(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一ステーションにおいて、印刷プロセスを用いて被印刷物に、電子ビームの照射による遊離ラジカル重合によって硬化するアクリル系の材料を含むエネルギー硬化インクを塗布し、
前記第一ステーションの下流にある第二ステーションにおいて、電子ビームの照射による遊離ラジカル重合を含むエネルギー硬化プロセスを用いて前記塗布したエネルギー硬化インクを硬化させ、被印刷物に結合された、硬化したエネルギー硬化層を形成し、
前記第二ステーションの下流にある第三ステーションへ、前記被印刷物を送り出し、
前記第三ステーションにおいて、前記硬化したエネルギー硬化インクから成る前記硬化したエネルギー硬化層の表面に金属インクを直接塗布して金属インク層を形成し、
前記第一ステーションにおいて、前記被印刷物に前記エネルギー硬化インクを塗布することは、前記第一ステーションにおいて、グラビアシリンダーを用いて前記被印刷物に前記エネルギー硬化インクを塗布することを含み、
前記グラビアシリンダーは、当該グラビアシリンダーに形成された凹状のセルを有し、
前記凹状のセルは、前記エネルギー硬化インクが前記被印刷物に接触することによって当該被印刷物に塗布されるまで、前記エネルギー硬化インクを保持するよう構成されている、印刷製品の形成方法。
【請求項２】
第四ステーションにおいて、前記金属インク層の上に保護層を形成する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第三ステーションにおいて、前記金属インク層の上にさらに保護層を形成する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
被印刷物を供給する供給システムと、
各々が前記被印刷物にプロセス工程を施すために動作可能な複数のステーションであって、前記複数のステーションのうちの第一ステーションが印刷プロセスを用いて前記被印刷物に、電子ビームの照射による遊離ラジカル重合によって硬化するアクリル系の材料を含むエネルギー硬化インクを塗布する、複数のステーションと、
前記複数のステーションのうちの前記第一ステーションの下流に配置され、前記被印刷物を受け取り、且つ、電子ビームの照射による遊離ラジカル重合のプロセスを介して、前記塗布したエネルギー硬化インクに向けて前記電子ビームを出力して前記塗布したエネルギー硬化インクを硬化させ、結果として前記被印刷物に結合されたエネルギー硬化層を形成する硬化ユニットと、
前記硬化したエネルギー硬化層の上に金属インク層を形成するために、前記硬化したエネルギー硬化インクから成る前記硬化したエネルギー硬化層の表面に金属インクを直接塗布する、前記複数のステーションのうちの第二ステーションとを備え、
前記硬化ユニットは、前記第一ステーションと前記第二ステーションとの間に配置され、
前記複数のステーションのうちの前記第一ステーションは、グラビアシリンダーに形成された凹状のセルを有する当該グラビアシリンダーを用いて前記被印刷物に前記エネルギー硬化インクを塗布するように構成され、
前記凹状のセルは、前記エネルギー硬化インクが前記被印刷物に接触することによって当該被印刷物に塗布されるまで、前記エネルギー硬化インクを保持するよう構成されている、被印刷物に印を形成するシステム。
【請求項５】
前記複数のステーションのうちの第三ステーションは、前記金属インク層の上から保護層を形成する、請求項４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
［関連出願の引用］
本願は、２０１３年３月６日に出願された米国特許出願第１３／７８６，６９２号および２０１２年３月６日に出願された米国仮出願第６１／６０７，０８０号に基づいて優先権を主張する。この援用記載により、前記特許出願および前記仮出願の全ての内容は本願に盛り込まれる。
【０００２】
［技術分野および概要］
本願は、多層印刷方法に関する出願である。より具体的に述べると、本願は、多層印刷方法と、この多層印刷方法によって得られる製品に関する出願である。前記製品は、エネルギー硬化コーティングを活用した製品である。前記エネルギー硬化コーティングは、従来のホット箔押しやコールド箔押しよりも有益な効果をもたらす。
【０００３】
［背景技術］
次の説明では、本願に関連した背景情報を紹介する。これらの背景情報は必ずしも先行技術であるとは限らない。次の説明は、本発明の概要も提示している。しかし、次の説明によって本発明の包括的な開示が行われているのではなく、本発明の全ての特徴点が開示されているわけでもない。
【０００４】
印刷工業および／または製造工業では、製品の容器やその他の包装に、印刷したりその他の方法で印を付けたりすることが望まれることが多い。従来は、最終的なマークがどのような物理的特徴点を有するかということに基づいて、塗装の際に使うプロセスが選択されていた。いくつかの場合では、印が長持ちすること（例えば、すり減りや損傷が生じないようにすること）が最も重要であった。いくつかの場合では、印の見栄え（例えば反射の度合い）が最も重要であった。いくつかの場合では、印が長持ちすることや、印の見栄えおよび／またはその他の特徴が望まれた。
【０００５】
従来は、仕上げられた製品の見栄えが望ましいものになるように箔押しが行われていた。この箔押しは、ホット箔押し、ホットスタンプ、ドライスタンプ、コールド箔刷り込み、打箔刷り込み（leaf imprinting）としても知られている。一般的に、ホットスタンプは、乾式印刷方法であり、この印刷方法では、加熱された打ち型と箔とを用いて図形が被印刷面に印刷される。一般的に、ホットスタンプのプロセスは、転写しようとしている図形を規定する打ち型を加熱し、被印刷面を金属箔で覆い、熱、滞留時間、および圧力を組み合わせることによって、金属箔の一部を打ち型の形になるように転写し、被印刷面に癒着させることを含む。
【０００６】
ホット箔押しやコールド箔押しは、溶剤またはインクを使用しない乾式プロセスであり、有害な蒸気を発生させないことが多いという点で望ましい。
【０００７】
しかしながら、箔押しプロセスの品質は、印刷される部分を支持するために使用される、固定具または台の品質に大きく左右される。つまり、固定具は、印刷される部分の位置を正確に、且つ、繰り返して支持しなければならない。どちらか一方に誤差があれば、スタンププロセスの品質が低下する可能性がある。
【０００８】
従来の箔押しには、機械装置に多大な投資を要する場合が多い。そして、この投資は、煩雑であり、高額な出費を伴う。
【０００９】
輪転機によるホット箔押しやコールド箔押しによって滞留時間が短縮されるので、従来の箔押しの加工率を上げることができる。この結果、箔押しされる印の完成度を向上させ、印の細かい部分まで箔押しされるようにすることが可能になる。しかし、輪転機によるホット箔押しシステムを使用する際、打ち型の温度を所望の温度に維持するという点が難しい。全ての場合において、打ち型の重い被覆領域と軽い被覆領域とにわたって彫り込みの厚さを均一にするために、打ち型は正確な位置にしっかりと固定されていなければならない。
【００１０】
残念ながら、箔押しされる印の複雑さについては、限度がある。例えば、特定の表面形状だけに対して箔押しを行うことができるという場合がある。さらに、箔押しには、インクによる印刷よりも高い費用がかかる場合もある。
【００１１】
一方、インクによる従来の印刷では、一般的に、被印刷面に印刷用インクを塗布しなければならない。そして、印の外観（例えば反射率）を向上させ、印を保護するために、通常、印刷用インクを塗布した後に、ラッカーやその他の保護層の塗布が行われる。残念ながら、インクによる従来の印刷を用いても、箔押しによって得られる品質を得ることができない。言い換えると、一般的に、インクによる従来の印刷を用いても、箔押しによって得られる反射率は得られない。
【００１２】
しかし、本願は、インクによる従来の印刷の欠損を克服するような、新規な多層印刷方法を提供する。さらに、この多層印刷方法を用いれば、箔押しによって得られる外観や耐久性と少なくとも同程度の外観や耐久性を得ることができる。そして、上記の多層印刷方法によって得られる外観や耐久性が、箔押しによって得られる外観や耐久性よりも優れているという実施形態もある。
【００１３】
本願の開示内容をどのような分野で応用するこができるかということは、本明細書に記載されている説明から明らかになるであろう。この本明細書に記載されている説明や具体例は、例を挙げて説明するという目的のために提示されているのであり、本願の開示内容の範囲を限定することを意図して提示されているのではない。
【００１４】
［図面の簡単な説明］
次に説明する図面は、選択された実施形態のみについて具体例を挙げて説明するために提示されている。可能な全ての構成が以下の説明で紹介されているのではない。そして、以下の説明は、本願の開示内容の範囲を限定することを意図して提示されているのではない。
【００１５】
図１は、本願の開示内容に係る印刷システムの複数の実施形態を示した概略図である。
【００１６】
図２Ａは、本願の開示内容に係る多層印刷方法のいくつかの実施形態に基づいて製造された製品の断面を示す概略図である。
【００１７】
図２Ｂは、本願の開示内容に係る多層印刷方法のいくつかの実施形態に基づいて製造された製品の断面を示す概略図である。
【００１８】
図３は、箔押しで製造された従来の製品の断面を示す概略図である。
【００１９】
複数の図面にわたって使用されている同一符号は、その符号に対応する部材を示している。
【００２０】
［発明を実施するための形態］
次に、添付されている図面に言及しながら、例となる実施形態についてさらに詳しく説明する。例となる実施形態は、本願の開示内容が詳細なものになるように提示されている。また、これらの実施形態は、本願の開示内容の範囲を当業者が完全に理解できるように提示されている。本願の開示内容に係る実施形態が十分に理解されるように、数多くの具体例が提示されている。例えば、特定の部品、装置、および方法の例が提示されている。当業者には、特定の設計事項が必ずしも適用されなくてもよいということが明白であろう。また、例として挙げられている実施形態は様々な形で実施されることが可能であり、本願の開示内容の範囲を制限するように解釈されるべきではないということも、当業者にとって明白であろう。例として挙げられているいくつかの実施形態では、周知の方法、周知の装置の構造、および周知の技術は、詳細には説明していない。
【００２１】
ここで使用されている用語は、例として挙げられている特定の実施形態を説明することを目的として使用されており、開示範囲を限定する意図で使用されているのではない。ここで、単数形の前置詞「ある」や「前記」は、複数形の意味も含むことを意図して使用されている。単数形の前置詞が複数形の意味を含まないということが文脈から明らかであれば、その単数形の前置詞は複数形の意味を含まない。「備える」、「備えている」、「含む」、「有する」という用語は包括的に使用されている。したがって、これらの用語は、明記された特徴点、完成体（integers）、工程、動作、要素および／または構成要素が存在するということを示すが、他の一つあるいは複数の特徴点、完成体、工程、動作、要素、構成要素および／またはこれらの集合が存在すること、または追加されることを否定するわけではない。本明細書において、方法の工程、プロセス、および動作が説明されていても、その説明や具体例で提示されている特定の順番通りにこれらの方法の工程、プロセス、動作を行う必要があると解釈されるべきではない。ただし、実行する順番が特定されている場合は、その説明通りの順番で実行するものとする。さらに、追加の工程や代替的な工程が実行されてもよい。
【００２２】
ある要素や層が別の要素や層「の上にある」、「と係合している」、「と接続している」、「と結合している」と記載されている場合、これらの要素や層は、別の要素や層のすぐ上にあったり、前記の別の要素や層と直接係合していたり、直接接続していたり、直接結合していたりしてもよいし、間に要素や層が介在していてもよい。逆に、ある要素が別の要素や層「のすぐ上にある」、「と直接係合している」、「と直接接続している」、「と直接結合している」と記載されている場合は、間に要素や層が介在してはいけない。要素同士の関係を説明する際に使用される他の用語も同様に解釈されるべきである（例として、「の間」と「の間に直接」との違いや、「隣接した」と「直接隣接した」との違いなどが挙げられる。）。また、ここで使用される「および／または」という用語が意味する物は、羅列されている一つあるいは複数の物の全ての組み合わせを含む。
【００２３】
「第一」、「第二」、「第三」などといった用語は、様々な要素、部品、領域、層および／または区分について説明する際に使用されてもよい。しかし、これらの要素、部品、領域、層および／または区分が上記の「第一」、「第二」、「第三」といった用語によって制限されるべきではない。これらの用語は、ある要素、部品、領域、層または区分を別の領域、層または区分と区別するためにのみ使用される。ここで使用される「第一」、「第二」などの用語、そしてその他の数詞は、文脈に明示されていない限り、順番や順序を意味しているのではない。したがって、次の説明に第一要素、部品、領域、層または区分と記載されている場合、それらは、第二要素、部品、領域、層または区分と表現されても、例として挙げられている実施形態の内容から逸脱するものではない。
【００２４】
本明細書では、例えば「内側の」、「外側の」、「真下の」、「下の」、「より低い」、「より上の」、「上部の」などの、空間的な関係を示す用語は、ある要素や特徴点が、図示されている別の一つあるいは複数の要素や特徴点とどのように関係しているか説明しやすくなるように使用されている。使用されている装置や動作の方向についての空間的な関係を示す用語は、図示されている方向に加えて、それとは異なる方向も包含するように意図して使用されていることもある。例えば、図示されている装置が反転しているのであれば、他の要素や特徴点の「下にある」あるいは「真下にある」と説明されている要素は、他の要素や特徴点の「上にある」ことになる。したがって、例として挙げられている「下にある」という言葉は、上にあるという意味と下にあるという意味の両方を包含し得る。前記装置が（９０度回転されたり別の方向に向けられたりするなど）別の向きに方向転換され、そこで使用されている空間的な関係を示す用語が前記方向転換に基づいて解釈される場合もある。
【００２５】
図１に注目すると、本願の開示内容に係る原理に基づいた印刷システム１０が提供されている。いくつかの実施形態では、印刷システム１０は、輪転グラビア印刷システムに基づいている（この輪転グラビア印刷システムは、グラビア印刷システムとも呼ばれている。）。一般的に、前記システムは、画像担持体に画像が彫り込まれる凹版型の印刷システムである。グラビア印刷では、輪転式印刷機で使用されるシリンダー上に、画像が彫り込まれる。しかし、本願の開示内容に係る原理は、グラビア型の印刷システムに適用することができるだけではなく、フレキソ印刷にも同様に適用することができる。フレキソ印刷では、インクを測量するアニロックスローラーを介して、インクが供給ローラーから柔軟なプレートシリンダー（円筒版）に転写される。
【００２６】
一般的に、グラビアプロセスのシステムでは、印刷される画像が彫り込まれた一つ以上のシリンダーがまず形成される。シリンダーへの画像の彫り込みは、多くの技術のうちのどれを用いても行うことができる。これらの技術として、（例えばダイヤモンド針を介した）物理的な彫り込みや、（化学腐食法などの）腐食法が挙げられる。彫り込まれたこの画像は、被印刷物に転写される印刷用インクを収容可能なサイズになっている。いくつかの実施形態では、被印刷物は、紙やその他の繊維質の材料を含んでいてもかまわない。このような繊維質の材料の例として、台木、厚紙、段ボール、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、二軸延伸ポリプロピレンなどが挙げられる。ただし、従来技術で一般的に使用されている別の材質を被印刷物に用いることも可能である。前述したように、本発明は、比較的粗い表面を有する、紙や板などの繊維質の被印刷物に特に有益である。概して、本発明に使用される板の坪量は約１６０ｇ／ｍ２から約４００ｇ／ｍ２であり、１８０ｇ／ｍ２から２８０ｇ／ｍ２の範囲内にある場合が多い。これは、板の材質の密度次第で、約１８０μから４００μの範囲の厚さに相当する。紙の被印刷物は、通常、約８０ｇ／ｍ２から約１６０ｇ／ｍ２の範囲内にある。
【００２７】
概して、印刷システム１０は、複数のステーション１２を備えていてもよい。ステーション１２の例として、第一ステーション１２Ａ、第二ステーション１２Ｂ、第三ステーション１２Ｃ、第四ステーション１２Ｄ、第五ステーション１２Ｅ、第六ステーション１２Ｆ、第七ステーション１２Ｇ、第八ステーション１２Ｈ、第九ステーション１２Ｉ、第十ステーション１２Ｊが挙げられる。なお、印刷システム１２を構成するステーションの数はこれよりも少なくてもよく、多くてもよい。しかし、本実施形態は、少なくとも一つの望ましい実施形態として提示されている。いくつかの実施形態では、複数のステーション１２の各々をそれぞれ異なる目的のために構成してもよい。例えば、（後でより詳細に説明する）エネルギー硬化インクの塗布や、異なる色の塗布や、異なるコーティングの塗布などのために各ステーション１２を構成してもよい。この結果、被印刷物に様々な多層パターンや加工パターンを施すことができる。
【００２８】
いくつかの実施形態では、印刷システム１０は、供給システム１４を備えていてもよい。この供給システム１４は、紙、台木、厚紙、段ボール、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、二軸延伸ポリプロピレンなどの被印刷物またはロール式の被印刷物１６を、複数のステーション１２の各々に供給および送り込むシステムである。各ステーション１２は、それぞれの中に配置された印刷シリンダー１８を備えていてもよい。しかし、図示されている全てのステーション１２が印刷シリンダー１８を必要としているわけではない。実施形態によっては、例えば別の目的のためにステーションが使用される場合もあるからである。
【００２９】
いくつかの実施形態では、印刷システム１０は、任意の検査ステーション２０をさらに備えていてもよい。この検査ステーション２０は、複数のステーション１２よりも下流の位置に配置されていてもよい。検査ステーション２０は、印刷が行われたばかりの被印刷物１６やその被印刷物１６に印刷された印の品質、変化率、および状態を、自動的および／または継続的にチェックすることができる。その後、必要であれば、仕上げステーション２２において、印刷が行われたばかりの被印刷物１６に最終プロセスが施されたり、パレット積みが行われたりすることが可能になる。仕上げステーション２２は、紙折り、型抜き、パレット積みなどの様々な加工作業のうちのどのようなものであっても実行することができる。
【００３０】
さらに、印刷システム１０は、少なくとも一つの硬化ステーション３０を備える。いくつかの実施形態では、硬化ステーション３０は、被印刷物１６に配置されたエネルギー硬化インクを硬化させるために使用することができる。本願の開示内容に係るいくつかの態様では、硬化ステーション３０は、エネルギービーム３４を出力するビームユニット３２を備えていてもよい。出力されるエネルギービーム３４の例として、被印刷物１６に向かう電子ビームおよび／または紫外ビームが挙げられる。いくつかの実施形態では、フィラメントを横断する電流を流し、加速された電子をフィラメントから生じさせてもよい。これらの電子は、エネルギー硬化金属インクなどのエネルギー硬化インクと併用して、インクの重合を引き起こす（本明細書では、ＥＢ硬化と呼ぶ。）。ビームユニット３２は、必要であれば、化学的作用を起こさない硬化環境を確保するために、窒素を含有することができる。また、ＵＶ硬化は、大気圧の条件下で行われてもよい。通常、ＥＢ硬化による発熱は少ないので、これを応用する多くの場面で有益な結果が得られる。しかし、前述したように、ＵＶ硬化を本願の開示内容に従って使用することも可能である。ただし、これらの二つの硬化方法には様々な技術的およびプロセス的な違いがあるので、これらの二つの硬化方法が自明な代替方法であると解釈されるべきではない。
【００３１】
一般的に、ＥＢ硬化は、高エネルギー電子を使用して行われる。一般的に、これらの電子は、印刷用のインクの厚みやインクの色に影響されない。電子ビーム３４は、分厚いコーティングを硬化させたりおよび／またはその他の被印刷物を貫通したりするのに十分なエネルギーを提供する。
【００３２】
本願の開示内容に係るエネルギー硬化インクは、いくつかの実施形態では、遊離ラジカル重合によって硬化する、アクリル系の材料を含んでいてもよい。したがって、他の硬化システムとは異なり、光開始剤は必要ない。前記電子のエネルギーは、遊離基を形成するためにアクリレート結合を切断することによって前記アクリル系の材料を重合させるのに十分である。これらの遊離基は、その後、残ったアクリレート結合に作用する。この作用は、反応が完了するまで続く。この結果、インク式の応用を用いて、耐久性があり、且つ、今までにない反射率および光学的な特徴を有する硬化層が被印刷物上に形成される。
【００３３】
プロセス
彫り込まれたシリンダー１８は、印刷システム１０が動作している間、インク源の中に部分的に浸され、凹状のセルに、エネルギー硬化インク、従来のインクなどが充填される。シリンダーが回転するに伴い、シリンダーは、インクをシリンダーに付着させながら、インク源からインクを汲み出す。スクイージーとしての役割を果たすドクターブレードは、シリンダーが被印刷物に接触する前にシリンダーをこすって、印刷されない部分（凹状でない部分）から余分なインクを除去し、セルには必要な正しい量のインクを残す。次に、被印刷物が、圧ローラーとクラビアシリンダーとの間に挟まる。この結果、インクが被印刷物に転写される。圧ローラーの目的は、被印刷物をグラビアシリンダーに押し付けて力を加え、インクが均一に最大限塗布されるようにすることである。被印刷物の毛管作用と圧ローラーからの圧力とによって、セルの空洞からインクが強制的に出され、被印刷物へと転写される。その後、次の層が被印刷物に塗布される前に被印刷物を完全に乾燥させるために、被印刷物を乾燥機に移動させることができる。
【００３４】
複数のステーション１２のうちの一つ以上のステーション１２で、被印刷物１６にエネルギー硬化インクが塗布されてもよい。例えば、第八ステーション１２Ｈにいて、被印刷物１６にエネルギー硬化インクの塗布が行われてもよい。被印刷物１６には、引き続き、後続プロセスが行われてもよく、硬化ステーション３０に誘導されてもよい（この硬化ステーション３０は、順序的に、第八ステーション１２Ｈと第九ステーション１２Ｉとの間に位置しており、これにより、ビームユニット３２が、ステーション１２Ｈからのエネルギー硬化インクに向けて電子ビーム３４を出力する。）。電子ビーム３４を被印刷物１６上のエネルギー硬化インク（ＥＢコーティング）に適用すると、エネルギー硬化インクの重合やその他の硬化プロセスが起こる。いくつかの実施形態では、何層かのコーティングが一層になるように硬化処理を行うことが可能である。このプロセスの結果、エネルギー硬化インクは、被印刷物１６に結合または硬化する。このプロセスによって得られる印（硬化したエネルギー硬化インクで作られた印）は、反射率に関する多くの特徴点のうちのどの特徴点についても、少なくとも鏡面仕上げのような特徴を提供することが可能である。このように、本発明に係るプロセスによって得られる結果は、箔押しによって得られる結果と少なくとも同等であるが、付加的な適応性を有する。さらに、最終的な組成物は、応用する場面の多くで、十分な耐久性を有しているので、ラッカーなどの層や保護コーティングを追加する必要はない。
【００３５】
前述したプロセスによって得られる製品１００が図２Ａに図示されている。この製品１００は、被印刷物１６、エネルギー硬化層１０２、そして、任意の保護層１０４を備える。任意の保護層１０４の例として、ラッカーが挙げられる。図２Ｂに描かれているようないくつかの実施形態によれば、製品１００は、被印刷物１６、エネルギー硬化層１０２、このエネルギー硬化層１０２の上に塗布された金属インク層１０６、そして、金属インク層１０６上に配置された任意の保護層１０４を備えていてもよい。これとは対照的に、図３に描かれている従来の箔押しが施された製品２００は、被印刷物２１６と箔押し２１８とを備える。
【００３６】
いくつかの実施形態では、必要であれば、仕上がりの品質を良くするために、ステーション１２Ｉあるいはステーション１２Ｊで、金属インク層１０６（図２Ｂ）を、硬化したエネルギー硬化層１０２に被覆してもよい。いくつかの実施形態では、金属インク層１０６に使用される金属インクは、従来の金属インクであってもよい。この従来の金属インクとして、様々な色のものが入手可能である。金属インク層１０６をエネルギー硬化層１０２に塗布すれば、それらの間に結合が生じ、この結果、金属インク層１０６の耐久性が、従来の金属インク層を塗布する場合に得られる耐久性よりも高くなる。いくつかの実施形態では、本明細書で説明されている保護層１０４は、金属インク層１０６を保護するために必要がない場合がある。さらに、（エネルギー硬化層１０２上に配置された）金属インク層１０６の仕上がりの品質は、従来のプロセスで被印刷物に直接配置されている金属インク層の仕上がりの品質と比較して、（例えば反射率が良くなるなど）改善されている。
【００３７】
他の実施形態では、必要であれば、仕上がりの品質を良くするために、および／または、耐久性を良くするために、ステーション１２Ｉあるいはステーション１２Ｊで、ラッカーあるいは保護層１０４を、硬化したエネルギー硬化層１０２および／または金属インク層１０６に塗布してもよい。しかしながら、硬化したエネルギー硬化層１０２および／または金属インク層１０６によってもたらされる仕上げの品質が高いので、（図２Ａとおよび図２Ｂの要素１０４で表されている）保護層を塗布することは、仕上がりの品質を向上させるためには必要がない場合が多い。さらに、いくつかの場合では、この保護層を塗布することによって、全体の仕上がりの品質が実際には低下する可能性がある。これは、エネルギー硬化層１０２の自然な仕上がりの完成度が高いからである。さらに、エネルギー硬化層の耐久性は、ラッカーや保護層が使用されない全ての応用形態で十分であるとは言えないものの、ラッカーや保護層が使用されない多くの応用形態で十分な場合がほとんどである。
【００３８】
ステーション１２Ｈとステーション１２Ｉとの間に配置された硬化ステーション３０と同様に、硬化ステーション３０’が、その他の複数のステーション１２の間（例えば、第三ステーション１２Ｃと第四ステーション１２Ｄとの間）に配置されてもよい。前記硬化ステーション３０’は、前記硬化ステーション３０と同様に構成されている。そのような実施形態では、追加的あるいは代替的な層としてエネルギー硬化コーティング層が塗布されて、その後に、硬化ステーション３０’で硬化されてもよい。
【００３９】
本願の開示内容によれば、本願の開示内容に係る原理は、従来の箔押しプロセスよりも有益な効果をもたらす。さらに、本願の開示内容に係る原理は、疑似の箔／金属を使用した解決手段や箔／金属の代替物を使用したものよりも有益な効果をもたらす。疑似の箔／金属を使用した解決手段や箔／金属の代替物を使用したものの例として、転写金属板（transfer metalized board）、真空金属蒸着ＰＥＴ（vacuum metalized PET）、板への積層（laminated on board）などの技術が挙げられる。
【００４０】
上記の実施形態に関する説明は、具体例を挙げて解説するために提示されている。上記の説明は、本発明の特徴点を全て網羅することを意図して提示されているわけではなく、本願の開示内容を限定するために提示されているわけでもない。概して、特定の実施形態の個別の要素や特徴点は、その特定の実施形態に限った要素や特徴点ではない。しかし、これらの要素や特徴点は、的確な場合には、本明細書に明記されていなくても、互いに置換可能な状態で任意の実施形態に使用することができる。これらの要素や特徴点は、様々な方法で変化させることも可能である。このような設計変更は、本願の開示内容から逸脱するものとして解釈されるべきではない。このような設計変更は、全て、本願の開示内容の範囲内に含まれることを本願の発明者は意図している。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】図１は、本願の開示内容に係る印刷システムの複数の実施形態を示した概略図である。
【図２Ａ】図２Ａは、本願の開示内容に係る多層印刷方法のいくつかの実施形態に基づいて製造された製品の断面を示す概略図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、本願の開示内容に係る多層印刷方法のいくつかの実施形態に基づいて製造された製品の断面を示す概略図である。
【図３】図３は、箔押しで製造された従来の製品の断面を示す概略図である。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
0006714321.tif 000004
【図３】
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