え、
前記サドル支持部材は、前記補助輪が前記作動位置に位置するように前記後方の位置に動いた前記サドルを、当該後方の位置に解除可能に制止する第２のラチェット機構を有する、二輪車の補助輪機構。
【請求項８】
二輪車の補助輪機構であって、
補助輪と、
前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する補助輪支持部材と、
前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持するサドル支持部材と、
前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える伝達部材と、
前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する補助輪付勢部材と、を備え、
前記二輪車のブレーキレバーとハンドルグリップとを囲む環状体であって、前記ハンドルグリップの基端部と先端部との間でスライドさせることが可能であり、前記基端部にあるときには、前記ブレーキレバーは待機状態にあり、前記先端部に近づくと、前記ブレーキレバーは、ブレーキを作動させるように、前記ハンドルグリップに向かって回動する環状体、をさらに備える、二輪車の補助輪機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、後部車輪の側方に設けられた補助輪を、路面から退避した退避位置と、車体の側方への傾倒を防止するよう車体を路面に対して支える作動位置との間で、移動させることが可能な、二輪車の補助輪機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の補助輪機構として、特許文献１及び２に開示される技術が知られている。特許文献１に開示される技術は、自転車の補助輪機構に関し、ハンドルの両側に設けられた操作レバーを運転者が操作することにより、後部車輪の両側に設けられ、バネの弾性復元力により退避位置に付勢された一対の補助輪を、作動位置に個別に移動させることができるように構成されている。また、特許文献２に開示される技術は、同じく自転車の補助輪機構に関し、車体フレームのうちの下パイプに軸支される１本の操作レバーを、運転者が前後に傾動させることにより、後部車輪の両側に設けられた一対の補助輪を、退避位置と作動位置との間で、同時に移動させることができるように構成されている。このように、これらの従来技術はいずれも、補助輪を退避位置と作動位置との間で移動させるために、運転者の手操作を要した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開2011-162174号公報
【特許文献２】特開2013-203289号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、運転者の手操作を要すること無く、補助輪を退避位置と作動位置との間で移動させることが可能な、二輪車の補助輪機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明のうち第１の態様によるものは、二輪車の補助輪機構であって、補助輪と、補助輪支持部材と、サドル支持部材と、伝達部材と、補助輪付勢部材と、を備えている。補助輪支持部材は、前記二輪車の車体に支持され、前記補助輪を、路面から退避した退避位置と、前記車体の側方への傾倒を防止するよう前記車体を路面に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪の前記側方に位置するように、支持する。サドル支持部材は、前記車体に設けられ、サドルを前後に移動可能に支持する。伝達部材は、前記サドルが前方に位置するときには前記補助輪が前記退避位置に位置し、前記サドルが後方に位置するときには前記補助輪が前記作動位置に位置するように、前記サドルの前後の動きを前記補助輪支持部材に伝える。補助輪付勢部材は、前記サドルが前記前方に位置し、前記補助輪が前記退避位置に位置するように、前記補助輪を弾性復元力により付勢する。
【０００６】
この構成によれば、運転者が通常の運転をするときには、サドルが前方に位置するように、サドルに座ることにより、補助輪を退避位置に保持することができる。それにより、補助輪の無い二輪車と同様に、車体の側方への傾倒を補助輪によって妨げられることなく、左右に舵を取りながら二輪車を運転することができる。運転者が補助輪付勢部材の弾性復元力に抗して、サドルを後方へ移動させない間は、補助輪は待避位置に安定して保持される。一方、運転者が例えば信号前で二輪車を停止させたときなど、補助輪を必要とするときには、補助輪付勢部材の付勢力に抗して臀部によりサドルを後方へ押し、その動きを伝達部材によって伝え、補助輪を作動位置に移動させることができる。それにより、左右のバランスを保持し難い停車中などでも、補助輪により車体の安定性を保持することができる。このように手操作を要することなく、補助輪を必要なときに機能させ、不要なときには退避させることができる。
【０００７】
本発明のうち第２の態様によるものは、第１の態様による二輪車の補助輪機構であって、前記伝達部材は、ワイヤと、当該ワイヤを案内するワイヤ挿通管とを有し、前記サドルの前記後方への動きを、前記ワイヤの張力により、前記補助輪の前記作動位置への動きとなるように、前記補助輪支持部材に伝える。
この構成によれば、伝達部材が、ワイヤとワイヤ挿通管を有するので、伝達部材の構成が簡素化される。また、ワイヤは張力を伝達する媒体であるにも拘わらず、サドルが前方に位置するときには、補助輪付勢部材の付勢力により、補助輪は退避位置に位置する。
【０００８】
本発明のうち第３の態様によるものは、第１又は第２の態様による二輪車の補助輪機構であって、前記サドルを前記前方へ付勢するサドル付勢部材を、さらに有している。
この構成によれば、補助輪付勢部材に加えてサドル付勢部材により、サドルが前方位置に付勢されるので、サドルは、臀部によって押されないときに、より安定して前方に位置することができる。
【０００９】
本発明のうち第４の態様によるものは、第１から第３のいずれかの態様による二輪車の補助輪機構であって、前記サドルは、後部に起立する腰当て部を有している。
この構成によれば、腰当て部に腰を当てることにより、サドルを容易に後方へ押すことができる。
【００１０】
本発明のうち第５の態様によるものは、第１から第４のいずれかの態様による二輪車の補助輪機構であって、前記補助輪支持部材は、基端部が前記車体に回動可能に支持され、先端部が前記補助輪を回転自在に支持し、前記補助輪が前記待避位置にあるときには、前記先端部が前記基端部よりも後方に位置し、前記補助輪が前記作動位置にあるときには、前記先端部が前記基端部の下方又は前記基端部よりも前方に位置する。また、前記二輪車の補助輪機構は、作動位置規制部材をさらに備えている。作動位置規制部材は、前記車体に支持され、前記補助輪支持部材の前記先端部が、前記基端部よりも前方の所定位置を超えてさらに前方に位置しないように、前記補助輪支持部材に当接することにより、前記補助輪の前記作動位置を規制する、
【００１１】
この構成によれば、規制された作動位置に補助輪があるときに、車体や運転者等の重量によって車体が側方へ傾倒しようとすることにより、補助輪に重量負荷が印加されても、補助輪は待避位置へ待避しようとはせず、規制された作動位置に止まろうとする。すなわち、補助輪が作動位置に安定して保持される。
【００１２】
本発明のうち第６の態様によるものは、第１から第４のいずれかの態様による二輪車の補助輪機構であって、前記補助輪支持部材は、前記車体に支持され、前記補助輪を前記路面に接近及び後退するようにスライド可能に支持する。また、前記補助輪支持部材は、前記作動位置に位置するように前記路面に向かって動いた前記補助輪を、前記作動位置に解除可能に制止する第１のラチェット機構を有している。
【００１３】
この構成によれば、作動位置に補助輪があるときに、車体や運転者等の重量によって車体が側方へ傾倒しようとすることにより、補助輪に重量負荷が印加されても、補助輪は待避位置へ待避しようとはせず、作動位置に止まろうとする。すなわち、補助輪が作動位置に安定して保持される。
【００１４】
本発明のうち第７の態様によるものは、第６の態様による二輪車の補助輪機構であって、前記補助輪支持部材は、前記作動位置にある前記補助輪が受ける前記路面からの衝撃を、吸収ないし緩和する緩衝部材を有する。
この構成によれば、補助輪が作動位置にあるときに、補助輪から車体に伝わる路面からの衝撃が、緩衝部材により、吸収ないし緩和される。
【００１５】
本発明のうち第８の態様によるものは、第１から第７のいずれかの態様による二輪車の補助輪機構であって、前記サドル支持部材は、前記補助輪が前記作動位置に位置するように前記後方の位置に動いた前記サドルを、当該後方の位置に解除可能に制止する第２のラチェット機構を有している。
この構成によれば、補助輪が作動位置に位置するように、運転者がサドルを後方の位置へ動かすと、ラチェット機構により、サドルが後方の位置に制止される。それにより、補助輪が作動位置に保持される。ラチェット機構の制止状態を解除すると、補助輪付勢部材の弾性復元力により、補助輪は待避位置へ戻る。
【００１６】
本発明のうち第９の態様によるものは、第１から第８のいずれかの態様による二輪車の補助輪機構であって、前記二輪車のブレーキレバーとハンドルグリップとを囲む環状体をさらに備えている。前記環状体は、前記ハンドルグリップの基端部と先端部との間でスライドさせることが可能であり、前記基端部にあるときには、前記ブレーキレバーは待機状態にあり、前記先端部に近づくと、前記ブレーキレバーは、ブレーキを作動させるように、前記ハンドルグリップに向かって回動する。
【００１７】
この構成によれば、環状体をハンドルグリップの先端部に向かってスライドさせることにより、ブレーキが作動した状態を維持することができ、基端部に戻すことにより、ブレーキを解除することができる。この構成は、特に、本発明の第６から第８のいずれかの態様による二輪車の補助輪機構に適用するときには、サドルを後方の位置に動かすことにより、補助輪を作動位置に保持した状態で、環状体によりブレーキが作動した状態を維持することにより、スタンドを使用することなく、二輪車を自立した姿勢で駐車させることができる。
【発明の効果】
【００１８】
以上のように本発明によれば、運転者の手操作を要すること無く、補助輪を退避位置と作動位置との間で移動させることの可能な、二輪車の補助輪機構が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施の形態による補助輪機構が設置された自転車を例示する概略側面図である。
【図２】図１の自転車の後輪周辺の構造を例示する概略背面図である。
【図３】図１の自転車のサドル周辺の構造を例示する斜視図である。
【図４】図１の自転車のサドル周辺の構造を例示する側面断面図である。
【図５】本発明の別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車のサドル周辺の構造を例示する側面断面図である。
【図６】本発明のさらに別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車のハンドルグリップ部分を例示する斜視図である。
【図７】本発明のさらに別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車を例示する概略側面図である。
【図８】図７の補助輪機構の一部について、構成を例示する斜視図である。
【図９】図７の補助輪機構の一部について、構成を例示する縦断面図である。
【図１０】図７の補助輪機構の一部について、車体との連結部を例示する斜視図である。
【図１１】図７の補助輪機構の一部について、車体との連結部を例示する断面図である。
【図１２】本発明のさらに別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車を例示する概略側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１は、本発明の一実施の形態による補助輪機構が設置された自転車を例示する概略側面図である。また、図２は、図１の自転車の後輪周辺の構造を例示する概略背面図である。自転車１０１に設置された、この補助輪機構１５１は、補助輪１、補助輪支持部材３、固定板５、サドル支持部材７、及び伝達部材９を有している。好ましい例として、補助輪１、補助輪支持部材３、固定板５、及び伝達部材９は、それぞれ対をなすように、自転車１０１の車体１１の左右に設けられている。以下では、左右に対をなして設けられる部材については、双方を代表して、車体１１の右側に設置された部材について、主として説明する。
【００２１】
補助輪支持部材３は、後部車輪１３を回転自在に支持する車軸１５に、基端部が回動可能に支持されており、先端部が補助輪１を回転自在に支持している。補助輪支持部材３が車軸１５の周りに回動することにより、補助輪１は、路面１７から退避した退避位置（図示の例では車体１１の後方の位置）と、車体１１が側方へ傾倒することを防止するよう車体１１を路面１７に対して支える作動位置（図示の例では車体１１の前方の位置）との間で移動可能である。図２は、作動位置にある補助輪１を例示している。
【００２２】
固定板５は、車体１１の一部であるチェーンステイ１８に固定された板材である。図示の例では、固定板５は円盤状であるが、その輪郭形状は任意である。固定板５には、補助輪１が所定の作動位置を超えて前方に移動しないように、補助輪支持部材３に前方から当接することにより、補助輪１の作動位置を規制する作動位置規制部材１９が固定されている。図示の例では、作動位置規制部材１９は、固定板５の主面から、車体１１の側方外方に突起した突起部材である。図示のように、補助輪１が所定の作動位置にあるときには、補助輪支持部材３の基端部よりも先端部が前方に位置するように、作動位置規制部材１９の固定位置が定められるのが望ましい。それにより、規制された所定の作動位置に補助輪１があるときに、車体１１や運転者等の重量によって車体１１が側方へ傾倒しようとすることにより、補助輪１に重量負荷が印加されても、補助輪１は待避位置へ後退しようとはせず、規制された作動位置に止まろうとする。すなわち、補助輪１が作動位置に安定して保持される。
【００２３】
固定板５には、さらに、補助輪の待避位置を規制する待避位置規制部材２１が固定されている。待避位置規制部材２１は、補助輪１が所定の待避位置を超えて、路面１７からさらに待避しないように、補助輪支持部材３に当接することにより、補助輪１の待避位置を規制する。図示の例では、待避位置規制部材２１も、固定板５の主面から、車体１１の側方外方に突起した突起部材である。補助輪支持部材３には、補助輪１が待避位置に向かうように、補助輪支持部材３を介して補助輪１を付勢する補助輪付勢部材２３の一端が取り付けられている。図示の例では、補助輪付勢部材２３は、引張りコイルバネである。補助輪付勢部材２３の他端は、固定板５に設けられた突起部材であるピン２５に連結されている。
【００２４】
自転車１０１が駐車するときに、その車体１１を路面１７に支えるスタンド２６は、補助輪支持部材３と同様に、作動位置と待避位置との間で回動可能なように、その基端部が車軸１５に支持されている。スタンド２６は、補助輪１及び補助輪支持部材３と、干渉しない形状に設定される。図１及び図２は、待避位置にあるスタンド２６を例示している。図示の例では、スタンド２６は、補助輪支持部材３の外側に設置されているが、内側に（後部車輪１３に近く）設置してもよい。
【００２５】
サドル支持部材７は、サドル２７を前後に移動可能に支持する部材である。図示の例では、サドル支持部材７は、シートチューブ２９の上端部に固定されている。サドル２７の前後の動きは、伝達部材９により補助輪支持部材３を介して補助輪１に伝えられる。すなわち、補助輪機構１５１は、サドル２７に座する運転者が、腰でサドル２７を前後に動かすことにより、補助輪支持部材３を回動させることを可能にし、それにより、補助輪１を待避位置と作動位置の間で動かすことを可能にする。図示のように、サドル２７には、起立する腰当て部３０が後部に設けられるのが望ましい。運転者は、腰当て部３０に腰を当てることにより、サドル２７を容易に後方へ押すことが可能となる。サドル２７は、自転車１０１に備わるものをそのまま利用してもよく、補助輪機構１５１の一部として、別途に準備してもよい。
【００２６】
図３及び図４は、それぞれ、サドル支持部材７の構造を例示する斜視図及び側面断面図である。例示されるサドル支持部材７は、サドル２７に連結される直方体の摺動子３１と、摺動子３１を前後に摺動可能に案内する筒状体３３とを有している。サドル２７と摺動子３１は、摺動子３１の上面から突出する柱状体３５によって連結されている。筒状体３３の上部壁には、柱状体３５の移動を可能にする、前後に延びた開口部３７が形成されている。開口部３７の前端縁３９及び後端縁４１は、それぞれ前方及び後方から柱状体３５に当接することにより、サドル２７の移動範囲を規制する役割を果たす。
【００２７】
伝達部材９は、図示の例では、自転車１０１のレバー操作をブレーキへ伝達する部材として広く使用されるものと同様に、ワイヤ挿通管４３と、ワイヤ挿通管４３に挿通されたワイヤ４５とを有している。ワイヤ挿通管４３は、挿通されたワイヤ４５を案内する管であり、湾曲可能な柔軟性を有するとともに、管軸方向の圧縮力に対しては剛性を有している。ワイヤ挿通管４３の一端は、サドル支持部材７の前部壁４６に連結され、他端は作動位置規制部材１９（図１参照）に連結される。サドル支持部材７の前部壁４６には、貫通孔４７が形成されており、ワイヤ挿通管４３を挿通するワイヤ４５は、貫通孔４７を通過し、その一端が摺動子３１の前面に連結されている。作動位置規制部材１９（図１参照）にも、貫通孔４９が形成されており、ワイヤ４５は貫通孔４９を通過し、その他端が補助輪支持部材３に連結されている。サドル支持部材７の前部壁４６と摺動子３１の前面とには、サドル２７が前方へ向かうように、摺動子３１及び柱状体３５を介してサドル２７を付勢するサドル付勢部材５１が連結されている。図示の例では、サドル付勢部材５１は引張りコイルバネである。
【００２８】
自転車１０１に設置された補助輪機構１５１は、以上のように構成されるので、運転者が通常の運転をするときには、サドル２７が前方に位置するように、サドル２７に座ることにより、補助輪１を退避位置に保持することができる。運転者が補助輪付勢部材２３とサドル付勢部材５１の弾性復元力に抗して、サドル２７を後方へ移動させない間は、補助輪１は待避位置に安定して保持される。一方、運転者が自転車１０１を一時停止させたときなど、補助輪１を必要とするときには、補助輪付勢部材２３とサドル付勢部材５１の付勢力に抗して、臀部によりサドル２７を後方へ押すことにより、補助輪１を作動位置に移動させることができる。それにより、左右のバランスを保持し難い停車中などでも、補助輪１により、車体１１の安定性を保持することができる。このように手操作を要することなく、補助輪１を必要なときに機能させ、不要なときには退避させることができる。また、補助輪付勢部材２３に加えてサドル付勢部材５１により、サドル２７が前方位置に向かうように付勢されるので、サドル２７は、臀部によって押されないときに、一層安定して前方の位置に保たれる。
【００２９】
図５は、本発明の別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車のサドル周辺の構造を例示する側面断面図である。この補助輪機構１５２では、サドル支持部材７にラチェット機構５３が設けられている。ラチェット機構５３は、サドル２７が後方の位置へ動くことを妨げず、後方の位置へ一旦動くと、サドル２７を後方の位置に制止する。それにより、補助輪１が所定の作動位置に保持される。ラチェット機構５３は、手操作により制止状態を解除することができる。制止状態が解除されると、運転者がサドル２７を後方へ押さなければ、補助輪付勢部材２３とサドル付勢部材５１の付勢力により、サドル２７は前方の位置に戻る。それにより、補助輪１は待避位置に戻る。図示の例では、ラチェット機構５３は、先端に爪を有するレバー５５、サドル支持部材７の筒状体３３の底部壁にレバー５５を回動可能に支持するレバー支持部材５７、及び、爪が上方に向かうようにレバー５５を付勢する弾性部材５９を有している。図示の例では、弾性部材５９は、ねじりコイルばねである。筒状体３３の底部壁には、レバー５５の爪が筒状体３３の内部に達し、摺動子３１を制止可能なように、爪を含むレバー５５の先端部分を受け入れる開口部６１が形成されている。
【００３０】
図６は、本発明のさらに別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車１０１のハンドルグリップ部分を例示する斜視図である。この補助輪機構１５３では、ハンドル６３に環状体６５が設けられる。環状体６５は、ある程度の引張り剛性を有するとともに、例えばゴム製、皮革製などの、柔軟な材料であることが、使い易さの点で望ましい。環状体６５の周方向の長さは、ハンドルグリップ６７とブレーキレバー６９とを一緒に囲む大きさであり、ハンドルグリップ６７の基端部と先端部との間でスライドさせることが可能であり、基端部にあるときには、ブレーキレバー６９は待機状態にあり、先端部に近づくと、ブレーキレバー６９が、ブレーキを作動させるようにハンドルグリップ６７に向かって回動する大きさに設定される。それにより、環状体６５をハンドルグリップ６７の先端部に向かってスライドさせることにより、ブレーキが作動した状態を維持することができる。また、環状体６５を基端部に戻すことにより、あるいは、ハンドルグリップ６７よりも中心に近いハンドル６３の部分に戻すことにより、ブレーキを解除することができる。運転者は、自転車１０１の停車中など、ブレーキの作動状態を維持したいときであっても、手をブレーキレバー６９から離して自由に使うことができる。
【００３１】
この補助輪機構１５３は、ラチェット機構５３（図５参照）により補助輪１を作動位置に保持することが可能な補助輪機構１５２と組み合わせると、環状体６５によりブレーキが作動した状態を維持しつつ、補助輪１を作動位置に保持することができる。それにより、スタンド２６（図１，図２参照）を使用することなく、自転車１０１を自立した姿勢で駐車させることが可能となる。スタンド２６を自転車１０１から除去することも可能となる。なお、環状体６５は、周方向の長さを調節するアジャスタなどの部材が付属していてもよい。
【００３２】
図７は、本発明のさらに別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車を例示する概略側面図である。自転車１０１に設置された、この補助輪機構１５４は、補助輪機構１５１と同様に、補助輪１、サドル支持部材７、及び伝達部材９を有するほかに、補助輪支持部材７１を有している。補助輪支持部材７１は、自転車１０１の車体１１に移動不能に支持され、補助輪１を路面１７に接近及び後退するようにスライド可能に支持する。図示の例では、補助輪支持部材７１は、補助輪１を上下にスライド可能に支持しているが、スライド方向は鉛直から幾分傾斜していてもよい。また、図示の例では、補助輪支持部材７１は、車体１１のうち、チェーンステイ１８及びシートステイ７３に固定されている。好ましい例として、補助輪１、補助輪支持部材７１及び伝達部材９は、それぞれ対をなすように車体１１の左右に設けられている。さらに、図示の例では、サドル２７の前後の動きを、補助輪１に伝える伝達部材９として、ワイヤ４５（図８、図９参照）とワイヤ４５を案内するワイヤ挿通管４３とが用いられている。サドル２７が前方に位置するときには、補助輪１は待避位置すなわち上方にあり、サドル２７が後方に位置するときには、補助輪１は作動位置すなわち下方にある。
【００３３】
図８及び図９は、補助輪支持部材７１の構成を例示する斜視図及び縦断面図である。補助輪支持部材７１は、スライド部材７５及び案内部材７７を有している。スライド部材７５は中空円筒状であり、その下端部において補助輪１を回動自在に支持している。案内部材７７は、スライド部材７５よりも径の大きい中空円筒状であり、その中空部内にスライド部材７５を受け入れ、スライド部材７５を軸方向にスライド可能に案内する。スライド部材７５及び案内部材７７は、一例として、鋼などの金属製である。
【００３４】
スライド部材７５の頂部壁と案内部材７７の頂部壁には、補助輪付勢部材７９が連結されている。補助輪付勢部材７９は、引張りの弾性復元力により、スライド部材７５を案内部材７７の頂部壁に向かって付勢する。これにより、補助輪１は待避位置に位置するように付勢される。図示の例では、補助輪付勢部材７９は、引張りコイルバネである。
【００３５】
スライド部材７５の側壁下部には、軸方向に延びる長孔８１が形成されている。案内部材７７の側壁下部にも、長孔８１に向き合う部位に、軸方向に延びる長孔８３が形成されている。案内部材７７の側壁には、プーリ支持部材８５が設けられている。プーリ支持部材８５は、プーリ８７を回転自在に支持する。プーリ８７は、長孔８３に向き合う位置に支持される。一端が摺動子３１（図３、図４参照）に連結されたワイヤ４５の他端は、プーリ支持部材８５に形成されている貫通孔８９を通過し、プーリ８７により延在方向を曲げられ、長孔８３及び８１を通過し、スライド部材７５の頂部壁に連結されている。図示の例では、ワイヤ４５の他端は、スライド部材７５の頂部壁に係止された係止ピン９１を通じて、スライド部材７５の頂部壁に連結されている。ワイヤ４５の他端は、例えば金属製である係止ピン９１に、溶接により固着される。ワイヤ４５が挿通するワイヤ挿通管４３の一端は、サドル支持部材７の前部壁４６（図３、図４参照）に連結され、他端はプーリ支持部材８５に連結される。図示の例では、ワイヤ挿通管４３の他端は、プーリ支持部材８５の貫通孔８９に挿入されている。
【００３６】
サドル２７が前方に位置するときには、スライド部材７５は、補助輪付勢部材７９の弾性復元力により、上方に位置する。このとき、補助輪１は路面１７から上方に離れた待避位置にある（図７の点線参照）。一方、サドル２７が後方に位置するときには、ワイヤ４５が、補助輪付勢部材７９の弾性復元力に抗する張力を発揮することにより、スライド部材７５を下方に引き下ろす。それにより補助輪１は、路面１７に接触するか或いは近接する作動位置に位置することとなる（図７参照）。案内部材７７の側壁には、規制ピン９３が設けられている。規制ピン９３は、長孔８１に挿入されている。これにより、スライド部材７５は周方向の回転が規制される。同時に、補助輪１が作動位置を超えてさらに下方に移動しないように、スライド部材７５の軸方向の動きも規制される。
【００３７】
案内部材７７には更に、ラチェット機構９５が設けられている。ラチェット機構９５は、作動位置に位置するように路面１７に向かって動いた補助輪１を、作動位置に解除可能に制止する機能を果たす。ラチェット機構９５は、スライド部材７５が、補助輪１の作動位置に対応する下方の所定位置に向かって動くことを妨げず、下方の所定位置へ一旦動くと、スライド部材７５をこの所定位置に制止する。それにより、補助輪１が作動位置に保持される。ラチェット機構９５は、手操作により制止状態を解除することができる。制止状態が解除されると、運転者がサドル２７を後方へ押さなければ、補助輪付勢部材７９とサドル付勢部材５１の付勢力により、サドル２７は前方の位置に戻る。それにより、補助輪１は待避位置に戻る。
【００３８】
図示の例では、ラチェット機構９５は、先端に爪を有するレバー９６、案内部材７７の側壁にレバー９６を回動可能に支持するレバー支持部材９７、及び、爪が案内部材７７の中空部に向かうようにレバー９６を付勢する弾性部材９８を有している。図示の例では、弾性部材９８は、ねじりコイルばねである。案内部材７７の側壁には、レバー９６の爪の先端部分を受け入れる開口部９９が形成されている。更に、スライド部材７５の側壁には、スライド部材７５が下方の所定位置にあるときに開口部９９に向き合う位置に、開口部９０が形成されている。
【００３９】
補助輪１が待避位置から作動位置まで下りるように、スライド部材７５が所定位置にまで下降すると、開口部９０と開口部９９とが互いに重なり合う。その結果、レバー９６の爪の先端部分が、弾性部材９８の弾性復元力により、開口部９０に挿入され、スライド部材７５の上方への戻りがレバー９６の爪の先端部分によって制止される。このようにして、車体１１や運転者等の重量によって車体１１が側方へ傾倒しようとすることにより、補助輪１に重量負荷が印加されても、補助輪１は待避位置へ待避しようとはせず、作動位置に止まろうとする。すなわち、補助輪１が作動位置に安定して保持される。運転者が、弾性部材９８の弾性復元力に抗して、レバー９６を傾動させると、レバー９６によるスライド部材７５の係止状態は解除され、補助輪１を待避位置に戻すことができる。
【００４０】
図１０は、補助輪支持部材７１について、車体１１との連結部を例示する斜視図である。図示の例では、補助輪支持部材７１は、連結部材１２１により、車体１１のうちチェーンステイ１８に連結され、連結部材１２３により、車体１１のうちシートステイ７３に連結されている。連結部材１２１及び連結部材１２３は、寸法の差異を除いて、互いに同様の構造を有する。なお、図示例の補助輪支持部材７１は、車体１１の左側に設けられている。
【００４１】
図１１は、図１０の連結部材１２１、１２３を代表して、連結部材１２１について、その構造を例示する断面図である。チェーンステイ１８と案内部材７７とは、互いに空中交差しているが（図７参照）、図１１には便宜上、双方が平行に延びているものとして、それらの断面を表している。連結部材１２１は、案内部材７７を囲む環状体１２５、チェーンステイ１８を囲む環状体１２７、及び、環状体１２５と環状体１２７とを所定の間隔をもって連結する架橋部１２９を有している。連結部材１２１は一例として、鋼などの金属製であり、環状体１２５は、例えば溶接により案内部材７７の側壁外表面に固着される。図示の例では、プーリ支持部材８５は環状体１２５の一部を構成している。図示の例では、環状体１２７は、半分に分割されており、チェーンステイ１８を挟み込んだ状態で、ネジにより一体となるように締結されることにより、チェーンステイ１８に固定される。
【００４２】
図１２は、本発明のさらに別の実施の形態による補助輪機構が設置された自転車を例示する概略側面図である。自転車１０１に設置された、この補助輪機構１５５では、補助輪支持部材７１が、作動位置にある補助輪１が受ける路面からの衝撃を、吸収ないし緩和する緩衝部材１３１を有している。図示の例では、補助輪支持部材７１のスライド部材７５の下端部に、緩衝部材１３１の一端が固定され、他端が補助輪１の軸受けに固定されている。図示の例では、緩衝部材１３１は、重ね板バネである。補助輪１が作動位置にあるときに、補助輪１から車体１１に伝わる路面からの衝撃が、緩衝部材１３１により、吸収ないし緩和される。さらに補助輪１が、補助輪支持部材７１の車体１１への取り付け位置よりも後方の、後部車輪１３の車軸に近い位置にあるので、補助輪１を使用したときの車体１１の安定性が向上する。
【００４３】
（その他の実施の形態）
補助輪機構１５３（図６参照）は、ラチェット機構９５（図９参照）により補助輪１を作動位置に保持することが可能な補助輪機構１５４、１５５と組み合わせることによっても、環状体６５によりブレーキが作動した状態を維持しつつ、補助輪１を作動位置に保持することができる。それにより、スタンド２６（図１，図２参照）を使用することなく、自転車１０１を自立した姿勢で駐車させることが可能となる。
【００４４】
上記の実施の形態では、補助輪１、補助輪支持部材３、７１、固定板５、伝達部材９は、それぞれ対をなすように、自転車１０１の車体１１の左右に設けられていた。これに対して、これらの部材を、車体１１の左右の一方、例えば左側のみに設けることも可能である。
【００４５】
上記の実施の形態では、補助輪機構１５１〜１５５が、自転車１０１に適用された例を示したが、自動二輪車など、二輪車一般に適用可能である。
【符号の説明】
【００４６】
１  補助輪、  ３  補助輪支持部材、  ５  固定板、  ７  サドル支持部材、  ９  伝達部材、  １１  車体、  １３  後部車輪、  １５  車軸、  １７  路面、  １８  チェーンステイ、  １９  作動位置規制部材、  ２１  待避位置規制部材、  ２３  補助輪付勢部材、  ２５  ピン、  ２６  スタンド、  ２７  サドル、  ２９  シートチューブ、  ３０  腰当て部、  ３１  摺動子、  ３３  筒状体、  ３５  柱状体、  ３７  開口部、  ３９  前端縁、  ４１  後端縁、  ４３  ワイヤ挿通管、  ４５  ワイヤ、  ４６  前部壁、  ４７，４９  貫通孔、  ５１  サドル付勢部材、  ５３  ラチェット機構、  ５５  レバー、  ５７  レバー支持部材、  ５９  弾性部材、  ６１  開口部、  ６３  ハンドル、  ６５  環状体、  ６７  ハンドルグリップ、  ６９  ブレーキレバー、  ７１  補助輪支持部材、  ７３  シートステイ、  ７５  スライド部材、  ７７  案内部材、  ７９  補助輪付勢部材、  ８１  長孔、  ８３  長孔、  ８５  プーリ支持部材、  ８７  プーリ、  ８９  貫通孔、  ９０  開口部、  ９１  係止ピン、  ９３  規制ピン、  ９５  ラチェット機構、  ９６  レバー、  ９７  レバー支持部材、  ９８  弾性部材、  ９９  開口部、  １０１  自転車、  １２１  連結部材、  １２３  連結部材、  １２５，１２７  環状体、  １２９  架橋部、  １３１  緩衝部材、  １５１，１５２，１５３，１５４，  １５５  補助輪機構。
【要約】
【課題】  運転者の手操作を要すること無く、補助輪を退避位置と作動位置との間で移動させることが可能な、二輪車の補助輪機構を提供する。
【解決手段】  二輪車の補助輪機構１５１は、補助輪１、サドル支持部材７、伝達部材９、補助輪付勢部材２３を有している。補助輪１は、路面１７から退避した退避位置と、車体１１の傾倒を防止するよう車体１１を路面１７に対して支える作動位置との間で移動可能に、かつ後部車輪１３の側方に位置するように、車体１１に支持されている。サドル支持部材７は、車体１１に設けられ、サドル２７を前後に移動可能に支持する。伝達部材９は、サドル２７が前方に位置するときには補助輪１が退避位置に位置し、サドル２７が後方に位置するときには補助輪１が作動位置に位置するように、サドル２７の前後の動きを補助輪１に伝える。補助輪付勢部材２３は、退避位置へ向かうように補助輪１を付勢する。
【選択図】  図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
0006784427.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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