(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の体幹部（１３）に装着し、身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整する身体調整補助具（１）であって、
前記身体調整補助具（１）は、Ｔ字形状に形成される横部（２）及び縦部（４）と、
前記横部（２）の端部に接合する一対の第一関節部（８）と、
前記第一関節部（８）に接合する一対のアーム部（６）と、
前記アーム部（６）に装着する一対のハンドル部（７）と、
前記アーム部（６）に形成する一対の第二関節部（９）と、
前記縦部（４）の端部に接合する第三関節部（１０）と、
前記縦部（４）に装着する体幹係合部（１１）と、
前記縦部（４）に設ける装着帯部（１２）と、
からなり、
前記Ｔ字形状に形成される横部（２）及び縦部（４）は、使用者の立位姿勢時に想定される前額面（１５）に対して平行して装着され、
前記第一関節部（８）は、使用者の上肢部（１８）を身体に想定される前額面（１５）を上下に動作させ、
前記アーム部（６）は、前記横部（２）の延長線上を動作させ、
前記ハンドル部（７）は、前記身体調整補助具（１）を身体に想定される前額面（１５）上と平行に保持し、着脱自在に装着され、
前記第二関節部（９）は、使用者の肘部２０を前額面１５上に平行するように動作させ、前記第二関節部（９）は、使用者の肘部２０を横部２と直交するように可動させ、
前記第三関節部（１０）は、仙骨部に相対する部分の位置である腰部（２２）に当接し、
前記第三関節部（１０）は、縦部（４）を自由に可動させ、
前記体幹係合部（１１）は、縦部（４）に着脱自在に装着され、
前記体幹係合部（１１）は、半円弧状のパイプ形状に形成され、
前記体幹係合部（１１）は、肩甲骨部の間の部分の脊柱部分に当接し、
前記装着帯部（１２）は、前記第三関節部（１０）に装着される
ことを特徴とする身体調整補助具（１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整する具材に関する。
【背景技術】
【０００２】
今日、私たちは、椅子に座り各種乗り物を利用し、立たない歩かない環境下にあり、運動不足の生活が筋肉及び筋膜、靱帯及び腱を弱体化させている。
また、腰痛や肩こり、肥満や猫背、身体機能の低下がなどが原因となり腱康にも影響を与えている。
また、加齢は、膝痛による歩行障害、転倒による骨折が招く寝たきり状態など、高齢化社会が抱える大きな問題となっている。
そこで、運動不足や生活習慣の改善や腱康増進などの対策として、フィットネスクラブでのトレーニングや水泳、ウォーキングやランニングなどの各種の運動による解決がなされている。
また、整体やリハビリでの機能回復訓練、ヨガや体操などの各種身体訓練を基に身体機能の改善などの取り組みもなされている。
【０００３】
そもそも、横座りや足組座り、歩き方などの各人固有の生活習慣は、不均衡な筋肉及び靱帯を形成し、骨格を歪めてしまい、正常な姿勢を保持できないのは当然である。
さらに、スポーツ等の各種競技は、非対称的な動作を前提としており、偏った運動の連続が不均衡な筋肉及び靱帯を形成することを助長し、骨格系にも影響し、身体構造のバランスを阻害している。
また、運動は、一程強度の関節行動の許容範囲を超えると、筋肉及び靱帯や関節などに負担を与え過ぎて怪我の原因となっている。
【０００４】
そもそも、現在の人々の姿勢は、重力に抗して二本の足で立ち歩くことが出来る身体に進化し獲得したものであり、個人差は無いはずである。
しかし、各人固有の生活環境は、幼児期から成人期までの進化の過程を体現している身体構造に著しい影響を与え、成人後の各人固有の身体バランス状態での生活が個性的で多様な姿勢を示している。
また、不均衡な筋肉及び靱帯のバランス状態では、いかなるトレーニングや整体、身体訓練や生活習慣病対策であっても不均衡な筋及び靱帯のバランスを助長させてしまう危険性をはらんでいる。
【０００５】
そこで、前記の問題を解決するために、特定の部位のみを鍛えるのではなく、全身の筋肉を総合的に鍛える必要があるとの観点から、単一の動作で使用者の全身の筋肉及を総合的に鍛えることが可能なトレーニング装置が提案されている。
このトレーニング装置は、垂直位置を変更する調整部を備える支持部材と傾斜角度を変更する角度調整部を備えるリング形状のフレーム部材からなり、使用者はリング部を使用し身体を捻り時計回りに回転させる。この回転運動は、身体の稼働範囲の限界まで行うことで反対方向に反作用が加わる。この反作用が負荷となり使用者の筋肉を鍛える。
この際、使用者の身体が固定されていないため、全身の筋肉が同時に鍛えられ均衡のとれた肉体を得ることを特徴とするものである。（特許文献１）
【０００６】
この提案は、身体の稼働範囲内を反復運動させる運動であり、全身の筋肉を同時にバランス良く鍛え均衡のとれた肉体を得ること目的とする発想が斬新であり評価するものである。
しかし、固定された装置に身体を固定する運動は、従来のマシーンを使用するトレーニングの延長でしかなく、マシーンに身体を合わせる運動であり、前提となる身体の状態は考慮されていない。
また、装置自体が大がかりであり設置場所や価格などが懸念されるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第５１００５６９号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】基礎運動学、医歯薬出版株式会社
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
元来、人間の姿勢は、進化の過程で獲得した筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などの正常なバランスを基に正常な姿勢が保証されているはずである。
しかし、人々の身体は、各人固有の生活習慣及び社会環境下での影響により、各人固有のアンバランスな筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などが形成され、結果、不自然な姿勢を示し、
アンバランスな状態での姿勢改善や運動が骨格系をも不均衡にしてしまい、腱康に重大な影響をもたらしている。
【００１０】
そもそも、人間は、二本の足で立っている状態が不思議であるが、地球上の重力下に在り、二本の足で立ち歩くことに適合する筋骨系を獲得しながら進化してきた。
また、人は、やや前に傾いた構造にあり後ろから引っ張るように筋群が働き、常に重力に抗する努力を重ね、立位姿勢を維持している。
つまり、二本の足で立つ身体は、直立姿勢時においても常に不安定な状態にあり、わずかな重心の動揺が起こり、足関節を支点として逆振り子のような微細な運動を常時行っている。
【００１１】
また、最も安定している立位姿勢時の状態は、身体の中心軸と重力線が一致し、重心線が身体を支える支持基底面内からはみ出さない状態である。
また、立位姿勢を維持している感覚は、意識されず、無意識の効率的で自動的な働きが姿勢を維持し姿勢戦略と言われ、支持基底面内から重心線が出ないように筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などが微細な調整を行っている。
この通常あまり意識することのない固有感覚は、身体の各部位の相対位置を感知していて、特に足裏は体表面積の２％と言われる狭い面積でありながら、姿勢の情報を脳に伝え、体重を支えると共に立ち移動するなどの多くの機能を担っている。
これらの反射機構は、無意識に統合されていて、重心が低く、支持基底面が広いほど、立位姿勢が最大可動域を動作する。
つまり、立位姿勢の維持は、頭部及び胴体部、両上肢及び両下肢部が微妙に動作し姿勢の安定を補っている。この身体動作も意識されず、無意識の効率的で自動的な働きが姿勢を安定させ保持している。
【００１２】
現在、腱康に対する関心がたかまり、スポーツジムでの各種トレーニング、ランニングやウォーキング、各種の運動器具及び腱康器具が販売されている。
また、筋肉及び靱帯トレーニングでは、身体の表面ある大きな動きをつくる大きな筋肉である表層筋の鍛錬から、身体の姿勢を作る姿勢保持筋と言われるインナーマッスルの鍛錬が注目されている。
また、インナーマッスルは、体幹筋とも言われ、スポーツ選手を中心に関心が一般化し、太い表層筋で形成された体型から、体幹筋を強化する細い体型へと変化がみられる。
また、このインナーマッスルは、微妙に関節をサポートし、スムースな身体の動きをさせるしなやかな筋肉及び靱帯として注目され、痩身や腱康、老化の対策としても関心を呼んでいる。
さらに、骨と骨を結合させている靱帯や骨格筋が骨に付着する部分である腱は、かたくなり弾力性を失い転倒やつまずきの原因となり、捻挫や骨折を招いている。
近年、筋肉を包む筋膜は、シワが出来固まることで肩こりなどの凝りを引き起こしてしまうとの認識が高まり、筋膜を正常な状態にする取り組みが始まっている。
また、身体全体の筋バランスを求める手段としては、ヨガや太極拳などが健康法として採用されてきたが、特にヨガの健康法が流行している。
しかし、筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などのバランスを正常化すると言う発想はない。
しかも、筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などのバランスを調整し鍛錬する手段を持ち合わせてはいないのが現状である。
現在の身体の鍛錬法は、各種マシーンを使用し身体各部位単位で強化する方法、体操に具材を使用する方法、バランス鍛錬法では両上肢を中心に身体全体を使用する運動などに限定され、正常な立位姿勢を目指すと言う基本的な視点が欠如している。
【００１３】
そもそも、各人固有の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱で構成されてしまった身体での運動では、逆にアンバランス状態を強化してしまう恐れがある。
つまり、各種運動による鍛錬では均等な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを取り戻す手段としては機能していない。
また、インナーマッスルの強化運動は、重力の負荷を受ける姿勢での運動が主体であり、持続する運動としては難易度が高い。
そもそも、正確な筋バランスを求めるインナーマッスルの運動を、従来の筋肉トレーニングを実行する姿勢で行うことは不自然である。
現在、本来あるべき正常な身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などのバランスを取り戻すことへの視点が欠落している。
本発明者は、立位姿勢を保持しバランスを保っている姿勢保持筋または抗重力筋と言われ筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などを正常化する運動は、立位姿勢で実行されるべきであると考えるものである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の身体調整補助具（１）は、使用者の体幹部（１３）に装着し、身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整する身体調整補助具（１）であって、
前記身体調整補助具（１）は、Ｔ字形状に形成される横部（２）及び縦部（４）と、
前記横部（２）の端部に接合する一対の第一関節部（８）と、
前記第一関節部（８）に接合する一対のアーム部（６）と、
前記アーム部（６）に装着する一対のハンドル部（７）と、
前記アーム部（６）に形成する一対の第二関節部（９）と、
前記縦部（４）の端部に接合する第三関節部（１０）と、
前記縦部（４）に装着する体幹係合部（１１）と、
前記縦部（４）に設ける装着帯部（１２）と、
からなることを特徴とする。
【００１５】
本発明の身体調整補助具（１）は、前記横部（２）に横部伸縮部（３）が形成されていることを特徴とする。
【００１６】
本発明の身体調整補助具（１）は、前記縦部（４）に縦部伸縮部（５）が形成されていることを特徴とする。
【００１７】
本発明の身体調整補助具（１）は、前記アーム部（６）が左右対称に形成され、
前記ハンドル部（７）が左右対称に装着され、
前記第一関節部（８）が左右対称に形成され、
前記第二関節部（９）が、左右対称に形成され、
前記体幹係合部（１１）が前記縦部（４）の上方部分に装着され、
前記装着帯部（１２）は、前記第三関節部（１０）に設けられ、使用者の胴体部（１３）に装着するように構成されていることを特徴とする（１）。
【００１８】
本発明の身体調整補助具（１）は、前記横部（２）の両端部分を前方に上から下に向かって湾曲させたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の身体調整補助具は、使用者の胴体部に係合し、両上肢を身体に想定される前額面上に保持し、胴体部及び下肢部を一体節または二体節の身体に構成するものである。
本発明の身体調整補助具は、足部の支持基底面を狭くした状態で重心を上げ、意識的に動揺を刺激すると転倒を防止しようとして働く反射的な動揺を運動として応用するものである。
つまり、両上肢を身体の前額面上に保持することで身体バランスを保持しようとする動作を妨害する手段として、両上肢を身体に想定される前額面上に保持するものである。
また、両上肢を上下させることで重心の位置を変化させ、動揺を拡大させるものである。
結果、動揺を抑えようとする反射機構の働きを、直立での静止運動、身体に想定される前額面上及び矢状面上及び水平面上での静止運動、身体に想定される前額面上及び矢状面上及び水平面上での反復運動に誘導し、各運動が身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整するものである。
【００２０】
本発明の第一の効果は、胴体部と下肢部を一体節の身体に構成し、両上肢を身体の前額面上に保持する体位で直立、前後に倒す運動である屈曲及び伸展、左右に倒す運動である左右の測屈、左右に回転する運動である左右の回旋の最大可動域で静止運動をさせるものである。
次に、一体節での直立の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させることで立位状態を不安定にさせ、人間が本来備えている正常な立位姿勢を保持しようとする反射反応を、直立姿勢を正常に導く運動とするものである。
結果、正常な直立姿勢に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
次に、一体節での屈曲及び伸展の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させることで立位状態を不安定にさせ、動揺を前後の動揺に誘導するものである。
また、前後の運動は、身体に想定される矢状面を運動することが効率的で転倒を防止することを発見するものである。
結果、前後に倒す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
次に、一体節での左右の測屈の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させているので立位状態を不安定にさせ、動揺を左右の動揺に誘導するものである。
また、左右に倒す運動は、身体に想定される前額面を運動することが効率的であり転倒を防止することを発見するものである。
結果、左右に倒す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
また、一体節での左右の回旋の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させているので立位状態を不安定にさせ、動揺を左右の動揺に誘導するものである。
また、左右に回る動作が身体に想定される水平面を運動することが効率的で在り転倒を防止することを発見するものである。
結果、左右に回す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
本発明の身体調整補助具は、身体を身体に想定される矢状面、前額面、水平面を動作させることが最大可動域を運動することを発見するものである。
【００２１】
本発明の第二の効果は、胴体部及び下肢部を一体節の身体での体位で動揺を拡大させると転倒を防止しようと仙骨部を中心とする腰部の関節が回転することで転倒を防止する反応を応用するものであり、腰部が動作する二体節の身体の構成に変化させるものである。
また、胴体部と下肢部を二体節の身体に構成し、両上肢を身体の前額面上に保持する体位で前後の運動である屈曲及び伸展、左右に倒す運動である左右の測屈、左右に回す運動である左右の回旋の最大可動域で静止運動をさせるものである。
次に、二体節での屈曲及び伸展の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させることで立位状態を不安定にさせ、動揺を前後の動揺に誘導するものである。
また、前後の運動は、身体に想定される矢状面を運動することが効率的で転倒を防止することを発見するものである。
結果、前後に倒す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
次に、二体節での左右の測屈の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させているので立位状態を不安定にさせ、動揺を左右の動揺に誘導するものである。
また、左右に倒す運動は、身体に想定される前額面を運動することが効率的であり転倒を防止することを発見するものである。
結果、左右に倒す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
次に、二体節での左右の回旋の静止運動は、両上肢を胴体と一体化させているので立位状態を不安定にさせ、動揺を左右の動揺に誘導するものである。
また、左右に回る動作が身体に想定される水平面を運動することが効率的で在り転倒を防止することを発見するものである。
結果、左右に回す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
本発明の身体調整補助具は、身体の矢状面、前額面、水平面を動作させることが最大可動域を運動することを発見するものである。
【００２２】
本発明の第三の効果は、前後の運動である屈曲及び伸展の一体節から二体節の静止運動を連続させると前後の運動が反復運動になり、左右に倒す左右の測屈の一体節から二体節の静止運動を連続させると左右の反復運動になり、左右に回す左右の回旋の一体節から二体節の静止運動を連続させると回転の反復運動に変化させるものである。
この反復運動は、一体節の足部を支点とする逆振り子運動が二体節の腰部が運動する振り子運動に変化するので運動の可動域を拡大させることが出来る。
また、屈曲及び伸展の反復運動は、前後に倒す動作が身体に想定される矢状面を連続するので効率的で負荷を伴わない連続する運動を実現するものである。
また、左右の測屈の反復運動は、左右に倒す動作が身体に想定される矢状面を連続するので効率的で負荷を伴わない連続する運動を実現するものである。
また、左右の回旋の反復運動は、左右に回す動作が身体に想定される矢状面を連続するので効率的で負荷を伴わない連続する運動を実現するものである。
また、本発明の身体調整補助具は、負荷を伴わない連続する運動であり、快適な運動を実現し、負荷を伴う運動の弊害をすべて解消する運動を実現するものである。
結果、前後に倒す運動、左右に倒す運動、左右に回す運動に必要な筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整し強化するものである。
この際に、既存の呼吸法を採用することで好適な効果を発揮するものでありる。
【００２３】
本発明の第四の効果は、身体調整補助具を使用する運は両上肢を挙手した体位、両上肢を横に広げた体位、両上肢を横に広げ両上腕を上げる体位などの基本的な体位を基に、重心の位置を変更することができるようにしたので、転倒を防止しようと働く動作が身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整すると共に強化する運動を実現するものである。
【００２４】
本発明の第五の効果は、本発明の身体調整補助具は座位姿勢時での使用が可能であり、高齢者やリハビリテーションにも効果を発揮するものでありる。
【００２５】
本発明の第六の効果は、本発明の身体調整補助具は矢状面、前額面、水平面などの基本面を運動させることを特徴とするが、基本面を運動している検証を使用者が水準器部を設け目視することが出来るようにすることで、最大可動域の運動を確認し正確に実行きるようになった。
また、デジタルセンサーを装着すると、視覚的にも聴覚的にもモニターで確認出来るので、運動を正確に実行できるようになる。
【００２６】
本発明の第七の効果は、本発明の身体調整補助具が胴体部に複数の装着帯部を装着することが出来るようにしたので、胸部に装着することで胸腔の動きを基に呼吸をコントロールが出来るので、インナーマッスルの鍛錬に最適な効果を実現するものである。
さらに、下腹部に装着すると下腹部の筋群の緊張を意識し腹式呼吸を確認することが出来るようになると共に腰部のS字形状も確認することが出来るようになり、身体各部の関連を意識できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は、本発明の身体調整補助具１の実施例１の例を示す斜視図である。
【図２】図２のaは、図１の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す背面図である。図２のbは、図１の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す側面図である。
【図３】図３は、本発明の身体調整補助具１の実施例２の例を示す斜視図である。
【図４】図４のaは、図３の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す背面図である。図４のbは、図３の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す側面図である。
【図５】図５は、本発明の身体調整補助具１の実施例３の例を示す斜視図である。
【図６】図６のaは、図５の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す背面図である。図６のbは、図５の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す側面図である。
【図７】図７のaは、直立及び屈曲及び伸展の運動に好適である、上肢部１８を側方挙手している体位に身体調整補助具１を装着している例を示す略背面図である。        図７のｂは、直立及び屈曲及び伸展の運動に好適である、上肢部１８を側方挙手している体位の例を示す略側面図である。
【図８】図８は、図７の体位で行われる、直立及び屈曲及び伸展の運動が一体節から二体節の運動に変化し、連続する反復運動に変化する例を示す略側面図である。
【図９】図９のaは、直立及び左右の測屈の運動に好適である、上肢部１８を水平伸展し肘部２０を側方挙手している体位に身体調整補助具１を装着している例を示する略背面図である。        図８のｂは、直立及び左右の測屈の運動に好適である、上肢部１８を水平伸展し肘部２０を側方挙手している体位の例を示す略背面図である。
【図１０】図１０は、図９の体位で行われる、直立及び左右の測屈の運動が一体節から二体節の運動に変化し、連続する反復運動に変化する例を示す略側面図である。
【図１１】図１１のaは、直立及び左右の回旋の運動に好適である、上肢部１８を水平伸展している体位に身体調整補助具１を装着している例を示す略背面図である。          図１１のｂは、直立及び左右の回旋の運動に好適である、上肢部１８を水平伸展している体位の例を示す略上面図である。
【図１２】図１２は、図１１の体位で行われる、直立及び左右回旋の運動が、連続する反復運動に変化する例を示す略上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明の好適な実施の例を、図１、図２、図３、図４、図５、図６、図７、図８、図９、図１０、図１１を用いて詳細に説明する。
尚、以下に述べる実施例は、本発明の好適な形状の具体例を示すものであるが特定するものではなく、本発明の技術的思想を損なうものでなければ良い。
【００２９】
まず、本発明の身体調整補助具１は、使用者が直立した状態である立位姿勢時には常に動揺していることを応用し、動揺を拡大させることを特徴とするものである。
そこで、動揺を拡大させる手段として、上肢部１８を身体に想定される前額面１５上に保持することで胴体部１３と一体化させ、上肢部１８を上下させることで重心の位置を変化させる異なる体位を基に運動するものである。
さらに、拡大した動揺を身体に想定される三つの基本面上に誘導し運動させることで、身体の筋肉及び筋膜、靱帯及び腱のバランスを調整するものである。
第一の特徴は、拡大した動揺を直立した立位姿勢で保持することを、静止運動として実現するものである。
第二の特徴は、拡大した動揺を屈曲及び伸展の動作に誘導し、屈曲及び伸展の最大可動域である矢状面１４上で保持することを、静止運動として実現するものである。
第三の特徴は、拡大した動揺を左右の測屈に誘導し、左右の測屈の最大可動域である前額面１５上で保持することを、静止運動として実現するものである。
第四の特徴は、拡大した動揺を左右の回旋に誘導し、左右の回旋の最大可動域である水平面１６上で保持することを、静止運動として実現するものである。
第五の特徴は、直立と屈曲と伸展の静止運動が連続する前後に倒す反復運動として実現するものである。
第六特徴は、直立と左右の測屈の静止運動が連続する左右に倒す反復運動として実現するものである。
第七特徴は、直立と左右の回旋の静止運動が連続する左右に回転する反復運動として実現するものである。
【実施例１】
【００３０】
まず、図１、図２を基に本発明の身体調整補助具１の実施例１を説明する。
図１は、本発明の身体調整補助具１の実施例１の例を示す斜視図である。
図２のaは、図１の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す背面図である。
図２のbは、図１の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す側面図である。
【００３１】
次に、実施例１は、使用者が屈曲、伸展の運動に好適な体位である上肢部１８を側方挙手した体位である両上肢部１８を上に上げる体位で使用する身体調整補助具１の例を示し説明するものである。
また、この体位は、屈曲、伸展の運動に好適な体位であるが特定するものではなく、左右の測屈或いは左右の回転の運動での体位として採用することは当然である。
また、図１、図２に示す身体調整補助具１は、使用者の背部２７に装着されている例を示し説明するものであるが、背部２７に特定するものではなく身体の前面に装着しても良い。
【００３２】
次に、図１、図２に示す身体調整補助具１は、横部２及び縦部４がＴ字形状に形成され、横部２の端部に一対の第一関節部８を接合し、第一関節部８に一対のアーム部６を接合し、アーム部６に一対のハンドル部７を装着し、アーム部６に一対の第二関節部９を形成し、縦部４の端部に第三関節部１０を接合し、縦部４に体幹係合部１１を装着し、第三関節部１０に装着帯部１２設けている例を示している。
【００３３】
次に、図１、図２に示す横部２は、横部２を二分する位置から直交して縦部４が形成され、横部２と縦部４がＴ字形状を示すことを特徴とするものである。
また、図１、図２に示す横部２は、断面形状が円形の仕様の例を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用され、縦部４と共にＴ字形状を維持する強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であるが特定するものではない。
また、図１、図２に示す横部２は、ティー部２ａを備え縦部４と結合させることでＴ字形状を強固にする例を示しているが特定するものではない。
また、図１、図２に示すＴ字形状に形成する横部２及び縦部４は、使用者の立位姿勢時に想定される前額面１５に対して平行して装着され使用される使用形態であるが、使用者の体型に対応する手段を備えることは当然である。
また、縦部４に装着する体幹係合部１１は、胴体部１３に当接し縦部４が身体に対する状態を確認することが出来るようにしているので、横部２とのＴ字形状の状態を調整することが出来るように働くものである。
また、体幹係合部１１は、使用者の異なる体型に対応するために、装着する位置を選択し着脱自在に装着する手段を備えることは当然である。
また、図１、図２に示す横部２は、端部に一対の第一関節部８を接合し、第一関節部８にアーム部６を接合する例を示すものである。
【００３４】
次に、図１、図２に示すアーム部６は、横部２の端部に接合する一対の第一関節部８に接合し、横部２の延長線上を動作させるものである。
また、図１、図２に示すアーム部６は、断面形状が円形の仕様を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用される例を示し、横部２の延長線上を動作させる強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり、ここで特定するものではない。
また、図１、図２に示すアーム部６は、ハンドル部７を装着し使用者がハンドル部７を握ることで身体に想定される前額面１５上に上肢部１８を保持するものである。
また、図１、図２に示すアーム部６は、縦部４と横部２とアーム部６が側面形状において身体に想定される前額面１５上と平行するように動作するように構成されているものである。
【００３５】
次に、図１、図２に示す第二関節部９は、アーム部６に一対を形成している例を示すものであるが二対でも三対でも良く特定するものではない。
また、図１、図２に示す第二関節部９は、上肢部１８を上下させ体位を変形させることで重心の位置を変化させることが出来ので、使用者の身体状態に対して異なる上肢部１８体位を提供できるように変形する機能を備えるものである。
また、図１、図２に示すアーム部６は、断面形状が円形のものを示しているが特定するものではなく、横部２の延長線上を可動し保持出来る硬質の素材及び形状が好適に選択され使用されるものであり、Ｔ字形状を維持し横部２の延長線上を可動することを前提とする構造を特徴とするものである。
また、上肢部１８の体位及び位置は、調整し強化する筋肉及び筋膜、靱帯及び腱の部位を選択するものである。
【００３６】
次に、図１、図２に示すハンドル部７は、アーム部６に一対が装着され、使用者が求める位置に着脱自在に装着するものである。
また、図１、図２に示すハンドル部７は、使用者が手部２１で握ることで身体調整補助具１を保持しコントロールするものであり、身体調整補助具１を身体に想定される前額面１５上と平行に保持するように使用されるものである。
また、使用者が握れる長さ及び太さなどを備えていることは当然である。
また、図１、図２に示すハンドル部７は、使用者が握り身体の動揺を刺激する働きを担うものである。
また、図１、図２に示すハンドル部７は、使用者が握り第三関節部１０と共に、身体調整補助具１を身体に押し付けるようにすることで運動を補助することを可能にするものである。
【００３７】
次に、図１、図２に示す第一関節部８は、横部２の左右の端部に接合し、左右のアーム部６を接合している例を示している。
また、図１、図２に示す第一関節部８は、使用者の胴体部１３に係合して使用される例を示している。
また、図１、図２に示す第一関節部８は、使用者の上肢部１８を身体に想定される前額面１５を上下に動作させることが出来るように可動するものである。
また、図１、図２に示す第一関節部８は、使用者が左右のハンドル部７を握り左右の上肢部１８を身体に想定される全額面１５上に平行して動作させるように可動するものである。
つまり、横部２の延長線上を動作するものである。
また、図１、図２に示す第一関節部８は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に選択され採用されるものである。
【００３８】
次に、図１、図２に示す第二関節部９は、アーム部６に一対形成している例を示しているが特定するものではない。
また、図１、図２に示す第二関節部９は、使用者が左右のハンドル部７を握り左右の上肢部１８を前額面１５上で動作させる際に、使用者が求める上肢部１８の体位に対応出来るようにアーム部６を変形させるものであり、肘部２０の関節の機能に対応するものである。
また、図１、図２に示す第二関節部９は、横部２の延長線上を可動すると共に横部２と直交するように可動する二つの働きを備えるものであり、使用者が求める肘部２０の体位に対応するものである。
つまり、使用者の肘部２０を前額面１５上に平行するように動作させると共に直交するように動作させるものである。
また、図１、図２に示す第二関節部９の採用は、身体調整補助具１を狭い空間で使用する際にアーム部６を多角的に構成する効果を発揮すると共に座位姿勢時での運動にも好適な使用感を与えるものである。
また、図１、図２に示す第二関節部９は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
【００３９】
次に、図１、図２に示す第三関節部１０は、縦部４の端部に接合され装着帯部１２を設け使用者の胴体部１３に装着される例を示すものである。
また、図１、図２に示す第三関節部１０は、使用者の胴体部１３に係合して使用されるものである。
また、図１、図２に示す第三関節部１０は、仙骨部に相対する部分の位置である腰部２２に当接することが好適である例を示しているが特定するものではない。
また、図１、図２に示す第三関節部１０は、使用者が身体調整補助具１を使用して身体に想定される矢状面１４上、前額面１５上、水平面１６上の各面上を身体動作の最大可動域を運動することが出来るように機能するものである。
また、図１、図２に示す第三関節部１０は、本発明の身体調整補助具１を用いて使用者の運動を自由に動作させることで、最大可動域を発見する運動を実行出来るようにするものである。
また、図１、図２に示す第三関節部１０は、縦部４を自由に可動させるものである。
また、図１、図２に示す第三関節部１０は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
【００４０】
次に、図１、図２に示す縦部４は、横部２を二分する位置に直交して形成されＴ字形状を示し、端部に第三関節部１０を接合し、第三関節部１０に装着帯部１２を設け、使用者の胴体部１３に装着している例を示している。
また、図１、図２に示す縦部４は、使用者の背部２７に当接する体幹係合部１１を装着し、横部２に対して縦部４が直交していることを示し確認出来るようにするものである。
また、図１、図２に示す縦部４は、断面形状が円形の仕様を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用され、横部２とＴ字形状を維持して動作させる強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり、ここで特定するものではない。
【００４１】
次に、図１、図２に示す体幹係合部１１は、縦部４に着脱自在に装着され、使用者の肩甲骨部の間の部分の脊柱部分に係合する例を示しているが特定するではなく、縦部４の位置を胴体部１３に示すことで横部２と直交している縦部４を確認するものである。
また、図１、図２に示す体幹係合部１１は、身体調整補助具１を第二関節部９及び第三関節部１０と共に身体に想定される前額面１５と平行して係合することを確認するものである。
また、図１、図２に示す体幹係合部１１は、縦部４の上方部分である背部２７の肩甲骨部が位置する部分の中央部分に係合することが好適であり、縦部４がセンターをキープしていることを実感出来るようにするものである。
【００４２】
次に、図１、図２に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に装着している例を示しているが縦部４に装着しても良い。
また、図１、図２に示す装着帯部１２は、縦部４を胴体部１３に装着することを目的とする手段であり、胴体部１３に柔軟に装着出来る素材が好適に採用されるものであり特定するものではない。
また、図１、図２に示す装着帯部１２は、面テープ部１２ａを用いて接着している例を示しているが特定するものではなく好適な結合の手段を採用することは当然である。
また、図１、図２に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に設けられ使用者の胴体部１３に係合し身体調整補助具１を身体に保持するものである。
また、図１、図２に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に設けられる手段など既存の手段が好適に選択され使用されるものである。
また、腰部２２のS字形状は、頸椎部のＳ字形状と関連していると言われ、身体全体を動作する運動が身体バランスを調整すると共に鍛錬することができる。
【実施例２】
【００４３】
まず、図３、図４を基に本発明の身体調整補助具１の実施例２を説明する。
図３は、本発明の身体調整補助具１の実施例２の例を示す斜視図である。
図４のaは、図３の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す背面図である。
図４のbは、図３の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す側面図である。
【００４４】
次に、図３に示す身体調整補助具１は、使用者の背部２７に装着されている例を示し説明するものであるが、背部２７に特定するものではなく身体の前面に装着しても良い。
また、実施例２は、使用者が屈曲、伸展の運動に好適な体位である上肢部１８を側方挙手した体位である両上肢部１８を上に上げる体位で使用する際の例を示し説明するものである。
また、左右の測屈或いは左右の回転の運動での体位として採用することは当然である。
また、図３、図４に示す身体調整補助具１は、使用者の背部２７に装着されている例を示し説明するものであるが、背部２７に特定するものではなく身体の前面に装着しても良い。
【００４５】
次に、図３、図４に示す身体調整補助具１は、横部２及び縦部４がＴ字形状に形成され、横部２の端部に一対の第一関節部８を接合し、第一関節部８に一対のアーム部６を接合し、アーム部６に一対のハンドル部７を装着し、アーム部６に一対の第二関節部９を形成し、縦部４の端部に第三関節部１０を接合し、縦部４に体幹係合部１１を装着し、第三関節部１０に装着帯部１２設けている例を示している。
さらに、横部２は、横部伸縮部３を形成している例を示している。
また、縦部４は、縦部伸縮部５を形成している例を示している。
また、アーム部６は、左右対称に形成している例を示している。
また、ハンドル部７は、左右対称に装着されている例を示している。
また、第一関節部８は、左右対称に形成している例を示している。
また、第二関節部９は、左右対称に形成している例を示している。
また、体幹係合部１１は、縦部４の上方部分に装着されている例を示している。
また、横部２は、肩係合部２９を形成している例を示している。
また、第一関節部８及び第三関節部１０は、弾性部３０を形成している例を示している。
また、縦部４は、胴体装着帯部３１を形成している例を示している。
また、アーム部６は、デジタルセンサー部３２を二カ所備えている例を示している。
また、縦部４は、デジタルセンサー部３２を二カ所備えている例を示している。
また、第一関節部８及び第三関節部１０は、使用者の胴体部１３に当接している例を示している。
また、装着帯部１２は、第三関節部１０に設けられ、使用者の胴体部１３に装着している例を示している。
【００４６】
次に、図３、図４に示す横部２は、横部２を二分する位置から直交して縦部４が形成され、横部２と縦部４がＴ字形状を示すことを特徴とするものである。
また、図３、図４に示す横部２は、断面形状が円形の仕様の例を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用され、縦部４と共にＴ字形状を維持する強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり特定するものではない。
また、図３、図４に示すＴ字形状に形成する横部２及び縦部４は、使用者の身体に想定される前額面１５上に対して平行して装着され使用される使用形態であるが、使用者の体型に対処する手段を備えることは当然である。
また、縦部４に装着する体幹係合部１１が胴体部１３に係合し、横部２に対する縦部４のＴ字形状を確認し調整するものである。
また、図３、図４に示す横部２は、端部に一対の第一関節部８を接合し、アーム部６を接合する例を示すものである。
【００４７】
次に、図３、図４に示す横部伸縮部３は、使用者の体型に対応するために横部２を伸縮させる機能を担うものである。
また、図３、図４に示す横部伸縮部３は、左右対称に伸縮することは当然である。
また、伸縮する仕様は、既存の仕様が好適に採用されるものである。
また、図３、図４に示す横部伸縮部３の形成する位置は、左右対称に伸縮するために横部２の中央部に設ける例を示しているが特定するものではなく、左右対称に伸縮するために二カ所の横部伸縮部３を形成し左右対称に伸縮する仕様は当然である。
【００４８】
次に、図３、図４に示すアーム部６は、横部２の端部に接合する一対の第一関節部８に接合し、横部２の延長線上を動作させるものである。
また、図３、図４に示すアーム部６は、断面形状が円形の仕様を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用される例を示し、横部２の延長線上を動作させる強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり、ここで特定するものではない。
また、図３、図４に示すアーム部６は、ハンドル部７を装着し使用者がハンドル部７を握ることで身体に想定される前額面１５上に上肢部１８を保持するものである。
また、図３、図４に示すアーム部６は、横部２の延長線上を可動し、アーム部６が側面形状において身体に想定される前額面１５上と平行するように可動するように構成されているものである。
また、図３、図４に示すアーム部６は、左右対称に形成され、使用者のアンバランスな体位を正常な左右対称のバランスに調整する効果を強化するものである。
また、図３、図４に示すアーム部６は、第二関節部９を左右対称に一対が形成されている例を示している。
【００４９】
次に、図３、図４に示すハンドル部７は、アーム部６に一対が左右対称に装着され、使用者が求める位置に着脱自在に装着するものである。
また、アーム部６に左右対称に装着する手段は、既存の手段で対応することは当然であるが、使用者の体位に考慮することも当然であり、特定するものではない。
また、図３、図４に示すハンドル部７は、使用者が握ることで上肢部１８を身体に想定される前額面１５上に保持するものであり、使用者が握れる長さ及び太さなどを備えていることは当然である。
また、図３、図４に示すハンドル部７は、使用者が手部２１で握り身体の動揺を刺激する働きを担うものである。
また、図３、図４に示すハンドル部７は、使用者が握り第三関節部１０と共に、身体調整補助具１を身体に押し付けるように係合させることで運動を補助することを可能にするものである。
また、図３、図４に示すハンドル部７は、左右対称に装着され、左右対称の位置で握られることで使用者のアンバランスな体位を正常な左右対称のバランスに調整する効果を強化するものである。
【００５０】
次に、図３、図４に示す第一関節部８は、横部２の左右の端部に接合し、左右のアーム部６を接合している例を示している。
また、図３、図４に示す第一関節部８は、使用者の胴体部１３に当接して使用されるものであり、第一関節部８は使用者の背部２７に当接する例を示しているが背部２７に特定するものではない。
また、図３、図４に示す第一関節部８は、使用者の上肢部１８を身体に想定される前額面１５上を上下に動作させることが出来るように機能するものである。
また、図３、図４に示す第一関節部８は、使用者が左右のハンドル部７を握り左右の上肢部１８を身体に想定される前額面１５上に平行して動作させるものである。
つまり、横部２の延長線上を動作するものである。
また、図３、図４に示す第一関節部８は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
また、図３、図４に示す第一関節部８は、左右対称に形成され、左右対称に可動することで使用者のアンバランスな体位を正常な左右対称のバランスに調整する効果を強化するものである。
【００５１】
次に、図３、図４に示す第二関節部９は、アーム部６に一対形成している例を示しているが特定するものではない。
また、図３、図４に示す第二関節部９は、使用者が左右のハンドル部７を握り左右の上肢部１８を前額面１５上で動作させる際に、使用者が求める上肢部１８の体位に対応出来るようにアーム部６を変形させるものであり、肘部２０の関節の機能に対応するものである。
また、図３、図４に示す第二関節部９は、前額面１５上に平行するように可動すると共に直交するように可動する二つの可動域を備えるものであり、使用者が求める肘部２０の体位に対応するものである。
つまり、使用者の肘部２０を前額面１５上に平行するように動作させると共に直交するように動作させるものである。
また、図３、図４に示す第二関節部９の採用は、身体調整補助具１を狭い空間で使用する際にアーム部６を多角的に構成する効果を発揮すると共に座位姿勢時での運動にも好適な使用感を与えるものである。
また、図３、図４に示す第二関節部９は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
また、図３、図４に示す第二関節部９は、左右対称に形成され、左右対称に可動することで使用者のアンバランスな体位を正常な左右対称のバランスに調整する効果を強化するものである。
【００５２】
次に、図３、図４に示す第三関節部１０は、縦部４の端部に接合され装着帯部１２を設け使用者の胴体部１３に装着される例を示すものである。
また、図３、図４に示す第三関節部１０は、使用者の胴体部１３に係合して使用されるが、仙骨部に相対する部分の位置である腰部２２に係合することが好適である例を示しているが特定するものではない。
また、図３、図４に示す第三関節部１０は、使用者の身体動作の最大可動域である身体に想定される矢状面１４上、前額面１５上、水平面１６上の各面上を運動することが出来るように機能するものである。
また、図３、図４に示す第三関節部１０は、本発明の身体調整補助具１を使用者が自由に可動させ最大可動域を発見する運動を実行出来るように縦部４を身体と共に自由に可動させるものである。
また、図３、図４に示す第三関節部１０は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
【００５３】
次に、図３、図４に示す縦部４は、横部２を二分する位置に直交して形成され、端部に第三関節部１０を接合し、第三関節部１０に装着帯部１２を設け、使用者の胴体部１３に装着している例を示している。
また、図３、図４に示す縦部４は、使用者の背部２７に当接する体幹係合部１１を形成し、横部２に対して縦部４が直交していることを確認出来るようにするものである。
また、図３、図４に示す縦部４は、断面形状が円形の仕様を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用され、横部２とＴ字形状を維持して動作させる強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり、ここで特定するものではない。
【００５４】
次に、図３、図４に示す縦部伸縮部５は、上下に伸縮し使用者の体型に対応するものである。
また、図３、図４に示す縦部伸縮部５は、伸縮する仕様は既存の仕様が好適に採用されるものである。
また、図３、図４に示す縦部伸縮部５は、縦部４の中央部分に形成している例を示しているが特定するものではなく、縦部４の強度など考慮し好適な位置に形成されるものである。
【００５５】
次に、図３、図４に示す体幹係合部１１は、縦部４に着脱自在に装着され、使用者の肩甲骨部の間の部分の脊柱部分に当接しに係合する例を示しているが特定するではなく、縦部４の位置を胴体部１３に示すことで横部２と直交している縦部４を確認するものである。
また、図３、図４に示す体幹係合部１１は、身体調整補助具１を第二関節部９及び第三関節部１０と共に身体に想定される前額面１５と平行して係合することを確認し維持するものである。
また、図３、図４に示す体幹係合部１１は、縦部４の上方部分である背部２７の肩甲骨部が位置する部分の中央部に係合し当接することが好適であり、縦部４がセンターをキープしていることを実感出来るようにするものである。
また、体幹係合部１１は、胴体部１３に当接し身体に想定される前額面１５上と平行状態を調整するものである。
【００５６】
次に、図３、図４に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に装着している例を示しているが縦部４に装着しても良い。
また、図３、図４に示す装着帯部１２は、縦部４を胴体部１３に装着する手段であり、胴体部１３に柔軟に装着出来る素材が好適に採用されるものであり特定するものではない。
また、図３、図４に示す装着帯部１２は、面テープ部１２ａを用いて接着している例を示しているが特定するものではなく好適な結合の手段を採用することは当然である。
また、図３、図４に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に設けられ使用者の胴体部１３に係合し身体調整補助具１を身体に保持するものであり、第三関節部１０に設けられる手段など既存の手段が好適に選択され使用されるものである。
また、腰部２２のS字形状は、頸椎部のＳ字形状と関連していると言われ、身体全体を動作する運動が身体バランスを調整すると共に鍛錬することができる。
【００５７】
次に、図３、図４に示す肩係合部２９は、横部２に設けている例を示している。
また、肩係合部２９は、使用者が身体調整補助具１を装着する際に、装着の便利性を向上させるために使用するものであり、設けなくても良く特定するものではない。
【００５８】
次に、図３、図４に示す弾性部３０は、第一関節部８及び第三関節部１０に装着している例を示している。
また、図３、図４に示す弾性部３０は、使用者の身体に優しく当接し、さらに、異なる体型に対応出来るようにするものであるが特定するものではない。
また、図３、図４に示す弾性部３０は、装着時の使用感の向上に寄与すると共に身体調整補助具１と身体に想定される前額面上との平行を維持する働くものであるが、設けなくても良く特定するものではない。
【００５９】
次に、図３、図４に示す縦部４は、胴体装着帯部３１を設け、使用者の胴体部１３に装着している例を示している。
また、図３、図４に示す胴体装着帯部３１は、縦部４を胴体部１３に装着することを目的とするものであり、胴体部１３に柔軟に装着出来る素材が好適に採用されるものであり特定するものではない。
また、図３、図４に示す装着帯部１２は、面テープ部３１ａを用いて接着している例を示しているが特定するものではなく好適な結合の手段を採用することは当然である。
また、図３、図４に示す装着帯部１２は、運動と呼吸に密接な関係にあり抗重力筋の鍛錬に最適な効果を発揮するものであるが、設けなくても良く特定するものではない。
また、例えば、他の胴体装着帯部３０を下腹部に装着すると、下腹部の筋群の緊張を意識し腹式呼吸を確認することが出来るようになると共に腰部２２のS字形状を確認し鍛錬することが出来るようになる。
【００６０】
次に、図３、図４に示すデジタルセンサー部３２は、アーム部６に二カ所、縦部４に二カ所を設けている例を示しているが、特定も限定もするものではなく、身体調整補助具１の状態を外部に知らせモニターできるようにすることで、正確な運動を目指すものである。
また、例えば、本発明の身体調整補助具１を使用する運動が最大可動域を発見し、結果、身体想定される矢状面１４上及び前額面１５上及び水平面１６上を運動できるようになることを特徴とするものであるが、デジタルセンサー部３２を装着することで、さらに、この確認作業を視覚的に確認し正確な運動が出来るようにすることが可能で在り、視覚的にも聴覚的にもモニターすることで確認出来るので、デジタル器具を採用することで運動を正確に実行し確認し記録し比較する作業が効率的且つ客観性を獲得するものであるが設けなくても良く特定するものではない。
【実施例３】
【００６１】
まず、図５、図６を基に本発明の身体調整補助具１の実施例３を説明する。
図５は、本発明の身体調整補助具１の実施例２の例を示す斜視図である。
図６のaは、図５の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す背面図である。
図６のbは、図５の身体調整補助具１を身体に装着する例を示す側面図である。
【００６２】
次に、実施例３は、実施例１の身体調整補助具１を基に横部２の両端部分を前方に上から下に湾曲させている例を示し説明するものである。
また、図５、図６に示す身体調整補助具１は、使用者の背部２７に装着されている例を示し説明するものである。
また、実施例３は、使用者が屈曲、伸展の運動に好適な体位である上肢部１８を側方挙手した体位である両上肢部１８を上に上げる体位で使用する際の例を示し説明するものであり特定するものではなく、左右の測屈或いは左右の回旋の運動での体位として採用することは当然である。
また、図５、図６に示す身体調整補助具１は、使用者が身体調整補助具１を装着する際に装着しやすいことを特徴とするものである。
また、図５、図６に示す身体調整補助具１は、アーム部６が使用者の肩部１９の前方にあり、猫背などの堅い背部２７の使用者がアーム部６を握る際の動作を容易にするものである。
【００６３】
次に、図５、図６に示す身体調整補助具１は、横部２及び縦部４がＴ字形状に形成され、横部２の端部に一対の第一関節部８を接合し、第一関節部８に一対のアーム部６を接合し、アーム部６に一対のハンドル部７を装着し、アーム部６に一対の第二関節部９を形成し、縦部４の端部に第三関節部１０を接合し、縦部４に体幹係合部１１を装着し、第三関節部１０に装着帯部１２設けている例を示している。
【００６４】
次に、図５、図６に示す横部２は、横部２の両端部分を前方に湾曲させたことを特徴とするものである。
また、図５、図６に示す横部２は、横部２を二分する位置から直交して縦部４が形成され、横部２と縦部４がＴ字形状を示すことを特徴とするものである。
また、図５、図６に示す横部２は、断面形状が円形の仕様の例を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用され、縦部４と共にＴ字形状を維持する強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり特定するものではない。
また、図５、図６に示す横部２は、ティー部２ａを備え縦部４と接合させることでＴ字形状を強固にする例を示しているが特定するものではない。
また、図５、図６に示すＴ字形状に形成する横部２及び縦部４は、使用者の立位姿勢時に想定される前額面１５に対して平行して装着され使用される使用形態であるが、使用者の体型に対応する手段を備えることは当然である。
また、縦部４に装着する体幹係合部１１が胴体部１３に当接し縦部４が身体に帯する状態を確認することが出来るようにしているので、横部２トのＴ字形状の状態を調整することが出来るように働くものである。
また、体幹係合部１１は、使用者の異なる体型に対応するために装着する位置を選択し着脱自在に装着する手段を備えることは当然である。
また、図５、図６に示す横部２は、端部に一対の第一関節部８を接合し、アーム部６を接合する例を示すものである。
【００６５】
次に、図５、図６に示すアーム部６は、横部２の端部に接合する一対の第一関節部８に接合し、横部２の延長線上を動作させるものである。
また、図５、図６に示すアーム部６は、断面形状が円形の仕様を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用される例を示し、横部２の延長線上を動作させる強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり、ここで特定するものではない。
また、図１、図２に示すアーム部６は、ハンドル部７を装着し使用者がハンドル部７を握ることで身体に想定される前額面１５上に上肢部１８保持するものである。
また、図１、図２に示すアーム部６は、縦部４と横部２とアーム部６が側面形状において身体に想定される前額面１５上と平行するように動作するように構成されているものである。
【００６６】
次に、図５、図６に示す第二関節部９は、一対を形成している例を示すものであるが二対でも三対でも良く特定するものではない。
また、図５、図６に示す第二関節部９は、上肢部１８を上下させる体位を変形させることで重心の位置を変化させるので、使用者の身体状態に対して異なる体位を提供できるように変形することを可能にするように機能するものである。
また、図５、図６に示すアーム部６は、断面形状が円形のものを示しているが特定するものではなく、横部２の延長線上を可動し平行を保持出来る硬質の素材及び形状が好適に選択され使用されるものであり、Ｔ字形状を維持し横部２の延長線上を可動することを前提とする構造を特徴とするものである。
また、上肢部１８の体位及び位置は、強化する筋肉及び靱帯を選択する効果も変化させるものである。
【００６７】
次に、図５、図６に示すハンドル部７は、アーム部６に一対が装着され、使用者が求める位置に着脱自在に装着するものである。
また、アーム部６に左右対称に装着する手段は、既存の手段で対応することは当然であるが、使用者の体位に考慮することも当然であり、特定するものではない。
また、図５、図６に示すハンドル部７は、使用者の手部２１で握ることで上肢部１８を前額面１５上に保持するものであり、使用者が握れる長さ及び太さなどを備えていることは当然である。
また、図５、図６に示すハンドル部７は、使用者が握り身体の動揺を刺激する働きを担うものである。
また、図５、図６に示すハンドル部７は、使用者が握り第三関節部１０と共に、身体調整補助具１を身体に押し付けるように当接させることで運動を補助することを可能にする仕様形態であり、また当接する位置を調整する働きをするものである。
【００６８】
次に、図５、図６に示す第一関節部８は、横部２の左右の端部に接合し、左右のアーム部６を接合している例を示している。
また、図５、図６に示す第一関節部８は、使用者の胴体部１３に当接して使用されるものであり、第一関節部８は使用者の背部２７に当接する例を示しているが背部２７に特定するものではない。
また、図５、図６に示す第一関節部８は、使用者の上肢部１８を身体に想定される前額面１５を上下に動作させることが出来るように機能するものである。するものである。
また、図５、図６に示す第一関節部８は、使用者が左右のハンドル部７を握り左右の上肢部１８を身体に想定される前額面１５上に平行して動作させるものである。
つまり、横部２の延長線上を動作するものである。
また、図５、図６に示す第一関節部８は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
【００６９】
次に、図５、図６に示す第二関節部９は、アーム部６に一対形成している例を示しているが特定するものではない。
また、図５、図６に示す第二関節部９は、使用者が左右のハンドル部７を握り左右の上肢部１８を前額面１５上で動作させる際に、使用者が求める上肢部１８の体位に対応出来るようにアーム部６を変形させるものであり、肘部２０の関節の機能に対応するものである。
また、図５、図６に示す第二関節部９は、前額面１５上に平行するように可動すると共に直交するように可動する二つの可動域を備えるものであり、使用者が求める肘部２０の体位に対応するものである。
つまり、使用者の肘部２０を前額面１５上に平行するように動作させると共に直交するように動作させるものである。
また、図５、図６に示す第二関節部９の採用は、身体調整補助具１を狭い空間で使用する際にアーム部６を多角的に構成する効果を発揮すると共に座位姿勢時での運動にも好適な使用感を与えるものである。
また、図１、図２に示す第二関節部９は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
【００７０】
次に、図５、図６に示す第三関節部１０は、縦部４の端部に接合され装着帯部１２を設け使用者の体幹具１３に装着される例を示すものである。
また、図５、図６に示す第三関節部１０は、使用者の胴体部１３に当接して使用されるが、仙骨部に相対する部分の位置である腰部２２に当接することが好適である例を示しているが特定するものではない。
また、図５、図６に示す第三関節部１０は、使用者の身体動作の最大可動域である身体に想定される矢状面１４上、前額面１５上、水平面１６上の各面上を運動することが出来るように機能するものである。
また、図５、図６に示す第三関節部１０は、本発明の身体調整補助具１を使用者が自由に動作し最大可動域を発見する運動を実行出来るように縦部４を自由に可動させるものである。
また、図５、図６に示す第三関節部１０は、既存のジョイント部材を使用するものであり、接合手段なども好適に採用されるものである。
【００７１】
次に、図５、図６に示す縦部４は、横部２を二分する位置に直交して形成され、端部に第三関節部１０を接合し、第三関節部１０に装着帯部１２を設け、使用者の胴体部１３に装着している例を示している。
また、図５、図６に示す縦部４は、使用者の背部２７に当接する体幹係合部１１を形成し、横部２に対して縦部４が直交していることを示し確認出来るようにするものである。
また、図５、図６に示す縦部４は、断面形状が円形の仕様を示し、硬質の素材及び形状が好適に選択され使用され、横部２とＴ字形状を維持して動作させる強度を有する素材及び構造が採用されるのは当然であり、ここで特定するものではない。
【００７２】
次に、図５、図６に示す体幹係合部１１は、縦部４に着脱自在に装着され、使用者の肩甲骨部の間の部分の脊柱部分に当接しに係合する例を示しているが特定するではなく、縦部４の位置を胴体部１３に示すことで横部２と直交している縦部４を確認するものである。
また、図５、図６に示す体幹係合部１１は、身体調整補助具１を第二関節部９及び第三関節部１０と共に身体に想定される前額面１５と平行して係合することを確認し維持するものである。
また、図５、図６に示す体幹係合部１１は、縦部４の上方部分である背部２７の肩甲骨部が位置する部分の中央部に係合し当接することが好適であり、縦部４がセンターをキープしていることを実感出来るようにするものである。
また、体幹係合部１１は、胴体部１３に当接し身体に想定される前額面１５上と平行状態を調整するものである。
【００７３】
次に、図５、図６に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に装着している例を示しているが縦部４に装着しても良い。
また、図５、図６に示す装着帯部１２は、縦部４を胴体部１３に装着することを目的とする手段であり、胴体部１３に柔軟に装着出来る素材が好適に採用されるものであり特定するものではない。
また、図５、図６に示す装着帯部１２は、面テープ部１２ａを用いて接着している例を示しているが特定するものではなく好適な結合の手段を採用することは当然である。
また、図５、図６に示す装着帯部１２は、第三関節部１０に設けられ使用者の胴体部１３に係合し身体調整補助具１を身体に保持するものであり、第三関節部１０に設けられる手段など既存の手段が好適に選択され使用されるものである。
また、腰部２２のS字形状は、頸椎部のＳ字形状と関連していると言われ、身体全体を動作する運動が身体バランスを調整すると共に鍛錬することができる。
【００７４】
次に、図７、図８、図９、図１０、図１１、図１２を基に身体調整補助具１を身体に装着している例を示すと共に装置している体位が運動する例を示し説明するものである。
【００７５】
次に、図７、図８を基に上肢部１８を側方挙手している体位で行われる、直立及び屈曲
及び伸展の運動を説明するものである。
この体位で行われる運動は、左右の測屈または左右の回旋の各運動に採用されても良く特定するものではない。
また、図７のaは、直立及び屈曲及び伸展の運動に好適である、上肢部１８を側方挙手
している体位に身体調整補助具１を装着している例を示す略背面図である。
また、図７のｂは、直立及び屈曲及び伸展の運動に好適である、上肢部１８を側方挙手している体位の例を示す略側面図である。
また、図８は、図７の体位で行われる直立及び屈曲及び伸展の運動が、一体節の運動、
二体節の運動を示し、さらに連続する反復運動に変化する例を示す略側面図である。
また、図８に示す屈曲及び伸展である前後に倒す運動は、矢状面１４上を運動するものである。
また、図８のａは、直立の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図８のｂは、一体節で屈曲の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図８のｂｂは、二体節で屈曲の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図８のｃは、一体節で伸展の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図８のｃｃは、二体節で伸展の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図８は、ａからｂ、ｂからｂｂ、ｂｂからｂ、ｂからａ、ａからｃ、ｃからｃｃ、ｃｃからｃ、ｃからａに連続する反復運動の例を示す略側面図である。
【００７６】
次に、図８のａに示すの静止運動は、使用者が直立姿勢で腰部２２及び膝部２４を曲げ
ない一体節の体位を保持し、上肢部１８を側方挙手させ重心を高くし、身体の動揺を拡大させ、あらゆる方向に動揺が漂い、動揺の幅が最小になるように重心線に向けて動揺を集中させ、身体自身が動揺を調整する働きを有していることを応用するものである。
結果、身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
また、直立での静止運動は、支持基底面部１７を狭くし閉眼することで動揺を拡大することが出来るが、使用者の身体状態を考慮しに対応することは当然である。
また、直立での静止運動は、各使用者の身体固有の動揺に対応しながら正常な立位姿勢に導くものであり、転倒しない範囲で実行することは当然である。
また、直立での静止運動は、呼吸を意識することが好適な効果を発揮する。
【００７７】
次に、図８のｂに示す静止運動は、図８のａの直立の静止運動での動揺をさらに前方に
倒す屈曲の動作に誘導し、一体節での屈曲する静止運動を実現するものである。
この一体節で屈曲する静止運動は、身体に想定される矢状面１４上を運動することが最大可動域を動作することを発見する。
結果、転倒を防止しようとして働く身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
【００７８】
次に、図８のｂｂに示す静止運動は、前方に倒す図８のｂの動揺をさらに前方に倒す屈
曲の動作に誘導し拡大すると、転倒を防止しようとして腰部２２を後方に移動させるので、腰部２２を基に二体節の体位に移行し、二体節での屈曲する静止運動を実現するものである。
この二体節での屈曲する静止運動は、前方への転倒を防止しようとして働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００７９】
次に、図８のｃに示す静止運動は、図８のａの直立の静止運動での動揺をさらに後方に
倒す伸展の動作に誘導し、一体節での伸展する静止運動を実現するものである。
この一体節で伸展する静止運動は、身体に想定される矢状面１４上を運動することが最大可動域を動作することを発見する。
結果、転倒を防止しようとして働く身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
【００８０】
次に、図８のｃｃに示す静止運動は、前方に倒す図８のｃの動揺をさらに後方に倒す伸
展の動作に誘導し拡大すると、転倒を防止しようとして腰部２２を後方に移動させるので、腰部２２を基に二体節の体位に移行し、二体節での伸展する静止運動を実現するものである。
この二体節での伸展する静止運動は、後方への転倒を防止しようとして働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００８１】
次に、図８に示す運動は、ａからｂ、ｂからｂｂ、ｂｂからｂ、ｂからａ、ａからｃ、ｃからｃｃ、ｃｃからｃ、ｃからａに連続する反復運動に移行するの例を示すものである。
つまり、直立での静止運動を前方に倒す屈曲の動作を拡大させると一体節から二体節の体位の運動に移行し、さらに、屈曲の動作を拡大させると転倒を防止しようと直立姿勢に戻ろうとする運動は伸展へと向かい反動を伴う連続する反復運動に移行する。
そこで、直立から屈曲、屈曲から直立、直立から伸展、伸展から直立へと連続する運動にある反復運動に移行するものである。
この連続する反復運動は、負荷が少ない運動であり、使用者が容易に取り込むことができるので、あらゆる身体条件の使用者に対応することが出来るものである。
また、身体に想定される矢上面１４上を運動することは、屈曲及び伸展の運動の最大可動域を運動することであり、屈曲及び伸展で働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００８２】
次に、図９、図１０を基に上肢部１８を肘部２０まで水平伸展させ、肘部２０から側方
挙手している体位で行われる、直立及び左右の測屈の運動を説明するものである。
この体位で行われる運動は、屈曲及び伸展または左右の回転の各運動に採用されても良く特定するものではない。
また、図９のaは、直立及び左右の測屈の運動に好適である、上肢部１８を肘部２０
まで水平伸展させ、肘部２０から側方挙手している体位に身体調整補助具１を装着している例を示す略背面図である。
また、図９のｂは、直立及び左右の測屈の運動に好適である、上肢部１８を肘部２０
まで水平伸展させ、肘部２０から側方挙手している体位の例を示す略背面図である。
また、図１０は、図９の体位で行われる直立及び屈曲及び伸展する運動が、一体節の運
動、
二体節の運動に変化し、さらに連続する反復運動に変化する例を示す略側面図である。
また、図１０に示す左右の測屈の運動は、前額面１５上を運動するものである。
また、図１０のａは、直立の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１０のｂは、一体節で左測屈の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１０のｂｂは、二体節で左測屈の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１０のｃは、一体節で右測屈の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１０のｃｃは、二体節で右測屈の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１０は、ａからｂ、ｂからｂｂ、ｂｂからｂ、ｂからａ、ａからｃ、ｃからｃｃ、ｃｃからｃ、ｃからａに連続する反復運動の例を示す略側面図である。
【００８３】
次に、図１０のａに示すの静止運動は、使用者が直立姿勢で腰部２２及び膝部２４を曲
げない一体節の体位を保持し、上肢部１８を肘部２０まで水平伸展させ、肘部２０から側方挙手しているので重心が上肢部１８付近に在り、身体の動揺を拡大させあらゆる方向に動揺が漂い、動揺の幅が最小になるように重心線に向けて動揺を集中させ、動揺を身体自身が調整する働きを有していることを応用するものである。
結果、身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
また、直立での静止運動は、支持基底面部１７を狭くすし閉眼することで動揺を拡大することが出来るが、使用者の身体状態を考慮しに対応することは当然である。
また、直立での静止運動は、各使用者の身体固有の動揺に対応しながら正常な立位姿勢に導くものであり、転倒しない範囲で実行することは当然である。
また、直立での静止運動は、呼吸を意識することが好適な効果を発揮する。
【００８４】
次に、図１０のｂに示す静止運動は、図１０のａの直立の静止運動での動揺をさらに左
側に倒す左測屈の動作に誘導し、一体節での左測屈する静止運動を実現するものである。
この一体節で左測屈する静止運動は、身体に想定される前額面１５上を運動することが最大可動域を動作することを発見する。
結果、転倒を防止しようとして働く身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
【００８５】
次に、図１０のｂｂに示す静止運動は、前方に倒す図８のｂの動揺をさらに左側に倒す
左測屈の動作に誘導し拡大すると、転倒を防止しようとして腰部２２を左側に移動させるので、腰部２２を基に二体節の体位に移行し、二体節での測屈する静止運動を実現するものである。
この二体節での屈曲する静止運動は、前方への転倒を防止しようとして働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００８６】
次に、図１０のｃに示す静止運動は、図８のａの直立の静止運動での動揺をさらに右側
に倒す右屈曲の動作に誘導し、一体節での屈曲する静止運動を実現するものである。
この一体節で屈曲する静止運動は、身体に想定される前額面１５上を運動することが最大可動域を動作することを発見する。
結果、転倒を防止しようとして働く身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
【００８７】
次に、図１０のｃｃに示す静止運動は、右側に倒す図１０のｃの動揺をさらに右側に倒
す測屈の動作に誘導し拡大すると、転倒を防止しようとして腰部２２を右側に移動させるので、腰部２２を基に二体節の体位に移行し、二体節での測屈する静止運動を実現するものである。
この二体節での測屈する静止運動は、右側への転倒を防止しようとして働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００８８】
次に、図１０に示す運動は、ａからｂ、ｂからｂｂ、ｂｂからｂ、ｂからａ、ａからｃ、ｃからｃｃ、ｃｃからｃ、ｃからａに連続する反復運動に移行するの例を示すものである。
つまり、直立での静止運動を左側に倒す左測屈の動作を拡大させると一体節から二体節の体位の運動に移行し、さらに、左測屈の動作を拡大させると転倒を防止しようと直立姿勢に戻ろうとする運動は右測屈へとむかい、反動を伴う連続する反復運動に移行するものである。
そこで、直立から左測屈、左測屈から直立、直立から右測屈、右測屈から直立へと連続する運動にある反復運動に移行するものである。
この連続する反復運動は、負荷が少ない運動であり、使用者が容易に取り込むことができるので、あらゆる身体条件の使用者に対応することが出来る。
また、身体に想定される前額面１５上を運動することは、左右の測屈の運動の最大可動域を運動することであり、左右の測屈で働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００８９】
次に、図１１、図１２を基に上肢部１８を水平伸展させている体位で行われる、直立及
び左右の回旋の運動を説明するものである。
この体位で行われる運動は、屈曲及び伸展または左右の測屈の各運動に採用されても良く特定するものではない。
また、図１１のaは、直立及び左右の回旋の運動に好適である、上肢部１８を水平伸展
させている体位に身体調整補助具１を装着している例を示す略背面図である。
また、図１１のｂは、直立及び左右の回旋の運動に好適である、上肢部１８を水平伸展
させている体位の例を示す略背面図である。
また、図１２は、図１１の体位で行われる直立及び左右の回旋の運動が一体節から二
体節に変化し、さらに連続する反復運動に変化する例を示す略上面図である。
また、図１１に示す左右の回旋の運動は、水平面１６上を運動するものである。
また、図１２のａは、直立の静止運動の例を示す略上面図である。
また、図１２のｂは、一体節で左回旋の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１２のｃは、一体節で右回旋の静止運動の例を示す略側面図である。
また、図１２は、ａからｂ、ｂからａ、ａからｃ、ｃからａに連続する反復運動の例を示す略側面図である。
【００９０】
次に、図１２のａに示すの静止運動は、使用者が直立姿勢で腰部２２及び膝部２４を曲
げない一体節の体位を保持し、上肢部１８を水平伸展させ、重心が上肢部１８付近に在り、身体の動揺を拡大させあらゆる方向に動揺が漂い、動揺の幅が最小になるように重心線に向けて動揺を集中させると身体自身が調整する働きを有していることを応用するものである。
結果、身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
また、直立での静止運動は、支持基底面部１７を狭くすし閉眼することで動揺を拡大することが出来るものである。
また、直立での静止運動は、各使用者の身体固有の動揺に対応しながら正常な立位姿勢に導くものであり、転倒しない範囲で実行することは当然である。
また、直立での静止運動は、呼吸を意識することが好適な効果を発揮する。
【００９１】
次に、図１２のｂに示す静止運動は、図１１のａの直立の静止運動での動揺をさらに左
側に回す左回旋の動作に変化させ、左側に回す左回線の動作に誘導し、一体節での回旋す
る静止運動を実現するものである。
この一体節で回旋する静止運動は、身体に想定される水平面１６上を運動することが最大可動域を動作することを発見する。
結果、転倒を防止しようとして働く身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
【００９２】
次に、図１２のｃに示す静止運動は、図１１のａの直立の静止運動での動揺をさらに右
側に回す右回旋の動作に変化させ、右側に回す右回線の動作に誘導し、一体節での回旋す
る静止運動を実現するものである。
この一体節で回旋する静止運動は、身体に想定される水平面１６上を運動することが最大可動域を動作することを発見する。
結果、転倒を防止しようとして働く身体を構成している筋肉及び筋膜、靱帯及び健のバランスを調整するので、正常な姿勢を獲得するものである。
【００９３】
次に、図１２に示す運動は、ａからｂ、ｂからａ、ａからｃ、ｃからａに連続する反復運動に移行するの例を示すものである。
つまり、直立での静止運動を左側に回す回旋の動作を拡大させると、転倒を防止しようと直立姿勢に戻ろうとする動作が反動を伴う連続する反復運動に移行する。
そこで、直立から左回旋、左回旋から直立、直立から右回旋、右回旋から直立へと連続する運動にある反復運動に移行するものである。
この連続する反復運動は、負荷が少ない運動であり、使用者が容易に取り込むことができるので、あらゆる身体条件の使用者に対応することが出来る。
また、身体に想定される水平面１６上を運動することは、左右の回旋の運動の最大可動域を運動することであり、左右の回旋で働く筋肉及び筋膜、靱帯及び健などのバランスを調整し強化するものである。
【００９４】
以下に、本発明の身体調整補助具１を使用する際に、運動に作用する筋肉及び靱帯の例を示し説明するものである。
また、以下に示す筋肉及び靱帯の作用について説明するものであるが、あくまでも一般的な作用及び部位を示すものであり特定も限定もするものではない。
また、筋膜及び健についての記述を省略するものである。
【００９５】
次に、本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、上肢部１８を前額面１５上に保持し身体の動揺を拡大させることを基本的な特徴とするものである。
つまり、二本足で立ち姿勢を維持するために常に動揺している身体を、上肢部１８を前額面１５上に保持することで重心軸を不安定にさせ、身体の基本面上を前後左右及び回転の運動に導く運動をとおして身体のバランスを調整することで正常に導くものである。
【００９６】
本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、上肢部１８を前額面１５上に保持することで身体を一体節の体位をつくり、上肢部１８を上下させる動作が動揺を拡大させる。
一体節の体位での運動は、動揺から立位姿勢を維持しようとする直立運動、屈曲及び伸展の最大可動域を維持する直立運動、左右の測屈の最大可動域を維持する直立運動、左右の回旋の最大可動域を維持する直立運動などを実行させるものである。
【００９７】
本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、上肢部１８を前額面１５上に保持することで一体節の状態の体位をつくり、上肢部１８を上下させる動作が動揺を拡大させるが、さらに動揺が拡大すると腰部を中心とする回転運動がはじまり、頭部１０及び足部２５を支点とする二体節の状態の体位の動作に変化する。
また、二体節の体位での運動は、動揺から立位姿勢を維持しようとする直立運動、屈曲及び伸展の最大可動域を維持する直立運動、左右の測屈の最大可動域を維持する直立運動、左右の回旋の最大可動域を維持する直立運動などを実行させるものである。
本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、一体節の体位での運動から二体節の体位での運動を繰り返すと転倒を防止しようと反復運動に変化するすることを応用するものである。
また、二体節の体位での反復運動は、屈曲及び伸展の最大可動域、左右の測屈の最大可動域、左右の回旋の最大可動域を負荷のない運動として実行させるものである。
【００９８】
本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、一体節または二体節の身体に対して頭部が乗った状態を作りだし、頭部２６が身体運動に対して重心のバランスとろうとして微妙に調節するように働くので、頭部２６の筋群を自由に運動させることが出来るので筋バランスを調整することを可能にするものである。
この際に使用する筋群は、屈曲及び伸展では頭棘筋、頸半棘筋、頭半棘筋、後頭部の大後頭直筋、小後頭、直筋、上頭斜筋、下頭斜筋、頭最長筋などが作用するが、これらの筋肉及び靱帯の作用に特定も限定もしない。
また、頭部２６を側屈や回旋する左右の筋群を均一に強化することができる。
この際に使用する筋群は、側屈に係る筋肉及び靱帯では、外側頭直筋、頭長筋、頸長筋、前斜角筋、中斜角筋、後斜角筋、頭最長筋、上頭斜筋などが作用し、回旋に係る筋肉及び靱帯は、頭板状筋、頸板状筋、頭半棘筋、大後頭直筋、下頭斜筋などが作用するが、これらの筋肉及び靱帯の作用に特定も限定もしない。
【００９９】
次に、本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、人間の頸椎部が重い頭部２６を支持し、重い上肢部を懸垂させていている事実に着目し応用するものである。
本発明は、使用者が身体調整補助具１に重い上肢部１８を保持させることで、上肢部１８の自重及び自由な動作をさせないようにすることを特徴とするものである。
つまり、本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、頸部を自由な動作させないことで動揺を拡大させるものである。
しかし、身体運動に対して重心のバランスを微妙に調節するように働くので、頸部を背屈や後屈する左右の筋群を均一な直立姿勢に保持することが静止運動として実現するものである。
この際に使用する筋群は、後屈では、胸鎖乳突筋、頸腸助筋、背屈では頸最長筋、頸棘
筋などであるが、これらの筋肉及び靱帯の作用に特定も限定もしない。
また、頸部を側屈や回旋する左右の筋群を均一に強化することができる。
この際に使用する筋群で側屈に係る筋肉及び靱帯は、頸腸助筋、頸最長筋、横突間筋などであり、回旋に係る筋肉及び靱帯は、胸鎖乳突筋、頸回旋筋など作用するがが、これらの筋肉及び靱帯の作用に特定も限定もしない。
【０１００】
次に、上肢帯の運動を説明する。
まず、胴体部１３と上肢部１８は、胸鎖関節、肩胸鎖関節、肩関節の３関節、および肩甲骨と胸郭とのあいだの筋群によって連結されている。
この上肢部１８と胴体部１３を結合する骨構造は胸鎖関節だけであり、上肢構造の支持は多くの筋肉及び靱帯によって保たれていて、肩関節周辺の機構は、上肢部の可動域が大きい構造で高い運動機能を発揮する。
また、肩甲骨は鎖骨と連結し、鎖骨が胸骨と関節しているのみで、肩甲骨自体は胸郭部
の背面にのっているにすぎないので、その運動の範囲は広い。
また、上腕部２０は、外転９０°になると肩峰に面する。
【０１０１】
次に、本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、使用者の上肢部１８の自由な運動を防止すために、身体に想定される前額面１５上に保持することを特徴とする。
この際に使用する筋群は、肩甲挙筋、菱形筋、三角筋、棘上筋、僧帽筋、上腕二頭筋長
頭、上腕三頭筋長頭僧帽筋、前鋸筋などが作用するが、これらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
つまり、上肢部１８の自由な動作は、各人各様の特有な筋肉及び靱帯バランスを形成し、不均衡な身体バランスを拡大させている。
また、本発明は、上肢部１８を身体の前額面１５上の外転９０°に保持し動揺を拡大させる使用形態である。
また、頭部２６から足部２５までを１つの体節とする体位、頭部２６から腰部２２、腰部２２から足部２５までを二つの体節とする体位で静止運動させ、正常な姿勢を調整する運動を可能にしたものである。
この際の、上肢部１８の外転に使用する筋群は、三角筋、棘上筋、前鋸筋などが作用するが、これらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、肩関節の外旋には、棘下筋、小円筋、肩甲下筋などの深層の筋群が拮抗して肩関
節を安定化するように作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
本発明の身体調整補助具１は、使用者の両前腕部を０°から９０°に屈曲させ前額面１５上に保持することが出来る用にしたので、両前腕部の各筋肉及び靱帯を均一に運動させるこが出来た。
この際の、使用する筋群は、上腕二頭筋、上腕筋、腕橈骨筋、円回内筋、手関節屈筋群
などが作用するが、これらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
【０１０２】
次に、胸部の運動について説明する。
胸部は、胸廓部と胸椎部からなり、主に呼吸運動に関与する。胸廓部は、胸椎部と肋骨
と胸骨からなり、心臓や肺臓などを収める保護容器となって、主に呼吸運動に関与する。
また、呼吸運動の吸気における胸腔部の拡大の仕方には、左右方向、前後方向、上下方
向の３つの方向がある。
また、安静吸気には、主として横隔膜と外肋間筋が働き横隔膜が収宿することで、下がり胸腔部が拡大して吸気に作用し、外肋間筋、肋間挙筋、肋下筋、上後鋸筋などが、肋骨を拳上し肋骨輪を広げるように作用するが、これらの筋の作用に特定も限定もしない。
また、安静呼気時には、主として内肋間筋が働くが、内肋間筋、胸横筋、下後鋸筋など
が肋骨を下制し胸部の容積を縮めるように働く。
また、脊柱起立筋は脊柱部を背屈させることによって胸郭部の拡大に作用する。
また、腹筋群は呼気筋であると同時に、一方では横隔膜の緊張を助け、吸気にも重要な
役割を果たしている。また、腹筋群には腹直筋、内腹斜筋、外腹斜筋、腹横筋が含まれる。
本発明の身体調整補助具１を使用する運動は、上肢部１８を胴体部１３から独立させることを特徴とするので、呼吸をコントロールしやすくすることが出来る。
【０１０３】
本発明の身体調整補助具１は、使用者の上肢部１８を身体の前額面１５上に保持したので、上肢部１８は肩部１９と同一平行状態の体位では下位肋骨の拳上で胸郭部の横径を増大させ、胸郭下部が広がって横隔膜を伸張し、その収縮力を増大させる。
また、上位肋骨の拳上で胸郭部の縦径を増大させ胸骨が前後方向に胸郭部を拡大するようにした。          
また、上下方向の拡大は、上位肋骨の拳上や横隔膜の収縮で胸郭部拡大により胸腔部が広がり自然吸気が増大させることが出来た。
この運動では、大胸筋、小胸筋が働き胸骨や肋骨を上げて胸廓部を広げ吸気運動を助け
るが、これらの筋の作用に特定も限定もしない。
また、この作用を実感する手段として収縮する装着帯部１２を胸部に装置して使用することで、呼吸を意識的にコントロールすることを可能にする。
本発明は、安静吸気を前提とした運動であり、横隔膜、外肋間筋、内肋間筋前部などが
働くが、本発明の特徴である上肢部１８を身体の前額面１５上に保持したので胸腔部が拡大し吸気能力が増大した。
【０１０４】
次に、背部２７の運動について説明する。
人間は、歩きながら進化し、現在の立位姿勢を獲得した。
しかし、立位姿勢では多くの関節で重心線の方向へ向かって回転モーメントが発生するので、立位姿勢を保持するためには、逆方向の回転モーメントを発生させることが要求される。その逆方向の回転モーメントとして、胴体部１３を伸展させる抗重力筋が無意識に働く。
また、椎間関節は、前額面に近い角度で連結しているために、屈伸運動は著しく制限されるが、回旋運動には有利な構造になっている。
また、胴体部１３の脊柱部につく深筋では、肩甲挙筋、菱形筋、上後鋸筋、下後鋸筋、前鋸筋、外腹斜筋などが運動する。
また、背部２７の諸筋の上を覆う浅部の筋では、胸鎖乳突筋、僧帽筋、三角筋、大円筋、小円筋、棘下筋、広背筋、外腹斜筋などが運動する。
【０１０５】
本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び前後運動は、使用者の身体の前額面１５上を運動するものであり、脊柱部の後屈や背屈には、腸助筋、最長筋、棘筋などの脊柱起立筋群が作用する。この脊柱起立筋は、頸腸助筋、胸腸助筋、腰腸助筋などの腸助筋、頭最長筋、頸最長筋、胸最長筋などの最長筋、頭棘筋、頸棘筋、胸棘筋などの棘筋からなり、後頭骨から仙骨に及ぶ広い範囲に分布し、脊柱の直立位保持に作用するが、これらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び前後左右、回旋運動は、脊柱部の側屈には、胸最長筋、腰腸助筋、横突間筋、などが作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の回転運動は、身体の水平面１６上を運
動するものであり脊柱の回旋には、多裂筋、などが作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を装着した運動は、背部２７や胸部、腰部２２などの上部体節が一体として運動するものであり、胴体部１３が連動して運動するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
【０１０６】
次に、胸推部や腰推部の運動について説明する。
まず、胸推部や腰推部の運動に関与する筋肉及び靱帯は、３つの部位に区分される。
また、後面の筋肉及び靱帯は、長背筋群である脊柱起立筋の腸助筋、最長筋、棘筋、短背筋群の半棘筋、多裂筋、回旋筋、棘突間筋、横突間筋などである。側面の筋肉及び靱帯は、腰方形筋、腸腰筋。前面の筋肉及び靱帯は、腹直筋、外複斜筋、内複斜筋、腹横筋などである。
また、腰推部は、前後、左右の運動は出来るが回旋運動はほとんどできず、骨盤が回転
しているにすぎず、腰推部の上部の胸推部と下部の股関節が回旋している。
また、上半身の体重負荷や、大きな可動域が要求されるため、強固な力学的構造が必要である。腰推部にかかる負荷量は、体位によって異なり横臥位が一番少なく、その他の姿勢では立位が体重の２倍となるがその中でも一番少ない。腰推部の運動は屈曲、伸展、側屈が可能であるが、回旋はほとんどできない。
【０１０７】
本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び前後運動は、使用者の身体の前額面１５上を運動するものであり、腰部２２の屈曲には腹直筋、外複斜筋、内複斜筋が作用し、伸展には脊柱起立筋、短背筋群が作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び左右運動は、使用者の身体の矢状面を運動するものであり、側屈には外複斜筋、内複斜筋、腰方形筋、脊柱起立筋などが作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の回転運動は使用者の身体の水平面１６上を運動する回旋では内複斜筋、脊柱起立筋、外複斜筋、短背筋群などが作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、内複斜筋は、腹側の最も深部につく筋である腹横筋を覆い、上部体節を前や横へ
運動させる。また、腰方形筋は、両側の作用で下部肋骨を聞き下げ、片側の作用で腰椎を
その側へまげる。この運動には、前記筋群が作用するがこれらの筋に特定も限定もしない。
【０１０８】
次に、下肢帯部と下肢部の運動について説明する。
下肢帯部は、腸骨、坐骨、恥骨からなる。
骨盤は、左右寛骨、仙骨、尾骨からなる。大
腿は、大腿骨、膝蓋骨からなる。下腿は、脛骨、背骨からなる。
足は、足根骨、中足骨、指骨、からなる。    
また、下肢帯部は、体重の支持と歩行運動の２つの機能のために可動域よりも支持性を保つ構造になっている。
また、骨盤は、左右寛骨、仙骨、尾骨からなり、各骨の連結には寛骨を構成する３つの骨の結合、恥骨結合、仙骨関節があるが、可動域はほとんどない。
【０１０９】
次に、股関節の運動について説明する。
股関節は、運動軸が多軸性で、屈曲、伸展、内転、外転、内旋、外旋、分回し運動が可
能であり、股関節の運動に関与する筋のうち、いくつかの筋は、２関節筋として膝関節の
運動に関与している。
また、股関節伸展の可動域は膝関節の肢位に依存する。
また、股関節自動的伸展は、膝関節伸展位では約２０°が可能となり、伸展の制限因子
は腸骨大腿靭帯、股関節屈曲筋群である。
また、股関節伸展位では、外旋４５°、内旋４５°の可動域があり、股関節外旋の制限
因子は、骨大腿靭帯および内旋筋群、股関節内旋の制限因子は、外旋筋群の緊張である。
また、股関節の前部には、腸腰筋、縫工筋、恥骨筋、大腿筋膜張筋、大腿直大筋、後部には、大殿筋、大腿二頭筋、半腱様筋、半膜様筋、深層外旋６筋、外側には、中殿筋、小殿筋、内側には、薄筋、大内転筋、長内転筋、短内転筋などがある。
【０１１０】
本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び前後運動は、使用者の身体の前額面１５上を運動するものである。
また、伸展には、大殿筋、中殿筋、小殿筋、大腿二頭筋、半腱様筋、半膜様筋、薄筋、大内転筋、梨状筋や陽骨大腿靭帯の上下、恥骨大腿靭帯、坐骨大腿靭帯などが作用しる。
また、屈曲には、腸骨筋、大腰筋、小腰筋、縫工筋、大腿直筋、恥骨筋、大腿筋、膜張
筋、薄筋、長内転筋、短内転筋などが作用する。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の左右屈曲運動は、使用者の身体の矢状面１４上を運動するものである。
【０１１１】
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の回転運動は、使用者の身体の水平面１６上を運動するものである。
また、外旋には、腸骨筋、大腰筋、小腰筋、縫工筋、恥骨筋、大外閉鎖筋、大殿筋、大腿二頭筋、短内転筋や深層外旋６筋である外閉鎖筋、内閉鎖筋、上双子筋、下双子筋、大腿方形筋、梨状筋や陽骨大腿靭帯の下、恥骨大腿靭帯などが作用する。
また、内旋には、半腱様筋、半膜様筋、中殿筋、小殿筋や坐骨大腿靭帯などが作用する。
この運動には、前記筋群や靭帯が作用するが、これらの筋や靭帯に特定も限定もしない。
【０１１２】
次に、膝関節の運動について説明する。
まず、膝関節は、大腿骨の内側顆と外側顆、脛骨の内側顆と外側顆、膝蓋骨の３つの関節面で構成される。屈曲の可動域は大きく、過伸展や側方動揺は抑制される構造になり、体重支持のときの安定性保持に働く。
また、膝関節は、脛骨と大腿骨、膝蓋骨と大腿骨の２つの関節の複合体であり、骨自身
の適合は著しく不安定である。また、腓骨は、膝関節には直接関与してはいない。
また、膝関節は、屈伸運動と回旋運動を行う螺旋関節である。完全伸展位に近づくと外
旋運動は大きくなることを、終末強制回旋運動と言い、不随意に起こる自動的な動きである。
また、随意的な外旋や内旋の運動は膝関節完全伸展位では不可能である。
また、膝関節の運動に関与する筋は大部分が２関節筋で、股関節や足関節の運動にも関
係する。
また、膝関節の筋を大腿骨の前後で区分すると、前面には、大腿直筋、中間広筋、内側
広筋、外側広筋などの大腿四頭筋、大腿筋膜張筋、縫工筋などがあり、後面には、大腿二
頭筋、半膜様筋、半腱様筋、薄筋、膝窩筋、腓腹筋、足底筋などがある。
【０１１３】
本発明の身体調整補助具１は、膝関節が随意的な外旋や内線の運動は膝関節完全伸展位では不可能であることを応用するもので、膝関節を伸展させた状態で使用することを前提とするが、特定するものではなく、膝関節は器具などをもちいて拘束するものではない。
【０１１４】
本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び前後運動は、使用者の身体の前額面１５上を運動するものであり、伸展には、大腿直筋、大腿筋膜張筋、外側広筋、中間広筋、内側広筋や外側側腹靭帯、外側側腹靭帯、前十字靭帯などが作用する。屈曲には、縫工筋、大腿筋膜張筋、大腿二頭筋、半腱様筋、半膜様筋、薄筋、大腿直筋、腓腹筋、膝窩筋、足底筋などが作用するがこれらの筋肉及び靱帯や靭帯に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の回転運動は、使用者の身体の水平面１
６上を運動するものであり、外旋には、大腿筋膜張筋、大腿二頭筋、膝窩筋や外側側腹靭
帯、外側側腹靭帯などが作用する。内旋には、縫工筋、半腱様筋、半膜様筋、薄筋、膝窩
筋や前十字靭帯、後十字靭帯などが作用するがこれらの筋肉及び靱帯や靭帯に特定も限定もしない。
この運動には、前記筋群や靭帯が作用するが、これらの筋や靭帯に特定も限定もしない。
【０１１５】
次に、足関節と足部の運動について説明する。
まず、足部は、全体重を支持する単位合成体であり、距腿関節、距骨下関節、横足根関節、足根中足関節、中足間関節、中足指節関節、足の指節間関節、などがある。
また、距腿関節は、背屈や底屈が可能で、背屈や底屈の運動軸が完全な水平前額軸とは
ならず、背屈時には足底はやや外側に向き、底屈時には内側を向き、さらに、わずかに内
転や外転運動も可能である。
また、距骨下関節の運動は、外転運動と内転運動、外がえしの回内、外転、背屈などの
複合運動と内がえしの回転、内転、底屈などの複合運動を行なう。
また、横足根関節の運動は、距舟関節が主となり底屈と背屈、内転と外転、外がえしと内がえしが可能であるが、いずれも可動域は小さい。
また、足根中足関節の運動は、わずかな底屈と背屈、内転と外転が可能である。
足部の指節間関節の運動は、屈曲と伸展が可能である。
また、足部の筋肉及び靱帯は、下腿部に起始部があるものを下腿筋といい、前面の前脛骨筋、長母指伸筋、長指伸筋、第３背骨筋、側面の長腓骨筋、短腓骨筋、後面の腓腹筋、ヒラメ筋、足底筋、後脛骨筋、長母指屈筋、足背の短母指伸筋、短指伸筋などがあり、足部に起始部と停止部があるものを足筋肉及び靱帯といい、足底の母指球筋、小指球筋、中足筋などがある。
【０１１６】
本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び前後運動は、使用者の身体の前額面１５上を運動するものであり、背屈には、前脛骨筋、長母指伸筋、長指伸筋、第３背骨筋、長腓骨筋、短母指伸筋、短指伸筋などが作用する。底屈には、長腓骨筋、短腓骨筋、腓腹筋、ヒラメ筋、足底筋、後脛骨筋、長指屈筋、長母指屈筋、母指外転筋、短母指屈筋、母指内転筋、小指外転筋、小指屈筋、短指屈筋、足底方形筋、虫様筋などが作用するがこれらの筋肉に特定も限定もしない。
また、本発明の身体調整補助具１を用いた身体の直立及び左右運動は、使用者の身体の矢状面１４上を運動するものであり、さらに、身体の回転運動は、使用者の身体の水平面１６上を運動するもので、これらの２つの運動は関連性があり、足の内がえしと外がえしの運動として説明する。
また、足の内がえしには、前脛骨筋、長母指伸筋、後脛骨、長指屈筋、長母指屈筋など
が作用し、足の外がえしには、長指伸筋、第３背骨筋、長腓骨筋、短腓骨筋、などが作用
するが作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
また、足部の母指の外転には母指外転筋、内転には母指内転筋が作用し、小指の外転には小指外転筋が作用するがこれらの筋肉及び靱帯に特定も限定もしない。
さらに、靭帯では、距腿関節の内側靭帯、前距腓靭帯、後距腓靭帯、踵腓靭帯、距骨下
関節の骨間距踵靭帯、内側距踵靭帯、外側距踵靭帯、横足根関節の距舟靭帯、二分靭帯、
踵立方靭帯、踵舟靭帯、踵長足底靭帯、足根中足関節の足根靭帯、中足間関節の背側中足
靭帯、底側中足靭帯、骨間中足靭帯、中足指節関節の、内側側副靭帯、外側側副靭帯、底
側靭帯、深横中足靭帯、中足靭帯の内側側副靭帯、外側側副靭帯などが作用する。
この運動には、前記筋群や靭帯が作用するが、これらの筋肉及び靱帯や靭帯に特定も限定もしない。
【符号の説明】
【０１１７】
１・・・身体調整補助具
２・・・横部
２ａ・・ティー部
３・・・横部伸縮部
４・・・縦部
５・・・縦部伸縮部
６・・・アーム部
７・・・ハンドル部
８・・・第一関節部
９・・・第二関節部
１０・・第三関節部
１１・・体幹係合部
１２・・装着帯部
１２ａ・面テープ部
１３・・胴体部
１４・・矢状面
１５・・前額面
１６・・水平面
１７・・支持基底面部
１８・・上肢部
１９・・肩部
２０・・肘部
２１・・手部
２２・・腰部
２３・・下肢部
２４・・膝部
２５・・足部
２６・・頭部
２７・・背部
２８・・足底部
２９・・肩係合部
３０・・弾性部
３１・・胴体装着帯部
３１ａ・面テープ部
３２・・デジタルセンサー部
【要約】
【課題】そもそも、各人固有の癖のある身体バランスでの身体の鍛錬では、アンバランスな筋肉分布を固定してしまい、正常な身体の筋バランスは望めない。しかも、身体構造の基本である正常な立位姿勢を目指す視点が欠如している。
【解決手段】本発明は、二本の足で常に動揺している身体の状態を応用し、両上肢を前額面上に保持することで動揺を拡大させ、膝及び腰を曲げない一体節、腰を回転させる二体節の身体を構成し、直立の静止運動、前後及び左右及び回転の静止運動、さらに、前後及び左右及び回転の反復運動を、身体の基本面上を運動させるものである。結果、筋肉及び筋膜、靱帯及び腱などを調整し正常化する運動を立位姿勢で実行するものである
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
0006725789.tif 000010
【図１０】
0006725789.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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