(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
インテリア品を覆う表皮材であって、
当該表皮材は、シングル緯編地を有し、
前記シングル緯編地は、複数本の糸を引き揃えてのプレイティング編組織を備え、
前記複数本の糸は、所定の割合で熱融着性部分を有した熱融着糸を含み、
前記熱融着糸は、前記シングル緯編地の一方面寄りに位置していることを特徴とする表皮材。
【請求項２】
前記シングル緯編地において含有される熱融着糸の含有率は、５％以上であることを特徴とする請求項１に記載の表皮材。
【請求項３】
前記複数本の糸は、前記熱融着糸より低い割合で熱融着性部分を有した表皮糸も含み、
前記表皮糸は、前記シングル緯編地の他方面寄りに位置していることを特徴とする請求項１又は２に記載の表皮材。
【請求項４】
前記シングル緯編地は、伸止部が設けられていることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の表皮材。
【請求項５】
前記シングル緯編地は、かの子編組織を備えていることを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の表皮材。
【請求項６】
前記シングル緯編地は、当該表皮材として一体編成されたシングル緯編地であることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の表皮材。
【請求項７】
当該表皮材は、前記シングル緯編地の一方面に付着したバッキング樹脂を有していることを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の表皮材。
【請求項８】
当該表皮材は、前記シングル緯編地の一方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる一方剛軟度と、前記シングル緯編地の他方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる他方剛軟度の剛軟度差が、前記シングル緯編地の緯方向で１２ｍｍ以下であり、且つ、前記シングル緯編地の経方向で２５ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１〜７の何れか１項に記載の表皮材。
【請求項９】
当該表皮材は、前記シングル緯編地の緯方向及び経方向において、前記シングル緯編地の一方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる一方剛軟度と、前記シングル緯編地の他方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる他方剛軟度の大小関係が揃っていることを特徴とする請求項１〜７の何れか１項に記載の表皮材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、椅子等のインテリア品を覆う表皮材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車用シートや椅子等の内装品を覆う内装材用の複合布帛が知られている（特許文献１）。
この複合布帛は、長繊維及び／又は短繊維を用いて編立てられる両面丸編地を含む複合布帛であって、前記両面丸編地はＮ本（Ｎ≧２）の糸で同一編み目を形成する多重ニット編み目を備え、該多重ニット編み目を形成する前記Ｎ本の糸のうち１本以上、（Ｎ−１）本以下の糸とタック編み目で連結したリブ糸を有しており、かつ前記両面丸編地には合成樹脂のコーティング及び／又はラミネート及び／又は含侵がされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１９−５２３９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の図３や段落００６５に開示されたように、特許文献１の複合布帛を構成する両面丸編地は、ダブルニット編地であるため、両面（表面と裏面）の編地間を連結する糸の分だけ、所定面積当たりにおいて、内装材として表面に露出しない糸の量が増える。
又、特許文献１の複合布帛は、ダブルニット編地の編機の針が２列必要となり、シングルニット編地の編機と比べて１列分の針が余計に必要となるため、１列分の針だけ、編機が大型化・複雑化・高価格化する。
【０００５】
本発明は、このような点に鑑み、表皮材のシングル緯編地が、複数本の糸を引き揃えてのプレイティング編組織を備える等によって、「糸量の低減」などを実現する表皮材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る表皮材１は、インテリア品を覆う表皮材であって、当該表皮材は、シングル緯編地を有し、前記シングル緯編地は、複数本の糸を引き揃えてのプレイティング編組織を備え、前記複数本の糸は、所定の割合で熱融着性部分を有した熱融着糸を含み、前記熱融着糸は、前記シングル緯編地の一方面寄りに位置していることを第１の特徴とする。
【０００８】
本発明に係る表皮材１の第２の特徴は、上記第１の特徴に加えて、前記シングル緯編地において含有される熱融着糸の含有率は、５％以上である点にある。
【０００９】
発明に係る表皮材１の第３の特徴は、上記第１又は２の特徴に加えて、前記複数本の糸は、前記熱融着糸より低い割合で熱融着性部分を有した表皮糸も含み、前記表皮糸は、前記シングル緯編地の他方面寄りに位置している点にある。
【００１０】
本発明に係る表皮材１の第４の特徴は、上記第１〜３の特徴に加えて、前記シングル緯編地は、伸止部が設けられている点にある。
【００１１】
本発明に係る表皮材１の第５の特徴は、上記第１〜４の特徴に加えて、前記シングル緯編地は、かの子編組織を備えている点にある。
尚、かの子編組織６は、鹿の子編組織６とも言う。
【００１２】
本発明に係る表皮材１の第６の特徴は、上記第１〜５の特徴に加えて、前記シングル緯編地は、当該表皮材として一体編成されたシングル緯編地である点にある。
【００１３】
本発明に係る表皮材１の第７の特徴は、上記第１〜６の特徴に加えて、当該表皮材は、前記シングル緯編地の一方面に付着したバッキング樹脂を有している点にある。
【００１４】
本発明に係る表皮材１の第８の特徴は、上記第１〜７の特徴に加えて、当該表皮材は、前記シングル緯編地の一方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる一方剛軟度と、前記シングル緯編地の他方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる他方剛軟度の剛軟度差が、前記シングル緯編地の緯方向で１２ｍｍ以下であり、且つ、前記シングル緯編地の経方向で２５ｍｍ以下である点にある。
【００１６】
本発明に係る表皮材１の第９の特徴は、上記第１〜７の特徴に加えて、当該表皮材は、前記シングル緯編地の緯方向及び経方向において、前記シングル緯編地の一方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる一方剛軟度と、前記シングル緯編地の他方面を上にして測定したＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる他方剛軟度の大小関係が揃っている点にある。
【００１７】
これらの特徴により、表皮材１のシングル緯編地２が、複数本の糸３を引き揃えてのプレイティング編組織４を備えることによって、特許文献１とは異なり、両面（表面と裏面）の編地間を連結する糸の部分がないため、所定面積当たりにおいて、表皮材１として表面１ｂ等に露出しない糸の量を（全体として使用する糸量も）低減できる（「糸量の低減」）。
その他、ダブルニット編地より編組織が簡素となったり（「編組織の簡素化」）、ダブルニット編地の編機において、針が１列分少なくなるため、編機を小型化・簡素化・低価格化できるとも言える。
【００１８】
又、複数本の糸３に含まれる熱融着糸３ａを、シングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置させることによって、例えば、当該一方面２ａを、表皮材１において露出しない側の面（非露出面、裏面）１ａとしても、表皮材１における耐久性（摩耗強さなど）が向上する（「耐久性の向上」）。
【００１９】
更に、シングル緯編地２における熱融着糸３ａの含有率を５％以上とすることによって、表皮材１における摩耗強さなどの耐久性を更に向上できる（更なる「耐久性の向上」）。
【００２０】
そして、複数本の糸３に含まれる表皮糸３ｂを、シングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置させることによって、当該他方面２ｂを、表皮材１において露出する側の面（露出面（表面）１ｂ側）とすれば、表皮材１（シングル緯編地２）が熱セット等の加工を経ても、表皮材１の露出面１ｂにおいて柔らかい風合いを保つことが可能となり（「風合いの確保」）、表皮材１の露出面１ｂにおいて、表皮糸３ｂとして、意匠性の高い糸（意匠糸とも言う）を選択することもできる（「意匠性の向上」）。
【００２１】
これらに加えて、シングル緯編地２に伸止部５を設けることによって、表皮材１における摩耗強さなどの耐久性を更に向上できる（更なる「耐久性の向上」）。
【００２２】
更に加えて、シングル緯編地２が、かの子編組織６を備えることによって、表皮材１における摩耗強さなどの耐久性を、更にもう一段階向上できる（もう一段階上の「耐久性の向上」）。
【００２３】
その他、表皮材１のシングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７を付着させることによっても、表皮材１における摩耗強さなどの耐久性を更に向上できる（更なる「耐久性の向上」）。
その他、シングル緯編地２を表皮材１として一体編成することによって、複数の表皮材用の生地を縫製する等の縫製工程が生じないため、この工程がない分だけ製造効率が向上する（「製造効率の向上」）。
【００２４】
そして、ここまで述べた特徴は、シングル緯編地２の一方面２ａを上にして測定した一方剛軟度Ｇａと、シングル緯編地２の他方面２ｂを上にして測定した他方剛軟度Ｇｂの剛軟度差ΔＧを、シングル緯編地２の緯方向（コース方向とも言う）で１２ｍｍ以下、且つ、経方向（ウエール方向とも言う）で２５ｍｍ以下とさえすれば良いとも言え、この特徴により、シングル緯編地２の一方面２ａを、表皮材１において露出しない側の面（非露出面、裏面）１ａとした際に、両面（表面と裏面）の編地間を連結する糸の部分をなくしても（「糸量の低減」）、表皮材１における「耐久性の向上」が図れると共に、表皮材１の端部（耳部（シングル緯編地２が袋状や筒状等であれば開口部）とも言う）におけるカールを抑制できる（「耳カールの抑制」）。
尚、シングル緯編地２の緯方向及び経方向において、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っていても、「糸量の低減」や「耐久性の向上」、「耳カールの抑制」が図れるとも言える。
【発明の効果】
【００２５】
本発明に係る表皮材によると、表皮材のシングル緯編地が、複数本の糸を引き揃えてのプレイティング編組織を備える等によって、「糸量の低減」などを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係る表皮材とインテリア品を例示する概要図であって、（ａ）はインテリア品が椅子の場合を例示する概要斜視図であり、（ｂ）はインテリア品が内装材の場合を例示する概要断面図である。
【図２】表皮材におけるシングル緯編地（プレイティング編組織）を示し、（ａ）はシングル緯編地の平面図であり、（ｂ）はシングル緯編地の断面図であり、（ｃ）はバッキング樹脂が一方面に付着したシングル緯編地の断面図である。
【図３】シングル緯編地における伸止部を示し、（ａ）は伸止部の断面図であり、（ｂ）は伸止部がない場合の状態を示す概要図であり、（ｃ）は伸止部がある場合の状態を示す概要図である。
【図４】シングル緯編地におけるかの子編組織などタック編組織を備えたシングル緯編地を示し、（ａ）はかの子編組織を示す平面図であり、（ｂ）はタック編組織と平編組織（プレイティング編組織）を示す平面図である。
【図５】表皮材の具体例（伸止部、かの子編組織が共にない具体例１〜６）が摩耗強さを評価する試験１を終えた後の平面図及び拡大図を示す図面代用写真であって、（ａ）は具体例１であり、（ｂ）は具体例２であり、（ｃ）は具体例３であり、（ｄ）は具体例４であり、（ｅ）は具体例５であり、（ｆ）は具体例６である。
【図６】表皮材の具体例（伸止部、かの子編組織の何れかを有した具体例７〜１１）が摩耗強さを評価する試験１を終えた後の平面図及び拡大図を示す図面代用写真であって、（ａ）は具体例７であり、（ｂ）は具体例８であり、（ｃ）は具体例９であり、（ｄ）は具体例１０であり、（ｅ）は具体例１１である。
【図７】試験３の結果を示すグラフであって、熱融着糸の含有率と一方剛軟度及び他方剛軟度との関係については、（ａ）はシングル緯編地の緯方向におけるグラフであり、（ｂ）はシングル緯編地の経方向におけるグラフであり、熱融着糸の含有率と一方剛軟度及び他方剛軟度の増加率の関係について、（ｃ）はシングル緯編地の緯方向におけるグラフであり、（ｄ）はシングル緯編地の経方向におけるグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜表皮材１の全体構成＞
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１〜６には、本発明に係る表皮材１が示されており、この表皮材１は、椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃを覆うシート状の部材（カバー部材）であり、表皮材１は、インテリア品Ｃを覆った際に、インテリア品Ｃの表面に露出している部材であるとも言える。
以下はまず、表皮材１が覆うインテリア品Ｃについて述べる。
【００２８】
＜インテリア品Ｃ、椅子Ｃ’＞
図１に示したように、インテリア品Ｃは、自動車（乗用車）や鉄道車両、航空機、船舶等の乗り物の内部（室内）における椅子や内装材（内壁材、天井材、床材など）をはじめ、特に、自動車であれば、カーシート（椅子）や、オーナメント（ドアトリム）、アームレスト、シートベルト格納カバー、ダッシュボード、グローブボックス、インストルメントパネル、コンソールボックスなどの自動車の内装材（内壁材、天井材、床材も含む）等を意味する。
インテリア品Ｃは、上述した自動車等の乗り物の内部だけでなく、家屋やビル等の建物の内部における椅子やベッド等の家具類や、壁材、天井材、床材等の内装材、照明器具などであっても良い。
以下は、インテリア品Ｃとして、主に椅子（特に、カーシート）Ｃ’であるとして述べる。
【００２９】
インテリア品Ｃの１つである椅子Ｃ’は、ドライバーや乗客、事務員などの使用者が着座するものであって、上述した乗用車のカーシートの他、使用者が着座できるのであれば、オフィスチェアや、リラックスチェアラウンジチェア、ダイニングチェア、スツール、ベンチ等であっても良い。
椅子Ｃ’は、その形状、色、素材など特に限定はなく、又、ヘッドレストや肘掛、背凭れの有無も問わない。
以下、椅子Ｃ’は、主にカーシートであるとして述べる。
【００３０】
図１（ａ）に示したように、カーシートなどの椅子Ｃ’は、座部Ｃ１’や背凭れ部Ｃ２’を有している。
ここで、椅子Ｃ’の座部Ｃ１’は、ドライバー等の使用者が着座した際に、当該使用者（特に、臀部から大腿部等にかけての下半身）を下方から支える部分であって、この座部Ｃ１’と使用者が接触する部分（通常は、左右方向略中央で且つ前後方向所定範囲の部分）は、凹んで（下方に湾曲して）いる。
座部Ｃ１’と使用者が接触しない部分（通常は、左右方向各端部分）は、逆に隆起して（上方に湾曲して）いるとも言える。
【００３１】
又、椅子Ｃ’の背凭れ部Ｃ２’は、ドライバー等の使用者が着座した際に、当該使用者（特に、臀部から背中等にかけての背面側）を略後方から支える部分であって、この背凭れ部Ｃ２’と使用者が接触する部分（通常は、左右方向略中央で且つ略上下（鉛直）方向所定範囲の部分）は、凹んで（略後方に湾曲して）いる。
尚、背凭れ部Ｃ２’と使用者が接触しない部分（通常は、左右方向各端部分（サイド部分））は、逆に隆起して（上方に湾曲して）いるとも言える。
【００３２】
図１（ｂ）に示したように、インテリア品Ｃが椅子Ｃ’以外のものにおいて、例えば、インテリア品Ｃが内装材Ｃ”の１つであるドアトリムである場合、ドライバー等の使用者が室内からドアを開閉する際に把持する把持部が設けられており、この把持部が把持し易くする凹みや隆起（突起）があっても良い。
その他、インテリア品Ｃがその他の内装材（その他の内壁材や天井材等）Ｃ”である場合も、装飾や模様による凹み及び／又は隆起（突起）である。
【００３３】
＜表皮材１＞
図１〜６に示したように、表皮材１は、上述した椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃを覆うものである。
表皮材１は、椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃ全体を覆っていても良いが、インテリア品Ｃの少なくとも一部を覆っていれば良く、例えば、椅子Ｃ’であれば、座部Ｃ１’のみを覆ったり、背凭れ部Ｃ２’のみを覆うなど、複数の部材に分かれて座部Ｃ１’と背凭れ部Ｃ２’の両方を覆うなど何れの構成であっても構わない。
【００３４】
表皮材１は、後述するシングル緯編地２を有している。
表皮材１は、シングル緯編地２の一方面２ａに付着したバッキング樹脂７を有していても良い。
表皮材１の厚さは、何れの値でも良いが、例えば、０．１ｍｍ以上３０．０ｍｍ以下、好ましくは０．５ｍｍ以上１０．０ｍｍ以下、更に好ましくは１．０ｍｍ以上５．０ｍｍ以下であっても良い。
【００３５】
表皮材１は、所望により、酸化チタン、炭酸カルシウム等の体質顔料やフィラー（充填材）を任意に添加したり、消臭剤、抗菌剤、防カビ剤、難燃剤、撥水剤、防汚剤、着色剤、香料、発泡剤等を添加した素材（繊維）を用いたり、表皮材１を、編成されたシングル緯編地２とした後に処理しても良い。
表皮材１は、その模様については、無地や、花や草木などの植物の柄、動物の柄、幾何学模様、表面凹凸等による模様など何れでも良い。表皮材１の色彩についても、青色系、黒色系、白色系、灰色（グレー）系、赤色系、橙色系、黄色系、緑色系、紫色系など何れの色調でも良く、彩度や明度についても何れの値でも構わない。
【００３６】
尚、表皮材１の「表面１ｂ」とは、椅子Ｃ’や内装材Ｃ”等のインテリア品Ｃを覆った時に露出する側の面であるとも言える。
逆に、表皮材１の「裏面１ａ」とは、椅子Ｃ’や内装材Ｃ”等のインテリア品Ｃを覆った時に露出しない側の面であるとも言える。
【００３７】
このような表皮材１は、椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃを覆うことが出来るのであれば、何れの覆い方（被せ方）でも良いが、例えば、表皮材１が略袋状や略筒状であり、且つ、インテリア品Ｃが椅子Ｃ’である場合であれば、当該椅子Ｃ’に対して、一体形成された緯編地である表皮材１の緯方向が、椅子Ｃ’における左右方向に略沿うように、表皮材１を縦に被せて（つまり、背凭れ部Ｃ２’の上方側から被せたり、座部Ｃ１’の前方側から被せて）も良い。
この場合、当該椅子Ｃ’に対して、表皮材１の緯方向を、椅子Ｃ’における上下方向又は前後方向に略沿うように、表皮材１を横に被せて（つまり、背凭れ部Ｃ２’の左右一方側から被せたり、座部Ｃ１’の左右一方側から被せて）も良い。
【００３８】
又、表皮材１がシート状であり、且つ、インテリア品Ｃが内装材Ｃ”である場合であれば、当該内装材Ｃ”に対して、一体形成された緯編地である表皮材１の緯方向は、内装材Ｃ”における左右方向や上下方向、前後方向、バイアス方向（斜め方向）などの何れかの方向に略沿うように、表皮材１で覆っても良い。
その他、表皮材１は、後述する面ファスナ３を用いて椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃに付着されたり、紐等の着脱部材やポケットなどを有していても良く、椅子Ｃ’等に対して着脱可能（取り外し可能）であっても構わない。
【００３９】
＜シングル緯編地２＞
図２〜６に示したように、シングル緯編地２は、上述した表皮材１が有するものであって、複数本の糸３を引き揃えてのプレイティング編組織４を備えている。
シングル緯編地２は、伸止部５が設けられていたり、かの子編組織（鹿の子編組織）６を備えていたり、表皮材１として一体編成されていても良い（例えば、図１（ａ）参照）。
【００４０】
シングル緯編地２は、当該シングル緯編地２全体がプレイティング編組織４を備えていても良い。一方、シングル緯編地２は、当該シングル緯編地２全体がプレイティング編組織４を備えていなくとも良く、例えば、シングル緯編地２の端部（耳部、又は、シングル緯編地２が袋状や筒状等であれば開口部）２Ａなど、シングル緯編地２の一部だけが、プレイティング編組織４を備えていても構わない。
シングル緯編地２は、シングルニット丸編地を含む。
シングル緯編地２は、伸縮可能であったり、所定方向に伸長した時に当該所定方向に沿って収縮する向きに力が生じるとも言える。
【００４１】
シングル緯編地２は、椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃを覆うことが出来るのであれば、その形状や構成に特に制限はないが、例えば、椅子Ｃ’である場合には、シングルニット丸編地であっても良く、その形状は、略袋状（開口部１Ａが１つのみ）であったり、略筒状（開口部１Ａが正対する位置に２つ）であったり、その他、開口部１Ａが３つ以上ある形状（基本的な形状は、略袋状又は略筒状）であっても構わない。
これらの開口部１Ａを介して、例えば、椅子Ｃ’とその台座を連結する部材を通したり、ヘッドレスト等の部材を通しても良い。
尚、シングル緯編地２がシングルニット丸編地である場合、その開口部は、上述した端部（耳部）２Ａであるとも言える。
【００４２】
インテリア品Ｃが内装材Ｃ”である場合も、シングル緯編地２は、その形状や構成に特に制限はないが、例えば、シングル緯編地２は、丸編地ではない緯編地であって、その形状は、シート状等であっても良い。
シングル緯編地２は、所定の編機によって編成（形成）されていたり、手編みによって編成されていても良い。尚、この編成は、インテリア品Ｃの形状や凹凸に応じて、シングル緯編地２を一体編成することも含む。
以下は、シングル緯編地２は、主に所定の編機によって編成されているとして述べる。
【００４３】
又、シングル緯編地２を構成（編成）する糸（後述する複数本の糸３を含む糸）の繊度も、何れの値でも良いが、例えば、総繊度で、２０ｄｔｅｘ以上３０００ｄｔｅｘ以下であっても良い。
シングル緯編地２の厚さは、上述した表皮材１と同様に、何れの値でも良いが、例えば、０．１ｍｍ以上３０．０ｍｍ以下、好ましくは０．５ｍｍ以上１０．０ｍｍ以下、更に好ましくは１．０ｍｍ以上５．０ｍｍ以下であったり、表皮材１の一方面１ａ（シングル緯編地２の一方面２ａ）に層状のバッキング樹脂７が形成されている場合には、０．０９ｍｍ以上３０．００ｍｍ以下、好ましくは０．１ｍｍ以上１０．０ｍｍ以下、更に好ましくは０．５ｍｍ以上５．０ｍｍ以下であっても良い。
【００４４】
＜複数本の糸３＞
図２〜６に示したように、複数本の糸３は、上述したシングル緯編地２に使用される糸（シングル緯編地２を編成する糸）であって、後述するプレイティング編組織４において引き揃えて用いられる。
ここで、複数本の糸３とは、２本の糸３であったり、３本以上の糸３（編機において、引き揃えて編成できるほどの繊度の小さい（細い）糸などを３本以上）であっても良く、以下は、複数本の糸３は、主に２本の糸３であるとして述べる。
【００４５】
複数本（２本）の糸３を構成（編成）する繊維（又は糸）についても、その素材に特に限定はないが、例えば、熱可塑性の素材であるポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）や、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）等のポリエステル繊維、ナイロン（ポリアミド）繊維、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）等のポリオレフィン系繊維、レーヨン繊維、キュプラ繊維、アセテート繊維、ポリアクリロニトリル（ＰＡＮ）を主成分とするアクリル繊維、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）繊維（ビニロン繊維）、ポリウレタン（ＰＵ）繊維（ポリウレタン弾性糸）などの合成繊維でも良く、その他、ガラス繊維、羊毛、絹などであり、これらを単独又は組み合わせて用いられても構わない。
【００４６】
複数本（２本）の糸３は、後述する熱融着糸３ａを含んでいても良い。
又、複数本（２本）の糸３は、後述する表皮糸３ｂを含んでいても良い。
更に、複数本の糸３は、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂの両方を同時に含んでいても良く、この場合、複数本の糸３が２本の糸３であれば、２本の糸３とは、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂそれぞれのことを意味する。
以下は、２本の糸３は、主に熱融着糸３ａと表皮糸３ｂをそれぞれ１本ずつ含んでいるとして述べる。
【００４７】
＜熱融着糸３ａ＞
熱融着糸３ａは、所定の割合で熱融着性部分を有した糸であって、上述した複数本の糸３に含まれる。
熱融着糸３ａは、上述したシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置している。
【００４８】
尚、後述する表皮糸３ｂは、熱融着糸３ａよりは低い割合だが、熱融着性部分を有しても良いことから、熱融着糸３ａは、敢えて第１の熱融着糸３ａであるとも言える。
又、シングル緯編地２の一方面２ａ側が表皮材１としては露出しない側（非露出面（裏面）１ａ側）である場合には、熱融着糸３ａは、非表皮糸であるとも言える。
【００４９】
熱融着糸３ａは、当然、熱融着性部分だけを有していても良い（つまり、熱融着糸３ａ中の熱融着性部分の割合が１００％であっても良い）が、その他、熱融着性部分と非熱融着性部分を有していても構わない。
尚、非熱融着性部分とは、熱融着性部分より融点が高い部分であるとも言える。
熱融着糸３ａにおける熱融着性部分の割合（熱融着糸３ａにおける熱融着性部分の質量％など、熱融着性割合とも言う）は、特に限定はないが、例えば、３０％以上（非熱融着性部分の割合は７０％未満）、好ましくは４０％以上（非熱融着性部分の割合は６０％未満）、更に好ましくは５０％以上（非熱融着性部分の割合は５０％未満）、より更に好ましくは６０％以上（非熱融着性部分の割合は４０％未満）であっても良い。
【００５０】
熱融着糸３ａが熱融着性部分と非熱融着性部分を有している場合、この熱融着糸３ａにおける熱融着性部分と非熱融着性部分の具体的な素材の組合せは、熱融着性部分がポリエチレン（ＰＥ）樹脂で、非熱融着性部分がポリプロピレン（ＰＰ）樹脂であったり、熱融着性部分がポリエチレン（ＰＥ）樹脂で、非熱融着性部分がポリエステル樹脂（ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）樹脂、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂など）や、ポリアミド（ナイロン）樹脂であったり、熱融着性部分が低融点ポリエステル樹脂で、非熱融着性部分が通常のポリエステル樹脂（高融点ポリエステル樹脂）などであっても構わない。
【００５１】
熱融着糸３ａは、上述したように、所定の割合で熱融着性部分を有するのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、カバリング構造や、芯鞘構造などでも良く、例えば、熱融着糸３ａがカバリング構造であれば、融点がより高い非熱融着性部分である芯糸に対して、融点がより低い熱融着性部分である鞘糸を巻き付けた構造であっても構わない。
又、熱融着糸３ａが芯鞘構造であれば、融点の異なる熱融着性部分と非熱融着性部分のうち、非熱融着性部分を芯とし、熱融着性部分を鞘として、１本の糸（単繊維）中に芯と鞘の状態で紡糸することで形成されていても良い。
以下は、熱融着糸３ａは、主にカバリング構造であるとして述べる。
【００５２】
＜熱融着糸３ａの含有率Ｘ＞
シングル緯編地２全体を編成する糸のうち、熱融着糸３ａを含有している割合（熱融着糸３ａの含有率Ｘ、質量％等で表される）は、特に限定はないが、例えば、その下限値が、５％以上あっても良く、好ましくは１０％以上、更に好ましくは２０％以上であっても構わない。
一方、熱融着糸３ａの含有率Ｘの上限値についても、特に限定はないが、例えば、６０％以下、好ましくは５０％以下、更に好ましくは４０％以下であっても良い。
【００５３】
熱融着糸３ａの含有率Ｘの調整は、熱融着糸３ａにおける非熱融着性部分の鞘糸の繊度で調整しても良い。
詳解すれば、熱融着糸３ａにおいて、熱融着性部分である芯糸は同じ繊度のままで、当該芯糸をカバリングし且つ非熱融着性部分である鞘糸の繊度の値を変化させて、芯糸に対して鞘糸を太くしたり、細くすることによって（熱融着糸３ａの総繊度として、例えば、５５ｄｔｅｘ、１１１ｄｔｅｘ、２２２ｄｔｅｘ、３３３ｄｔｅｘなど）、シングル緯編地２全体における含有率Ｘを調整しても良い。
【００５４】
又、熱融着糸３ａが芯鞘構造であれば、非熱融着性部分の芯に対して、熱融着性部分の鞘の厚さを、厚くしたり、薄くすることによって、シングル緯編地２全体における含有率Ｘを調整しても良い。
その他、熱融着糸３ａが、カバリング構造でも芯鞘構造でもなく、熱融着性部分だけを有する（熱融着糸３ａ中の熱融着性部分の割合が１００％である）場合には、シングル緯編地２において用いられる熱融着糸３ａの割合を変化させることによって、シングル緯編地２全体における含有率Ｘを調整しても良い。
【００５５】
＜表皮糸３ｂ＞
表皮糸３ｂは、上述した熱融着糸３ａより低い割合で熱融着性部分を有した糸であって、上述した複数本の糸３に含まれる。
尚、表皮糸３ｂにおける「熱融着糸３ａより低い割合で熱融着性部分を有する」ことは、熱融着性部分を有する割合が０％であること（つまり、一切、熱融着性部分を有さないこと）を含み、この場合、表皮糸３ｂは、非熱融着性部分のみを有することとなる。
表皮糸３ｂは、上述したシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置している。
【００５６】
尚、表皮糸３ｂは、上述した熱融着糸３ａよりは低い割合だが、熱融着性部分を有しても良いことから、第２の熱融着糸３ｂであるとも言える。
又、表皮糸３ｂは、シングル緯編地２の他方面２ｂ側が表皮材１としては露出する側（露出面（表面）１ｂ側）である場合には、その表皮材１としての露出面１ｂ寄りに位置することとなる。この場合、表皮糸３ｂは、意匠性を高め且つ熱融着糸３ａより低い割合で熱融着性部分を有した糸（意匠糸）であっても良い。
【００５７】
表皮糸３ｂとしての意匠糸とは、意匠性を高める糸であれば、何れの構成でも良いが、例えば、素材や太さ、色などの異なる糸を数本（２〜５本など）を撚り合わせたり、部分的に太い部分や細い部分、ネップを形成したり、色合いや撚数などを不均一にしたりして、変化に富み装飾的な外観をもたせた糸であっても構わない。
その他、意匠糸は、色だけを変化させた糸や、形だけを変化させた糸、形と色の両方を変化させた糸などであっても良い。
【００５８】
意匠糸は、シングル緯編地２全体に用いても良いが、部分的に（例えば、緯糸１本〜数十本おきに位置するように編成しても良い。
尚、意匠糸は、ファンシーヤーンや、飾り糸、杢糸、霜降糸とも言える。
【００５９】
表皮糸３ｂは、当然、非熱融着性部分だけを有していても良い（つまり、表皮糸３ｂ中の非熱融着性部分の割合が１００％であっても良い）が、その他、熱融着糸３ａより低い割合で熱融着性部分を有し（つまり、熱融着糸３ａより高い割合で非熱融着性部分を有し）ていても構わない。
尚、表皮糸３ｂにおいても、非熱融着性部分とは、熱融着性部分より融点が高い部分であるとも言える。
【００６０】
表皮糸３ｂにおける熱融着性部分の割合（表皮糸３ｂにおける熱融着性部分の質量％など）は、熱融着糸３ａより低い割合であれば、特に限定はないが、例えば、６０％未満（非熱融着性部分の割合は４０％以上）、好ましくは５０％未満（非熱融着性部分の割合は５０％以上）、更に好ましくは４０％未満（非熱融着性部分の割合は６０％以上）、より更に好ましくは３０％未満（非熱融着性部分の割合は７０％以上）であっても良い。
又、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂにおける熱融着性部分の割合の差（つまり、熱融着糸３ａにおける熱融着性部分の割合）−（表皮糸３ｂにおける熱融着性部分の割合））も、特に限定はないが、例えば、５％以上、好ましくは１０％以上、更に好ましくは２０％以上、より更に好ましくは４０％以上であっても良い。
【００６１】
表皮糸３ｂが熱融着性部分と非熱融着性部分を有している場合、この表皮糸３ｂにおける熱融着性部分と非熱融着性部分の具体的な素材の組合せは、上述した熱融着糸３ａと同様である。
表皮糸３ｂは、熱融着糸３ａより低い割合で熱融着性部分を有するのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、非熱融着性部分だけで糸状となった構造（つまり、カバリング構造や芯鞘構造でない構造）であっても良い。
【００６２】
尚、表皮糸３ｂも、カバリング構造や、芯鞘構造などでも良く、例えば、表皮糸３ｂがカバリング構造であれば、熱融着糸３ａのように、非熱融着性部分である芯糸に、熱融着性部分である鞘糸を巻き付けた構造であっても良く、この場合、表皮糸３ｂにおける熱融着性部分の鞘糸が、熱融着糸３ａにおける熱融着性部分の鞘糸より繊度が小さくても（細くても）構わない。
又、表皮糸３ｂが芯鞘構造であれば、熱融着糸３ａのように、非熱融着性部分を芯とし、熱融着性部分を鞘として、１本の糸（単繊維）中に芯と鞘の状態で紡糸することで形成されていても良く、この場合、表皮糸３ｂにおける熱融着性部分の鞘が、熱融着糸３ａにおける熱融着性部分の鞘より厚さが薄くても構わない。
以下は、表皮糸３ｂは、主に非熱融着性部分だけで糸状となった構造であるとして述べる。
【００６３】
＜プレイティング編組織４＞
図２〜６に示したように、プレイティング編組織４は、上述したシングル緯編地２に備えられ、上述した複数本の糸３を引き揃えて編成される編組織である。
又、プレイティング編組織４とは、ＪＩＳ−Ｌ−０２１１：２００６の２１４、及び、付図２１２に準じて、「複数種類（２種類など）の糸を用いて、一方の糸で他方を覆うようにして編まれた組織」であり、添え糸編組織とも言う。
【００６４】
プレイティング編組織４は、上述したように、シングル緯編地２に備えられているのであれば、必ずしもシングル緯編地２全体に備えられていなくとも良く、例えば、シングル緯編地２の端部（耳部２Ａ、又は、表皮材１の端部（耳部、開口部）１Ａ）など、シングル緯編地２の一部だけが、プレイティング編組織４を備えていても構わない。
従って、プレイティング編組織４のシングル緯編地２における全ての編組織に対する割合（プレイティング割合とも言う）も、特に限定はなく、必ずしも１００％でなくとも良く、後述する伸止部５や、かの子編組織６が、シングル緯編地２に設けられている場合は、当然、これら伸止部５やかの子編組織６が設けられた箇所に、プレイティング編組織４は設けられず、この場合には、プレイティング割合は、１００％より低くなると言える。
【００６５】
プレイティング編組織４における複数本の糸３は、引き揃えて編成されていれば、何れの位置関係でも良いが、２本の糸３が熱融着糸３ａと表皮糸３ｂをそれぞれ１本ずつ含む場合であれば、上述したように、熱融着糸３ａがシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、表皮糸３ｂがシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置している。
これは、シングル緯編地２において一方面２ａと呼ぶか、他方面２ｂと呼ぶかを問わず、シングル緯編地２において、熱融着糸３ａが寄せられた側の面を、表皮材１において露出しない側の面（非露出面、裏面）１ａとし、表皮糸３ｂが寄せられた側の面を、表皮材１において露出する側の面（露出面（表面）１ｂ）となるように、シングル緯編地２を表皮材１に使えば良いことを意味する。
尚、複数本の糸３が、例えば、３本の熱融着糸３ａと表皮糸３ｂ（例えば、熱融着糸３ａが２本で、表皮糸３ｂが１本など）の場合も、２本の熱融着糸３ａのうちの１本がシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、残り１本の表皮糸３ｂがシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置する等であっても良い。
【００６６】
＜伸止部５＞
図３、６に示したように、伸止部５は、上述したシングル緯編地２に設けられた部分であって、シングル緯編地２の一部として、上述したプレイティング編組織４や、かの子編組織６等と共に一体編成されていても良い。
伸止部５は、シングル緯編地２（つまりは、表皮材１）全体としての過度の伸びを抑えて、当該表皮材１の耐久性を向上させる部分であるとも言える。
これを詳解すれば、図３（ｂ）、（ｃ）の通常時では、後述する非伸止部５’も、伸止部５も、断面視で略同じ幅であるが、図３（ｂ）、（ｃ）の伸長時では、非伸止部５’より、伸止部５の方が伸びが抑えられており、後述する伸び率や残留ひずみ率が向上するとも言える。尚、図３（ｂ）、（ｃ）においては、１本の線で略して、引き揃えた複数本の糸３を表現している。
又、伸止部５は、表皮材１（シングル緯編地２）の裏面１ｂ（一方面２ａ）側に設けられていても良いが、逆に、表皮材１（シングル緯編地２）の表面１ａ（他方面２ｂ）側に設けられていても構わない。
【００６７】
伸止部５は、シングル緯編地２全体としての過度の伸びを抑えるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、伸止部５は、ただ単純に、当該伸止部５を編成する糸（伸止糸５ａ）が、上述したプレイティング編組織４において引き揃えられた複数本の糸３に含まれている部分であっても良い。
尚、伸止部５を編成する伸止糸５ａは、伸止部５以外の部分（非伸止部５’）を編成する糸（非伸止糸５ａ’）より伸度Ｄが低い糸で編成されている。
【００６８】
その他、伸止部５は、後述する浮編組織８を備え、その浮編組織８を編成する伸止糸５ａが、当該浮編組織８以外の部分を編成する非伸止糸５ａ’より伸度Ｄが低くても良い。
このような伸止部５は、編成される糸の伸度Ｄによって特徴づけられるとも言えるが、ここで、この伸度Ｄ自体について述べる。
【００６９】
＜伸度Ｄ＞
本発明において「伸度Ｄ」とは、シングル緯編地２を編成する糸を、当該糸の長手方向に引っ張った際の伸び易さ（逆に言えば、伸び難さ）を意味する。
尚、この伸度Ｄは、伸止部５や非伸止部５’それぞれを編成する糸そのものの伸度であるため、「糸伸度Ｄ」とも言える。
【００７０】
例えば、上述した熱融着糸３ａ等が使用される糸に含まれていれば、熱処理（加熱成形など）をすることで、シングル緯編地２（例えば、一方面２ａや伸止部５など）の手触りが硬くなり、硬くなれば当然にシングル緯編地２（一方面２ａや伸止部５等）自体は伸び難くなることから、伸度Ｄは、硬さを表すとも言える。
又、伸度Ｄは、伸び易さを表現できるのであれば何れでも良いが、例えば、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４に規定された応力−ひずみ曲線（stress-strain curve 、ＳＳカーブ）で表しても良い。
【００７１】
伸度Ｄを示す応力−ひずみ曲線を、例えば、縦軸に応力（単位：Ｎ（ニュートン））とし、横軸に、伸張割合（単位：％）又は伸張長さ（単位：ｍ）としたり、その他、伸度Ｄの単位として、所定の伸張割合（％）又は伸張長さ（ｍ）だけ長手方向に伸張した時における応力（Ｎ（ニュートン））であっても良い。
尚、伸張割合とは、（伸張した時の長さ−伸張前の元の長さ）／（伸張前の元の長さ）で求められる。
【００７２】
このような伸度（糸伸度）Ｄについて、伸止部５や非伸止部５’が伸度Ｄが異なる糸で編成されている場合には、当該伸止部５、非伸止部５’のうち、より伸度Ｄが低い糸で編成された伸止部５は「低伸度部５」であるとも言え、より伸度Ｄが高い糸で編成された非伸止部５’は「高伸度部５’」であるとも言える。
低伸度部５であるとも言える伸止部５は、シングル緯編地２全体に設けられていたり、シングル緯編地２に部分的に設けられていても良く、シングル緯編地２中におけるその形状は、特に限定はなく、例えば、略線状や略筋（すじ）状、略帯状であったり、先細り状（略三角形状）や略矩形状などであっても良い。
【００７３】
伸止部５が略線状などである場合、その伸止部５は途中で屈曲していても良い。
又、伸止部５が略線状などである場合、その伸止部５の幅も、特に限定はないが、非伸止部５’より幅広であっても良く、例えば、非伸止部５’と比べて、伸止部５を編成する糸（伸止糸５ａ）の本数（コースの数）がより多かったり、伸止糸５ａの本数（コースの数）に関わらず、各伸止糸５ａの繊度（太さ）が太い等によって、非伸止部５’より幅広となっても構わない。
【００７４】
伸止部５が略帯状である場合、その伸止部５の幅は、例えば、当該伸止部５を編成する伸止糸５ａが、１本（シングル緯編地２としての１コース）以上、７本（シングル緯編地２としての７コース）以下であっても良い。
伸止部５の配置は、特に限定はないが、例えば、伸止部５と非伸止部５’が１つのシングル緯編地２に対して複数あり、伸止部５と非伸止部５’は、所定間隔ごとに、交互に配置されていても良い。
【００７５】
＜伸止糸５ａ＞
ここまで述べた伸止部５を編成する伸止糸（低伸度糸）５ａとしては、上述した熱融着糸３ａを含んでいても良い。
伸止糸（低伸度糸）５ａの伸度（糸伸度）Ｄは、上述した非伸止部（高伸度部）５’を編成する糸（非伸止糸５ａ’、又は、高伸度糸５ａ’）より、糸伸度Ｄが低ければ、その具体的な値に、特に限定はないが、例えば、伸止糸５ａが長手方向に１５％伸張した時の応力（単位：Ｎ（ニュートン））が、０．０１Ｎ以上１０．００Ｎ以下、好ましくは０．０５Ｎ以上７．００Ｎ以下、更に好ましくは０．０７Ｎ以上５．００Ｎ以下であっても良い。
【００７６】
＜浮編組織８＞
図３、６に示したように、浮編組織８は、上述した伸止部５に備えられた編組織であって、浮編組織８は、伸止部５に含まれるとも言える。
この浮編組織８を編成する伸止糸５ａ（浮糸８ａとも言う）は、当該浮編組織８以外の部分を編成する糸より伸度Ｄが低い。
【００７７】
浮編組織８の形状も、伸止部５内において、特に限定はなく、例えば、略線状や、略帯状、略筋（すじ）状であったり、先細り状（略三角形状）や略矩形状などであっても良い。
浮編組織８が略線状である場合、その浮編組織８は途中で屈曲していても良い。
【００７８】
浮編組織８が略線状である場合、その浮編組織８の幅も、特に限定はないが、上述した伸止部５内に設けられることから、当該伸止部５より幅狭であっても良く、例えば、伸止部５と比べて、浮編組織８を編成する浮糸８ａの本数（コースの数）がより少なかったり、浮糸８ａの本数（コースの数）に関わらず、各浮糸８ａの繊度（太さ）が細い等によって、伸止部５より幅狭となっても構わない。
又、浮編組織８が略線状である場合、その浮編組織８の幅は、例えば、当該浮編組織８の浮糸８ａが、１本（シングル緯編地２としての１コース）以上、３本（シングル緯編地２としての７コース）以下であっていたり、部分的に異なっていても良い。
以下、浮編組織８も、略線状であるとして述べる。
【００７９】
浮編組織８も、１つのシングル緯編地２に対して複数あっても良く、所定間隔ごとに配置されていても構わない。
尚、浮編組織８は、全ての伸止部５に備えられていなくとも良く、例えば、複数の伸止部５のうち、所定数ごとの伸止部５には浮編組織８を設けない（３つの伸止部５のうち、１つの伸止部５には浮編組織８を設けない）など、間引いても構わない。
【００８０】
更に、この間引きの割合は、シングル緯編地２における伸止部５の位置によって変化しても良い。
このような浮編組織８中の伸度Ｄが異なる部分は、浮編組織８を編成する浮糸８ａの各編目（ループ）の数・大きさを、他の部分と異なるようにしても良い。
【００８１】
＜浮糸８ａ＞
図３（ａ）、（ｃ）、図６に示したり、上述したように、浮編組織８を編成する浮糸８ａは、上述したプレイティング編組織４に対して、所定数の編目置きに組織され、その組織された間の部分は、プレイティング編組織４から浮いている糸である。
浮糸８ａは、当該浮編組織８以外の部分を編成する糸より伸度Ｄが低いが、これを換言すれば、浮糸８ａは、表皮材１（シングル緯編地２）を編成する糸の中で、最も伸度（糸伸度）Ｄが低いとも言える。
浮糸８ａの素材は、その伸度Ｄが、当該浮編組織８以外の部分を編成する糸より低くなるのであれば、特に限定はないが、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂等のポリエステル樹脂などであっても構わない。
【００８２】
又、浮糸８ａは、ウーリー加工によって、特に、浮いている部分が、嵩高糸（ウーリー糸）状となっていても良い。
尚、同じ浮糸８ａである糸でも、浮編組織８とならず、上述した伸止部５の一部を編成する糸の１種として用いられていても良い。
【００８３】
＜非伸止部５’＞
一方、非伸止部５’は、上述した伸止部５より伸び易く、この伸び易さを換言すれば、非伸止部５’を編成する非伸止糸５ａ’の糸伸度Ｄが、伸止部５を編成する伸止糸５ａの糸伸度Ｄより高いとも言える。
非伸止部５’は、上述したシングル緯編地２に備えられている部分であって、具体的には、上述した浮編組織８を含む伸止部５や、かの子編組織６以外のプレイティング編組織４の部分であるとも言え、シングル緯編地２の一部として、浮編組織８を含む伸止部５や、かの子編組織６等と共に一体編成されている。
【００８４】
非伸止部５’は、その形状も、特に限定はなく、例えば、略帯状（略線状や略筋（すじ）状）であったり、先細り状（略三角形状）や略矩形状などであっても良い。
非伸止部５’が略帯状である場合、その非伸止部５’は途中で屈曲していても良い。
【００８５】
非伸止部５’が略帯状である場合、その非伸止部５’の幅も、特に限定はないが、伸止部５より幅狭であっても良く、例えば、伸止部５と比べて、非伸止部５’を編成する非伸止糸５ａ’の本数（コースの数）がより少なかったり、非伸止糸５ａ’の本数（コースの数）に関わらず、各非伸止糸５ａ’の繊度（太さ）が細い等によって、伸止部５より幅狭となっても構わない。
又、非伸止部５’が略帯状である場合、その非伸止部５’の幅は、例えば、当該非伸止部５’を編成する非伸止糸５ａ’が、１本（シングル緯編地２としての１コース）以上、７本（シングル緯編地２としての７コース）以下であっても良い。
【００８６】
非伸止部５’も、１つのシングル緯編地２に対して複数あっても良く、所定間隔ごとに配置されていても構わない。
尚、上述した伸止部５内の浮編組織８が、非伸止部５’に跨ることによって設けられても良い。
【００８７】
＜かの子編組織６＞
図４（ａ）、６に示したように、かの子編組織６は、上述したシングル緯編地２に備えられている編組織であって、シングル緯編地２の一部として、上述したプレイティング編組織４や伸止部５等と共に一体編成されている。尚、図４においては、１本の線で略して、引き揃えた複数本の糸３を表現している。
かの子編組織６も、当該表皮材１の耐久性を向上させる部分であるとも言え、又、かの子編組織６をシングル緯編地２が備えることによって、シングル緯編地２が厚くなる（生地厚がアップする）とも言える。
【００８８】
又、かの子編組織６とは、ＪＩＳ−Ｌ−０２１１：２００６の１０９、１１０、３１７、４２６、及び、付図１０９に準じて、「コース方向（緯方向とも言う）及び／又はウエール方向（経方向とも言う）に交互にタックして編まれた組織」であり、鹿の子編組織とも言う。尚、かの子編組織６では、例えば、タックが、１つずつ交互に編まれたり、２つ以上ずつ交互に編まれたり、タックとタック以外の編組織うち、何れか一方がより多く編まれてから、他方が編まれる等しても良い。
その他、かの子編組織６は、シングル緯編地２の一定範囲において、タック編組織６’と平編組織（プレイティング編組織）が、市松状（格子模様状）に編まれたり、緯方向又は経方向に沿って編まれた組織であるとも言える。
【００８９】
＜バッキング樹脂７＞
図２（ｃ）に示したように、バッキング樹脂７は、上述したシングル緯編地２の一方面２ａに付着した樹脂である。
バッキング樹脂７をシングル緯編地２の一方面２ａに付着させるには、コーティング等の処方で塗布しても良い。
【００９０】
シングル緯編地２の一方面２ａに付着されるバッキング樹脂７は、有機溶剤を用いても良いが、環境面から水を溶剤とする水系アクリル樹脂エマルジョンや、水系ウレタン樹脂エマルジョン等が好ましい。
又、樹脂エマルジョンとして、ウレタン樹脂や、シリコーン樹脂等でも構わないが、経済性や、皮膜形成に優れたアクリル樹脂であることが好ましい。このアクリル樹脂が、エマルジョン状態となっているアクリル樹脂エマルジョンであれば更に好ましい。
【００９１】
バッキング樹脂７は、シングル緯編地２の一方面２ａに、層状に付着していても良く、この層状のバッキング樹脂７は、バッキング樹脂層であるとも言える。
バッキング樹脂７がバッキング樹脂層である場合、当該バッキング樹脂層の厚さは、上述した表皮材１やシングル緯編地２と同様に、何れの値でも良いが、例えば、０．０１ｍｍ以上３．００ｍｍ以下、好ましくは０．０５ｍｍ以上２．００ｍｍ以下、更に好ましくは０．１ｍｍ以上１．０ｍｍ以下であっても良い。
【００９２】
＜一方剛軟度Ｇａ、他方剛軟度Ｇｂ、剛軟度差ΔＧ＞
本発明における「剛軟度Ｇ」は、上述したように、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じて測定される。
尚、本発明における「ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる」とは、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１
Ａ法（４５°カンチレバー法））に記載された通りに測定されることを含む以外に、当該ＪＩＳの記載を準用して測定されることも含む。
【００９３】
剛軟度Ｇについては、シングル緯編地２の一方面２ａを上にして（つまり、他方面２ｂ側をカンチレバー形試験機に当接させて）測定した一方剛軟度Ｇａと、その一方剛軟度Ｇａを測定した同一のシングル緯編地２の他方面２ｂを上にして（つまり、一方面２ａ側をカンチレバー形試験機に当接させて）測定した他方剛軟度Ｇｂの剛軟度差ΔＧは、同一のシングル緯編地２の緯方向で１２ｍｍ以下であり、且つ、同一のシングル緯編地２の経方向で２５ｍｍ以下であっても良い。
尚、剛軟度差ΔＧのうち、同一のシングル緯編地２の緯方向における剛軟度差ΔＧを、緯剛軟度差ΔＧ１とし、同一のシングル緯編地２の経方向における剛軟度差ΔＧを、経剛軟度差ΔＧ２としても良い。
【００９４】
ここで、緯剛軟度差ΔＧ１は、１２ｍｍ以下であれば、特に限定はないが、好ましくは１１ｍｍ以下、更に好ましくは１０ｍｍ以下であっても良い。
又、経剛軟度差ΔＧ２も、２５ｍｍ以下であれば、特に限定はないが、好ましくは２３ｍｍ以下、更に好ましくは２２ｍｍ以下であっても良い。
【００９５】
又、剛軟度Ｇについては、シングル緯編地２の緯方向及び経方向において、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っていても良い。
ここで、「シングル緯編地２の緯方向及び経方向において、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っている」とは、シングル緯編地２の緯方向における一方剛軟度Ｇａを、緯一方剛軟度Ｇａ１とし、シングル緯編地２の経方向における一方剛軟度Ｇａを、経一方剛軟度Ｇａ２とし、シングル緯編地２の緯方向における他方剛軟度Ｇｂを、緯他方剛軟度Ｇｂ１とし、シングル緯編地２の経方向における他方剛軟度Ｇｂを、経他方剛軟度Ｇｂ２とした際に、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より小さく、且つ、経一方剛軟度Ｇａ２が経他方剛軟度Ｇｂ２より小さい場合か、又は、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より大きく、且つ、経一方剛軟度Ｇａ２が経他方剛軟度Ｇｂ２より大きい場合の何れかとなることを意味する。
【００９６】
＜試験１、２−１、２−２、３＞
ここからは、まず表皮材１の具体例１〜１１について言及する。
これらの具体例１〜１１を用いて、後述する試験１、２−１、２−２、３を行う。
【００９７】
＜具体例１＞
具体例１における表皮材１は、一体編成する丸編機による、複数本（２本）の糸３を引き揃えてのプレイティング編組織４を備えたシングル緯編地２（つまり、表皮材１）であって、２本の糸３全てに、青系色の表皮糸３ｂを用いて編成した。
つまり、具体例１では、熱融着糸３ａが一切用いられておらず、この熱融着糸３ａの含有率Ｘは「０．０％」となる。
尚、具体例１の表皮材１は、シングル緯編地２に伸止部５を設けたり、かの子編組織６を備えておらず、シングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７も付着していない。又、青系色の表皮糸３ｂは、意匠糸であるとも言える。
【００９８】
＜具体例２＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が５５ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、グレー系色の表皮糸３ｂを用いて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「６．９％」に変えて、具体例２の表皮材１とした。
尚、グレー系色の表皮糸３ｂも、意匠糸であるとも言える。
【００９９】
＜具体例３＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が１１１ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本は、そのまま青系色の表皮糸３ｂを用いて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「１３．２％」に変えて、具体例３の表皮材１とした。
【０１００】
＜具体例４＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が１１１ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、グレー系色の表皮糸３ｂを用いて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「１３．２％」に変えて、具体例４の表皮材１とした。
尚、グレー系色の表皮糸３ｂも、意匠糸であるとも言える。
【０１０１】
＜具体例５＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が２２２ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本は、そのまま青系色の表皮糸３ｂを用いて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「２３．０％」に変えて、具体例５の表皮材１とした。
【０１０２】
＜具体例６＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が３３３ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本は、そのまま青系色の表皮糸３ｂを用いて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「３２．７％」に変えて、具体例６の表皮材１とした。
【０１０３】
＜具体例７＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が５５ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、グレー系色の表皮糸３ｂを用い、更に、シングル緯編地２に伸止部５を設けて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、伸止部５有りで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「５．８％」に変えて、具体例７の表皮材１とした。
尚、具体例７の表皮材１は、シングル緯編地２に、かの子編組織６を備えておらず、シングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７も付着していない。又、グレー系色の表皮糸３ｂも、意匠糸であるとも言える。
【０１０４】
＜具体例８＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が１１１ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、グレー系色の表皮糸３ｂを用い、更に、シングル緯編地２に伸止部５を設けて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、伸止部５有りで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「１０．８％」に変えて、具体例８の表皮材１とした。
尚、具体例８の表皮材１も、シングル緯編地２が、かの子編組織６を備えておらず、シングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７も付着していない。又、グレー系色の表皮糸３ｂも、意匠糸であるとも言える。
【０１０５】
＜具体例９＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が２２２ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本は、そのまま青系色の表皮糸３ｂを用い、更に、シングル緯編地２に伸止部５を設けて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、伸止部５有りで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「２０．０％」に変えて、具体例９の表皮材１とした。
尚、具体例９の表皮材１も、シングル緯編地２が、かの子編組織６を備えておらず、シングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７も付着していない。
【０１０６】
＜具体例１０＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が２２２ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、グレー系色の表皮糸３ｂを用い、更に、シングル緯編地２に伸止部５を設けて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、伸止部５有りで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「２０．０％」に変えて、具体例１０の表皮材１とした。
尚、具体例１０の表皮材１も、シングル緯編地２が、かの子編組織６を備えておらず、シングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７も付着していない。又、グレー系色の表皮糸３ｂも、意匠糸であるとも言える。
【０１０７】
＜具体例１１＞
具体例１の表皮材１において、２本の糸３のうち、１本の青系色の表皮糸３ｂの代わりに、総繊度が２２２ｄｔｅｘの熱融着糸３ａを用い、もう１本は、そのまま青系色の表皮糸３ｂを用い、更に、シングル緯編地２に伸止部５を設け、加えて、シングル緯編地２にかの子編組織６を備えて、熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置し、且つ、表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置するように、熱融着糸３ａと表皮糸３ｂを引き揃えてのプレイティング編組織４を編成することで、伸止部５及びかの子編組織６有りで、熱融着糸３ａの含有率Ｘを「２１．８％」に変えて、具体例９の表皮材１とした。
尚、具体例１１の表皮材１も、シングル緯編地２の一方面２ａにバッキング樹脂７は付着していない。
【０１０８】
＜試験１（含有率Ｘ等と摩耗強さの評価試験）＞
試験１では、上述した具体例１〜１１の表皮材１に対して、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１９．１  Ａ−１法（水平法））に準じて、摩耗強さを測定し、評価した。
尚、本発明における「ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１９．１  Ａ−１法（水平法））に準じる」とは、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１９．１  Ａ−１法（水平法））に記載された通りに測定されることを含む以外に、当該ＪＩＳの記載を準用して測定されることも含む。
この摩擦強さの測定結果と共に、具体例１〜１１における熱融着糸３ａの含有率Ｘ、伸止部５や、かの子編組織６の有無を、以下の表１に示す。
尚、表１中の摩耗強さの測定は、具体例１〜１１の表皮材１の表面（他方面）１ｂに対して、研磨紙を摩擦する際、各表皮材１が摩耗して、孔の直径又は長辺などの最大長さが、８ｍｍ±１ｍｍの孔があいたときの摩擦回数と、表皮材１の状態で判断する。この摩擦回数の上限は５００回とし、５００回摩擦しても孔があかなかった場合、表１の結果では、「５００回以上」と表記する。
又、図５、６には、具体例１〜１１が、摩耗強さを評価する試験１を終えた後の平面図及び拡大図が示されている。
この図５、６で示された具体例のうち、５００回摩擦しても孔があかなかった具体例３〜６、８〜１１については、試験１を終えた後における表皮材１の状態評価は、「孔は空いていない。尚、やや透けている。」ときを「○」とし、「孔も空いておらず、透けもない。」ときを「◎」としている。
【０１０９】
【表１】
0006660648.tif 000002
【０１１０】
＜試験１の評価（含有率Ｘ等と摩耗強さの評価）＞  
表１や図５、６で示されたように、具体例１〜１１中、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「０．０％」の具体例１は、最も摩擦回数が少ない「３５８回」で孔があいているが、所定の摩耗強さは有しているとも言える。
又、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「６．９％」の具体例２や、「５．８％」の具体例７は、それぞれ摩擦回数が「４５０回」で孔があいているが、具体例１よりは摩耗強さが向上していると言える。
更に、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「１３．２％」の具体例３、４や、伸止部５有り、かの子編組織６なしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「１０．８％」の具体例８のように、含有率Ｘが「１０．０％」を超える具体例は、５００回摩擦しても孔があかなかった。尚、表皮材１が、やや透けているため、表皮材１の状態としては「○」となっている。
そして、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２３．０％」の具体例５や、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「３２．７％」の具体例６、伸止部５有り、かの子編組織６なしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２０．０％」の具体例９、１０、伸止部５、かの子編組織６共に有りで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２１．８％」の具体例１１のように、含有率Ｘが「２０．０％」を超えたり、伸止部５や、かの子編組織６を有する具体例は、５００回摩擦しても孔があかず、更に、透けもなかったため、表皮材１の状態としては「◎」となっている。
この試験１の結果から、まず、熱融着糸３ａの含有率Ｘについては、含有率Ｘが「０．０％」であることに比べ、含有率Ｘが「５．８％」や「６．９％」であれば、孔があくまでの摩擦回数が増えていることから、含有率Ｘが、少なくとも「０．０％」と「５．８％」の間の「５．０％」以上であれば、摩耗強さ（謂わば、耐久性）の向上が図れるとも言え、これに加えて、含有率Ｘが「１０．０％」以上であれば、表皮材１の状態が「○」となって、より「耐久性の向上」が出来、含有率Ｘが「２０．０％」以上であれば、表皮材１の状態が「◎」となり、更なる「耐久性の向上」が実現する。
又、伸止部５や、かの子編組織６についても、それぞれを有していれば、含有率Ｘが若干低くとも、表皮材１の状態が少なくとも「○」となり、「耐久性の向上」に寄与している。
【０１１１】
＜試験２−１（含有率Ｘ等と伸び率の評価試験）＞
試験２−１では、上述した具体例のうち、具体例１、３、５、６、９、１１の表皮材１に対して、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１６．１  Ｂ法）に準じて、表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向及び経方向における伸び率の値をそれぞれ測定し、評価した。
尚、本発明における「ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１６．１  Ｂ法）に準じる」とは、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１６．１  Ｂ法）に記載された通りに測定されることを含む以外に、当該ＪＩＳの記載を準用して測定されることも含む。又、当該ＪＩＳには「ただし，必要に応じて１４．７Ｎ以外の荷重及び／又は時間（１分間）を変えてもよい。」ことが記載されている。
この伸び率の測定結果と共に、具体例１、３、５、６、９、１１における熱融着糸３ａの含有率Ｘ、伸止部５や、かの子編組織６の有無を、以下の表２に示す。
尚、表２中の伸び率の評価は、「表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向と経方向の両方において、伸び率の値が６０％を超えた」ときを「×」とし、「表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向と経方向の何れかにおいて、伸び率の値が６０％以下である」ときを「△」とし、「表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向と経方向の両方において、伸び率の値が６０％以下である」ときを「○」としている。
【０１１２】
【表２】
0006660648.tif 000003
【０１１３】
＜試験２−１の評価（含有率Ｘ等と伸び率の評価）＞
表２で示したように、具体例１、３、５、６、９、１１中、まず、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「０．０％」の具体例１は、緯方向について「１６３．０％」と１００．０％を超えた値が出ており、伸びが大きいと言え、更に、緯方向と経方向の両方において、伸び率の値が６０％を超えた「×」であることから、伸び率については、比較例であるとも言える。
又、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「１３．２％」の具体例３は、緯方向と経方向の何れかにおいて、伸び率の値が６０％以下である「△」となっており、熱融着糸３ａを有すれば（熱融着糸３ａの含有率Ｘが所定の値以上であれば）、具体例１よりは伸び率が向上していると言える。
更に、伸止部５、かの子編組織６共になしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２３．０％」の具体例５や、「３２．７％」の具体例６、伸止部５有り、かの子編組織６なしで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２０．０％」の具体例９、伸止部５、かの子編組織６共に有りで熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２１．８％」の具体例１１のように、含有率Ｘが「２０．０％」を超えたり、伸止部５や、かの子編組織６を有する具体例は、緯方向と経方向の両方において、伸び率の値が６０％以下である「○」となっている。
この試験２−１の結果から、まず、熱融着糸３ａの含有率Ｘについては、含有率Ｘが「０．０％」の具体例１に比べ、含有率Ｘが「１３．２％」であれば、緯方向と経方向の何れかにおいて、伸び率の値が６０％以下である「△」となることから、含有率Ｘが、「０．０％」と「１３．２％」の間の「１０．０％」以上であれば、伸び性（伸び抑制性）の向上が図れるとも言え、含有率Ｘが「２０．０％」以上であれば、緯方向と経方向の両方において、伸び率の値が６０％以下である「○」となって、更なる伸び抑制性の向上が実現する。
又、伸止部５や、かの子編組織６についても、それぞれを有していれば、含有率Ｘが若干低くとも、緯方向と経方向の両方において、伸び率の値が６０％以下である「○」となり、伸び抑制性の向上に寄与している。
【０１１４】
＜試験２−２（含有率Ｘ等と残留ひずみ率の評価試験）＞
試験２−２では、上述した具体例のうち、同じく、具体例１、３、５、６、９、１１の表皮材１に対して、同じＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１６．２  Ｂ−１法（定荷重法））に準じて、表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向及び経方向における残留ひずみ率の値をそれぞれ測定し、評価した。
尚、本発明における「ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１６．２  Ｂ−１法（定荷重法））に準じる」とは、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．１６．２  Ｂ−１法（定荷重法））に記載された通りに測定されることを含む以外に、当該ＪＩＳの記載を準用して測定されることも含む点や、当該ＪＩＳには「ただし，必要に応じて１４．７Ｎ以外の荷重及び／又は時間（１時間）を変えてもよい。」ことが記載されている点も同様である。
この残留ひずみ率の測定結果と共に、具体例１、３、５、６、９、１１における熱融着糸３ａの含有率Ｘ、伸止部５や、かの子編組織６の有無を、以下の表３に示す。
尚、表３中の残留ひずみ率の評価は、「表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向と経方向の両方において、残留ひずみ率の値が１４％を超えた」ときを「×」とし、「表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向と経方向の何れかにおいて、残留ひずみ率の値が１４％以下である」ときを「△」とし、「表皮材１（シングル緯編地２）の緯方向と経方向の両方において、残留ひずみ率の値が１４％以下である」ときを「○」としている。
【０１１５】
【表３】
0006660648.tif 000004
【０１１６】
＜試験２−２の評価（含有率Ｘ等と残留ひずみ率の評価）＞
表３で示したように、具体例１、３、５、６、９、１１において、緯方向と経方向の両方において、残留ひずみ率の値が１４％を超えた「×」となるものはなく、何れの具体例も、緯方向と経方向の何れかにおいて、残留ひずみ率の値が１４％以下となっており、熱融着糸３ａの含有率Ｘの値が幾らであっても、シングル緯編地２を有するだけで、所定の残留ひずみ性（残留ひずみ抑制性）は有しているとも言える。
又、熱融着糸３ａの含有率Ｘの値は問わず、伸止部５有りで、かの子編組織６なしの具体例９や、伸止部５、かの子編組織６共に有りの具体例１１のように、伸止部５や、かの子編組織６を有する具体例は、緯方向と経方向の両方において、残留ひずみ率の値が１４％以下である「○」となっている一方で、伸止部５、かの子編組織６共になしの具体例１、３、５、６は、上述した「△」となっている。
この試験２−２の結果から、伸止部５や、かの子編組織６について、何れかを有していれば、伸止部５、かの子編組織６何れの有していない場合より、残留ひずみ抑制性が向上していると言える。
【０１１７】
＜試験３（含有率Ｘ等と剛軟度Ｇの評価試験）
試験３では、上述した具体例のうち、熱融着糸３ａの含有率Ｘの違いのみに着目し、具体例１、２、３、５、６の表皮材１に対して、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じて、表皮材１におけるシングル緯編地２の一方面２ａを上にして測定し且つシングル緯編地２の緯方向における緯一方剛軟度Ｇａ１と、そのシングル緯編地２の一方面２ａを上にして測定し且つシングル緯編地２の経方向における経一方剛軟度Ｇａ２と、そのシングル緯編地２の他方面２ｂを上にして測定し且つシングル緯編地２の緯方向における緯他方剛軟度Ｇｂ１と、そのシングル緯編地２の他方面２ｂを上にして測定し且つシングル緯編地２の経方向における経他方剛軟度Ｇｂ２の値をそれぞれ測定し、評価した。
尚、本発明における「ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に準じる」とは、上述したように、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０（８．２１．１  Ａ法（４５°カンチレバー法））に記載された通りに測定されることを含む以外に、当該ＪＩＳの記載を準用して測定されることも含む。
又、シングル緯編地２の一方面２ａが、表皮材１において露出しない側の面（非露出面、裏面）１ａとなり、シングル緯編地２の他方面２ｂが、表皮材１において露出する側の面（露出面、表面）１ｂとなる。
これらの緯一方剛軟度Ｇａ１、経一方剛軟度Ｇａ２、緯他方剛軟度Ｇｂ１、経他方剛軟度Ｇｂ２の測定結果、及び、それぞれの増減率と共に、具体例１、２、３、５、６における熱融着糸３ａの含有率Ｘ、伸止部５や、かの子編組織６の有無であったり、緯一方剛軟度Ｇａ１と緯他方剛軟度Ｇｂ１の緯剛軟度差ΔＧ１、経一方剛軟度Ｇａ２と経他方剛軟度Ｇｂ２の経剛軟度差ΔＧ２、緯一方剛軟度Ｇａ１と緯他方剛軟度Ｇｂ１の大小関係、経一方剛軟度Ｇａ２と経他方剛軟度Ｇｂ２の大小関係を、以下の表４に示す。
尚、表４中の各剛軟度Ｇの値は、各具体例の２つの試験片の平均値である。
又、図７には、試験３の結果のグラフが示されている。
更に、剛軟度Ｇの評価は、＜Ａ＞緯剛軟度差ΔＧ１が１２ｍｍ以下であるとの条件、＜Ｂ＞経剛軟度差ΔＧ２が２５ｍｍ以下であるとの条件、＜Ｃ＞緯一方剛軟度Ｇａ１と緯他方剛軟度Ｇｂ１の大小関係と、経一方剛軟度Ｇａ２と経他方剛軟度Ｇｂの大小関係がそろっているとの条件のうち、「＜Ａ＞〜＜Ｃ＞のうち何れの条件も満たさない」ときを「×」とし、「＜Ａ＞〜＜Ｃ＞のうち何れか１個の条件を満たす」ときを「△」とし、「＜Ａ＞〜＜Ｃ＞のうち何れか２個の条件を満たす」ときを「○」とし、「＜Ａ＞〜＜Ｃ＞の３個全ての条件を満たす」ときを「◎」としている。
【０１１８】
【表４】
0006660648.tif 000005
【０１１９】
＜試験３の評価（含有率Ｘ等と剛軟度Ｇの評価）＞
表４や図７で示したように、具体例１、２、３、５、６中、熱融着糸３ａの含有率Ｘが「０．０％」の具体例１は、＜Ａ＞〜＜Ｃ＞のうち何れの条件も満たさない「×」となっており、各条件について詳解すれば、具体例１は、＜Ａ＞緯剛軟度差ΔＧ１が１２ｍｍより大きい「１５ｍｍ」であり、且つ、＜Ｂ＞経剛軟度差ΔＧ２が２５ｍｍより大きい「３１ｍｍ」となっているため、緯方向及び縦方向の何れにおいても、剛軟度差ΔＧが大きく、表皮材１（シングル緯編地２の耳部等）がカールし易いと言え、更に、＜Ｃ＞緯方向においては、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より大きいにも関わらず、経方向においては、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より小さいため、緯方向と経方向で、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っておらず、表皮材１（シングル緯編地２の耳部等）が捻じれてカールし易いことから、剛軟度Ｇについては、比較例であるとも言える（詳解すれば、シングル緯編地２の緯方向における端部が、その一方面２ａ側にカールする場合、シングル緯編地２の経方向における端部は、逆に、その他方面２ｂ側にカールするなど）。このようにカールすることで、シングル緯編地２は、後工程の加工通過性が下がるとも言え、これを解消するために、高温による熱セットや、バインダーを塗布するなど何らかのカール対策が必要となり、工程が複雑化するとも言える。
又、熱融着糸３ａの含有率Ｘが「６．９％」の具体例２や、「１３．２％」の具体例３は、＜Ａ＞〜＜Ｃ＞のうち何れか２つの条件を満たす「○」となっており、各条件について詳解すれば、具体例２、３は、＜Ｃ＞緯方向においては、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より大きいにも関わらず、経方向においては、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より小さいため、緯方向と経方向で、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っていないものの、＜Ａ＞緯剛軟度差ΔＧ１が１２ｍｍより小さい「８ｍｍ」や「２ｍｍ」であり、且つ、＜Ｂ＞経剛軟度差ΔＧ２が２５ｍｍより小さい「１０ｍｍ」や「２０ｍｍ」となっているため、緯方向及び縦方向の何れにおいても、剛軟度差ΔＧが、所定値より小さくなっているため、具体例１より、カール（特に、耳部のカール）が発生し難い（「耳カールの抑制」が図れる）と言える。このようなカールを抑制することで、より工程を簡略化したカール対策が実現するとも言え、特に、編幅が可変したシングル緯編地２を一体編成する際に、より良いとも言える。
更に、熱融着糸３ａの含有率Ｘが「２３．０％」の具体例５や、「３２．７％」の具体例６は、＜Ａ＞〜＜Ｃ＞の３個全ての条件を満たす「◎」となっており、各条件について詳解すれば、＜Ａ＞緯剛軟度差ΔＧ１が１２ｍｍより小さい「９ｍｍ」であり、且つ、＜Ｂ＞経剛軟度差ΔＧ２が２５ｍｍより小さい「１２ｍｍ」や「２２ｍｍ」となっているため、緯方向及び縦方向の何れにおいても、剛軟度差ΔＧが、所定値より小さくなっているため、表皮材１（シングル緯編地２の耳部等）がカールし難いと言え、これに加えて、＜Ｃ＞緯方向においては、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より小さく、且つ、経方向においても、緯一方剛軟度Ｇａ１が緯他方剛軟度Ｇｂ１より小さいため、緯方向及び経方向で、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っているため、表皮材１（シングル緯編地２の耳部等）が捻じれてカールし難く、更なる「耳カールの抑制」が図れると言える。
この試験３の結果から、熱融着糸３ａの含有率Ｘについて、含有率Ｘが「０．０％」に比べ、含有率Ｘが少なくとも「６．９％」であれば、緯方向及び縦方向の何れにおいても、剛軟度差ΔＧの値を、所定値（緯剛軟度差ΔＧ１であれば１２ｍｍ、経剛軟度差ΔＧ２であれば２５ｍｍ）より低減できることから、含有率Ｘが、「０．０％」と「６．９％」の間の「５．０％」以上であれば、「耳カールの抑制」が図れるとも言え、これに加えて、含有率Ｘが「２０．０％」以上であれば、＜Ａ＞〜＜Ｃ＞の３個全ての条件を満たす「◎」となって、更なる「耳カールの抑制」が実現する。
尚、上述したように、緯剛軟度差ΔＧ１は、好ましくは１１ｍｍ以下、更に好ましくは１０ｍｍ以下であったり、経剛軟度差ΔＧ２も、２５ｍｍ以下であれば、特に限定はないが、好ましくは２３ｍｍ以下、更に好ましくは２２ｍｍ以下であっても良く、これらにより、更に「耳カールの抑制」が図れるとも言える。
【０１２０】
＜試験３の評価（図７について）＞
尚、図７について詳解すれば、熱融着糸３ａの含有率Ｘと、一方剛軟度Ｇａ（図７（ａ）〜（ｄ）中では、一方面（裏面）にて示す）、及び、他方剛軟度Ｇｂ（図７（ａ）〜（ｄ）中では、他方面（表面）にて示す）との関係については、図７（ａ）、（ｂ）に示されており、
図７（ａ）の緯方向においては、含有率Ｘが「０．０％」の時に、緯一方剛軟度Ｇａ１と緯他方剛軟度Ｇｂ１の緯剛軟度差ΔＧ１が最も大きくなっており（図７（ａ）中の赤い点線枠内参照）、緯一方剛軟度Ｇａ１が、緯他方剛軟度Ｇｂ１より大きい（つまり、表皮材１の裏面１ａ（シングル緯編地２の一方面２ａ）の方が、表皮材１の表面１ｂ（シングル緯編地２の他方面２ｂ）より硬く、言い換えれば、「表面１ｂが軟らかい」とも言える）。
これは、図７（ｂ）の経方向においても同様で、含有率Ｘが「０．０％」の時に、経一方剛軟度Ｇａ２と経他方剛軟度Ｇｂ２の経剛軟度差ΔＧ２が最も大きくなっている（図７（ｂ）中の赤い点線枠内参照）が、緯方向とは異なり、経一方剛軟度Ｇａ２は、経他方剛軟度Ｇｂ１より小さい（つまり、表皮材１の裏面１ａ（シングル緯編地２の一方面２ａ）の方が、表皮材１の表面１ｂ（シングル緯編地２の他方面２ｂ）より軟らかく、言い換えれば、「裏面１ａが軟らかい」いとも言える）。
又、熱融着糸３ａの含有率Ｘと、一方剛軟度Ｇａ、及び、他方剛軟度Ｇｂの増加率の関係については、図７（ｃ）、（ｄ）に示され、
図７（ｃ）の緯方向においては、含有率Ｘの増加につれて、緯他方剛軟度Ｇｂ１が急激に増加しており（図７（ｃ）中の直線参照）、最終的には大小関係が逆転して、緯一方剛軟度Ｇａ１が、緯他方剛軟度Ｇｂ１より小さくなっている（つまり、含有率Ｘが「０．０％」の時に「軟らかかった表面１ｂ」が、含有率Ｘの増加につれて、急激に硬くなっているとも言える）。
一方、図７（ｄ）の経方向においては、緯方向とは逆で、含有率Ｘの増加につれて、経一方剛軟度Ｇａ２が急激に増加しており（図７（ｄ）中の直線参照）、含有率Ｘの何れの値においても、経一方剛軟度Ｇａ２が、経他方剛軟度Ｇｂ２より小さくなっている（つまり、含有率Ｘが「０．０％」の時に「軟らかかった裏面１ａ」が、含有率Ｘの増加につれて、急激に硬くなっているとも言える）。
【０１２１】
＜その他＞
本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。表皮材１等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することが出来る。
表皮材１は、シングル緯編地２の一方面２ａに付着したバッキング樹脂７を有していなくとも良い（図２（ｂ）、３参照）。
【０１２２】
表皮材１が略袋状であり、インテリア品Ｃが椅子Ｃ’である場合には、当該表皮材１の開口部１Ａは、椅子Ｃ’の下面（底面）に位置するようにしても良い。
表皮材１が略袋状であり且つ開口部１Ａが１つである場合には、当該開口部１Ａに良く伸びる（伸縮性の高い）糸を用いても良い。
表皮材１は、インテリア品Ｃが椅子Ｃ’である場合、当該椅子Ｃ’の側面を覆う部分に開口部１Ａを設けていたり、緯編地である表皮材１の厚さを薄くして（破れ易い箇所を有して）いても良い。
その他、表皮材１は、面ファスナ（図示せず）を有していても良く、この面ファスナは、上述した椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃに、上述した表皮材１を付着させる際に用いるものである。
【０１２３】
表皮材１がシート状であり、インテリア品Ｃが内装材Ｃ”である場合等には、当該表皮材１は開口部１Ａを有さなくとも良い。
又、表皮材１は、上述したように緯編地であるが、アクセント柄として、当該緯編地の一部等に、ポリウレタン樹脂製等の弾性糸を用いることによって、表皮材１における凹凸柄を表現でき、異素材感（例えば、一体形成された緯編地でありながら、縫製品やパッチワークのような感じ）を実現できるとも言える。
表皮材１（シングル緯編地２）は、当該シングル緯編地２の緯方向及び経方向において、一方剛軟度Ｇａと他方剛軟度Ｇｂの大小関係が揃っていると同時に、緯剛軟度差ΔＧ１が１２ｍｍ以下（又は、１１ｍｍ以下や１０ｍｍ以下など）で且つ経剛軟度差ΔＧ２が２５ｍｍ以下（又は、２３ｍｍ以下や２２ｍｍ以下など）であっても良い。
【０１２４】
シングル緯編地２は、伸止部５が設けられていなかったり（図３（ｂ）参照）、かの子編組織６を備えていなかったり、かの子編組織６ではないが、タック編組織６’を備えていたり、一体編成されていなくとも良い。
シングル緯編地２は、かの子編組織６の代わりに、タック編組織６’と平編組織（プレイティング編組織４）が、シングル緯編地２の一定範囲において、ウェール方向のみ、又は、コース方向のみに、所定間隔ごとに配置された編組織を備えていても良い（図４（ｂ）参照）。
シングル緯編地２は、かの子編組織６の代わりに、タック編組織６’とミス編組織（図示省略）が、シングル緯編地２の一定範囲において、ウェール方向、及び／又は、コース方向に、所定間隔ごとに配置された（例えば、タック編組織６’とミス編組織が、１つずつ交互に配置されたり、２つ以上ずつ交互に配置されたり、タック編組織６’とミス編組織のうち、何れか一方がより多く配置されてから、他方が配置される等の）編組織を備えていても良い。又、タック編組織６’をシングル緯編地２が備えることによって、シングル緯編地２が厚くなる（生地厚がアップする）とも言える。
シングル緯編地２は、引返し編組織を備えていても良い。
【０１２５】
この他、シングル緯編地２を構成（編成）する糸としては、例えば、弾性糸であっても良い。
弾性糸としては、例えば、ポリウレタン（ＰＵ）樹脂製の糸とゴム製の糸の少なくとも一方を含んでいても良い。
又、弾性糸は、芯糸に対して鞘糸を巻き付けたカバリング構造であっても良い。
シングル緯編地２は、熱融着糸３ａの含有率Ｘが、当該シングル緯編地２において、一様であっても良く、又、その逆に、当該シングル緯編地２における熱融着糸３ａの含有率Ｘが、一様でなく、部分的に異なっていても構わない。シングル緯編地２における熱融着糸３ａの含有率Ｘが一様でない場合、例えば、表皮材１（シングル緯編地２）において、使用者に接触する頻度が高い部分（例えば、インテリア品Ｃが椅子Ｃ’であれば、座部Ｃ１’（特に、その上面）や、背凭れ部Ｃ２’（特に、その前面）など）における熱融着糸３ａの含有率Ｘはより高く（例えば、含有率Ｘが１０％以上や２０％以上など）、使用者に接触する頻度がそれほど高くない部分（例えば、インテリア品Ｃが椅子Ｃ’であれば、座部Ｃ１’の下面や側面など）や、背凭れ部Ｃ２’の上面や側面など）における熱融着糸３ａの含有率Ｘはより低く（例えば、含有率Ｘが１０％未満や８％未満など）ても良い。
【０１２６】
複数本の糸３は、熱融着糸３ａを含まなくとも良く、逆に、表皮糸３ｂを含まなくとも構わない。
複数本の糸３が熱融着糸３ａを含む場合であっても、当該熱融着糸３ａが、シングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置していなくとも良い。
複数本の糸３が表皮糸３ｂを含む場合であっても、当該表皮糸３ｂが、シングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置していなくとも良い。
複数本の糸３は、熱融着糸３ａ（謂わば、第１の熱融着糸３ａ）ばかりを含んだり、表皮糸３ｂ（謂わば、第２の熱融着糸３ｂ）ばかりを含んでも良い。
非熱融着性部分を有した糸（非熱融着性部分のみを有した糸など）によって構成された浮糸８ａがシングル緯編地２の一方面２ａから浮くように編成され（つまり、浮編組織８がシングル緯編地２の一方面２ａ側に設けられ、且つ、熱融着糸３ａが一方面２ａ寄りに位置した略筒状又は略袋状のシングル緯編地２において当該一方面２ａ側が筒内面側又は袋内面側である場合、表皮材１（シングル緯編地２）を熱セット等の加工をしても、当該表皮材１（シングル緯編地２）の筒内面側又は袋内面側に位置した熱融着糸３ａ同士が引っ付くことを抑制したり、当該表皮材１（シングル緯編地２）に所定の形状を付ける型材（ラスト材）等に引っ付くことを抑制すると言える。
又、表皮材１（シングル緯編地２）において、浮編組織８が設けられた側の面は、面ファスナーが引っ付き易くなると言える。
【産業上の利用可能性】
【０１２７】
本発明に係る表皮材は、自動車（乗用車）や鉄道車両、航空機、船舶等の乗り物の内部（室内）における椅子や内装材（内壁材、天井材、床材など）を覆うことが出来、特に、自動車であれば、カーシート（椅子）や、オーナメント（ドアトリム）、ダッシュボード、グローブボックス、インストルメントパネル、コンソールボックスなどの内装材（内壁材、天井材、床材）等を覆うものとして利用可能である。
この他、本発明に係る表皮材は、上述した自動車等の乗り物の内部だけでなく、家屋やビル等の建物の内部における椅子やベッド等の家具類や、壁材、天井材、床材等の内装材、照明器具などを覆う際に利用可能である他、更には、産業資材用途、衣料資材用途などに利用しても良い。
【符号の説明】
【０１２８】
１        表皮材
２        シングル緯編地
２ａ      シングル緯編地の一方面
２ｂ      シングル緯編地の他方面
３        複数本の糸
３ａ      熱融着糸
３ｂ      表皮糸
４        プレイティング編組織
５        伸止部
６        かの子編組織
７        バッキング樹脂
Ｃ        インテリア品
Ｃ’      椅子
Ｘ        熱融着糸の含有率
Ｇａ      一方剛軟度
Ｇｂ      他方剛軟度
ΔＧ      剛軟度差
【要約】
【課題】表皮材のシングル緯編地が、複数本の糸を引き揃えてのプレイティング編組織を備える等して、「糸量の低減」などを実現する。
【解決手段】椅子Ｃ’等のインテリア品Ｃを覆う表皮材１である。表皮材１はシングル緯編地２を有し、シングル緯編地２は複数本の糸３を引き揃えてのプレイティング編組織４を備えている。複数本の糸３中の熱融着糸３ａはシングル緯編地２の一方面２ａ寄りに位置したり、熱融着糸３ａの含有率Ｘが５％以上であったり、複数本の糸３中の表皮糸３ｂはシングル緯編地２の他方面２ｂ寄りに位置したり、シングル緯編地２は、伸止部５や、かの子編組織６を備えたり、一体編成されたり、その一方面２ａにバッキング樹脂７が付着されたり、シングル緯編地２の一方面２ａ側の一方剛軟度Ｇａと、他方面２ｂ側の他方剛軟度Ｇｂの剛軟度差ΔＧが、シングル緯編地２の緯方向で１２ｍｍ以下、経方向で２５ｍｍ以下等でも良い。
【選択図】図２【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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