(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
編地を備える編み手袋であって、
該編地は、
複数の第１ループと該第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有し、前記複数の第１ループがコース方向に配列された複数段の第１コースと、
複数の第２ループを有し、該複数の第２ループがコース方向に配列された複数段の第２コースと、を備え、
前記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％ 以上であり、
前記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有していて、
前記第１ループまたは前記第２ループのいずれか一方は、プレーティングがなされない状態で形成されており、
一の前記第１コースの隣り合う第１ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、前記第１渡り部が該ループを跨ぐように、編成されており、
ホールガーメント横編機による編成品である、編み手袋。
【請求項２】
前記第２コースは、さらに前記第２ループ同士を繋ぐ第２渡り部を有し、
一の前記第２コースの隣り合う第２ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、前記第２渡り部が該ループを跨ぐように編成されている、請求項１に記載の編み手袋。
【請求項３】
前記第１編糸は、弾性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維を巻き付けてなる被覆層と、を有する複合糸を含む、請求項１または２に記載の編み手袋。
【請求項４】
前記第２編糸は、耐切創性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維を巻き付けてなる被覆層と、を有する複合糸を含む、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の編み手袋。
【請求項５】
編地のコースが延びる方向に編針が並設された針床と、第１編糸を編針に供給する第１給糸部と、第２編糸を編針に供給する第２給糸部と、を備えた横編機を用いて、編み手袋に含まれる編地を製造する方法であって、
第１編糸を用いて、第１渡り部で繋がれるように複数の第１ループをコース方向に配列して第１コースを編成する複数の第１コース編成工程と、
第２編糸を用いて、複数の第２ループをコース方向に配列して第２コースを編成する複数の第２コース編成工程と、を有し、
複数の第１コース編成工程の内の少なくとも一つは、第１渡り部が他の段のコースのループを跨ぐように、第１コースを編成する工程であり、
前記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％ 以上であり、
前記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有していて、
前記第１ループまたは前記第２ループのいずれか一方は、プレーティングがなされない状態で形成されており、
前記横編機としてホールガーメント横編機を用いて編成する、編み手袋に含まれる編地の製造方法。
【請求項６】
前記第１コース編成工程の少なくとも一つは、該第１コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針を使用せずに、前記第１給糸部から、前記針床の編針に第１編糸を供給することにより、前記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、前記第１コース編成工程に使用されない前記編針で形成されたループを跨ぐように、第１渡り部を形成する、
請求項５に記載の編み手袋に含まれる編地の製造方法。
【請求項７】
前記第２コース編成工程の少なくとも一つは、該第２コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針を使用せずに、前記第２給糸部から、前記針床の編針に第２編糸を供給することにより、前記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、前記第２コース編成工程に使用されない前記編針で形成されたループを跨ぐように、第２渡り部を形成する、
請求項６に記載の編み手袋に含まれる編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、編み手袋および該編み手袋に含まれる編地の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の第１ループと該第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有し、上記複数の第１ループがコース方向に配列された複数段の第１コースと、複数の第２ループと該第２ループ同士を繋ぐ第２渡り部とを有し、上記複数の第２ループがコース方向に配列された複数段の第２コースと、を備え、一の上記第１コースの隣り合う第１ループの間に、他の段の第２コースの第２ループが配置され、一の上記第２コースの隣り合う第２ループの間に、他の段の第１コースの第１ループが配置され、上記第１渡り部が前記第２ループを跨ぎ、上記第２渡り部が前記第１ループを跨ぐように編成されている編地を含む編み手袋が知られている（特許文献１）。
【０００３】
上記の編地は、第１コースの第１渡り部が第２コースの第２ループを跨ぎ、第２コースの第２渡り部が第１コースの第１ループを跨ぐように編成されるため、単なる平編みの編地に比べて厚手である。そのため、上記編地を含む編み手袋は、単なる平編みの編地を含む編み手袋に比べて、耐切創性が高いものとなる。
【０００４】
また、上記のような編地を含む編み手袋において、編地の耐切創性をさらに高めるために、第１ループを編成する第１編糸と、第２ループを編成する第２編糸とに、耐切創性に優れた金属複合糸を用いることも知られている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特表２００２−５３４６１５号公報
【特許文献２】欧州特許出願公開第２１５５９４２号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、耐切創性が高められた編み手袋においては、柔軟性に劣り、着用中の着け心地に劣る（締付けが緩過ぎず、かつ強過ぎない程よい締付けを得ることができない）という問題があった。柔軟性に劣り、かつ着用中の着け心地に劣ると、着用者が長時間作業したときに着用者の手が疲れ易くなる。その結果、作業効率が低下する。
【０００７】
このような問題点に鑑み、本発明は、比較的、耐切創性に優れ、柔軟性に優れ、かつ着用中の着け心地に優れた編み手袋、および該編み手袋に含まれる編地の製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明にかかる編み手袋は、編地を備える編み手袋であって、該編地は、複数の第１ループと該第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有し、上記複数の第１ループがコース方向に配列された複数段の第１コースと、複数の第２ループを有し、該複数の第２ループがコース方向に配列された複数段の第２コースと、を備え、上記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％以上であり、上記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有していて、一の上記第１コースの隣り合う第１ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、上記第１渡り部が該ループを跨ぐように編成されている。
【０００９】
かかる編み手袋によれば、第１コースを構成する第１編糸が伸縮性を有するようになるため、着用者の手の動きに追従して、編地を伸長収縮させることができる。これにより、本発明にかかる編み手袋は、比較的、柔軟性に優れ、かつ着用中の着け心地に優れたものとなる。
また、第１編糸の収縮により手袋の厚みが増し、それにより第２コースを構成する耐切創性繊維を含む第２編糸からなる編地の厚みも増すことで耐切創性が向上するため、本発明にかかる編み手袋は、比較的、耐切創性に優れたものとなる。
【００１０】
また、上記編み手袋においては、上記第２コースは、さらに上記第２ループ同士を繋ぐ第２渡り部を有し、一の上記第２コースの隣り合う第２ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、上記第２渡り部が該ループを跨ぐように編成されていてもよい。
【００１１】
かかる構成によれば、第２渡り部も他の段のループを跨ぐようになるため、編地をより厚くすることができる。また、第２渡り部が介在することによって、第２ループ間の間隔が広くなるため、糸にゆとりが生じ、編地の柔軟性が高まる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性と柔軟性とに優れたものとなる。
【００１２】
また、上記編み手袋においては、上記第１編糸は、弾性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維が巻付けられた被覆層と、を有する複合糸を含んでもよい。
【００１３】
かかる構成によれば、引張強さが小さく耐切創性に劣る弾性繊維を含む芯材の外周を被覆層で保護することができるため、第１編糸を切れにくくすることができる。つまり、第１編糸の耐切創性を高めることができる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性に優れたものとなる。
【００１４】
また、上記編み手袋においては、上記第２編糸は、耐切創性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維を巻き付けてなる被覆層と、を有する複合糸を含んでもよい。
【００１５】
かかる構成によれば、耐切創性繊維の芯材の外周を被覆層で保護することができるため、第２編糸を切れにくくすることができる。つまり、第２編糸の耐切創性を高めることができる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性に優れたものとなる。
【００１６】
本発明にかかる編み手袋に含まれる編地の製造方法は、第１編糸を用いて、第１渡り部で繋がれるように複数の第１ループをコース方向に配列して第１コースを編成する複数の第１コース編成工程と、第２編糸を用いて、複数の第２ループをコース方向に配列して第２コースを編成する複数の第２コース編成工程と、を有し、複数の第１コース編成工程の内の少なくとも一つは、第１渡り部が他の段のコースのループを跨ぐように、第１コースを編成する工程であり、上記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％以上であり、上記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有している。
【００１７】
かかる製造方法で製造された編地を含む編み手袋は、比較的、柔軟性に優れ、着用中の着け心地に優れ、かつ耐切創性に優れるものとなる。
【００１８】
また、上記編み手袋に含まれる編地の製造方法においては、編地のコースが延びる方向に編針が並設された針床と、第１編糸を編針に供給する第１給糸部と、第２編糸を編針に供給する第２給糸部と、を備えた横編機を用いて、編み手袋に含まれる編地を製造する方法であって、上記第１コース編成工程の少なくとも一つは、該第１コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針を使用せずに、上記第１給糸部から、上記針床の編針に第１編糸を供給することにより、上記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、上記第１コース編成工程で使用されない上記編針で形成されたループを跨ぐように、第１渡り部を形成してもよい。
【００１９】
かかる製造方法で製造された編地を含む編み手袋は、比較的、柔軟性に優れ、着用中の着け心地に優れ、かつ耐切創性に優れるものとなる。また、既存の横編機を用いて、製造することができる。
【００２０】
また、上記編み手袋に含まれる編地の製造方法においては、上記第２コース編成工程の少なくとも一つは、該第２コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針を使用せずに、上記第２給糸部から、上記針床の編針に第２編糸を供給することにより、上記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、上記第２コース編成工程で使用されない上記編針で形成されたループを跨ぐように、第２渡り部を形成してもよい。
【００２１】
かかる製造方法で製造された編地を含む編み手袋においては、一の段の第２渡り部も他の段のコースのループを跨ぐようになるため、編地の厚さがより厚くなる。また、第２渡り部が介在することによって、第２ループ間の間隔が広くなるため、糸にゆとりが生じ、編地の柔軟性が高まる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性と柔軟性とに優れたものとなる。
【発明の効果】
【００２２】
以上のように、本発明によれば、比較的、耐切創性に優れ、柔軟性に優れ、かつ着用中の着け心地に優れた編み手袋、および該編み手袋に含まれる編地の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第一実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地を示す図。
【図２】本発明の第二実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地を示す図。
【図３】本発明の第三実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地を示す図。
【図４】本発明の第四実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地を示す図。
【図５】本発明の実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地の製造に用いる横編み機の一例の概略図。
【図６】本発明の第一実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地の製造方法を説明するための図。（ａ）は、針床における編針の配置を示す図。（ｂ）は、編地の製造に用いる編成図。
【図７】本発明の第二実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地の製造方法を説明するための図。（ａ）は、針床における編針の配置を示す図。（ｂ）は、編地の製造に用いる編成図。
【図８】本発明の第三実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地の製造方法を説明するための図。（ａ）は、針床における編針の配置を示す図。（ｂ）は、編地の製造に用いる編成図。
【図９】本発明の第四実施形態にかかる編み手袋に含まれる編地の製造方法を説明するための図。（ａ）は、針床における編針の配置を示す図。（ｂ）は、編地の製造に用いる編成図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明にかかる編み手袋は、編地を備える編み手袋であって、該編地は、複数の第１ループと、該第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有し、上記複数の第１ループがコース方向に配列された複数段の第１コースと、複数の第２ループがコース方向に配列された複数段の第２コースと、を備え、上記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％以上であり、上記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有していて、一の上記第１コースの隣り合う第１ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、上記第１渡り部が該ループを跨ぐように編成されている。
【００２５】
本明細書において、伸長率とは、垂下させた糸に所定の荷重をかけたときに測定される糸の伸びの程度を意味する。
詳しくは、（１）長さ５０ｃｍの糸の一端部をクランプで挟持し、該糸を垂下させた状態で、３０ｇの荷重をかけ、（２）１０秒後に、上記糸の一端部から垂下方向に４０ｃｍの位置（Ｌ２）に目印を付けた後、上記糸から３０ｇの荷重を取り除き、２分間保持し、（３）上記糸を垂下させた状態で、０．２５ｇの荷重をかけ、１０秒後に、上記糸の一端部から前記目印までの長さ（Ｌ１）を測定し、（４）Ｌ１およびＬ２の値を用いて、式（Ｌ２−Ｌ１）／Ｌ１×１００により、小数点以下１桁に四捨五入して伸長率を算出し、（５）（１）〜（４）を２０回実行し、求めた各伸長率の値を算術平均した値を意味する。
ここで、糸が２本以上の糸を組み合わせたものである場合は、伸長率は、２本の糸を組み合わせた状態で測定される糸の伸びの程度を意味する。
詳しくは、（１’）長さ５０ｃｍの各糸の一端部をクランプで挟持し、各糸を垂下させた状態で各糸に３０ｇの荷重をかけ、（２’）１０秒後に、各糸の一端部から垂下方向に４０ｃｍの位置（Ｌ２）に目印を付け、該目印の位置で各糸を束ねた後、各糸から３０ｇの荷重を取り除き、２分間保持し、（３’）次に束ねた状態の各糸を垂下させた状態で、０．２５ｇの荷重をかけ、１０秒後に、各糸の一端部から前記目印までの長さ（Ｌ１）を測定した後、上記の（４）および（５）を行うことにより算出された値を意味する。
また、耐切創性繊維とは、ＪＩＳ  Ｌ  １０１３  化学フィラメント糸試験方法の８．５．１法に従って測定された引張強さが、１０００Ｎ／ｍｍ２以上の繊維を意味する。
【００２６】
また、上記編み手袋においては、上記第２コースは、さらに上記第２ループ同士を繋ぐ第２渡り部を有し、一の上記第２コースの隣り合う第２ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、上記第２渡り部が該ループを跨ぐように編成されていてもよい。
【００２７】
上記第１コースを編成する第１編糸としては、伸長率が１２．５％以上となるように調整された各種の糸を用いることができる。例えば、弾性繊維を含み、かつ上記伸長率以上となるように調整された糸を用いることができる。弾性繊維としては、ポリウレタン弾性繊維を用いることができる。また、第１編糸としては、弾性の高いウーリーナイロン糸などの捲縮加工糸を用いることもできる。
本明細書において、弾性繊維とは、上記方法に従って測定された伸長率が５０％以上の繊維を意味する。
【００２８】
第１編糸は、弾性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維が巻付けられてなる被覆層と、を有する複合糸であってもよい。芯材としては、ポリウレタン弾性繊維を用いることができる。被覆繊維としては、ポリエチレン繊維、ナイロン繊維、ポリエステル繊維、アラミド繊維、超高分子量ポリエチレン繊維、アクリル繊維、綿、およびウールなど既存の繊維を用いることができる。
被覆層の少なくとも最外層を形成する繊維として、有機繊維の長繊維を用いることにより、第１編糸を嵩高くすることができるため、手袋内面の触感が向上されるようになる。これにより、上記編み手袋は、着用中の着け心地に優れたものとなる。
【００２９】
上記複合糸は、芯材の外周に１本の被覆繊維が一方向に巻付けられてなるシングルカバードヤーンであってもよいし、芯材の外周に２本の被覆繊維が互いに逆方向に巻き付けられてなるダブルカバードヤーンであってもよい。シングルカバードヤーンは、被覆繊維の巻付け方向が一方向のため、撚れ（ねじれ）が生じ易く縮れ易い。これに対して、ダブルカバードヤーンは、被覆繊維の巻付け方向が互いに逆方向のため、撚れが生じにくく縮れが生じにくい。そのため、上記複合糸としては、ダブルカバードヤーンを用いることが好ましい。
また、芯材を引っ張りながら、芯材の外周に該被覆繊維を巻き付けることにより、複合糸に弾性を持たせてもよい。ドラフトは１．５以上が好ましく、２．０以上がより好ましい。これにより、第１編糸はより高い伸縮性を有するようになるため、第１渡り部が収縮することにより編み手袋の厚さが増し、該編み手袋は耐切創性が向上されたものとなる。また、第１編糸がより高い伸縮性を有することにより、上記編み手袋は柔軟性が向上されたものとなる。
【００３０】
第１編糸は、弾性繊維を含む糸と該糸よりも伸長率が劣る糸とを組み合わせた糸であって、全体として、伸長率が１２．５％以上なるように調整された糸であってもよい。編み手袋の柔軟性、着け心地、耐切創性を高める点から、第１編糸の伸長率は、１５％以上であることが好ましく、２５％以上であることがより好ましい。弾性繊維を含む糸よりも伸長率が劣る糸としては、例えば、ナイロン繊維、ポリエステル繊維、または耐切創性繊維を含む糸を用いることができる。ナイロン繊維およびポリエステル繊維は、捲縮加工されたものであってもよい。耐切創性繊維としては、銅繊維、鉄繊維、アルミニウム繊維、およびステンレス鋼繊維などの金属繊維、ガラス繊維、アラミド繊維、超高分子量ポリエチレン繊維、およびポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール繊維などを用いることができる。
【００３１】
このように組み合わされた糸を第１編糸として用いる場合、プレーティングされた状態または引き揃えられた状態で第１ループが形成されてもよい。弾性繊維を含む糸を手袋の内側に露出させ、該弾性繊維を含む糸よりも伸縮性が劣る糸を手袋の外側に露出させることができるため、プレーティングされた状態で第１ループを形成することが好ましい。
【００３２】
前記第２コースを編成する第２編糸としては、耐切創性繊維を含む糸を用いることができる。耐切創性繊維としては、ステンレス繊維（引張強さ約２６００Ｎ／ｍｍ２）などの金属繊維、引張強さが１８００〜４０００Ｎ／ｍｍ２のガラス繊維、アラミド繊維（例えば、デュポン社製のケブラー（登録商標）（引張強さ約２９００Ｎ／ｍｍ２））、超高分子量ポリエチレン繊維（例えば、東洋紡製のツヌーガ（登録商標）（引張強さ約２０００Ｎ／ｍｍ２）、東洋紡製のダイニーマ（登録商標）（引張強さ約４２００Ｎ／ｍｍ２））、およびポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール繊維（例えば、東洋紡製のザイロン（登録商標）（引張強さ約５８００Ｎ／ｍｍ２））などを用いることができる。第２編糸は、引張強さ１６００Ｎ／ｍｍ２以上の耐切創性繊維を含むことがより好ましい。上記の各種耐切創性繊維は、単繊維、トウ、スライバー、または複合糸の形態で使用することができる。また、要求される耐切創性能に応じて、糸の種類と量とを調整することができる。
【００３３】
第２編糸は、耐切創性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維が巻き付けられてなる被覆層と、を有する複合糸であってもよい。特に、金属繊維やガラス繊維を用いる場合、これらの繊維が複合糸から露出することを抑制するために、この形態を取ることが好ましい。芯材としては、金属繊維のフィラメントを用いることができる。被覆繊維としては、第１編糸で説明したのと同様の繊維を用いることができる。
被覆層の少なくとも最外層を形成する繊維として、有機繊維の長繊維を用いることにより、耐切創性繊維が手に直に触れたときに、着用者が感じる手袋内面の触感の悪化を抑制することができる。これにより、上記編み手袋は、着用中の着け心地に優れたものとなる。
上記芯材に添糸を組み合わせてもよい。添糸を用いることにより、芯材の外周に被覆繊維を巻き付けるときに、芯材が切断されることを抑制することができる。添糸としては、例えば、超高分子量ポリエチレン繊維、液晶ポリエステル繊維、および高強力ポリアリレート繊維、ポリエチレン繊維、ポリエステル繊維、アラミド繊維、およびポリアリレート繊維のフィラメントを用いることができる。これらの中でも、超高分子量ポリエチレン繊維、ポリエステル繊維、およびアラミド繊維を用いることが好ましい。これらの繊維としては、長繊維のものを用いることが好ましい。
【００３４】
上記複合糸は、シングルカバードヤーンであってもよいし、ダブルカバードヤーンであってもよい。撚れ（ねじれ）が生じにくく縮れが生じにくい点から、上記複合糸としては、ダブルカバードヤーンを用いることが好ましい。
【００３５】
第２編糸の耐切創性を維持できるのであれば、耐切創性繊維を含む糸にどのような糸を組み合わせてもよい。例えば、触感を向上させるために、耐切創性繊維よりも触感が柔らかい繊維を含む糸を組み合わせてもよい。耐切創性繊維よりも触感が柔らかい繊維を含む糸としては、ナイロン繊維、ポリエステル繊維、綿または弾性繊維を含む糸を用いることができる。ナイロン繊維およびポリエステル繊維は、捲縮加工されたものであってもよい。  上記の場合、第２編糸の耐切創性は耐切創性繊維の種類と使用量に依存する傾向がある。耐切創性繊維の種類と使用量は、目的に応じて適宜決定される。
【００３６】
このように組み合わされた糸を第２編糸として用いる場合、プレーティングされた状態または引き揃えられた状態で、第２ループが形成されてもよい。耐切創性繊維を含む糸を手袋の外側に露出させ、該糸よりも引張強さに劣る糸を手袋の内側に露出させることができるため、プレーティングされた状態で第２ループを形成することが好ましい。
【００３７】
上記編地は、編み手袋の少なくとも一部に含まれている。詳しくは、小指指袋、薬指指袋、中指指袋、人差指指袋、親指指袋、三本胴部、四本胴部、五本胴部、および手首部の少なくとも一部に含まれている。本発明の効果を編み手袋の全体に奏させる点から、上記編地は、上記各指袋、上記各胴部、および手首部の全部に含まれていることが好ましく、上記各指袋、上記各胴部、および手首部の全部が上記編地で形成されていることがより好ましい。
【００３８】
本発明の編み手袋に含まれる編地の具体例について、以下、図１〜図４を参照しながら説明する。なお、図１〜図４においては、編地１００の一部の構成のみを示している。なお、図１〜図４において、Ｘはコース方向、Ｙはウェール方向を意味している。
【００３９】
（第一実施形態）
図１に示すように、本発明の第一実施形態にかかる編地１００においては、実線で示された複数段の第１コース３１の各第１ループ１１同士がウェール方向（Ｙ）に連設され、破線で示された複数段の第２コース３２の各第２ループ１２同士がウェール方向（Ｙ）に連設されている。
【００４０】
該編地においては、各段の第１コース３１の隣り合う第１ループ１１同士が第１渡り部２１でそれぞれ繋がれ、各段の第２コース３２の隣り合う第２ループ１２同士が第２渡り部２２でそれぞれ繋がれている。
また、Ｎ（Ｎは１以上の整数。以下同じ。）段目の第１コース３１の隣り合う第１ループ１１の間の全てに、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２がそれぞれ１個ずつ配され、Ｎ＋１段目の第２コース３２の隣り合う第２ループ１２の間の全てに、Ｎ＋２段目の第１コース３１の第１ループ１１がそれぞれ１個ずつ配され、Ｎ＋２段目の第１コースの隣り合う第１ループ１１の間の全てに、Ｎ＋３段目の第２コース３２の第２ループ１２がそれぞれ１個ずつ配されている。
そして、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ段目の第１コース３１の１個の第１ループ１１を跨ぎ、Ｎ＋２段目の第１コース３１の第１渡り部２１が、Ｎ＋１段目の第２コース３２の１個の第２ループ１２を跨ぎ、Ｎ＋３段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ＋２段目の第１コース３１の第１ループ１１を跨いでいる。
【００４１】
本実施形態の編地１００においては、第１渡り部２１がコース方向に伸長収縮するため、厚みを増すことができ、すなわち、耐切創性を増すことができ、かつコース方向の柔軟性を増すことができる。また、第１ループ１１がコース方向およびウェール方向に伸長収縮するため、コース方向およびウェール方向の柔軟性を増すことができる。また、第１渡り部２１がコース方向に伸長収縮し、第１ループ１１がコース方向およびウェール方向に伸長収縮することにより、着用時の着け心地が向上される。さらに、第２ループ１２および第２渡り部２２が耐切創性繊維を含む糸から形成されるため、耐切創性を増すことができる。
これにより、本実施形態の編地１００は、比較的、耐切創性、柔軟性、および着用中の着け心地に優れたものとなる。
【００４２】
（第二実施形態）
図２に示すように、本発明の第二実施形態にかかる編地１００は、Ｎ段目の第１コース３１の隣り合う第１ループ１１の間の全てに、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２がそれぞれ２個ずつ配され、Ｎ＋２段目の第１コース３１の第１ループ１１の間の全てに、Ｎ＋３段目の第２コース３２の第２ループ１２がそれぞれ２個ずつ配されている点で、第一実施形態にかかる編地１００と異なる。
【００４３】
また、Ｎ＋２段目の第１コース３１の第１渡り部２１が、Ｎ＋１段目の第２コース３２の２個の第２ループ１２を跨ぐ点でも、第一実施形態にかかる編地１００と異なる。
本実施形態においては、第１渡り部２１が２個の第２ループ１２を跨ぐようにされているため、本実施形態の第１渡り部２１の長さは、第一実施形態の第１渡り部２１の長さよりも長くなっている。
【００４４】
本実施形態の編地１００においては、第一実施形態の第１渡り部２１の長さよりも、第１渡り部２１の長さが長くなっているため、第一実施形態の編地１００と比べて、第１渡り部２１が収縮できる距離が長くなる。そのため、編地１００の厚さが増すようになる。これにより、本実施形態の編地１００は、第一実施形態の編地１００と比べて、耐切創性がより向上されたものとなる。
また、第１渡り部２１が収縮できる距離が長くなるため、第一実施形態の編地１００と比べて、掌の周方向の柔軟性が向上されたものとなる。
【００４５】
（第三実施形態）
図３に示すように、本発明の第三実施形態にかかる編地１００は、Ｎ段目の第１コース３１の隣り合う第１ループ１１の間の全てに、Ｎ＋１段目およびＮ＋２段目の第２ループ１２がそれぞれ１個ずつ配され、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２の間に、Ｎ＋２段目の第２ループ１２およびＮ＋３段目の第１コース３１の第１ループ１１が配され、Ｎ＋２段目の第２コース３２の第２ループ１２の間に、Ｎ＋３段目の第１コース３１の第１ループ１１およびＮ＋４段目の第２コース３２の第２ループ１２が配され、Ｎ＋３段目の第１コース３１の第１ループ１１の間に、Ｎ＋４段目およびＮ＋５段目の第２コース３２の第２ループ１２が配されている点で、第二実施形態にかかる編地１００と異なる。
【００４６】
また、Ｎ＋２段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ段目の第１コース３１の第１ループ１１およびＮ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２をそれぞれ１個ずつ跨ぎ、Ｎ＋３段目の第１コース３１の第１渡り部２１が、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２およびＮ＋２段目の第２コース３２の第２ループ１２をそれぞれ１個ずつ跨ぎ、Ｎ＋４段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ＋２段目の第２コース３２の第２ループ１２およびＮ＋３段目の第１コース３１の第１ループ１１を跨ぎ、Ｎ＋５段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ＋３段目の第１コース３１の第１ループ１１およびＮ＋４段目の第２コース３２の第２ループ１２をそれぞれ１個ずつ跨ぐ点でも、第二実施形態にかかる編地１００と異なる。
【００４７】
本実施形態の編地１００においては、第一実施形態の第１渡り部２１の長さよりも、第１渡り部２１の長さが長くなっているため、第一実施形態の編地１００と比べて、第１渡り部２１が収縮できる距離が長くなる。そのため、編地１００の厚さが増すようになる。これにより、本実施形態の編地１００は、第一実施形態の編地１００と比べて、耐切創性がより向上されたものとなる。
また、第１渡り部２１が収縮できる距離が長くなるため、第一実施形態の編地１００と比べて、掌の周方向の柔軟性が向上されたものとなる。
さらに、第二実施形態の編地１００と比べて、第２渡り部２２がループを跨ぐ頻度が高くなるため、耐切創性がより向上されたものとなる。
【００４８】
（第四実施形態）
図４に示すように、本発明の第四実施形態にかかる編地１００は、ウェール方向（Ｙ）において、第１コース３１の第１ループ１１と第２コース３２の第２ループ１２とが交互に連設されている点で、本発明の第一実施形態にかかる編地１００と異なる。
【００４９】
詳しくは、ウェール方向（Ｙ）において、Ｎ段目の第１コース３１の第１ループ１１、Ｎ＋２段目の第２コース３２の第２ループ１２、…の順にループ同士が連設され、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２、Ｎ＋３段目の第１コース３１の第１ループ１１、…の順にループ同士が連設されている点で、第一実施形態にかかる編地１００と異なる。
【００５０】
また、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ段目の第１コース３１の第１ループ１１を跨ぎ、Ｎ＋２段目の第２コース３２の第２渡り部２２が、Ｎ＋１段目の第２コース３２の第２ループ１２を跨ぎ、Ｎ＋３段目の第１コース３１の第１渡り部２１が、Ｎ＋２段目の第２コース３２の第２ループ１２を跨ぐ点でも、第一実施形態にかかる編地１００と異なる。
【００５１】
第一実施形態の編地１００では、ウェール方向に連設されてなるループの段において、第１渡り部２１が存在する段と、第１渡り部２１が存在しない段とが交互に配置されていた。これに対し、本実施形態の編地１００では、第１ループ１１と第２ループ１２とがウェール方向に交互に連設されているため、ウェール方向に連設されてなるループの段の全てにおいて、第１渡り部２１が存在する。これにより、全ての段において第１渡り部２１が収縮するようになるため、第一実施形態の編地１００よりも、編地１００の厚さが増すようになる。これにより、本実施形態の編地１００は、第一実施形態の編地１００と比べて、耐切創性がより向上されたものとなる。
【００５２】
次に、本発明の編み手袋に含まれる編地１００の製造方法について説明する。
【００５３】
本発明の編み手袋に含まれる編地１００の製造方法は、第１編糸を用いて、第１渡り部で繋がれるように複数の第１ループをコース方向に配列して第１コースを編成する複数の第１コース編成工程と、第２編糸を用いて、複数の第２ループをコース方向に配列して第２コースを編成する複数の第２コース編成工程と、を有し、複数の第１コース編成工程の内の少なくとも一つは、第１渡り部が他の段のコースのループを跨ぐように、第１コースを編成する工程であり、上記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％以上であり、前記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有している。
【００５４】
また、上記編地の製造方法は、編地のコースが延びる方向に編針が並設された針床と、第１編糸を編針に供給する第１給糸部と、第２編糸を編針に供給する第２給糸部と、を備えた横編機を用いて、編み手袋に含まれる編地を製造する方法であって、上記第１コース編成工程の少なくとも一つは、該第１コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針を使用せずに、上記第１給糸部から、上記針床の編針に第１編糸を供給することにより、上記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、上記第１コース編成工程に使用されない上記編針で形成されたループを跨ぐように、第１渡り部を形成してもよい。
なお、上記態様において、第１コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針は、上記第１コース編成工程において全て不使用とする必要はない。少なくとも部分的に使用していなければよい。８割以上使用していないことが好ましく、９割以上使用していないことがより好ましく、全て不使用とすることがさらに好ましい。
【００５５】
また、上記編地の製造方法は、上記第２コース編成工程の少なくとも一つは、該第２コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針を使用せずに、上記第２給糸部から、上記針床の編針に第２編糸を供給することにより、上記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、前記第２コース編成工程に使用されない上記編針で形成されたループを跨ぐように、第２渡り部を形成してもよい。
なお、上記態様において、第２コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針は、全て不使用とする必要はない。少なくとも部分的に使用していなければよい。８割以上使用していないことが好ましく、９割以上使用していないことがより好ましく、全て不使用とすることがさらに好ましい。
【００５６】
上記編地の製造方法において、第１編糸に、５０ｍＮのテンションが掛けられた状態で、第１コース編成工程が実行されてもよい。
【００５７】
以下では、図５に示した一例にかかる横編機２００を用いて、上記の第一〜第四実施形態にかかる編地１００を製造する方法について説明する。
【００５８】
図５に示す横編機２００は、編針１、２が並設された一対の針床Ｆ、Ｂと、編針１または２に第１編糸１０Ａを供給する第１給糸部４０Ａと、編針１または２に第２編糸１０Ｂを供給する第２給糸部４０Ｂと、を備える。
より詳細には、横編機２００においては、例えば、図６（ａ）に示すように、針床Ｆ、Ｂの両方において、編針１（針床Ｆにおいては１ｆ、針床Ｂにおいては１ｂ）と編針２（針床Ｆにおいては２ｆ、針床Ｂにおいては２ｂ）が交互に並設されている。
【００５９】
編針１、２は、昇降自在に移動するように、針床Ｆ、Ｂ上に配されている。編針１を用いて第１ループを形成する場合には、編針１が、所定位置まで上昇したときに、第１給糸部４０Ａから編針１に第１編糸１０Ａが供給され、第１編糸１０Ａが供給された編針１が下降することにより、第１ループが形成される。また、編針２を用いて第２ループを形成する場合には、第２給糸部４０Ｂから編針２に第２編糸１０Ｂを供給する以外は、編針１の場合と同様にして、第２ループが形成される。
上述のように形成された第１ループおよび第２ループをコース方向およびウェール方向に連設させることにより、編地１００が製造される。
【００６０】
（第一実施形態）
第一実施形態にかかる編地１００の製造方法について、図６を参照しながら説明する。図６において、Ｆは前針床を示し、Ｂは後針床を示している。以下の図７〜９においても同様である。
【００６１】
図６（ａ）において、１ｆ（図中の太線）は、前針床Ｆに備えられ、かつ第１編糸１０Ａが供給される編針を示し、２ｆ（図中の細線）は、前針床Ｆに備えられ、かつ第２編糸１０Ｂが供給される編針を示している。
また、１ｂ（図中の太線）は、後針床Ｂに備えられ、かつ第１編糸１０Ａが供給される編針を示し、２ｂ（図中の細線）は、後針床Ｂに備えられ、かつ第２編糸１０Ｂが供給される編針を示している。
図６（ａ）に示すように、本実施形態では、編針１ｆおよび編針１ｂは、一針飛ばしに配され、編針１ｆの間に一本の編針２ｆが配され、編針１ｂの間に一本の編針２ｂが配されている。
なお、図６（ａ）では、説明の便宜上、実際の各針床Ｆ、Ｂに備えられる編針の数よりも少ない数の編針を示している。
【００６２】
図６（ｂ）において、編成順序は、コース方向にループを形成する順序を示し、編み方向は、コース方向において、第１編糸１０Ａまたは第２編糸１０Ｂを供給する方向、すなわち、第１給糸部４０Ａまたは第２給糸部４０Ｂを移動させる方向を示し、針床は、各編成順序において使用する針床を示し、編成パターンは、各編成順序においてどのループを形成するかを示し、給糸部は、各編成順序において使用する給糸部を示し、段数は、ウェール方向に連設されるループの段を示している。
また、図６（ｂ）中の編成パターンにおいて、１’および５１’は、編成順序において第１ループを形成することを意味し、２’および５２’は、編成順序において第２ループを形成することを意味している。以下の図７（ｂ）、図８（ｂ）および図９（ｂ）においても同様である。
本実施形態では、１’での第１ループの形成に編針１ｆを使用し、５１’での第１ループの形成に編針２ｆを使用し、２’での第２ループの形成に編針１ｂを使用し、５２’での第２ループの形成に編針２ｂを使用する。
【００６３】
本実施形態においては、以下のようにして、編地１００を製造する。
（１）第１編糸１０Ａを保持した第１給糸部４０Ａから、編針１、２が並設された一方向（図６（ａ）の左方向）に向かって、編針１ｆのみに第１編糸１０Ａを供給して、すなわち、並設された編針１、２に一針飛ばしで第１編糸１０Ａを供給して、編針１ｆの位置で第１ループを形成し、編針１ｆの間に第１渡り部を形成、すなわち、編針一本分に相当する領域を占める第１渡り部を形成する。次に、第１給糸部４０Ａから、編針１、２が並設された他方向（図６（ａ）の右方向）に向かって、編針１ｂのみに第１編糸１０Ａを供給して、すなわち、一針飛ばしで編針１ｂに第１編糸１０Ａを供給して、編針１ｂの位置で第１ループを形成し、編針１ｂの間に第１渡り部を形成、すなわち、編針一本分に相当する領域を占める第１渡り部を形成する。これにより、第１ループと、第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有するＮ段目の第１コースを編成する（Ｎ段目の第１コース編成工程）。
（２）次に、第２編糸１０Ｂを保持した第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、Ｎ段目の第１コース編成工程で飛ばされた編針２ｆのみに第２編糸１０Ｂを供給して、編針２ｆの位置で第２ループを形成し、編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、Ｎ段目の第１コース編成工程で飛ばされた編針２ｂのみに第２編糸１０Ｂを供給して、編針２ｂの位置で第２ループを形成し、編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ段目の第１ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋１段目の第２コースを編成する（Ｎ＋１段目の第２コース編成工程）。
（３）次に、第１給糸部４０Ａから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、編針１ｆに第１編糸１０Ａを供給して、編針１ｆの位置でＮ段目の第１ループに連設された第１ループを形成し、編針１ｆの間に第１渡り部を形成する。次に、第１給糸部４０Ａから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、編針１ｂに第１編糸１０Ａを供給して、編針１ｂの位置でＮ段目の第１ループに連設された第１ループを形成し、編針１ｂの間に第１渡り部を形成する。これにより、第１ループと、第１ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第１渡り部と、を有するＮ＋２段目の第１コースを編成する（Ｎ＋２段目の第１コース編成工程）。
（４）次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ＋２段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、編針２ｆに第２編糸１０Ｂを供給して、編針２ｆの位置でＮ＋１段目の第２ループに連設された第２ループを形成し、編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ＋２段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、編針２ｂに第２編糸１０Ｂを供給して、編針２ｂの位置でＮ＋１段目の第２ループに連設された第２ループを形成し、編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋２段目の第１コースの第１ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋３段目の第２コースを編成する（Ｎ＋３段目の第２コース編成工程）。
（５）上記（３）および（４）を交互に繰り返して、ウェール方向にループを連設させる。
以上により、第一実施形態にかかる編地１００を製造する。
【００６４】
（第二実施形態）
次に、第二実施形態にかかる編地１００の製造方法について、図７を参照しながら説明する。
図７（ａ）に示すように、本実施形態では、編針１ｆおよび編針１ｂは、二針飛ばしに配されていて、編針１ｆの間に二本の編針２ｆが配され、編針１ｂの間に二本の編針２ｂが配されている。
また、本実施形態においても、図７（ｂ）の編成パターンに示す、１’、２’、５１’および５２’でのループの形成に、第一実施形態にかかる編地の製造方法の場合と同様の編針を使用する。
なお、図７（ａ）においても、実際の各針床Ｆ、Ｂに備えられる編針の数よりも少ない数の編針を示している。
【００６５】
本実施形態においては、以下のように、編地１００を製造する。
（１）二針飛ばしで編針１ｆ、１ｂに第１編糸１０Ａを供給する以外は、第一実施形態の（１）と同様にして、第１ループと、編針二本分に相当する領域を占める第１渡り部とを有する、Ｎ段目の第１コースを編成する（Ｎ段目の第１コース編成工程）。
（２）次に、第２編糸１０Ｂを保持した第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向（図７（ａ）の左方向）に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、Ｎ段目の第１コース編成工程で飛ばされた２本の編針２ｆのみに第２編糸１０Ｂを供給して、各編針２ｆの位置で第２ループを形成し、編針一本分の長さに相当する間隔が空けられた編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向（図７（ａ）の右方向）に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、上記工程で飛ばされた２本の編針２ｂのみに第２編糸１０Ｂを供給して、各編針２ｂの位置で第２ループを形成し、編針一本分の長さに相当する間隔が空けられた編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ段目の第１ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋１段目の第２コースを編成する（Ｎ＋１段目の第２コース編成工程）。
（３）二針飛ばしで編針１ｆ、１ｂに第１編糸１０Ａを供給する以外は、第一実施形態の（３）と同様にして、第１ループと、第１ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第１渡り部と、を有するＮ＋２段目の第１コースを編成する（Ｎ＋２段目の第１コース編成工程）。
（４）編針１ｆ、２ｆ、１ｂ、２ｂの配設位置およびそれにより形成されるループや渡り部の位置、渡り部の長さが異なる以外は、第一実施形態の（４）と同様にして、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋２段目の第１コースの第１ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋３段目の第２コースを編成する（Ｎ＋３段目の第２コース編成工程）。
（５）上記（３）および（４）を交互に繰り返して、ウェール方向にループを連設させる。
以上により、第二実施形態にかかる編地１００を製造する。
【００６６】
（第三実施形態）
次に、第三実施形態にかかる編地１００の製造方法について、図８を参照しながら説明する。
本実施形態においては、第二実施形態において同一の第２コースに形成された２個のループが、別の第２コースにそれぞれ１個ずつ形成されるように、編地１００を製造する。
また、本実施形態においても、図８（ｂ）の編成パターンに示す、１’、２’、５１’および５２’でのループの形成に、第一実施形態にかかる編地の製造方法と同様の編針を使用する。
なお、図８（ａ）においても、実際の各針床Ｆ、Ｂに備えられる編針の数よりも少ない数の編針を示している。
【００６７】
本実施形態においては、以下のように編地１００を製造する。
（１）第二実施形態の（１）と同様にして、Ｎ段目の第１コースを編成する（Ｎ段目の第１コース編成工程）。
（２）次に、第２編糸１０Ｂを保持した第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向（図８（ａ）の左方向）に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、編針１ｆに隣接する一方の編針２ｆのみに第２編糸１０Ｂを供給して、一方の編針２ｆの位置で第２ループを形成し、一方の編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向（図８（ａ）の右方向）に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、編針１ｂに隣接する一方の編針２ｂのみに第２編糸１０Ｂを供給して、一方の編針２ｂの位置で第２ループを形成し、一方の編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ段目の第１ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋１段目の第２コースを編成する（Ｎ＋１段目の第２コース編成工程）。
（３）次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループおよびＮ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、他方の編針２ｆのみに第２編糸１０Ｂを供給して、他方の編針２ｆの位置で第２ループを形成し、他方の編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ段目の第１コースの第１ループおよびＮ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、他方の編針２ｂのみに第２編糸１０Ｂを供給して、他方の編針２ｂの位置で第２ループを形成し、他方の編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ段目の第１コースの第１ループおよびＮ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋２段目の第２コースを編成する（Ｎ＋２段目の第２コース編成工程）。
（４）次に、第１給糸部４０Ａから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ＋１段目およびＮ＋２段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、編針１ｆに第１編糸１０Ａを供給して、編針１ｆの位置でＮ段目の第１ループに連設された第１ループを形成し、編針１ｆの間に第１渡り部を形成する。次に、第１給糸部４０Ａから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ＋１段目およびＮ＋２段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、編針１ｂに第１編糸１０Ａを供給して、編針１ｂの位置でＮ段目の第１コースに連設された第１ループを形成し、編針１ｂの間に第１渡り部を形成する。これにより、第１ループと、第１ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋１段目およびＮ＋２段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第１渡り部と、を有するＮ＋３段目の第１コースを編成する（Ｎ＋３段目の第１コース編成工程）。
（５）次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ＋２段目の第２コースの第２ループおよびＮ＋３段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、一方の編針２ｆに第２編糸１０Ｂを供給して、一方の編針２ｆの位置でＮ＋１段目の第２ループに連設された第２ループを形成し、一方の編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ＋２段目の第２コースの第２ループおよびＮ＋３段目の第１コースの第１ループを跨ぐように、一方の編針２ｂに第２編糸１０Ｂを供給して、一方の編針２ｂの位置でＮ＋１段目の第２ループに連設された第２ループを形成し、一方の編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋２段目の第２コースの第２ループおよびＮ＋３段目の第１コースの第１ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋４段目の第２コースを編成する（Ｎ＋４段目の第２コース編成工程）。
（６）次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された一方向に向かって、Ｎ＋３段目の第１コースの第１ループおよびＮ＋４段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、他方の編針２ｆに第２編糸１０Ｂを供給して、他方の編針２ｆの位置でＮ＋２段目の第２ループに連設された第２ループを形成し、他方の編針２ｆの間に第２渡り部を形成する。次に、第２給糸部４０Ｂから、編針１、２が並設された他方向に向かって、Ｎ＋３段目の第１コースの第１ループおよびＮ＋４段目の第２コースの第２ループを跨ぐように、他方の編針２ｂに第２編糸１０Ｂを供給して、他方の編針２ｂの位置でＮ＋２段目の第２ループに連設された第２ループを形成し、他方の編針２ｂの間に第２渡り部を形成する。これにより、第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋３段目の第１コースの第１ループおよびＮ＋４段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋５段目の第２コースを編成する（Ｎ＋５段目の第２コース編成工程）。
（７）上記（４）〜（６）を繰り返して、ウェール方向にループを連設させる。
以上により、第三実施形態にかかる編地１００を製造する。
【００６８】
（第四実施形態）
次に、第四実施形態にかかる編地１００の製造方法について、図９を参照しながら説明する。
本実施形態においては、Ｎ＋２段目以降のコースを編成するときに、第１編糸１０Ａと第２編糸１０Ｂとを交互に変えて、編地１００を製造する。詳しくは、Ｎ段目のコースを第１編糸１０Ａで編成した場合、Ｎ＋２段目のコースを第２編糸１０Ｂで編成し、Ｎ＋１段目のコースを第２編糸１０Ｂで編成した場合、Ｎ＋３段目のコースを第１編糸１０Ａで編成している。
本実施形態においては、１’での第１ループの形成に編針１ｆまたは２ｆを使用し、５１’での第１ループの形成に編針１ｂまたは２ｂを使用する。また、２’での第２ループの形成に編針１ｆまたは２ｆを使用し、５２’での第２ループの形成に編針１ｂまたは２ｂを使用する。
なお、図９（ａ）においても、実際の各針床Ｆ、Ｂに備えられる編針の数よりも少ない数の編針を示している。
【００６９】
本実施形態においては、以下のように、編地１００を製造する。
（１）第一実施形態の（１）と同様にして、第１ループと、第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有する第１コースを編成する（Ｎ段目の第１コース編成工程）。
（２）第一実施形態の（２）と同様にして、第２ループと、第２ループ同士を繋ぐ第２渡り部とを有するＮ＋１段目の第２コースを編成する（Ｎ＋１段目の第２コース編成工程）。
（３）次に、Ｎ段目の第１コースの編成に使用した編針１ｆ、１ｂにおいて、直前に編針１ｆ、１ｂで編んだ編糸とは別の編糸（Ｎ＋２段目の場合は第２編糸１０Ｂ）を使用する以外は、第一実施形態の（３）と同様にしてループおよび渡り部を形成する。これにより、Ｎ＋２段目において、第２編糸１０Ｂによって形成される第２ループと、第２ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋１段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第２渡り部と、を有するＮ＋２段目の第２コースを編成する（Ｎ＋２段目の第２コース編成工程）。
（４）次に、Ｎ＋１段目の第２コースの編成に使用した編針２ｆ、２ｂにおいて、直前に編針２ｆ、２ｂで編んだ編糸とは別の編糸（Ｎ＋３段目の場合は第１編糸１０Ａ）を使用する以外は、第一実施形態の（４）と同様にしてループおよび渡り部を形成する。これにより、Ｎ＋３段目において、第１編糸１０Ａによって形成される第１ループと、第１ループ同士を繋ぎ、かつＮ＋２段目の第２コースの第２ループを跨ぐ第１渡り部と、を有するＮ＋３段目の第１コースを編成する（Ｎ＋３段目の第１コース編成工程）。
（５）上記（１）〜（４）を交互に繰り返して、ウェール方向にループを連設させる。
以上により、第四実施形態にかかる編地１００を製造する。
【００７０】
以上、本発明の編み手袋は、編地を備える編み手袋であって、該編地は、複数の第１ループと、該第１ループ同士を繋ぐ第１渡り部とを有し、上記複数の第１ループがコース方向に配列された複数段の第１コースと、複数の第２ループがコース方向に配列された複数段の第２コースと、を備え、上記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％以上であり、上記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有していて、一の前記第１コースの隣り合う第１ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、上記第１渡り部が該ループを跨ぐように編成されている。
【００７１】
かかる構成の編み手袋によれば、第１コースを構成する第１編糸が伸縮性を有するようになるため、着用者の手の動きに追従して、編地を伸長収縮させることができる。これにより、本発明にかかる編み手袋は、比較的、柔軟性に優れ、かつ着用中の着け心地に優れたものとなる。また、第１編糸の収縮により手袋の厚みが増し、さらに第２コースを構成する第２編糸が耐切創性を有するようになるため、本発明にかかる編み手袋は、比較的、耐切創性に優れたものとなる。
【００７２】
上記編み手袋においては、上記第２コースは、さらに上記第２ループ同士を繋ぐ第２渡り部を有し、一の上記第２コースの隣り合う第２ループ間の少なくとも一部には、他の段のコースのループが配され、上記第２渡り部が該ループを跨ぐように編成されていてもよい。
【００７３】
かかる構成によれば、第２渡り部も他の段のループを跨ぐようになるため、編地をより厚くすることができる。また、第２渡り部が介在することによって、第２ループ間の間隔が広くなるため、糸にゆとりが生じ、編地の柔軟性が高まる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性に優れたものとなる。
【００７４】
上記編み手袋においては、上記第１編糸は、弾性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維が巻付けられた被覆層と、を有する複合糸を含んでもよい。
【００７５】
かかる構成によれば、引張強さが小さく耐切創性に劣る弾性繊維を含む芯材の外周を被覆層で保護することができるため、第１編糸を切れにくくすることができる。つまり、第１編糸の耐切創性を高めることができる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性に優れたものとなる。
【００７６】
上記編み手袋においては、第２編糸は、耐切創性繊維を含む芯材と、該芯材の外周に被覆繊維を巻き付けてなる被覆層と、を有する複合糸を含んでもよい。
【００７７】
かかる構成によれば、耐切創性繊維の芯材の外周を被覆層で保護することができるため、第２編糸を切れにくくすることができる。つまり、第２編糸の耐切創性を高めることができる。これにより、上記編み手袋は、より耐切創性に優れたものとなる。
【００７８】
本発明の編み手袋に含まれる編地の製造方法は、第１編糸を用いて、第１渡り部で繋がれるように複数の第１ループをコース方向に配列して第１コースを編成する複数の第１コース編成工程と、第２編糸を用いて、複数の第２ループをコース方向に配列して第２コースを編成する複数の第２コース編成工程と、を有し、複数の第１コース編成工程の内の少なくとも一つは、第１渡り部が他の段のコースのループを跨ぐように、第１コースを編成する工程であり、上記第１コースを構成する第１編糸は、伸長率が１２．５％以上であり、上記第２コースを構成する第２編糸は、耐切創性繊維を含む糸を有している。
【００７９】
かかる製造方法で製造された編地を含む編み手袋は、比較的、柔軟性に優れ、着用中の着け心地に優れ、かつ耐切創性に優れるものとなる。
【００８０】
上記編み手袋に含まれる編地の製造方法においては、編地のコースが延びる方向に編針が並設された針床と、第１編糸を編針に供給する第１給糸部と、第２編糸を編針に供給する第２給糸部と、を備えた横編機を用いて、編み手袋に含まれる編地を製造する方法であって、上記第１コース編成工程の少なくとも一つは、該第１コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針の少なくとも一つを使用せず、上記第１供給部から、上記針床の編針に第１編糸を供給することにより、上記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、使用されなかった上記編針で形成されたループを跨ぐように、第１渡り部を形成してもよい。
【００８１】
かかる製造方法で製造された編地を含む編み手袋は、比較的、柔軟性に優れ、着用中の着け心地に優れ、かつ耐切創性に優れるものとなる。また、既存の横編機を用いて、製造することができる。
【００８２】
上記編み手袋に含まれる編地の製造方法においては、上記第２コース編成工程の少なくとも一つは、該第２コース編成工程よりも一つ前のコース編成工程で用いた編針の少なくとも一つを使用せず、上記第２給糸部から、上記針床の編針に第２編糸を供給することにより、上記一つ前のコース編成工程で編成されたコースのループの内、使用されなかった上記編針で形成されたループを跨ぐように、第２渡り部を形成してもよい。
【００８３】
かかる製造方法で製造された編地を含む編み手袋においては、一の段の第２渡り部も他の段のコースのループを跨ぐようになるため、編地の厚さがより厚くなる。また、第２渡り部が介在することによって、第２ループ間の間隔が広くなるため、糸にゆとりが生じ、編地の柔軟性が高まる。これにより、該編み手袋は、より耐切創性と柔軟性とに優れたものとなる。
【００８４】
なお、本発明の編み手袋および該編み手袋に含まれる編地の製造方法は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【００８５】
上記各実施形態において、第１編糸で編成される第１コースと、第２編糸で編成される第２コースとを入れ替えてもよい。このように編地を編成したとしても、一の段の第１コースの第１渡り部が、他の段の第１コースの第１ループまたは他の段の第２コースの第２ループを跨ぐことになるため、第１渡り部は伸長収縮することができる。そのため、上記編地を含む編み手袋であっても、本発明の効果を奏することができる。
【００８６】
上記実施形態では、第１編糸および第２編糸で編成された編地を含む編み手袋について説明したが、該編地は、第１編糸および第２編糸に加えて、これら以外の第３編糸を用いて編成されてもよい。第３編糸としては、例えば、耐熱機能を付与するためのメタアラミド繊維を含む糸や防寒機能を付与するためのアクリル繊維を含む糸が挙げられる。
このように編地を編成したとしても、第１編糸で編成された一の段の第１コースの第１渡り部が、他の段の第１コースの第１ループ、他の段の第２コースの第２ループ、または他の段の第３コースの第３ループの少なくとも何れか一つを跨ぐことになるため、第１渡り部は伸長収縮することができる。そのため、上記編地を含む編み手袋であっても、本発明の効果を奏することができる。
【００８７】
また、上記編み手袋を手袋基体として、該手袋基体の少なくとも一部を覆うように、樹脂被膜またはゴム被膜を設けてもよい。
【実施例】
【００８８】
以下に実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明する。以下の実施例は本発明をさらに詳細に説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。
【００８９】
（実施例１）
第１編糸に弾性複合糸を用い、第２編糸に金属複合糸と弾性複合糸とを組み合わせた糸を用いて、横編機によって編み手袋を製造した。
弾性複合糸は、以下のように作製した。すなわち、７８ｄｔｅｘのスパンデックスを芯材として用い、該芯材の外周にドラフト３．０となるように、被覆繊維としての７８ｄｔｅｘウーリーナイロンの双糸を３００ＴＰＭ（ｔｗｉｓｔ  ｐｅｒ  ｍｅｔｅｒ）で一方向に巻き付けた後、７８ｄｔｅｘウーリーナイロンの双糸を３００ＴＰＭで先程と逆方向に巻き付けて作製した。
金属複合糸は以下のように作製した。すなわち、直径３０μｍのステンレスワイヤを芯材とし、添糸として、１６７ｄｔｅｘのポリエステルフィラメント糸を組み合わせたものを用い、これらの外周に被覆繊維としての８３ｄｔｅｘウーリーポリエステルの双糸を６３４ＴＰＭで一方向に巻き付けた後、同じく８３ｄｔｅｘウーリーポリエステルの双糸を６３４ＴＰＭで先程と逆方向に巻き付けて作製した。
第２編糸においては、弾性複合糸が手袋の内側に配され、金属複合糸が手袋の外側に配されるようにプレーティングされた状態で第２ループを形成した。
下記の方法に従って測定した、第１編糸の伸長率の値は、１２８．６％であった。
また、第２編糸のうち、下記の方法に従って測定した、直径３０μｍのステンレスワイヤの引張強さの値は、２７００Ｎ／ｍｍ２であった。
また、横編機としては、ＳＷＧ０６１Ｎ２（株式会社島精機製作所製）を用いた。編成パターンは、図６に示すパターンとし、度目値は４５とした。
<伸長率の測定方法>
（１）長さ５０ｃｍの第１編糸の一端部をクランプで挟持し、該第１編糸を垂下させた状態で３０ｇの荷重をかける。
（２）１０秒後に、上記第１編糸の一端部から垂下方向に４０ｃｍの位置（Ｌ２）に目印を付けた後、上記第１編糸から３０ｇの荷重を取り除き、２分間保持する。
（３）次に、上記第１編糸を垂下させた状態で、０．２５ｇの荷重をかけ、１０秒後に、上記第１編糸の一端部から前記目印までの長さ（Ｌ１）を測定する。
（４）Ｌ１およびＬ２の値を用いて、式（Ｌ２−Ｌ１）／Ｌ１×１００により、小数点以下１桁に四捨五入して伸長率を算出する。
（５）（１）〜（４）を２０回実行し、求めた伸長率の値を算術平均する。
<引張強さの測定方法>
ＪＩＳ  Ｌ  １０１３  化学繊維フィラメント糸試験方法の８．５．１法に従って測定した。
【００９０】
（実施例２）
第１編糸に金属複合糸と弾性複合糸とを組み合わせた糸を用い、第２編糸に金属複合糸を用いた以外は、実施例１と同様にして、編み手袋を作製した。
本実施例においては、第１編糸は２本以上の糸を組み合わせたものであったため、第１編糸は、以下の方法に従って測定した。また、第２編糸の引張強さは、実施例１と同様の方法で測定した。
下記方法に従って測定した、第１編糸の伸長率の値は、１２２．２％であった。
<伸長率の測定方法>
（１’）長さ５０ｃｍの、第１編糸を構成する各糸の一端部をクランプで挟持し、各糸を垂下させた状態で各糸に３０ｇの荷重をかける。
（２’）１０秒後に、各糸の一端部から垂下方向に４０ｃｍの位置（Ｌ２）に目印を付け、該目印の位置で各糸を束ねた後、各糸から３０ｇの荷重を取り除き、２分間保持する。
（３’）次に束ねた状態の各糸を垂下させた状態で、０．２５ｇの荷重をかけ、１０秒後に、各糸の一端部から前記目印までの長さ（Ｌ１）を測定する。
（４’）（１’）〜（３’）を行った後、実施例１に記載した（４）および（５）を行う。
【００９１】
（実施例３）
第２編糸に金属複合糸を用いた以外は、実施例１と同様にして編み手袋を作製した。
第１編糸について、実施例１に記載の方法に従って測定した伸長率の値は、１２８．６％であった。
【００９２】
（実施例４）
第１編糸に金属複合糸以外の耐切創性を有する複合糸と弾性複合糸とを組み合わせた糸を用いた以外は、実施例１と同様にして、編み手袋を作製した。
金属複合糸以外の耐切創性を有する複合糸は以下のように作製した。すなわち、４４０ｄｔｅｘのポリパラフェニレンテレフタルアミドのフィラメント糸を組み合わせたものを芯材とし、該芯材の外周に被覆繊維としての８３ｄｔｅｘのウーリーポリエステルの双糸を６３４ＴＰＭで一方向に巻き付けた後、同じく８３ｄｔｅｘのウーリーポリエステルの双糸を６３４ＴＰＭで先程と逆方向に巻き付けて作製した。
第１編糸においては、弾性複合糸が手袋の内側に配され、金属複合糸以外の耐切創性を有する複合糸が手袋の外側に配されるようにプレーティングされた状態で第１ループを形成した。
第１編糸について、実施例２に記載の方法に従って測定した伸長率の値は、１１６．２％であった。
【００９３】
（比較例１）
第１編糸および第２編糸に、金属複合糸を用いた以外は、実施例１と同様にして編み手袋を作製した。
第１編糸について、実施例１に記載の方法に従って測定した伸長率の値は、０．８％であった。
【００９４】
（比較例２）
第２編糸に弾性複合糸を用いた以外は、実施例１と同様にして編み手袋を作製した。
第１編糸について、実施例１に記載の方法に従って測定した伸長率の値は、１２８．６％であり、第２編糸のうち、実施例１の方法にしたがって測定した、スパンデックスの引張強さの値は、１１５．７Ｎ／ｍｍ２であり、ウーリーナイロン双糸の引張強さの値は、４６８．０Ｎ／ｍｍ２であった。
【００９５】
上記各例にかかる編み手袋について、手袋の厚み、耐切創性、および柔軟性を測定した結果、並びに手袋の内面触感を評価した結果を表１に示した。手袋の厚み、耐切創性および柔軟性は以下の方法で測定した。また、手袋の内面触感は以下の官能試験により評価した。
なお、表１において、ＤＣＹは弾性複合糸を示し、Ｍ−ＤＣＹは金属複合糸を示し、ＮＭＣＲ−ＤＣＹは金属複合糸以外の耐切創性を有する複合糸を示している。また、Ｍ−ＤＣＹ／ＤＣＹとは、Ｍ−ＤＣＹとＤＣＹとを用いてプレーティング編みしていることを意味し、ＮＭＣＲ−ＤＣＹ／ＤＣＹとは、ＮＭＣＲ−ＤＣＹとＤＣＹとを用いてプレーティング編みしていることを意味する。
<手袋の厚み>
ＴＥＣＬＯＣＫ  ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ製の厚み計ＰＧ−１５を用いて、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６に準じて測定した。測定子としては、手袋と当接される面の面積が１ｃｍ２のものを用い、測定時に加える圧力は２４０ｇｆ／ｃｍ２とした。
<耐切創性>
ＩＳＯ１３９９７−１９９９に従って測定した。
<柔軟性>
各例にかかる編み手袋の四本胴部の甲側から幅４０ｍｍ×長さ６０ｍｍで切り出したものを供試体とした。切り出しにおいて、供試体の長さ方向と、編み手袋の指の長さ方向とを一致させた。試験機として卓上形精密万能試験機（島津製作所製、型式：ＡＧＳ−Ｊ）を用いて、チャック間を４０ｍｍにし、引張速度５０ｍｍ／ｍｉｎで引っ張ったときに、供試体をチャック間が８０ｍｍになるまで伸長させたときにかかる力の指示値を記録した。チャック間を８０ｍｍに伸長させたときの指示値が小さいほど、柔軟性に優れると判断した。
<手袋の内面触感>
５人のパネラーに各例にかかる編み手袋を着用させて、編み手袋を着用したときに感じられる感覚を、以下の段階尺度の中から、各パネラーに選ばせた。
１．極めてザラついていて、着用中に極めて不快に感じる。
２．ザラツキを感じ、着用中に不快に感じる。
３．ザラツキを感じるが、着用中に不快には感じない。
４．ザラツキを殆ど感じず、快適に着用できる。
【００９６】
【表１】
0006760639.tif 000002
【００９７】
実施例１〜４にかかる編み手袋は、第１編糸および第２編糸の両方に金属複合糸のみを用いた比較例１にかかる編み手袋と比べて、厚みが厚く、耐切創性、柔軟性および内面触感のいずれも優れていた。
また、実施例１および２にかかる編み手袋は、第１編糸および第２編糸の両方に弾性複合糸を用いた比較例２にかかる編み手袋と比べて、厚みが厚く、耐切創性、および柔軟性に優れていた。
また、実施例３にかかる編み手袋は、比較例２にかかる編み手袋と比べて、厚みは同等であったが、耐切創性、および柔軟性に優れていた。
また、実施例４にかかる編み手袋は、比較例２にかかる編み手袋と比べて、柔軟性は劣るものの、厚みが厚く、耐切創性に優れていた。
【００９８】
上述の実施形態および実施例は、本発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。つまり、本発明の範囲は、実施形態および実施例ではなく、特許請求の範囲によって示される。そして、特許請求の範囲内およびそれと同等の発明の意義の範囲内で施される様々な変形が、本発明の範囲内とみなされる。
【符号の説明】
【００９９】
１、２  編針、１０Ａ  第１編糸、１０Ｂ  第２編糸、１１  第１ループ、１２  第２ループ、２１  第１渡り部、２２  第２渡り部、３１  第１コース、３２  第２コース、４０Ａ  第１給糸部、４０Ｂ  第２給糸部、Ｆ  前針床、Ｂ  後針床、１００  編地、２００  横編機
【図１】
0006760639.tif 000003
【図２】
0006760639.tif 000004
【図３】
0006760639.tif 000005
【図４】
0006760639.tif 000006
【図５】
0006760639.tif 000007
【図６】
0006760639.tif 000008
【図７】
0006760639.tif 000009
【図８】
0006760639.tif 000010
【図９】
0006760639.tif 000011