(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（イ）で表される化合物を含む、電気化学発光セルの発光層用添加剤において、
発光材料とイオン性化合物とを含有し、前記発光材料が、有機高分子発光材料、又は、金属錯体、有機低分子及び量子ドットから選ばれる発光性物質と有機高分子導電材料との組み合わせであり、前記イオン性化合物のカチオンが、ホスホニウムカチオン、アンモニウムカチオン及びイミダゾリウムカチオンから選ばれる少なくとも１種である発光層に用いる、添加剤。
【化１】
0006797586.tif 000028
（式中、Ｒは水素原子、又は、分岐鎖状、直鎖状若しくは環状のアルキル基であり、複数存在するＲは同一であってもよく異なっていてもよく、ｐは、Ａにおいて置換可能な数であり、Ａは芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基である。）
【請求項２】
前記添加剤は、前記発光材料中への前記イオン性化合物の分散性を向上させるために用いられる、請求項１に記載の添加剤。
【請求項３】
前記一般式（イ）で表される化合物が発光層中に１質量％以上２０質量％以下の量で含有されるように用いられる、請求項１又は２に記載の添加剤。
【請求項４】
下記一般式（ロ）で表される化合物を含む、電気化学発光セルの発光層用添加剤において、
発光材料とイオン性化合物とを含有し、前記発光材料が、有機高分子発光材料、又は、金属錯体、有機低分子及び量子ドットから選ばれる発光性物質と有機高分子導電材料との組み合わせであり、前記イオン性化合物のカチオンが、ホスホニウムカチオン、アンモニウムカチオン及びイミダゾリウムカチオンから選ばれる少なくとも１種である発光層に用いる、添加剤。
【化２】
0006797586.tif 000029
（式中、Ｒは水素原子、又は、分岐鎖状、直鎖状若しくは環状のアルキル基であり、複数存在するＲは同一であってもよく異なっていてもよく、複数のＲ同士は互いに連結して環を形成してもよく、該環が形成されていない場合、少なくとも１つのＲはアルキル基である。）
【請求項５】
前記添加剤は、前記発光材料中への前記イオン性化合物の分散性を向上させるために用いられる、請求項４に記載の添加剤。
【請求項６】
前記一般式（ロ）で表される化合物が発光層中に１質量％以上２０質量％以下の量で含有されるように用いられる、請求項４又は５に記載の添加剤。
【請求項７】
下記一般式（１）で表される化合物、イオン性化合物、及び発光材料を含有する、電気化学発光セルの発光層形成用組成物において、
前記イオン性化合物のカチオンが、ホスホニウムカチオン、アンモニウムカチオン及びイミダゾリウムカチオンから選ばれる少なくとも１種であり、前記発光材料が、有機高分子発光材料、又は、金属錯体、有機低分子及び量子ドットから選ばれる発光性物質と有機高分子導電材料との組み合わせである、発光層形成用組成物。
【化３】
0006797586.tif 000030
（式中、Ｘはリン原子、炭素原子又は硫黄原子であり、
Ａは、水素原子、直接結合、芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基であり、
Ｒは水素原子、又は、分岐鎖状、直鎖状若しくは環状のアルキル基であり、複数存在するＲは同一であってもよく異なっていてもよく、同じＸにＯを介して結合する複数のＲ同士は互いに連結して環を形成してもよく、該環が形成されていない場合、少なくとも１つのＲはアルキル基であり、
ｍは０又は１であり、
ｒはＸがリン原子又は炭素原子のときは１であり、Ｘが硫黄原子のときは２であり、
ｎは、Ｘがリン原子のときに３−ｍで表される数であり、Ｘが炭素原子又は硫黄原子の場合は２−ｍで表される数であり、
ｐは、ｍが０であるとき又はｍが１でＡが水素原子であるときに、１であり、ｍが１でＡが直接結合であるときに、２であり、ｍが１でＡが水素原子又は直接結合でないときに、Ａにおいて置換可能な数である。ただし、Ｘがリン原子又は硫黄原子の場合はＡは直接結合ではない。またＸが硫黄原子の場合はＡは水素原子ではない。）
【請求項８】
前記一般式（１）で表される化合物を０．０００１質量％以上１０質量％以下の量で含有する、請求項７に記載の発光層形成用組成物。
【請求項９】
前記発光材料が、パラフェニレンビニレン、フルオレン、１，４−フェニレン、チオフェン、ピロール、パラフェニレンスルフィド、ベンゾチアジアゾール、ビオチオフィン若しくはこれらの誘導体のポリマー又はこれらを含むコポリマーである有機高分子発光材料である請求項７又は８に記載の発光層形成用組成物。
【請求項１０】
発光層と、その各面に配された電極とを有する電気化学発光セルにおいて、
前記発光層が、有機高分子発光材料、又は、金属錯体、有機低分子及び量子ドットから選ばれる発光性物質と有機高分子導電材料との組み合わせである発光材料、カチオンが、ホスホニウムカチオン、アンモニウムカチオン及びイミダゾリウムカチオンから選ばれる少なくとも１種であるイオン性化合物及び、下記一般式（１）で表される化合物を含む、電気化学発光セル。
【化４】
0006797586.tif 000031
（式中、Ｘはリン原子、炭素原子又は硫黄原子であり、
Ａは、水素原子、直接結合、芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基であり、
Ｒは水素原子、又は、分岐鎖状、直鎖状若しくは環状のアルキル基であり、複数存在するＲは同一であってもよく異なっていてもよく、同じＸにＯを介して結合する複数のＲ同士は互いに連結して環を形成してもよく、該環が形成されていない場合、少なくとも１つのＲはアルキル基であり、
ｍは０又は１であり、
ｒはＸがリン原子又は炭素原子のときは１であり、Ｘが硫黄原子のときは２であり、
ｎは、Ｘがリン原子のときに３−ｍで表される数であり、Ｘが炭素原子又は硫黄原子の場合は２−ｍで表される数であり、
ｐは、ｍが０であるとき又はｍが１でＡが水素原子であるときに、１であり、ｍが１でＡが直接結合であるときに、２であり、ｍが１でＡが水素原子又は直接結合でないときに、Ａにおいて置換可能な数である。ただし、Ｘがリン原子又は硫黄原子の場合はＡは直接結合ではない。またＸが硫黄原子の場合はＡは水素原子ではない。）
【請求項１１】
前記一般式（１）で表される化合物を前記発光層中に１質量％以上２０質量％以下含有する、請求項１０に記載の電気化学発光セル。
【請求項１２】
前記発光材料が、パラフェニレンビニレン、フルオレン、１，４−フェニレン、チオフェン、ピロール、パラフェニレンスルフィド、ベンゾチアジアゾール、ビオチオフィン若しくはこれらの誘導体のポリマー又はこれらを含むコポリマーである有機高分子発光材料である請求項１０又は１１に記載の電気化学発光セル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気化学発光セルにおける、発光層用の添加剤に関する。また本発明は、電気化学発光セルの発光層形成用組成物に関する。また本発明は発光層用添加剤を用いた電気化学発光セルに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子と正孔をキャリアとして自発光する素子である有機電界発光（有機ＥＬ）素子の開発が急激に進展している。有機ＥＬはバックライトが必要な自発光しない素子である液晶素子よりも、薄型化及び軽量化が図れ、視認性に優れる等の特徴を有する。
【０００３】
有機ＥＬの素子は、一般に、各々の互いに対向する面に電極が形成された一対の基板と、一対の基板間に配された発光層とを備えている。このうち発光層は電圧が印加されることにより発光する発光材料を含む有機薄膜からなっている。このような有機ＥＬの素子を発光させる場合、陽極と陰極から有機薄膜に電圧を印加して正孔と電子を注入する。このことにより、有機薄膜中で正孔と電子を再結合させ、再結合により生成された励起子が基底状態に戻ることにより発光が得られる。
【０００４】
有機ＥＬの素子では、発光層の他に、該発光層と電極との間に、正孔や電子の注入効率を上げるための正孔注入層や電子注入層、並びに正孔と電子の再結合効率を向上させるための正孔輸送層や電子輸送層をそれぞれ設ける必要がある。このことにより、有機ＥＬの素子は、多層構造となって構造が複雑になり、製造過程が多くなる。また有機ＥＬでは、陽極と陰極に用いる電極材料の選択に仕事関数を考慮する必要があるため制限が多い。
【０００５】
これらの問題に対処する自発光素子として、電気化学発光セル（Light-emitting Electrochemical Cells:ＬＥＣ）が近年注目されている（特許文献１及び２）。電気化学発光セルは、一般に、イオン性化合物と発光材料とを含む発光層を有する。イオン性化合物としては各種の無機塩又は有機塩が用いられ、発光材料としては有機高分子や金属錯体等が用いられる。電圧印加時には、発光層中でイオン性化合物に由来するカチオン及びアニオンがそれぞれ陰極及び陽極に向かって移動し、これは電極界面における大きな電場勾配（電気二重層）をもたらす。形成される電気二重層は、陰極及び陽極それぞれにおける電子及び正孔の注入を容易にするため、電気化学発光セルでは有機ＥＬのような多層構造が必要ない。また、電気化学発光セルでは陰極及び陽極として用いる材料の仕事関数を考慮する必要がないことから材料の制限が少ない。これらの理由から、電気化学発光セルは、有機ＥＬに比べて製造コストを大幅に低減できる自発光素子として期待されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−１０３２３４号公報
【特許文献２】国際公開ＷＯ２０１０／０８５１８０号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来の電気化学発光セルの発光層に用いられてきた発光材料としては、有機ＥＬで用いられてきた発光材料と同様の有機高分子発光材料、特にπ共役系ポリマーが多く用いられている。有機高分子は発光材料として機能する他、正孔や電子を輸送する機能も持ち合わせている。発光材料として有機高分子発光材料を用いた薄膜は、正孔や電子の移動性は高いものであったが、イオンの移動性（イオンの輸送性ともいう）が低いことが課題とされてきた。一方で、発光材料として、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と、これらに正孔や電子を輸送する有機高分子導電材料との組み合わせを用いる場合があり、この場合においてもイオンの移動性が低いことが課題とされている。
電気化学発光セルの発光層におけるイオンの移動性の低さは、極性の低い発光材料（詳細には、発光材料として有機高分子発光材料を用いた場合は該有機高分子発光材料、発光材料として金属錯体、有機低分子又は量子ドット等と有機高分子導電材料との組み合わせを用いた場合は、該有機高分子導電材料）と、極性の高いイオン性化合物との相溶性が低いことが一因とされている。イオンの移動性の低さ、特に発光材料とイオン性化合物との相溶性が低いことに起因したイオンの移動性の低さは、上述した電極界面における再配向速度を低下させる他、正孔と電子の注入効率を低下させてしまう。
発光材料とイオン性化合物との相溶性を高めることや発光層中のイオン移動性を高めることを目的として、特許文献１及び２にも、イオン性化合物として従来の無機塩に変えて、有機塩であるイオン液体を用いることや、ポリエチレンオキシド等の高分子化合物を添加すること等が記載されている。
しかしながら、発光材料とイオン性化合物との相溶性を更に向上させることのできる技術の開発が待たれていた。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記の課題を解決すべく鋭意研究した結果、本発明者は発光材料及びイオン性化合物を含む発光層に、エステル結合を有する特定の化合物を添加することで、発光材料及びイオン性化合物の様々な組み合わせにおいて両者の相溶性を向上させることができ、発光層を形成する有機薄膜の膜質改善を図ることができることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
すなわち本発明は、下記一般式（１）で表される化合物を含む電気化学発光セルの発光層用添加剤を提供することにより、前記課題を解決したものである。
【００１０】
【化１】
0006797586.tif 000002
（式中、Ｘはリン原子、炭素原子又は硫黄原子であり、
Ａは、水素原子、直接結合、芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基であり、
Ｒは水素原子、又は、分岐鎖状、直鎖状若しくは環状のアルキル基であり、複数存在するＲは同一であってもよく異なっていてもよく、同じＸにＯを介して結合する複数のＲ同士は互いに連結して環を形成してもよく、該環が形成されていない場合、少なくとも１つのＲはアルキル基であり、
ｍは０又は１であり、
ｒはＸがリン原子又は炭素原子のときは１であり、Ｘが硫黄原子のときは２であり、
ｎは、Ｘがリン原子のときに３−ｍで表される数であり、Ｘが炭素原子又は硫黄原子の場合は２−ｍで表される数であり、
ｐは、ｍが０であるとき又はｍが１でＡが水素原子であるときに、１であり、ｍが１でＡが直接結合であるときに、２であり、ｍが１でＡが水素原子又は直接結合でないときに、Ａにおいて置換可能な数である。ただし、Ｘがリン原子又は硫黄原子の場合はＡは直接結合ではない。またＸが硫黄原子の場合はＡは水素原子ではない。）
【００１１】
また本発明は、前記一般式（１）で表される化合物、イオン性化合物、及び発光材料を含有する、電気化学発光セルの発光層形成用組成物を提供することにより、前記課題を解決したものである。
【００１２】
また本発明は、発光層と、その各面に配された電極とを有する電気化学発光セルにおいて、前記発光層が、発光材料、イオン性化合物及び、前記一般式（１）で表される化合物を含む、電気化学発光セルを提供することにより、前記課題を解決したものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、電気化学発光セルにおける発光層に添加した場合に発光効率が高く、発光輝度に優れた発光層が得られる添加剤が提供される。また、発光効率が高く、発光輝度に優れた発光層形成用組成物が提供される。また前記添加剤又は前記発光層形成用組成物を発光層に使用した電気化学発光セルが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の一実施形態における電気化学発光セルの概略断面図である。
【図２】図２は、電気化学発光セルの発光機構を示す概念図である。図２（ａ）は電圧印加前の電気化学発光セルを示し、図２（ｂ）は電圧印加後の電気化学発光セルを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の好ましい実施形態について説明する。
まず、本発明の添加剤の添加対象である電気化学発光セルの一実施形態について図面に基づき説明する。図１に示す通り、本実施形態で用いる電気化学発光セル１０は、発光層１２と、その各面に配された電極１３，１４とを有する。電気化学発光セル１０は、互いに対向する一対の電極である第１電極１３及び第２電極１４と、一対の電極１３，１４間に挟持された発光層１２とを備えている。電気化学発光セル１０は、電圧が印加されることにより発光層が発光するようになっている。電気化学発光セル１０は、各種ディスプレイ等として使用されるものである。図１においては、電源として直流電源を用い、第１電極１３を直流電源の陽極に接続し、第２電極１４を陰極に接続している状態が示されている。しかしながら、図示とは反対に、第１電極１３を陰極に接続し、第２電極１４を陽極に接続してもよい。また、電源として直流電源の代わりに交流電源を用いることも可能である。
【００１６】
第１電極１３及び第２電極１４は、透光性を有する透明電極であってもよいし、半透明又は不透明な電極であってもよい。透光性を有する透明電極としては、インジウムドープ酸化錫（ＩＴＯ）やフッ素ドープ酸化錫（ＦＴＯ）などの金属酸化物からなるものが挙げられる。また、不純物を添加したポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）（ＰＥＤＯＴ）等の透明性を有する高分子からなるものを挙げることができる。半透明又は不透明な電極としては、例えば、アルミニウム（Ａｌ）、銀（Ａｇ）、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、錫（Ｓｎ）、ビスマス（Ｂｉ）、銅（Ｃｕ）、クロム（Ｃｒ）等の金属材料が挙げられる。
【００１７】
第１電極１３及び第２電極１４のうち少なくとも一方を透明電極とすると、発光層１２から発せられた光を容易に外部に取り出せるため好ましい。また一方を透明電極とし、他方を不透明な金属電極とした場合には、発光層１２から発せられた光を金属電極で反射させつつ外部に取り出せるので好ましい。また、第１電極１３及び第２電極１４の両方を透明電極としてシースルー発光体としてもよい。更に、第１電極１３及び第２電極１４の両方を高い反射率を有する材質であるＡｇ等からなる金属電極とし、発光層１２の膜厚を制御することで、電気化学発光セル１０をレーザー発振素子とすることもできる。
【００１８】
第１電極１３を透明電極とし、第２電極１４を不透明又は半透明な金属電極とした場合、第１電極１３は、適切な抵抗率及び光透過性を実現する観点から、例えば１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の厚さを有していることが好ましい。第２電極１４は、第１電極１３と同様に適切な抵抗率及び光透過性を実現する観点から、例えば１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の厚さを有していることが好ましい。
【００１９】
発光層１２は、発光材料とイオン性化合物とが混合されてなるものである。発光層１２は固体状及び液体状のいずれであってもよい。発光層１２が固体状であると、一定の形状を維持して、外から加えられる力に対抗することができることや、フレキシブルな素材、例えば伸縮可能な電極を発光層１２と組み合わせることで、伸縮可能な電気化学発光セルを作製することができるため好ましい。
【００２０】
本発明において、発光材料は、アニオン及びカチオンがドープされることにより電子及び正孔のキャリア体として働く（正孔及び電子の輸送機能を有する）とともに、電子及び正孔の結合により励起して発光する（発光機能を有する）ものをいう。従って、本発明において単に「発光材料」という場合、導電性発光材料を意味する。本発明において、発光材料は、正孔及び電子の輸送機能と発光機能とを併せ持つ材料であってもよいし、或は、正孔及び／又は電子の輸送機能を有する材料と、該材料から正孔及び電子を受け取って発光する材料との組み合わせであってもよい。
前者の場合、正孔及び電子の輸送機能と発光機能とを併せ持つ材料としては、後述する有機高分子発光材料が挙げられる。また後者の場合、正孔及び／又は電子を輸送する機能を有する材料としては、後述するポリビニルカルバゾール等の有機高分子導電材料が挙げられる。また正孔及び／又は電子を輸送する材料から正孔及び電子を受け取って発光する機能を有する材料としては、通常、有機高分子以外のものが用いられ、後述する金属錯体、有機低分子、量子ドット等を挙げることができる。このように、本明細書では、発光機能を有しない、或いは発光機能の低い有機高分子導電材料も、金属錯体、有機低分子、量子ドット等の有機高分子以外の発光材料と組み合わせて用いる場合、「発光材料」に含まれる。従って例えば、後述する「発光材料との相溶性」は、発光材料として前記有機高分子導電材料と前記金属錯体、有機低分子又は量子ドットとの組み合わせを用いる場合、発光材料のうちの該導電材料との相溶性を含む。
【００２１】
本実施形態では、この発光層１２に、発光材料及びイオン性化合物に加えて、特定の添加剤を含有させる。本実施形態の添加剤は、下記の一般式（１）で示される化合物を含有する。
【００２２】
【化２】
0006797586.tif 000003
（式中、Ｘはリン原子、炭素原子又は硫黄原子であり、
Ａは、水素原子、直接結合、芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基であり、
Ｒは水素原子、又は、分岐鎖状、直鎖状若しくは環状のアルキル基であり、複数存在するＲは同一であってもよく異なっていてもよく、同じＸにＯを介して結合する複数のＲ同士は互いに連結して環を形成してもよく、該環が形成されていない場合、少なくとも１つのＲはアルキル基であり、
ｍは０又は１であり、
ｒはＸがリン原子又は炭素原子のときは１であり、Ｘが硫黄原子のときは２であり、
ｎは、Ｘがリン原子のときに３−ｍで表される数であり、Ｘが炭素原子又は硫黄原子の場合は２−ｍで表される数であり、
ｐは、ｍが０であるとき又はｍが１でＡが水素原子であるときに、１であり、ｍが１でＡが直接結合であるときに、２であり、ｍが１でＡが水素原子又は直接結合でないときに、Ａにおいて置換可能な数である。ただし、Ｘがリン原子又は硫黄原子の場合はＡは直接結合ではない。またＸが硫黄原子の場合はＡは水素原子ではない。）
【００２３】
前記一般式（１）の通り、本発明で用いる添加剤は、［−Ｘ（＝Ｏ）r（−Ｏ−）n］で示される基であるエステル結合を有する化合物を含む。エステル結合を有する特定構造の化合物を添加することで、意外にも、発光材料とイオン性化合物との相溶性（分散性ともいう）を高めることができることが、本発明者の検討の結果判明した。その結果、電気化学発光セルの発光輝度を低電圧で高めることができるため、消費電力を抑えつつ高輝度を達成することができる。
本発明者はこの理由として以下のように推定している。一般式（１）の前記特定構造は、［−Ｘ（＝Ｏ）r（−Ｏ−）n］で示されるエステル結合部分が極性を有するとともに、Ｒで表されるアルキル基又は該アルキル基及びＡで表される基が極性の低い部位となる。そして、一般式（１）の化合物を含む添加剤を発光材料及びイオン性化合物を有する発光層に添加すると、化合物中の極性の低い部位が発光材料に対して高い相溶性を有するため、発光層中に容易に分散する。更に、発光材料中に分散した一般式（１）の化合物の極性部分がイオン性化合物に対して高い相溶性を有するため、発光材料とイオン性化合物との相溶性、ないしは発光材料へのイオン性化合物の分散性を高めることができる。このように発光材料へのイオン性化合物の分散性が高まることでイオンの輸送性が向上することに加えて、発光材料中に分散した一般式（１）の化合物がイオン性化合物の移動点となることで、発光材料にイオンの輸送性を付与する。以上の理由から、本発明の添加剤を発光層に添加すると、発光層におけるイオンの輸送性が高まることで、電気化学発光セルの発光輝度を低電圧で高めることができると考えられる。
【００２４】
本明細書でエステル結合とは、リン酸エステル結合、ホスホン酸エステル結合、炭酸エステル結合、カルボン酸エステル結合、硫酸エステル結合のいずれをも含む。一般式（１）におけるエステル結合の数であるｐは、ｍが０であるかｍが１でありＡが水素原子である場合は１であり、ｍが１でＡが直接結合である場合は、Ｘが炭素原子であることを条件に２である。しかしながら、ｍが１であって、Ａが芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基である場合は、Ａで表されるこれらの基において置換可能な基であればよい。ｍが１であって、Ａが芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基である場合における好ましいｐの数の上限としては、例えば、一般式（１）で表される化合物の発光材料との相溶性の観点、及び、一般式（１）で表される化合物の入手容易性の観点から６以下であることが好ましく、４以下であることがより好ましい。また、ｍが１であって、Ａが芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基である場合における好ましいｐの数の下限としては、一般式（１）で表される化合物のイオン性化合物との相溶性の観点、及び、一般式（１）で表される化合物の入手容易性の観点から１以上であることが好ましい。
【００２５】
一般式（１）におけるＡで表される芳香族炭化水素基の例としては、芳香族炭化水素化合物中の芳香族環上の水素原子を１つ除いた基つまりアリール基が挙げられる。芳香族炭化水素基の具体例としては、フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、並びに、これらの芳香族環に結合した水素原子の１又は２以上が鎖状脂肪族炭化水素基に置換された基、例えばトリル基、キシリル基等が挙げられる。芳香族炭化水素基は、一般式（１）で表される化合物の発光材料及びイオン性化合物との相溶性等を考慮して、炭素原子数が６以上２２以下であることが好ましく、６以上１４以下であることがより好ましい。ここでいう炭素原子数は、芳香族環が鎖状脂肪族炭化水素基に置換されている場合は、その鎖状脂肪族炭化水素基の炭素原子数を含む。前記の鎖状脂肪族炭化水素基の例としては、後述するＡで表される鎖状脂肪族炭化水素基として例示される基が挙げられる。
【００２６】
一般式（１）におけるＡで表される鎖状脂肪族炭化水素基としては鎖状飽和脂肪族炭化水素基及び鎖状不飽和脂肪族炭化水素基が挙げられる。鎖状飽和脂肪族炭化水素基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソブチル基、ｎ−アミル基、イソアミル基、ｔ−アミル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、イソヘプチル基、ｔ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、２−エチルヘキシル基、ｔ−オクチル基、ノニル基、イソノニル基、デシル基、イソデシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、イソトリデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、イコシル基等の分岐鎖状又は直鎖状のアルキル基が挙げられる。鎖状不飽和脂肪族炭化水素基としては、鎖状飽和脂肪族炭化水素基における炭素-炭素一重結合の一つ以上が炭素-炭素二重結合又は三重結合に置き換えられた基が挙げられ、例えば、アルケニル基及びアルキニル基が挙げられる。アルケニル基としては、例えばビニル基、アリル基、イソプロペニル基、２−ブテニル基、２−メチルアリル基、１，１−ジメチルアリル基、３−メチル−２−ブテニル基、３−メチル−３−ブテニル基、４−ペンテニル基、ヘキセニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基等の直鎖状又は分岐鎖状のアルケニル基が挙げられる。アルキニル基としては、例えばエチニル基、プロパ−２−イン−１−イル基等が挙げられる。Ａで表される鎖状脂肪族炭化水素基は、一般式（１）で表される化合物の発光材料及びイオン性化合物との相溶性等を考慮して、炭素原子数が２以上１６以下であることが好ましく、４以上８以下であることがより好ましい。
【００２７】
一般式（１）におけるＡで表される脂環式炭化水素基としては、飽和脂環式炭化水素基及び不飽和脂環式炭化水素基が挙げられる。飽和脂環式炭化水素基としては、シクロペンチル基、シクロヘキシル基及びこれらの水素原子の一以上が前記の鎖状脂肪族炭化水素基の何れかに置換された基が挙げられる。不飽和脂環式炭化水素基としては、シクロペンチニル基、シクロヘキシニル基、シクロヘキシジエニル基、及びこれらの基中の水素原子の一以上が前記の鎖状脂肪族炭化水素基の何れかに置換された基が挙げられる。これらＡで表される脂環式炭化水素基は、一般式（１）で表される化合物の発光材料及びイオン性化合物との相溶性等を考慮して、炭素原子数が４以上２０以下であることが好ましく、５以上１８以下であることがより好ましい。ここでいう炭素原子数は、脂環が鎖状脂肪族炭化水素基に置換されている場合は、その鎖状脂肪族炭化水素基の炭素原子数を含む。
【００２８】
一般式（１）におけるＡで表される複素環基としては、例えばピリジン、ピロール、フラン、イミダゾール、ピラゾール、オキサゾール、イミダゾリン、ピラジン等から誘導される一価の基が挙げられる。Ａで表される複素環基は、一般式（１）で表される化合物の発光材料及びイオン性化合物との相溶性等を考慮して炭素原子数が３以上８以下であることが好ましく、４以上６以下であることがより好ましい。ここでいう炭素原子数は、複素環基が鎖状脂肪族炭化水素基に置換されている場合は、その鎖状脂肪族炭化水素基の炭素原子数を含まない。鎖状脂肪族炭化水素基の炭素原子数を含めた複素環基の炭素原子数としては、４以上２０以下が好ましく、６以上１６以下であることがより好ましい。
【００２９】
一般式（１）におけるＡで表される基の例として前記で挙げた各基は、それに含まれる水素原子のうちの１個又は２個以上が官能基で置換されていてもよい。官能基としては、例えばアミノ基、ニトリル基、フェニル基、ベンジル基、カルボキシル基、炭素原子数が１以上１２以下のアルコキシ基などが挙げられる。官能基が前述した芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基を置換している場合、芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基について前述した好ましい炭素原子数に官能基の炭素原子数は含まれない。
【００３０】
一般式（１）におけるＲで表されるアルキル基としては、分岐鎖状、直鎖状、環状のいずれでもよいが、分岐鎖状、直鎖状であるものが好ましい。Ｒで表される分岐鎖状又は直鎖状のアルキル基としては、Ａで表される鎖状飽和脂肪族炭化水素基の例として前記で挙げた基が挙げられる。またＲで表される環式のアルキル基としては、Ａで表される飽和脂環式炭化水素基の例として前記で挙げた基が挙げられる。
【００３１】
同じＸにＯを介して結合する複数のＲ同士は互いに連結して環を形成してもよい。例えばそのような２つのＲ同士が互いに連結して環を形成した一般式(１)の化合物としては、環状カーボネート、環状ホスフェートが挙げられる。一般式(１)の化合物は、前記複数のＲ同士が互いに連結して形成された環を有していない場合、一般式（１）中、ｎ×ｐ個存在するＲのうち、少なくとも１つのＲがアルキル基であることが必須である。一般式（１）のうち、アルキル基であるＲの数は１以上であることが好ましく、２以上であることがより好ましい。従って、ｐ＝１の場合は１つのＸに酸素原子Ｏを介して結合するｎ個のＲのうち、１個以上のＲがアルキル基であることが好ましく、２個以上のＲがアルキル基であることがより好ましい。またｐ＝２以上の場合は１つのＸに酸素原子Ｏを介して結合するｎ個のＲのうち少なくとも１個がアルキル基であることが好ましい。一般式（１）のうち、アルキル基であるＲの数は３以上であることが特に好ましい。
【００３２】
Ｒで表されるアルキル基の炭素原子数は、本発明の添加剤のイオン性化合物との相溶性を高いものに維持して、本発明の効果をより確実に得る観点や、溶剤への溶解性の観点から、１６以下であることが好ましく、１４以下であることがより好ましく、１０以下であることが更に好ましく、８以下であることが特に好ましい。またＲで表されるアルキル基の炭素原子数は、１以上であれば本発明の効果を十分得ることができるが、発光層に添加剤を添加したときにより低い電圧で高い輝度が得やすい観点から、２以上であることが好ましく、３以上であることがより好ましく、４以上であることが特に好ましい。
【００３３】
Ｒで表されるアルキル基及び前記複数のＲが連結して形成された環は、それに含まれる水素原子のうちの１個又は２個以上が官能基で置換されていてもよい。官能基としては、例えばアミノ基、ニトリル基などが挙げられる。
【００３４】
一般式（１）で表される化合物としては、Ｘがリン原子又は炭素原子であることが、化合物の入手しやすさ等の観点から好ましい。また、Ｘがリン原子である場合は、ｐが１であることが、入手のしやすさや取扱いのしやすさの観点から好ましい。
更に、Ｘが炭素原子である場合は、ｍが１であることが、低電圧で高い発光輝度が得られるという効果をより確実に得られる観点から好ましい。これらの観点から、一般式（１）で表される化合物としては、下記一般式（２）又は下記一般式（３）で表される化合物を用いることが好ましい。一般式（２）で表される化合物はリン酸エステルであり、一般式（１）において、Ｘがリン原子であり、ｍが０、ｐが１である化合物である。また下記一般式（３）で表される化合物はカルボン酸エステルであり、一般式（１）において、Ｘが炭素原子であり、ｍが１である化合物である。一般式（３）で表される化合物は、Ａが芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基であることが好ましい。
【００３５】
【化３】
0006797586.tif 000004
（式中、Ｒは前記一般式（１）と同じである。）
【化４】
0006797586.tif 000005
（式中、Ａ、Ｒ及びｐは前記一般式（１）と同じである。）
【００３６】
更に、一般式（１）で表される化合物としては、Ｘが硫黄原子である場合、以下の一般式(イ)で表される化合物が、耐電圧性や発光材料との相溶性等の観点から好ましい。
【００３７】
【化４Ａ】
0006797586.tif 000006
（式中、Ｒ及びｐは前記一般式（１）と同じであり、Ａは芳香族炭化水素基、鎖状脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基又は複素環基である。）
【００３８】
更に、一般式（１）で表される化合物としては、Ｘが炭素原子であり、ｍが０である以下の一般式(ロ)で表される化合物も、耐電圧性や発光材料との相溶性等の観点から好ましい。
【００３９】
【化４Ｂ】
0006797586.tif 000007
（式中、Ｒは前記一般式（１）と同じである。）
【００４０】
上述する一般式（ロ）で表される化合物としては、２つのＲがいずれもアルキル基である化合物や、同一のＣにＯを介して結合している２つのＲが互いに連結して環を形成している以下の一般式（ハ）で表される化合物が、耐電圧性や発光材料との相溶性等の観点から好ましい。
【化４Ｃ】
0006797586.tif 000008
(式中、Ｒa、Ｒb、Ｒc及びＲdは、水素原子又はアルキル基であり、互いに同一であっても異なってもよく、qは１以上３以下の数である)
【００４１】
Ｒa、Ｒb、Ｒc及びＲdで表されるアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状であることが好ましく、Ｒa、Ｒb、Ｒc及びＲdの炭素原子数は化合物の入手しやすさや取扱いの容易性を考慮してそれぞれ１以上８以下が好ましく、１以上４以下がより好ましい。qは１以上２以下の数が好ましい。一般式(ハ)で表される化合物として最も好ましいものは、ｑが１の化合物、或いは、Ｒa、Ｒb、Ｒc及びＲdがすべて水素原子であるか、或いはＲa、Ｒb、Ｒc及びＲdのうち１の基がアルキル基であり、残りが水素原子である化合物である。
【００４２】
一般式（１）で表される化合物の分子量は好ましくは７０以上１０００以下、より好ましくは１２０以上１０００以下、特に好ましくは１５０以上８００以下、とりわけ好ましくは２００以上５００以下であることが、これを発光層に添加したときに電気化学発光セルの発光効率が一層高くなり、発光輝度が一層優れたものになる点から好ましい。一般式（１）で表される化合物及びこれを含む本発明の添加剤は常温（２５℃）で固体であってもよく、液体であってもよい。
【００４３】
一般式（１）で表される化合物の製造方法は、特に限定されない。例えば、一般式（２）で表されるリン酸エステル化合物は、リン酸とアルコールの脱水縮合、或いは、リン酸塩化物とアルコールとを塩基の作用により縮合させることで得られる。また、一般式（３）で表されるカルボン酸エステル化合物はカルボン酸類と、アルコールとを脱水縮合させることにより製造できる。一般式（イ）で表されるスルホン酸エステル化合物は例えばスルホン酸の塩化物と、アルコールとを反応させることによりできる。一般式（ロ）で表される炭酸エステル化合物は例えばジメチルカーボネートとアルコールとをエステル交換反応させることにより製造できる。また一般式（１）で表される化合物として、市販の化合物を用いることもできる。
【００４４】
本発明の添加剤は、一般式（１）で表される化合物のみを含有してもよく、その他の成分を含有してもよい。その他の成分としては、溶剤や一般式（１）で表される化合物以外の界面活性剤が挙げられる。本発明の添加剤は、イオン性化合物及び発光材料に添加して用いる際の使用しやすさから、一般式（１）で表される化合物を９０質量%以上含有することが好ましく、９５質量%以上含有することがより好ましい。好ましい含有量の上限は１００質量％である。
【００４５】
本発明では、一般式（１）で表される化合物を発光層中に１質量％以上の量で含有させることが、電気化学発光セルの発光効率及び発光輝度を向上させる効果をより確実に得ることができるため好ましい。また一般式（１）で表される化合物を発光層中に２０質量％以下の量で含有させることが希釈による発光輝度の低下を抑制する観点から好ましい。これらの観点から一般式（１）で表される化合物を、発光層中に２質量％以上１８質量％以下含有させることがより好ましく、３質量％以上１５質量％以下含有させることが更に好ましく、５質量％以上１０質量％以下含有させることが特に好ましい。発光層１２中の一般式（１）で表される化合物の含有量は、発光材料１００質量部に対し２質量部以上３０質量部以下であることが好ましい。ここでいう発光材料の量とは、発光材料として有機高分子発光材料を用いる場合は、有機高分子発光材料の量であり、発光材料として、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と有機高分子導電材料との組み合わせを用いる場合は、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質、及び有機高分子導電材料の合計量である。発光層１２中の一般式（１）で表される化合物の含有量は、発光材料が後述する有機高分子発光材料の場合、有機高分子発光材料１００質量部に対し、２質量部以上３０質量部以下であることが特に好ましい。後述する発光材料が金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質、及び有機高分子導電材料の組み合わせである場合、発光層１２中の一般式（１）で表される化合物の含有量は、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質、及び有機高分子導電材料の合計量１００質量部に対し、２質量部以上３０質量部以下であることが特に好ましい。
【００４６】
次にイオン性化合物について説明する。イオン性化合物は、イオンの移動性が確保され電気二重層が形成されやすく、正孔や電子の注入を容易なものとするための物質である。イオン性化合物としては、カチオン及びアニオンを含む化合物であり、有機カチオンの塩及び無機カチオンの塩のいずれも採用できる。有機カチオンの塩としては、カチオンがホスホニウムカチオン、アンモニウムカチオン、ピリジニウムカチオン、イミダゾリウムカチオン又はピロリジニウムカチオンであるものなどを用いることができる。無機カチオンの塩としては、第１族又は第２族に属する金属カチオンの塩が好ましく挙げられる。またイオン性化合物は有機塩及び無機塩のいずれであってもよく、有機塩の場合は、上述した有機カチオンの塩や無機カチオン及び有機アニオンからなる塩が挙げられ、無機塩の場合カチオンが前述の金属カチオン、例えばリチウムイオン又はカリウムイオンであるものなどを用いることができる。中でも、カチオンがホスホニウムカチオン、アンモニウムカチオン及びイミダゾリウムカチオンから選ばれる少なくとも１種であるものを用いると、発光材料との相溶性の観点から好ましい。特に本発明の添加剤を添加した際に、低い電圧で高い輝度が得やすい観点から発光層に用いるイオン性化合物としては、カチオンがホスホニウムカチオン及びアンモニウムカチオンから選ばれる少なくとも１種を用いることが好ましい。
【００４７】
カチオンがホスホニウムカチオン又はアンモニウムカチオンであるイオン性化合物としては、例えば、下記一般式（４）で表される化合物が挙げられる。
【００４８】
【化５】
0006797586.tif 000009
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、それぞれ官能基で置換されていてもよい、アルキル基、アルコキシアルキル基、トリアルキルシリルアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基又は複素環基を表す。Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は互いに同一でも異なっていてもよい。ＭはＮ又はＰを表す。Ｘ-はアニオンを表す。）
【００４９】
またカチオンがイミダゾリウムカチオンであるイオン性化合物としては、例えば、下記一般式（５）で表される化合物が挙げられる。
【００５０】
【化６】
0006797586.tif 000010
（式中、Ｒ5及びＲ6は、それぞれ官能基で置換されていてもよい、アルキル基、アルコキシアルキル基、トリアルキルシリルアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基又は複素環基を表す。Ｒ5及びＲ6は互いに同一でも異なっていてもよい。Ｘ-はアニオンを表す。）
【００５１】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表されるアルキル基は分岐鎖状、直鎖状、環状のいずれでもよいが、分岐鎖状、直鎖状であるものが好ましい。分岐鎖状又は直鎖状のアルキル基の例としては、前記の一般式（１）のＡで表される鎖状飽和脂肪族炭化水素基の例として前記で挙げた基が挙げられる。環状アルキル基の例としては、Ａで表される飽和脂環式炭化水素基の例として前記で上げた基が挙げられる。
【００５２】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表されるアルコキシアルキル基の例としては、上述したアルキル基のアルコキシドが挙げられる。アルコキシアルキル基におけるアルキル基の例としては、一般式（１）のＡで表される鎖状飽和脂肪族炭化水素基の例として前記で上げた基が挙げられる。
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表されるトリアルキルシリルアルキル基中のアルキル基の例としては、一般式（１）のＡで表される鎖状飽和脂肪族炭化水素基の例として前記で上げた基が挙げられる。
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表されるアルケニル基及びアルキニル基としては、一般式（１）のＡで表されるアルケニル基及びアルキニル基の例として前記で挙げた基が挙げられる。
【００５３】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表されるアリール基の例としては、一般式（１）のＡで表される芳香族炭化水素基の例として前記で挙げた基が挙げられる。また、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表される複素環基の例としては、一般式（１）のＡで表される複素環基の例として前記で挙げた基が挙げられる。
【００５４】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表される基として前記で挙げた各基は、それに含まれる水素原子のうちの１個又は２個以上が官能基で置換されていてもよい。官能基としては、例えばハロゲン原子、アミノ基、ニトリル基、フェニル基、ベンジル基、カルボキシル基、炭素数が１以上１２以下のアルコキシ基などが挙げられる。
【００５５】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6で表される基として前記で挙げた各基は、これらの基に含まれる水素原子が、一部フッ素原子で置換されていてもよい。フッ素原子を導入することにより耐電圧性が向上するため、電気化学発光セルの安定性、高寿命化につながる。
【００５６】
カチオンがホスホニウムカチオン又はアンモニウムカチオンであるイオン性化合物としては、一般式（１）の化合物との相溶性がよく、高い輝度が得られる観点、及び、発光材料との相溶性や耐電圧性の観点から、前記Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ14のうち、１又は２以上の基がアルキル基であることが好ましく、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4がいずれもアルキル基であることがより好ましい。またイオン性化合物と一般式（１）の化合物及び発光材料との相溶性を一層向上させることができる観点から、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4で表されるアルキル基の炭素原子数としては、２以上１８以下であることが好ましく、４以上８以下であることがより好ましい。
特に、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4で表されるアルキル基のうち、２個、３個又は４個が炭素原子数が同じアルキル基である場合は、前記と同様の観点から、これら炭素原子数が同じアルキル基の炭素原子数が、２以上１８以下であることが好ましく、４以上８以下であることがより好ましい。
【００５７】
また一般式（１）の化合物との相溶性を一層向上させることができる観点から、カチオンがホスホニウムカチオン又はアンモニウムカチオンであるイオン性化合物としては、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうちの１個以上、とりわけ３個以上の基が、一般式（１）で表される化合物中のＲで表されるアルキル基に対する炭素原子数の差が５以下のアルキル基であることが好ましい。特に、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうちの１個以上、とりわけ３個以上の基が、一般式（１）で表される化合物中のＲで表されるアルキル基との炭素原子数の差が３以下のアルキル基であることが好ましい。とりわけ、カチオンがホスホニウムカチオン又はアンモニウムカチオンであるイオン性化合物としては、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうちの１個又は２個以上の基が、一般式（１）中のＲで表されるアルキル基と同数の炭素原子数のアルキル基であることが好ましい。
前記の関係は、発光層に、一般式（１）で表される複数種の化合物を添加する場合（或いは添加している場合）、いずれかの化合物中のＲとの間で成立すればよい。また発光層に、一般式（１）で表される単一化合物を添加する場合（或いは添加している場合）であって、その化合物が複数種のＲを有している場合は、該化合物中のいずれかのＲとの間で成立すればよい。
【００５８】
一般式（４）におけるホスホニウムカチオン又はアンモニウムカチオンの分子量は、１５０以上７５０以下、特に２００以上５００以下、とりわけ２５０以上３５０以下であることが、電気化学発光セルの発光輝度が一層高くなり、発光輝度が一層優れたものになるため好ましい。
【００５９】
またカチオンがイミダゾリウムカチオンであるイオン性化合物としては、一般式（１）で表される化合物との相溶性がよく、高い輝度が得られる観点から、Ｒ5及び／又はＲ6がアルキル基であることが好ましい。また、一般式（１）で表される化合物及び発光材料との相溶性を一層向上させることができる観点から、Ｒ5で表されるアルキル基の炭素原子数としては、１以上８以下であることが好ましく、１以上４以下であることがより好ましい。また一般式（１）で表される化合物及び発光材料との相溶性を一層向上させることができる観点からＲ6で表されるアルキル基の炭素原子数としては、１以上８以下であることが好ましく、２以上６以下であることがより好ましい。
【００６０】
また一般式（１）で表される化合物との相溶性を一層向上させることができる観点から、カチオンがイミダゾリウムカチオンであるイオン性化合物としては、Ｒ6が、発光層に含まれる一般式（１）で表される化合物のＲで表されるアルキル基に対する炭素原子数の差が５以下のアルキル基であることが好ましく、当該炭素原子数の差が３以下のアルキル基であることがより好ましい。とりわけ、カチオンがイミダゾリウムカチオンであるイオン性化合物としては、Ｒ6が、一般式（１）中のＲで表されるアルキル基と同数の炭素原子数のアルキル基であることが好ましい。また、Ｒ5は、発光層に含まれる一般式（１）で表される化合物のＲで表されるアルキル基に対する炭素原子数の差が８以下のアルキル基であることが好ましい。
前記の関係は、発光層に、一般式（１）で表される複数種の化合物を添加する場合（或いは添加している場合）、いずれかの化合物中のＲとの間で成立すればよい。また発光層に、一般式（１）で表される単一化合物を添加する場合（或いは添加している場合）であって、その化合物が複数種のＲを有している場合は、該化合物中のいずれかのＲとの間で成立すればよい。
【００６１】
イミダゾリウムカチオンの分子量は、９０以上３００以下、特に１００以上２６０以下、とりわけ１２０以上２４０以下であることが、電気化学発光セルの発光輝度が一層高くなり、発光輝度が一層優れたものになるため好ましい。
【００６２】
一般に、イオン性化合物として、カチオンが金属カチオンであるものを用いる場合、有機カチオンの塩に比べてイオンの輸送性が低い。このため従来は、金属カチオンを有するイオン性化合物を用いる電気化学発光セルをスムーズに発光させたり一定の輝度を得るためには、ポリエチレンオキシド等の高分子化合物を併用することが必要とされていた。しかしながら、驚くべきことに、本発明においては金属カチオンを有するイオン性化合物を用いる場合、本発明の添加剤との組み合わせにより、ポリエチレンオキシド等の高分子化合物を用いなくても、発光材料とイオン性化合物との相溶性を高めて一定の輝度を得ることができる。ポリエチレンオキシド等、イオン輸送性向上のために用いられる高分子化合物は通常本発明の添加剤に比べて耐電圧性に劣る。このため、本発明の添加剤をポリエチレンオキシド等の高分子化合物に加えて或いは代替として用いることで、発光層の耐電圧性を維持ないし向上させながら一定の輝度を得ることが可能である。本発明の添加剤が高分子でないにもかかわらずこのような作用を有する理由は明確ではないが、本発明者は、本発明の添加剤が、発光材料とイオン性化合物との相溶性、ないしは発光材料へのイオン性化合物の分散性を効率よく高めることができることがその一因とみている。上述したように金属イオンとしては、第１族又は第２族に属する金属のカチオンが好ましいところ、第１族に属する金属のカチオンとしてはＬｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｃｓのカチオンが好ましく挙げられ、第２族に属する金属カチオンとしてはＭｇ、Ｃａのカチオンが好ましく挙げられる。金属カチオンとしては、とりわけＬｉ、Ｎａ、Ｋがイオンの輸送性の点から好ましい。
【００６３】
前記の有機カチオンの塩及び無機カチオンの塩、並びに有機塩及び無機塩におけるアニオン、及び、前記一般式（５）及び（６）におけるＸ-で表されるアニオンの例としては、例えばフッ素、臭素、ヨウ素、塩素等のハロゲンのイオン、テトラフルオロボレート（ＢＦ4）、ベンゾトリアゾレート（Ｎ3（Ｃ6Ｈ4））、テトラフェニルボレート（Ｂ（Ｃ6Ｈ5）4）、ヘキサフルオロホスフェート（ＰＦ6）、ビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド（Ｎ（ＣＦ3ＳＯ2）2）、ビス（フルオロスルホニル）イミド（Ｎ（ＳＯ2Ｆ）2）、トリフルオロメタンスルホネート（ＳＯ3ＣＦ3）、メタンスルホネート（ＳＯ3ＣＨ3）、トリス（ペンタフルオロエチル）トリフルオロホスフェート（（Ｃ2Ｈ5）3ＰＦ3）、トリフルオロ酢酸（ＣＦ3ＣＯＯ）、アミノ酸、ビスオキサラトボレート（Ｂ（Ｃ2Ｏ4）2）、p-トルエンスルホネート（ＣＨ3Ｃ6Ｈ4ＳＯ3）、p-トルエンスルホニル（ＣＨ3Ｃ6Ｈ4ＳＯ2）、メシチレンスルホニル((ＣＨ3) 3Ｃ6Ｈ4ＳＯ2)、ジメチルベンゼンスルホニル((ＣＨ3) 2Ｃ6Ｈ4ＳＯ2)、チオシアネート（ＳＣＮ）、ジシアナミド（Ｎ（ＣＮ）2）、ジ亜リン酸の他、下記一般式（７）で示されるリン酸エステル、下記一般式（８）で示される硫酸エステルアニオン、下記一般式（９）で表されジチオリン酸、下記一般式（１０）で示される脂肪族カルボン酸等が挙げられる。
【００６４】
ＰＯ2（ＯＲ7）2  （７）
（式中、Ｒ7は炭素原子数１以上２０以下のアルキル基であり、２つのＲ7は同一であってもよく異なっていてもよい。）
【００６５】
ＳＯ3（ＯＲ8）        （８）
（式中、Ｒ8は炭素原子数１以上２０以下のアルキル基である。）
【００６６】
（Ｒ9Ｏ）2ＰＳＳ  （９）
（式中、Ｒ9は炭素原子数１以上２０以下のアルキル基であり、２つのＲ9は同一であってもよく異なっていてもよい。）
【００６７】
Ｒ10ＣＯ2      （１０）
（式中、Ｒ10は炭素原子数１以上２０以下のアルキル基である。）
【００６８】
イオン性化合物におけるアニオンとしては、ハロゲン原子を非含有であるアニオンを用いることが、高い輝度を有する電気化学発光セルが得やすい点で好ましい。これは、ハロゲン原子を含有するアニオンに比べて、ハロゲン原子を非含有のアニオンは発光材料との相溶性が高いためである。しかしながら、後述する実施例１３〜１７の記載から明らかな通り、ハロゲン原子を含むアニオンを有するイオン性化合物を含む発光層に本発明の添加剤を添加した場合も、より低い電圧で高い発光輝度が得られるという効果を奏することができる。
【００６９】
特に、イオン性化合物におけるアニオンとして、リン酸エステル結合及び硫酸エステル結合等のエステル結合を有するアニオンを用いると、該アニオンを含むイオン性化合物が、多くの発光材料との相溶性に一層優れたものになるため、より高い輝度を有する電気化学発光セルが得やすい点で好ましい。
【００７０】
また本発明の添加剤との相溶性が高く、高い輝度を有する電気化学発光セルが得られる観点から、イオン性化合物におけるアニオンとして、発光層に添加する一般式（１）で表される化合物におけるＲで表されるアルキル基との炭素原子数の差が５以下であるアルキル基を有するアニオンを用いることが好ましく、当該炭素原子数の差が３以下であるアルキル基を有するアニオンを用いることがより好ましい。とりわけ、発光層に添加する一般式（１）で表されるいずれかの化合物におけるいずれかのＲで表されるアルキル基と炭素原子数が同一のアルキル基を有するアニオンを用いることが好ましい。従って、一般式（７）〜（１０）のＲ7〜Ｒ10と一般式（１）のＲとの炭素原子数の差が上記の範囲であることが好ましく、Ｒ7〜Ｒ10とＲとの炭素原子数が同数であることが最も好ましい。
前記の関係は、発光層に、一般式（１）で表される複数種の化合物を添加する場合（或いは添加している場合）、いずれかの化合物中のＲとの間で成立すればよい。また発光層に、一般式（１）で表される単一化合物を添加する場合（或いは添加している場合）であって、その化合物が複数種のＲを有している場合は、該化合物中のいずれかのＲとの間で成立すればよい。
【００７１】
イオン性化合物は、常温（２５℃）において固体であってもよく、或いは液体であってもよい。イオン性化合物は、選択されるカチオン及びアニオンの組み合わせや、カチオンの構造により、固体又は液体の状態となるものである。本発明においては、イオン性化合物を１種又は２種以上組み合わせて用いることができる。
【００７２】
イオン性化合物は例えば、以下のように製造できる。カチオンがホスホニウムイオンである場合には、目的とするホスホニウムカチオンに対応した３級ホスフィン化合物とハロゲン化炭化水素化合物とを反応させて得られる４級ホスホニウムハライドを用い、アニオンがハロゲンであるイオン液体を得ることができる。アニオン成分がハロゲン以外のものは、前記の４級ホスホニウムハライドとアニオン成分の金属塩とを反応させアニオン交換することにより得ることができる。カチオンがアンモニウムイオンである場合も、３級アミン化合物とハロゲン化炭化水素化合物とを反応させて得られる４級アンモニウムハライドを用いて同様に、得ることができる。カチオンがイミダゾリウムイオンである場合は、目的とするイミダゾリウムカチオンに対応したイミダゾール化合物とハロゲン化炭化水素化合物とを反応させて得られるイミダゾリウムハライドを用いて同様にして得ることができる。
【００７３】
また、例えばカチオンがホスホニウム又はアンモニウムイオンであり、アニオンがリン酸エステル結合を有するもの又は硫酸エステル結合を有するイオン性化合物である場合には、三級ホスフィン化合物又は三級アミン化合物と、ＰＯ（ＯＲX）3又はＳＯ2（ＯＲX）2で表される化合物で表される化合物とを反応させることで、ハロゲンフリーな製造方法によりイオン性化合物を得ることができる。ここでＲｘは炭素原子数１以上２０以下のアルキル基である。
【００７４】
発光層１２におけるイオン性化合物の含有割合は、イオン移動度を確保し、且つ発光層１２の製膜性を高める観点から１質量％以上２０質量％以下であることが好ましく、２質量％以上１０質量％以下であることがより好ましい。発光層１２中のイオン性化合物の含有量は、発光材料１００質量部に対し、１質量部以上２５質量部以下であることが好ましい。ここでいう発光材料の量とは、発光材料として有機高分子発光材料を用いる場合は、有機高分子発光材料の量であり、発光材料として、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と有機高分子導電材料との組み合わせを用いる場合は、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質、及び有機高分子導電材料の合計量である。更に発光材料が後述する有機高分子発光材料の場合、発光層１２中のイオン性化合物の含有量は、有機高分子発光材料１００質量部に対し、１質量部以上２５質量部以下であることが好ましく、発光材料が金属錯体、有機低分子又は量子ドットと有機高分子導電材料である場合、発光層１２中のイオン性化合物の含有量は、これらの金属錯体、有機低分子又は量子ドット、及び有機高分子導電材料の合計量１００質量部に対し、１質量部以上２５質量部以下であることが好ましい。
【００７５】
上述したように発光層１２に含まれる発光材料の具体例としては、有機高分子発光材料、或いは、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と、有機高分子導電材料との組み合わせが挙げられる。
有機高分子発光材料としては、各種のπ共役系ポリマーである有機高分子を挙げることができる。具体的には、パラフェニレンビニレン、フルオレン、１，４−フェニレン、チオフェン、ピロール、パラフェニレンスルフィド、ベンゾチアジアゾール、ビオチオフィン若しくはこれらに置換基を導入させた誘導体のポリマー又はこれらを含むコポリマー等を挙げることができる。そのような置換基としては、炭素数１以上２０以下のアルキル基、炭素数１以上２０以下のアルコキシ基、炭素数６以上１８以下のアリール基、〔（−ＣＨ2ＣＨ2Ｏ−）nＣＨ3〕で表される基（ｎは１以上１０以下の整数である。）等を挙げることができる。またコポリマーとしては、前記で挙げたπ共役系ポリマーのうち２種類以上のポリマーの各繰り返し単位を結合させてなるものが挙げられる。コポリマーにおける各繰り返し単位の配列としては、ランダム配列、交互配列、ブロック配列、又はそれらを組み合わせた配列が挙げられる。特に、フルオレン若しくはパラフェニレンビニレン又はこれらに置換基を導入させた誘導体のポリマー又はこれらを含むコポリマーを用いることが好ましい。更に有機高分子発光材料として市販品を用いることもできる。そのような市販品としては、例えばSOL2412の名称でSolaris Chem社から入手可能な化合物であるPoly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]や、PDY-132の名称でメルク社から入手可能な化合物であるPhenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、アルドリッチ社から入手可能な化合物であるPoly[(9,9-di-n-octylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-(benzo[2,1,3]thiadiazol-4,8-diyl)]などが挙げられる。
【００７６】
金属錯体としては従来有機ＥＬで発光材料として用いられてきた公知のものを用いることができ、例えばトリス（８−キノリノラート）アルミニウム錯体、トリス（４−メチル−８−キノリノラート）アルミニウム錯体、ビス（８−キノリノラート）亜鉛錯体、トリス（４−メチル−５−トリフルオロメチル−８−キノリノラート）アルミニウム錯体、トリス（４−メチル−５−シアノ−８−キノリノラート）アルミニウム錯体、ビス（２−メチル−５−トリフルオロメチル−８−キノリノラート）［４−（４−シアノフェニル）フェノラート］アルミニウム錯体、ビス（２−メチル−５−シアノ−８−キノリノラート）［４−（４−シアノフェニル）フェノラート］アルミニウム錯体、トリス（８−キノリノラート）スカンジウム錯体、ビス〔８−（パラ−トシル）アミノキノリン〕亜鉛錯体及びカドミウム錯体、Ｉｒ錯体等の燐光性発光体、ビピリジル（bpy）若しくはその誘導体、フェナントロリン若しくはその誘導体を配位子とするルテニウム錯体等を挙げることができる。
【００７７】
有機低分子としては従来有機ＥＬで発光材料として用いられてきた公知のものを用いることができ、９，１０−ジアリールアントラセン誘導体、ピレン、コロネン、ペリレン、ルブレン、１，１，４，４−テトラフェニルブタジエン、１，２，３，４−テトラフェニルシクロペンタジエン、ペンタフェニルシクロペンタジエン、ポリ−２，５−ジヘプチルオキシ−パラ−フェニレンビニレン、クマリン系蛍光体、ペリレン系蛍光体、ピラン系蛍光体、アンスロン系蛍光体、ポルフィリン系蛍光体、キナクリドン系蛍光体、Ｎ，Ｎ’−ジアルキル置換キナクリドン系蛍光体、ナフタルイミド系蛍光体、Ｎ，Ｎ’−ジアリール置換ピロロピロール系蛍光体等の蛍光性発光体等が挙げられる。
【００７８】
また量子ドットとしては、例えば、Ｓｉ、Ｇｅ、ＧａＮ、ＧａＰ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＣｄＴｅ、ＩｎＰ、ＩｎＮ、ＺｎＳ、Ｉｎ2Ｓ3、ＺｎＯ、ＣｄＯ又はこれらの混合物が挙げられる。
【００７９】
電子及び／又はホールを輸送するための有機高分子導電材料としては、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリフェニレンビニレン、ポリチエニレンビニレン、ポリキノリン、ポリキノキサリンなどが挙げられる。また、上述した有機高分子発光材料も電子及び／又はホールの輸送機能を有するため使用可能である。
【００８０】
これらの発光材料は、その機能を十分に発揮させる観点から、発光層１２における含有割合が、有機高分子発光材料を用いる場合は６０質量％以上９９質量％以下であることが好ましく、７０質量％以上９８質量％以下であることがより好ましい。また、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と、有機高分子導電材料との組み合わせを用いる場合には、発光層１２における、これらの合計量の割合が、６０質量％以上９９質量％以下であることが好ましく、７０質量％以上９８質量％以下であることがより好ましい。
また、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と、有機高分子導電材料とを用いる場合には、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質１００質量部に対する有機高分子導電材料の割合が、５質量部以上２５質量部以下であることが好ましい。
【００８１】
発光層１２には、発光材料及びイオン性化合物以外の物質を含有させていてもよい。そのような物質としては、例えば界面活性剤、製膜性向上のためのポリマー成分（ポリスチレン、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）等）等を挙げることができる。また、発光材料として有機高分子発光材料を用いる場合は、ポリビニルカルバゾール等の有機高分子導電材料も、その他の成分に含まれる。発光層１２における発光材料、イオン性化合物及び一般式（１）で表される化合物以外の成分（ただし溶媒を除く）の量は、発光層１２全体を１００質量部としたときに、３０質量部以下とすることが好ましく、２０質量部以下とすることが更に好ましく、１０質量部以下とすることが特に好ましい。
【００８２】
更に、本発明では、従来電荷輸送性を高めるために用いられてきた高分子化合物を用いてもよい。このような高分子化合物としては、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のポリエーテル骨格を有する化合物、ポリエチレンサクシネート、ポリ−β−プロピオラクトン等のポリエステル骨格を有する化合物、ポリエチレンイミン等のポリアミン骨格を有する化合物、ポリアルキレンスルフィド等のポリスルフィド骨格を有する化合物が挙げられる。発光層においてこれらの高分子化合物を用いる場合、発光層においてこれらの高分子化合物の量は、好ましくは５０質量％以下であり、より好ましくは４０質量％以下であり、特に好ましくは３０質量％以下である。本発明においてはそれよりも少ない量であってもよく、ポリエチレンオキシド等の高分子化合物を用いなくてもよい。発光層においてこれらの高分子化合物を用いないとは、例えば発光層においてこれらの高分子化合物の量が０質量％であることをいう。
【００８３】
このようにして構成される発光層１２の膜厚は、２０ｎｍ以上３００ｎｍ以下であることが好ましく、５０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下であることがより好ましい。発光層１２の膜厚がこの範囲であると、発光層１２から十分かつ効率よく発光を得ることができることや発光予定部分の欠陥を抑えることができ短絡防止になること等の観点から好ましい。
【００８４】
本実施形態の電気化学発光セル１０は、例えば以下の製造方法により製造できる。まず、第１電極１３が設けられた基板を準備する。第１電極１３を例えばＩＴＯから形成する場合は、ガラス基板等の表面に、フォトリソグラフィー法又はフォトリソグラフィー法及びリフトオフ法を組み合わせて用いてＩＴＯの蒸着膜をパターン状に形成することによって、基板の表面にＩＴＯからなる第１電極１３を形成することができる。
【００８５】
次に、有機溶媒に、イオン性化合物、発光材料及び一般式（１）で表される化合物を溶解又は分散して、電気化学発光セルの発光層形成用組成物を調製する。イオン性化合物、発光材料及び一般式（１）で表される化合物を効率よく混合する等の観点から、有機溶媒としてトルエン、ベンゼン、テトラヒドロフラン、ジメチルクロライド、シクロヘキサノン、クロロベンゼン及びクロロホルムからなる群から選ばれる少なくとも１種の有機溶媒を含有することが好ましい。この場合、有機溶媒として、これらの化合物の１種のみを、又は２種以上を組み合わせたもののみを用いることができる。或いは、これらの化合物の溶解性等の特性を損なわない範囲で、メタノールやエタノール等の他の有機溶媒と混合して用いることもできる。すなわち、イオン性化合物、発光材料及び一般式（１）で表される化合物を溶解ないし分散する有機溶媒は、トルエン、ベンゼン、テトラヒドロフラン、ジメチルクロライド、シクロヘキサノン、クロロベンゼン及びクロロホルムからなる群から選ばれる少なくとも１種の有機溶媒と、それ以外の有機溶媒とを含有することができる。
【００８６】
発光層形成用組成物中のイオン性化合物と発光材料との配合比率（質量比）は前者：後者が１：４〜１００であることが好ましい。また発光層形成用組成物中の一般式（１）で表される化合物と発光材料との配合比率（質量比）は前者：後者が１：３〜５０であることが好ましい。ここでいう発光材料の量とは、発光材料として有機高分子発光材料を用いる場合は、有機高分子発光材料の量であり、発光材料として、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質と、有機高分子導電材料との組み合わせを用いる場合は、金属錯体、有機低分子又は量子ドット等の発光性物質及び有機高分子導電材料の合計量である。更に発光層形成用組成物中の一般式（１）で表される化合物の割合は、０．０００１質量％以上１０質量％以下、特に０．０００５質量％以上５質量％以下であることが、本発明の効果がより確実に得られる発光層を形成しやすい観点から好ましい。この発光層形成用組成物を、基板の第１電極１３上に、スピンコーティング法等により塗布する。その後、この塗布によって形成された塗膜を乾燥させて有機溶媒を蒸発させ、発光層１２を形成する。発光層形成用組成物の調製及び発光層１２の形成は、好ましくは水分率１００ｐｐｍ以下の不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。この場合の不活性ガスとしては、アルゴン、窒素、ヘリウム等が挙げられる。
【００８７】
次に、形成された発光層１２に第２電極１４を形成する。この場合、発光層１２上に、例えばマスクを介した真空蒸着法等によってアルミニウム（Ａｌ）を膜状に蒸着することにより、所定のパターンの電極を形成する。このようにして、発光層１２上に第２電極１４を形成する。これによって、図１に示す電気化学発光セル１０が得られる。
【００８８】
本実施形態の電気化学発光セル１０は、以下の発光機構により発光する。図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、第１電極１３が陽極となり第２電極１４が陰極となるように発光層１２に電圧が印加される。このことにより、発光層１２内のイオンが電界に沿って移動し、発光層１２における第１電極１３との界面近傍にアニオン種が集まった層が形成される。一方、発光層１２における第２電極１４との界面近傍にカチオン種が集まった層が形成される。このようにして、それぞれの電極の界面に電気二重層が形成される。これにより陽極である第１電極１３近傍にｐドープ領域１６が自発形成され、陰極である第２電極１４近傍にｎドープ領域１７が自発形成される。そして、これらのドープ領域が高キャリア密度のｐ−i−ｎ接合を構成する。その後、陽極と陰極から発光層１２の発光材料に正孔と電子がそれぞれ注入され、i層で再結合する。この再結合した正孔と電子とから励起子が生成され、この励起子が基底状態に戻ることにより光が発せられる。このようにして、発光層１２から発光が得られる。所望の波長の光を得るためには、最高被占軌道（Highest Occupied  Molecular Orbital）と最低空軌道（Lowest Unoccupied Molecular Orbital）のエネルギー差（バンドギャップ）が当該所望の波長に対応する発光材料を選択すればよい。
【００８９】
一般式（１）で表される化合物を用いた本発明の添加剤、発光層形成用組成物及び電気化学発光セルによれば、発光層中の発光材料にイオン性化合物と共に一般式（１）で表される化合物が分散することで、一般式（１）で表される化合物を添加しない場合に比べて、発光材料とイオン性化合物との相溶性が向上し、また発光材料中のイオン性化合物の移動性が大幅に向上する。このため、一般式（１）で表される化合物を添加しない場合に比べて、低い電圧で高い発光輝度を有し、低抵抗の状態で抵抗上昇の抑えられた電気化学発光セルを得ることができる。
【実施例】
【００９０】
以下に実施例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。以下の例中の特性は下記の方法によって測定した。
【００９１】
＜発光特性＞
電気化学発光セルの第１電極を直流電流の陽極に接続し、第２電極を陰極に接続して、掃引速度１Ｖ／ｓｅｃで１５Ｖまで電圧を印加し、その間の輝度の最高値を発光輝度とした。また、そのときの電圧を測定した。測定はＣＳ−２０００（コニカミノルタ社製）により行った。
【００９２】
＜実施例１＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro（（Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、イオン性化合物として表１に示すホスホニウムリン酸エステル塩、及び表１に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１に示す。
【００９３】
＜比較例１−１＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１に示す。
【００９４】
＜比較例１−２〜１−４＞
表１に示す添加剤を添加したこと以外は実施例１と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１に示す。
【表１】
0006797586.tif 000011
【００９５】
＜実施例２−１〜２−５＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料Super Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表２に示すホスホニウムリン酸エステル塩、及び表２に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表２に示す。
【００９６】
＜比較例２−１＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例２−１〜２−５と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表２に示す。
【００９７】
＜比較例２−２〜２−４＞
表２に示す添加剤を添加したこと以外は実施例２−１〜２−５と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表２に示す。
【００９８】
【表２】
0006797586.tif 000012
【００９９】
＜実施例３＞
イオン性化合物として表３に示すアンモニウムリン酸エステル塩を用いたこと以外は実施例１と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表３に示す。
【０１００】
＜比較例３＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例３と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表３に示す。
【表３】
0006797586.tif 000013
【０１０１】
＜実施例４−１〜４−４＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表４に示すアンモニウムリン酸エステル塩、及び表４に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表４に示す。
【０１０２】
＜比較例４＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例４−１〜４−４と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表４に示す。
【表４】
0006797586.tif 000014
【０１０３】
＜実施例５−１〜５−７＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro（（Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、イオン性化合物として表５に示すイミダゾリウムリン酸エステル塩、及び表５に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表５に示す。
【０１０４】
＜比較例５＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例５−１〜５−７と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表５に示す。
【０１０５】
【表５】
0006797586.tif 000015
【０１０６】
＜実施例６−１〜６−８＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表６に示すイミダゾリウムリン酸エステル塩、及び表６に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表６に示す。
【０１０７】
＜比較例６＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例６−１〜６−８と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表６に示す。
【表６】
0006797586.tif 000016
【０１０８】
＜実施例７−１〜７−２＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro（（Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、イオン性化合物として表７に示すホスホニウム（ｐ−トルエンスルホニル）塩、及び表７に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表７に示す。
【０１０９】
＜比較例７＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例７−１〜７−２と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表７に示す。
【表７】
0006797586.tif 000017
【０１１０】
＜実施例８−１〜８−２＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表８に示すホスホニウム（ｐ−トルエンスルホニル）塩、及び表８に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表８に示す。
【０１１１】
＜比較例８＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例８−１〜８−２と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表８に示す。
【表８】
0006797586.tif 000018
【０１１２】
＜実施例９＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro（（Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、イオン性化合物として表９に示すホスホニウム（ビス（オキサラト）ボレート）塩、及び表９に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表９に示す。
【０１１３】
＜比較例９＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例９と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表９に示す。
【０１１４】
【表９】
0006797586.tif 000019
【０１１５】
＜実施例１０＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表１０に示すホスホニウム（ビス（オキサラト）ボレート）塩、及び表１０に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１０に示す。
【０１１６】
＜比較例１０＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１０と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１０に示す。
【表１０】
0006797586.tif 000020
【０１１７】
＜実施例１１＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro（（Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、イオン性化合物として表１１に示すホスホニウム（ビストリフルオロメチルスルホニルイミド）塩、及び表１１に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１１に示す。
【０１１８】
＜比較例１１＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１１と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１１に示す。
【表１１】
0006797586.tif 000021
【０１１９】
＜実施例１２−１〜１２−２＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表１２に示すホスホニウム（ビストリフルオロメチルスルホニルイミド）塩、及び表１２に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１２に示す。
【０１２０】
＜比較例１２＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１２−１〜１２−２と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１２に示す。
【表１２】
0006797586.tif 000022
【０１２１】
＜実施例１３−１〜１３−２＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro（（Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、イオン性化合物として表１３に示すホスホニウム（テトラフルオロボレート）塩、及び表１３に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１３に示す。
【０１２２】
＜比較例１３＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１３−１〜１３−２と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１３に示す。
【表１３】
0006797586.tif 000023
【０１２３】
＜実施例１４−１〜１４−２＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow（Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132）、イオン性化合物として表１４に示すホスホニウム（テトラフルオロボレート）塩、及び表１４に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、イオン性化合物のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のトルエン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：イオン性化合物の溶液：添加剤の溶液＝８：１：１で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に５０℃のホットプレート上で３０分間加熱して有機溶媒を蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１４に示す。
【０１２４】
＜比較例１４＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１４−１〜１４−２と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１４に示す。
【０１２５】
【表１４】
0006797586.tif 000024
【０１２６】
表１〜表１４に示す結果から明らかな通り、一般式（１）で表される化合物を発光層に添加した各実施例の電気化学発光セルでは、イオン性化合物と発光材料との相溶性が向上し、その結果、一般式（１）で表される化合物を添加していない、或いは一般式（１）以外の化合物を添加した各比較例に比べると電気化学発光セルの発光輝度が高く、そのときの電圧も低いことから低電圧駆動が可能であることが判る。
【０１２７】
＜実施例１５−１〜１５−６＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow (Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132)、表１５に示すイオン性化合物（金属塩）、及び表１５に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、金属塩のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：金属塩の溶液：添加剤の溶液＝８０：５：１０で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に８０℃のホットプレート上で６０分間加熱してシクロヘキサノンを蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１５に示す。
【０１２８】
＜比較例１５＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１５−１〜１５−６と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１５に示す。
【０１２９】
【表１５】
0006797586.tif 000025
【０１３０】
＜実施例１６＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてSuper Yellow (Phenylene substituted poly(para-phenylenevinylene)、メルク社製、製品名：PDY-132)、表１６に示すイオン性化合物（金属塩）、及び表１６に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、金属塩のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：金属塩の溶液：添加剤の溶液＝８０：５：１０で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に８０℃のホットプレート上で６０分間加熱してシクロヘキサノンを蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１５に示す。
【０１３１】
＜比較例１６＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１６と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１６に示す。
【０１３２】
【表１６】
0006797586.tif 000026
【０１３３】
＜実施例１７−１〜１７−２＞
市販のＩＴＯ膜付きガラス基板（ジオマテック株式会社製、ＩＴＯ膜厚２００ｎｍ）を第１電極１３として用いた。
有機高分子発光材料としてPFO-spiro (Poly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7-diyl)-alt-co-(9, 9,9'-spirobifluorene-2,7-diyl)]、Solaris Chem社製、型番SOL2412）、表１７に示すイオン性化合物（金属塩）、及び表１７に示す化合物である添加剤を用いてこれらの混合溶液を調製した。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下で有機高分子発光材料のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、金属塩のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）と、添加剤のシクロヘキサノン溶液（濃度：９ｇ／Ｌ）とを体積比で有機高分子発光材料の溶液：金属塩の溶液：添加剤の溶液＝８０：５：１０で混合して発光層形成用組成物を調製した。
次に、アルゴン雰囲気のグローブボックス中、室温下でガラス基板の第１電極１３上に、前記で調製された発光層形成用組成物をスピンコートにより塗布して製膜し、更に８０℃のホットプレート上で６０分間加熱してシクロヘキサノンを蒸発させた。このようにして、１００ｎｍの膜厚からなる固体状の発光層１２を形成した。更に、形成された発光層１２上に、上述した方法により、５０ｎｍ厚さのアルミニウム（Ａｌ）からなる第２電極１４を形成した。このようにして、発光予定部分の面積２ｍｍ×２ｍｍ角からなる電気化学発光セル１０を作製した。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１５に示す。
【０１３４】
＜比較例１７＞
添加剤を無添加としたこと以外は実施例１７−１〜１７−２と同じ方法で行った。得られた電気化学発光セル１０の発光特性を測定した結果を表１７に示す。
【０１３５】
【表１７】
0006797586.tif 000027
【符号の説明】
【０１３６】
１０  電気化学発光セル
１２  発光層
１３  第１電極
１４  第２電極
１６  ｐドープ領域
１７  ｎドープ領域
【図１】
0006797586.tif 000032
【図２】
0006797586.tif 000033