(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を具備する車両走行試験システムであって、
車両が運転されている場合において、前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示する表示制御部を備え、
前記表示制御部が、以下に示す第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスのうちの少なくとも１つの時間変化を視認可能に表示する車両走行試験システム。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【請求項２】
前記表示制御部が、前記ドライビングインデックスに対する許容範囲を、当該ドライビングインデックスとともに表示する請求項１記載の車両走行試験システム。
【請求項３】
前記ドライビングインデックスが前記許容範囲を超えた場合に、そのことを報知する報知部を備える請求項２記載の車両走行試験システム。
【請求項４】
前記ドライビングインデックスを所定時間毎に又は所定距離毎に算出する算出部と、
前記算出部により算出された前記ドライビングインデックスに基づいて、前記ドライビングインデックスが目標値に近づくように、それ以降の走行を導く目標速度パターンを設定する目標速度パターン設定部をさらに備え、
前記表示制御部が、前記目標速度パターンを前記グラフ上に表示する請求項１乃至３のうち何れか一項に記載の車両走行試験システム。
【請求項５】
前記車両速度パターン表示装置が、ユーザにより選択されたドライビングインデックスを受け付ける受付部を備える請求項１乃至４のうち何れか一項に記載の車両走行試験システム。
【請求項６】
前記算出部により算出された第１〜第５のドライビングインデックスの全て又は一部を積算する積算部を備える請求項４記載の車両走行試験システム。
【請求項７】
前記積算部により積算される複数のドライビングインデックスの一部に重み付けをする重み付け部をさらに備える請求項６記載の車両走行試験システム。
【請求項８】
一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を具備する車両走行試験システムに用いられるプログラムであって、
車両が運転されている場合において、前記車両速度パターン表示装置に前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示させ、
前記車両速度パターン表示装置に以下に示す第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスのうちの少なくとも１つの時間変化を視認可能に表示させる車両走行試験システム用プログラム。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【請求項９】
一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を用いた車両走行試験方法であって、
車両が運転されている場合において、前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示し、
以下に示す第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスのうちの少なくとも１つの時間変化を視認可能に表示する車両走行試験システム方法。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【請求項１０】
一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を具備する車両走行試験システムであって、
車両が運転されている場合において、前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示す以下の第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスのうちの少なくとも１つを前記グラフと同時に表示する表示制御部と、
前記ドライビングインデックスを所定時間毎に又は所定距離毎に算出する算出部と、
前記算出部により算出された前記ドライビングインデックスに基づいて、前記ドライビングインデックスが目標値に近づくように、それ以降の走行を導く目標速度パターンを設定する目標速度パターン設定部とを備え、
前記表示制御部が、前記目標速度パターンを前記グラフ上に表示する車両走行試験システム。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【請求項１１】
一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を具備する車両走行試験システムに用いられるプログラムであって、
車両が運転されている場合において、前記車両速度パターン表示装置に前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示させ、
前記車両速度パターン表示装置に前記ドライビングインデックスを所定時間毎に又は所定距離毎に算出させ、
前記車両速度パターン表示装置に算出された前記ドライビングインデックスに基づいて、前記ドライビングインデックスが目標値に近づくように、それ以降の走行を導く目標速度パターンを設定させ、
前記車両速度パターン表示装置に前記目標速度パターンを前記グラフ上に表示させる車両走行試験システム用プログラム。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【請求項１２】
一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を用いた車両走行試験方法であって、
車両が運転されている場合において、前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示す以下の第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスのうちの少なくとも１つを前記グラフと同時に表示し、
前記ドライビングインデックスを所定時間毎に又は所定距離毎に算出し、
算出された前記ドライビングインデックスに基づいて、前記ドライビングインデックスが目標値に近づくように、それ以降の走行を導く目標速度パターンを設定し、
前記目標速度パターンを前記グラフ上に表示する車両走行試験方法。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の走行試験に用いられる車両走行試験システム、車両走行試験システム用プログラム、及び車両走行試験方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、シャシダイナモ装置を用いて行なわれる車両の走行試験では、特許文献１に示すように、テストドライバーの運転を補助するべく、車両速度パターン表示装置が利用されている。この車両速度パターン表示装置は、法規などにより定められた規定速度パターンと、この規定速度パターンに対する許容幅を、一方の軸を時間、他方の軸を速度としたグラフ上に表示するとともに、このグラフ上に車両の実車両速度を表示するように構成されている。
【０００３】
ところで、上述した走行試験において、テストドライバーによる運転が許容幅内に収まっていたとしても、規定速度パターンに沿うように運転した場合と、例えば許容幅内で燃費結果が有利になるように意図的な運転した場合とでは当然試験結果が異なるし、このような意図がなくても、ドライバーによって試験結果にばらつきが生じることがある。
【０００４】
そこで、例えばＳＡＥ  Ｊ２９５１では、規定速度パターンと実際の車両速度との乖離率など、走行試験における車両の運転状態を示す指標（以下、ドライビングインデックスという）を試験後に算出して評価することで、ドライバーによる試験結果のばらつきを減らす取り組みが行なわれている。
【０００５】
しかしながら、上述した取り組みではドライビングインデックスを試験後に算出して評価しているので、ドライバーは許容されるばらつきの範囲内で運転できているかを運転中には判断することができない。その結果、例えば試験を終えた時点のドライビングインデックスが許容範囲を超えている場合は、試験結果のばらつきを減らすために再度試験をやり直す必要があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−１６０２０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで本発明は、試験終了時におけるドライビングインデックスの再現性を高めることで、ドライバーによる試験結果のばらつきを減らせるようにすることをその主たる課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち本発明に係る車両走行試験システムは、一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を具備する車両走行試験システムであって、車両が運転されている場合において、前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示する表示制御部を備えることを特徴とするものである。
なお、「ドライビングインデックスに基づく情報」には、ドライビングインデックスの値そのものも含まれる。
【０００９】
このような車両走行試験システムであれば、車両が運転されている場合において、ドライビングインデックスを前記グラフと同時に表示するので、ドライバーは例えば所定の速度パターンと実際の車両速度との乖離率など、車両の運転状態を把握しながら運転することができる。これにより、例えば車両速度を所定の許容幅内に収めつつ、試験を終えた時点におけるドライビングインデックスの再現性を高めることができ、ドライバーによる試験結果のばらつきを減らすことができる。
【００１０】
具体的な実施態様としては、前記表示制御部が、以下に示す第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスのうちの少なくとも１つを表示するものが挙げられる。
第１ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
第２ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
第３ドライビングインデックス：前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
第４ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
第５ドライビングインデックス：前記速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
第６ドライビングインデックス：各秒毎の速度差の二乗和平方根
【００１１】
前記表示制御部が、前記ドライビングインデックスに対する許容範囲を、当該ドライビングインデックスとともに表示することが好ましい。
このような構成であれば、試験終了時におけるドライビングインデックスを許容範囲内により収めやすくなる。
【００１２】
ドライビングインデックスが許容範囲内に収まっていないことを運転中のドライバーに知らせるためには、前記ドライビングインデックスが前記許容範囲を超えた場合に、そのことを報知する報知部を備えていることが好ましい。
【００１３】
前記ドライビングインデックスを所定時間毎に又は所定距離毎に算出する算出部と、前記算出部により算出された前記ドライビングインデックスに基づいて、前記ドライビングインデックスが目標値に近づくように、それ以降の走行を導く目標速度パターンを設定する目標速度パターン設定部をさらに備え、前記表示制御部が、前記目標速度パターンを前記グラフ上に表示することが好ましい。
これならば、テストドライバーはドライビングインデックスが目標値となるように運転することができるので、試験を終えた時点におけるドライビングインデックスの再現性をより高めることができる。
【００１４】
表示させるドライビングインデックスを選択可能にするためには、前記車両速度パターン表示装置が、ユーザにより選択されたドライビングインデックスを受け付ける受付部を備えることが好ましい。
【００１５】
走行試験における車両の運転状態を定量的に評価するためには、前記算出部により算出された第１〜第５のドライビングインデックスの全て又は一部を積算する積算部を備える構成が好ましい。
このような構成であれば、積算部が第１〜第５のドライビングインデックスの全て又は一部を積算しているので、その積算値によって走行試験における車両の運転状態を数値化することができ、運転状態の定量評価が可能となる。
【００１６】
運転状態の評価の自由度を向上させるためには、前記積算部により積算される複数のドライビングインデックスの一部に重み付けをする重み付け部をさらに備えることが好ましい。
このような構成であれば、例えばユーザが選択したドライビングインデックスの重要度を考慮して運転状態を評価することができる。
【００１７】
また、本発明に係る車両走行試験システム用プログラムは、一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を具備する車両走行試験システムに用いられるプログラムであって、車両が運転されている場合において、前記車両速度パターン表示装置に前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示させることを特徴とするプログラムである。
【００１８】
さらに、本発明に係る車両走行試験方法は、一方の軸を車両速度、他方の軸を時間又は走行距離にしたグラフ上に、所定の速度パターン及び現時点での車両速度を表示する車両速度パターン表示装置を用いた車両走行試験方法であって、車両が運転されている場合において、前記車両速度とは別に前記車両の運転状態を示すドライビングインデックスに基づく情報を前記グラフと同時に表示することを特徴とする方法である。
【００１９】
このような車両走行試験システム用プログラムや車両走行試験方法であれば、上述した車両走行試験システムと同様の作用効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００２０】
このように構成した本発明によれば、試験終了時におけるドライビングインデックスの再現性を高めることで、ドライバーによる試験結果のばらつきを減らすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本実施形態の車両走行試験システムの全体構成を示す模式図。
【図２】本実施形態の車両走行試験システムが備える機能を示す機能ブロック図。
【図３】本実施形態の車両速度パターン表示装置による表示内容を説明する図。
【図４】本実施形態の車両走行試験システムの動作を説明するフローチャート。
【図５】変形実施形態における車両速度パターン表示装置による表示内容を説明する図。
【図６】変形実施形態の車両走行試験システムが備える機能を示す機能ブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に本発明に係る車両走行試験システムの一実施形態について図面を参照して説明する。
【００２３】
本実施形態に係る車両走行試験システム１００は、セルと称される室内で車両Ｖを所定の走行パターンで走行試験し、そのときの排ガス分析や燃費測定等を行うためものであり、図１にその全体構成を示すように、互いに気密に区画された計測室とテスト室とに分かれて配置された、シャシダイナモ装置１、排ガス測定装置３、測定管理装置４、車両速度パターン表示装置２等を備えている。
【００２４】
シャシダイナモ装置１は、例えば１軸式のもので、車両Ｖの駆動輪を載せる回転ドラム１１等を有するダイナモ本体１ｂと、ドラムを制御して車両Ｖに路上と同様な走行負荷を与えるダイナモ制御装置１ａとを具備する。このダイナモ制御装置１ａは、例えばＣＰＵ、メモリ等からなるコンピュータシステムを利用して構成してあり、外部との間で制御信号やデータ等を相互に通信できる機能を有する。なお、この図１では２ＷＤ、ＦＦ車用のものを示しているが、もちろん４ＷＤに対応できるように回転ドラム１１を前後に一対備えたものでも構わないし、２軸式のものでも構わないのは言うまでもない。
【００２５】
排ガス測定装置３は、測定原理の異なる複数のガス分析計を搭載しており、エンジン排ガス中に含まれるＨＣ、ＮＯＸ、ＣＯ、ＣＯ２等の各成分を各別に連続測定することが可能なものである。なお本実施形態では、排ガスを大気で希釈し希釈された排ガスをサンプルガスとして一定の容量でサンプリングする排ガス定容量試料採取装置５と組み合わせることにより、単位走行距離あたりのＣＯ、ＨＣ、ＮＯなどの重量測定も行えるように構成してある。この排ガス測定装置３は、ＣＰＵ、メモリ等を利用して構成したコンピュータシステムを備え、外部との間で制御信号やデータ等を相互に通信できる機能を有する。
【００２６】
測定管理装置４は、例えばＣＰＵ、メモリ、通信ポートなどからなる本体部と、ディスプレイ、入力手段等からなるコンソールとを備えたコンピュータシステムである。そして、前記ダイナモ制御装置１ａや排ガス測定装置３との間で、ＬＡＮ等のネットワークＮＴを介してデータの授受を行い、ダイナモ制御装置１ａや排ガス測定装置３あるいは他の機器（車両冷却用ファン６、車両情報取得装置７、排ガス吸引用ブロワ５１、室内空調等）の統括的な制御やデータ取得を行うことができるようにしてある。
【００２７】
具体的に説明すると、この測定管理装置４の本体部には、各機器（機器とは装置、あるいは装置を構成する要素を含む概念である）が登録してあり、登録された機器の稼動状態や測定結果、アラーム情報等を、数値やテキスト、グラフィックなどで前記ディスプレイに表示するとともに、各機器の稼動状態等を、前記入力手段を用いて制御できるようにしてある。制御とは、例えば、シャシダイナモ装置１であれば、動作の開始／停止、負荷の設定、変更などであり、排ガス測定装置３であれば、各ガス分析計についての初期設定、測定の開始／停止、測定条件の変更、校正、ブロワ５１のＯＮ／ＯＦＦなどである。
さらにここでは、測定管理装置４は、車両速度パターン表示装置２との間でＬＡＮ等のネットワークＮＴを介してデータの授受を行い、車両速度パターン表示装置２の制御やデータ取得を行うことができる表示制御部４１も備えている。なお、この表示制御部４１の具体的な機能については後述する。
【００２８】
車両速度パターン表示装置２は、図２に示すように、ＣＰＵやメモリを有した本体部２１と、ドライバーが視認できるように車両内外の例えばフロントウィンドウ近傍に設置されたディスプレイ２２と、入力手段２３とを具備したものであり、ドライバーが車両を走行させるときの補助をするものである。なお、ここでの入力手段２３は、例えばディスプレイ２２に一体に付帯させたタッチパネルやリモコンなどである。
【００２９】
具体的にこのものは、前記本体部２１が、前記メモリに記憶されたプログラムにしたがってＣＰＵやその周辺機器が協働することによって、前記表示制御部４１からの制御信号を受け付ける受付部２１１として機能する。そして、この受付部２１１が受け付けた制御信号に基づいて、図３に示すように、ディスプレイ２２の画面上に表示される速度パターン表示欄Ｔ１に、時間を縦軸、車速を横軸にそれぞれとったグラフＧ１（軸が逆でも構わない。）を示し、このグラフＧ１に、例えば法規などにより定められた規定速度パターンＢと、該規定速度パターンＢに対して設定された上限速度パターンＨ及び下限速度パターンＬを表示する。なお、上限速度パターンＨ及び下限速度パターンＬは表示しなくても良い。
【００３０】
この車両速度パターン表示装置２は、現時点での実車両速度を示すマーカーＰを表示する。この実車両速度は、シャシダイナモ装置１からダイナモローラ速度を取得しこれを車両Ｖの速度に変換することによって得ている。
なお、図３のグラフＧ１において上方向が未来側であり、前記車両速度パターン表示装置２は、マーカーＰがグラフＧ１の車両速度軸（ここでは縦軸）における中心近傍となるように、グラフＧ１をスクロールしながら表示する。
【００３１】
これにより、ドライバー等は、グラフＧ１上に表示された各速度パターンＢ、Ｈ、ＬやマーカーＰを見ながら、実車両速度が上限速度パターンＨ及び下限速度パターンＬの間であるトレランスＴに収まるように運転することができる。
【００３２】
しかして本実施形態では、車両Ｖが運転されている場合において、すなわちドライバーによる車両Ｖの運転中に、前記表示制御部４１が前記本体部２１に制御信号を送信することにより、図３に示すように、実車両速度とは別に車両Ｖの運転状態を示すドライビングインデックスをディスプレイ２２上に表示する。
【００３３】
より詳細に説明すると、本実施形態では前記測定管理装置４が、前記メモリに記憶されたプログラムにしたがってＣＰＵやその周辺機器が協働することによって、前記表示制御部４１の他に、図２に示すように、算出部４２、許容範囲記憶部４３、報知部４４、及び目標速度パターン設定部４５としての機能を発揮するように構成されている。
以下、各部の説明を兼ねて、本実施形態の車両走行試験システム１００の動作について図４を参照しながら述べる。
【００３４】
算出部４２は、前記ドライビングインデックスを所定の算出式に基づいて算出するものであり、ここでは少なくとも実車両速度に基づいて以下に示す第１ドライビングインデックス〜第６ドライビングインデックスを所定時間毎又は所定距離毎に算出する（Ｓ１）。
【００３５】
［第１ドライビングインデックスＥＲ（Energy Rating）］
規定速度パターンに基づいて算出される車両の基準積算仕事量と、運転されている車両の実積算仕事量との差又は比率
［第２ドライビングインデックスＤＲ（Distance Rating）］
規定速度パターンに基づいて算出される基準積算距離と、運転されている車両の実積算距離との差又は比率
［第３ドライビングインデックスＥＥＲ（Energy Economy Rating）］
前記基準積算距離÷前記基準積算仕事量と、前記実積算距離÷前記実積算仕事量との差又は比率
［第４ドライビングインデックスＡＳＣＲ（Absolute Speed Change Rating）］
規定速度パターンに基づいて算出される車両の基準瞬時加速度と、運転されている車両の実瞬時加速度との差又は比率
［第５ドライビングインデックスＩＷＲ（Inertial Work Rating）］
規定速度パターンに基づいて算出される車両の基準慣性仕事量と、運転されている車両の実慣性仕事量との差又は比率
［第６ドライビングインデックスＲＭＳＳＥ（Root Mean Squared Speed Error）］
各秒毎の速度差の二乗和平方根
【００３６】
このように、ＥＲ、ＤＲ、ＥＥＲ、ＡＳＣＲ、及びＩＷＲは、規定速度パターンＢに示される基準車両速度と実車両速度とに基づいて算出される指標であり、ＲＭＳＳＥは実車両速度に基づいて算出される。これらのドライビングインデックスは、例えばＳＡＥ  Ｊ２９５１などで規定されており、ここではＥＲ、ＤＲ、ＥＥＲ、ＡＳＣＲ、及びＩＷＲは、基準車両速度と実車両速度との差が無く、実車両速度が基準車両速度と一致している場合に０％となり、基準車両速度と実車両速度とが乖離している場合にこの乖離度合いを正又は負のパーセンテージとして表すものである。なお、ＲＭＳＳＥは、車両の運転が開始された時点からの積算値であり、正の値である。
【００３７】
本実施形態の算出部４２は、ＥＲやＤＲを算出するうえで用いる積算仕事量や積算距離として走行試験を開始した時点からの積算値を用いているが、例えば所定時間毎又は所定距離毎に各区間が開始された時点から終了した時点までの積算値を用いても良い。
【００３８】
許容範囲記憶部４３は、前記メモリの所定領域に設定されており、各ドライビングインデックスに対して予め設定されている許容範囲を記憶している。これらの許容範囲は、ユーザが予め設定した範囲であっても良いし、法規や規則などにより定められている範囲であっても良い。
【００３９】
そして、前記表示制御部４１は、図３に示すように、前記算出部４２により算出されたドライビングインデックスの大きさ（値）Ｘと、前記許容範囲記憶部４３に記憶されている許容範囲とを取得するとともに、これらをディスプレイ２２上に表示する（Ｓ２）。
本実施形態の表示制御部４１は、ドライビングインデックスの大きさＸ及び許容範囲ＹをグラフＧ１と同一画面に同時に表示するように構成されており、ここではディスプレイ２２に表示されるドライビングインデックス表示欄Ｔ２に表示している。また、この表示制御部４１は、ドライバーの運転中に常時ドライビングイデックスを表示するが、表示する期間やタイミングは適宜変更して構わない。
【００４０】
より具体的に説明すると、前記表示制御部４１は、算出部４２により所定時間毎又は所定距離毎に算出されたＥＲ、ＤＲ、ＥＥＲ、ＡＳＣＲ、ＩＷＲ及びＲＭＳＳＥを、例えばレーダーチャートＧ２を用いて逐次表示する。このレーダーチャートＧ２には各ドライビングインデックスの大きさＸと、各ドライビングインデックスに対して設定された上限値Ｙ１及び下限値Ｙ２とが示されており、これらの上限値Ｙ１及び下限値Ｙ２で囲まれた範囲が前記許容範囲Ｙである。
なお、レーダーチャートＧ２において、ＥＲ、ＤＲ、ＥＥＲ、ＡＳＣＲ、及びＩＷＲに関しては基準線Ｚが０％を示すとともに、基準線Ｚの外側が正、内側が負である。また、ＲＭＳＳＥに関してはレーダーチャートＧ２の中心が０である。
【００４１】
ところで、上述したドライビングインデックスの中には、ドライバーにとって運転中に確認する必要のないものが含まれている場合がある。このような場合に、不要なドライビングインデックスが表示されると、表示される項目が不要に多くなり、ドライバーは必要な項目を瞬時に確認することができず、運転が阻害される恐れがある。
そこで、本実施形態では、ユーザが表示させるドライビングインデックスを複数の中から選択できるようにしてあり、図２に示すように、車両速度パターン表示装置２の受付部２１１が、複数の中からユーザに選択されたドライビングインデックスを受け付けるように構成されている。これにより、例えばドライバーが表示させたいドライビングインデックスを入力手段２３によって入力することで、必要なドライビングインデックスのみを前記ディスプレイ２２に表示することができ、不要な表示によって運転が阻害されることを防ぐことができる。
なお、必ずしも受付部２１１を車両速度パターン表示装置２に備えさせる必要はない。
【００４２】
報知部４４は、前記算出部４２により算出されたドライビングインデックスの一部又は全部が許容範囲Ｙを超えているか否かを判断し（Ｓ３）、越えている場合には、そのことをユーザに報知するための報知信号を出力するものである（Ｓ４）。
報知部４４の具体的な実施態様としては、前記報知信号を車両速度パターン表示装置２の受付部２１１に出力することで、例えばディスプレイ２２に表示されている一部の色を変えたり点滅させたりする態様や、車両速度パターン表示装置２に備えさせた図示しないスピーカやＬＥＤ等から音や光を発したりする態様が挙げられる。ここでは、ドライビングインデックスの少なくとも１つが許容範囲を超えている場合に、グラフＧ１に示されるマーカーＰや規定速度パターンＢの色を変更するようにしている。
【００４３】
目標速度パターン設定部４５は、前記算出部４２により算出されたドライビングインデックスに基づいて、ドライビングインデックスが目標値に近づくように、それ以降の走行を導く目標速度パターンを設定するものである。
【００４４】
本実施形態では、各ドライビングインデックスに予め優先度を付けておき、優先度の高いドライビングインデックスが試験終了時に前記許容範囲Ｙ内に設定された目標値となるように、前記目標速度パターン設定部４５が目標速度パターンを設定する（Ｓ５）。
【００４５】
より具体的に説明すべく、例えば前記算出部４２が試験の前半を終了した時点で、そのときのドライビングインデックスを算出するように構成されており、例えば優先度の最も高いドライビングインデックスとしてＥＲを試験終了時に０％となるようにする場合を考える。
この場合、試験の前半が終了した時点で前記算出部４２により算出されたＥＲが仮に２０％であったとすると、前記目標速度パターン設定部４５は、試験の後半の走行でＥＲが−２０％となるように目標速度パターンを設定する。なお、目標値は０％に限られず、許容範囲Ｙ内であれば適宜変更して構わない。
【００４６】
そして、図３に示すように、目標速度パターン設定部４５により設定された目標速度パターンＳは、前記表示制御部によりグラフＧ１上に表示される（Ｓ６）。
【００４７】
このように構成された本実施形態に係る車両走行試験システム１００によれば、ドライバーの運転中に、ディスプレイ２２上にドライビングインデックスをグラフＧ１と同時に表示するので、ドライバーは規定速度パターンＢと実車両速度とがどの程度乖離しているかなど、車両Ｖの運転状態を把握しながら運転することができる。これにより、例えば実車両速度をトレランスＴに収めつつ、試験を終えた時点におけるドライビングインデックスの再現性を高めることができ、試験結果のばらつきを減らすことができる。
【００４８】
また、ドライビングインデックスとともに、ドライビングインデックスに対して予め定められている許容範囲Ｙが表示されるので、ドライバーはドライビングインデックスが許容範囲Ｙ内に収まるように運転することができる。
【００４９】
さらに、試験終了時におけるドライビングインデックスが目標値になるように設定された目標速度パターンＳが表示されるので、ドライバーはこの目標速度パターンＳに沿って運転することで、試験を終えた時点におけるドライビングインデックスの再現性をより高めることができる。
【００５０】
なお、本発明は前記実施形態に限られるものではない。
【００５１】
例えば、算出部は、前記実施形態では所定時間毎又は所定距離毎にドライビングインデックスを算出していたが、リアルタイムで逐次ドライビングインデックスを算出しても良い。
この場合、表示制御部が算出されたドライビングインデックスをリアルタイムに表示することで、ドライバーはドライビングインデックスの時間変化を確認しながら運転することができる。
【００５２】
また、表示制御部は、前記実施形態ではドライビングインデックスの大きさ（値）を表示していたが、例えばドライビングインデックスに基づいて算出された値や、ドライビングインデックスが許容範囲内に収まっていることや許容範囲から外れていることなど、ドライビングインデックスに基づく情報を表示するものであっても良い。
さらに、ドライビングインデックスに基づく情報（ドライビングインデックスの値も含まれる）は、運転中に常時表示されている必要はなく、例えばドライビングインデックスが許容範囲を外れた場合や許容範囲とは別に設定された数値範囲を外れた場合にのみ表示されても良い。
【００５３】
また、前記実施形態では、ダイナモローラ速度を車両の速度に変換した値を実車両速度としていたが、実車両速度は、センサにより検出された値や、ＣＡＮなどを介して得られる値などを用いても良い。
【００５４】
さらに、前記実施形態の表示制御部は、レーダーチャートを用いてドライビングインデックスを表示していたが、表示形式はこれに限られるものではなく、例えば図５に示すように、棒グラフＧ３を用いても良い。具体的にこの棒グラフＧ３は、各ドライビングインデックスの大きさＸを帯状に表示するとともに、各ドライビングインデックスに対して設定されている許容範囲Ｙの上限値Ｙ１及び下限値Ｙ２を示している。ＤＲ、ＥＥＲ、ＡＳＣＲ、及びＩＷＲに関しては、中央を０％に設定して、右側がプラス、左側がマイナスであり、ＲＭＳＳＥに関しては、左端を０に設定してある。
もちろん、レーダーチャートや棒グラフとは別の種類のグラフを用いても良いし、複数種類のグラフを用いても良いし、グラフを用いることなく数値のみを表示しても構わない。
【００５５】
そのうえ、本発明に係る車両走行試験システム１００は、図６に示すように、前記実施形態で挙げた６つのドライビングインデックスのうち、第１〜第５のドライビングインデックスの全て又は一部を積算する積算部４６をさらに備えていても良い。
具体的に積算部４６としては、算出部４２により算出された各ドライビングインデックスの絶対値を積算しても良いし、算出部４２により算出された各ドライビングインデックスを正負を変えずに積算しても良い。
そして、積算部４６により得られる積算値の許容範囲を予め許容範囲記憶部４３に記憶させておき、その許容範囲と算出された積算値とを比較可能に（例えば、同一画面上に）表示することで、ドライバーは基準車両速度と実車両速度とがどの程度乖離しているかなど、運転状態を把握しながら運転することができる。
さらに、第１〜第５のドライビングインデックスが速度パターンに基づいて算出されることから、これらのドライビングインデックスの積算値によって基準車両速度と実車両速度との乖離度合いを表すことができる。すなわち、これらのドライビングインデックスを積算することで、その積算値によって走行試験における車両の運転状態を数値化することができ、運転状態の定量的な評価が可能となる。
【００５６】
車両走行試験システム１００としては、図６に示すように、上述した積算部４６によって積算される複数のドライビングインデックスの一部に重み付けをする重み付け部４７をさらに備えていても良い。
重み付けの一例としては、過去の走行試験で得られた走行速度パターンのうち、例えば排ガス分析結果や燃費測定結果が良好な走行速度パターンのドライビングインデックスを確認して、その結果に基づいて任意に選択されたドライビングインデックスに所定の重み付け係数を掛ける態様が挙げられる。なお、任意に選択されたドライビングインデックスとしては、例えば０％に最も近いドライビングインデックスや、０％に近い複数のドライビングインデックスなどである。
【００５７】
加えて、前記実施形態では、算出部が試験の前半を終了した時点で各ドライビングインデックスを算出する場合について説明したが、試験を３つ又はそれ以上の区間に分けて、算出部が各区間を終了した時点それぞれでドライビングインデックスを算出するようにしても良い。この場合、表示制御部は、各区間が終了した時点それぞれで算出されたドライビングインデックスの値と、各区間毎に設定されたドライビングインデックスの目標値とを比較可能に表示することが望ましい。
【００５８】
さらに加えて、前記実施形態では、表示制御部、算出部、許容範囲記憶部、報知部、及び目標速度パターン設定部としての機能を測定管理装置に備えさせていたが、これらの機能の一部又は全部を例えば車両速度パターン表示装置や測定管理装置とは別のサーバに備えさせても良い。
【００５９】
また、目標速度パーン設定部は、必ずしも車両速度パターン表示装置に備えさせる必要はない。つまり、本発明に係る車両走行試験システムは、前記実施形態における目標速度パターンを表示或いは設定するものである必要はない。
【００６０】
さらに、車両速度パターン表示装置は、車両が運転されている場合において、前記実施形態で述べたグラフＧ１、すなわち所定の速度パターン及び現時点での車両速度が表示されたグラフと同時に、アクセル開度を表示するものであってもよい。これにより、ドライバは、車両速度だけでなくアクセル開度を再現した試験を行なうことができる。加えて、路上走行時の車両速度及びアクセル開度を表示することで、本車両走行試験システムにおいて路上走行を再現することができる。
【００６１】
加えて、本発明の車両走行試験システムは、走行試験中に操作された（踏まれた）アクセルやブレーキの操作回数をそれぞれ積算する操作回数カウント部をさらに備えていても良い。具体的には、操作回数カウント部としての機能を測定管理装置に備えさせる態様や車両情報取得装置に備えさせる態様が挙げられる。
この操作回数カウント部は、走行試験中に所定時間毎又は所定距離毎にアクセル及びブレーキの一方又は両方の操作回数をそれぞれ積算するものである。操作回数カウント部により積算された積算操作回数は、所定時間毎又は所定距離毎に表示制御部によって表示されても良いし、メモリに記憶されても良い。
【００６２】
そのうえ、前記実施形態では、ドライバーが車両を走行する場合について説明したが、車両走行試験システムが自動運転システム（ＡＤＳ）を備えており、この自動運転システムによって車両を走行させるようにしても良い。
この場合、１又は複数種類のドライビングインデックスの目標値を設定することにより、自動運転システムの運転モードを、例えば排ガス量ができるだけ多くなるように設定されたアグレッシブモードや、排ガス量ができるだけ少なくなるように設定されたスムーズモードに設定できるようにしても良い。
さらに、このように設定された運転モードにおいて運転された車両の速度や加速度などの走行データを記録することにより、種々の運転モードを再現できるようにしても良い。
【００６３】
その他、本発明は前記実施形態に限られず、その趣旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であるのは言うまでもない。
【符号の説明】
【００６４】
１００・・・車両走行試験システム
２    ・・・車両速度パターン表示装置
４１  ・・・表示制御部
４２  ・・・算出部
４５  ・・・目標速度パターン設定部
２２  ・・・ディスプレイ
Ｔ１  ・・・速度パターン表示欄
Ｔ２  ・・・ドライビングインデックス表示欄
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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