(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
均一な張力分布を有するアッパーの製造方法であって、
緩衝機能及び衝撃吸収機能の少なくとも何れかを有するミッドソール構造を、靴型の下側面に関連付けるステップと、
前記靴型及び該靴型に関連付けられた前記ミッドソール構造周りに、引張要素を編み込むことにより形成される編組構造を形成するために、編組機に前記靴型及び該靴型に関連付けられた前記ミッドソール構造を挿入するステップと、
を備えることにより、前記ミッドソール構造を前記アッパーの内部キャビティ内に配置し、前記編組構造から均一な張力分布を有する前記アッパーを形成し、
前記挿入するステップにおいて前記ミッドソール構造を前記内部キャビティ内に配置することで、前記編組構造の頂部を構成する前記引張要素が、前記編組構造の下側部を構成する前記引張要素と同様の量だけ離間される、製造方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、前記ミッドソール構造を、前記靴型の下側面に関連付けるステップが、前記ミッドソール構造を前記下側面に一時的に結合させることを含む、方法。
【請求項３】
請求項２に記載の方法であって、前記ミッドソール構造と前記下側面に結合剤を適用するステップを含む、方法。
【請求項４】
請求項３に記載の方法であって、前記結合剤が接着フィルムである、方法。
【請求項５】
請求項３に記載の方法であって、前記結合剤が液状接着層である、方法。
【請求項６】
請求項１に記載の方法であって、前記ミッドソールが第１厚さを有し、前記アッパーが第２厚さを有し、前記第１厚さが前記第２厚さよりも厚い、方法。
【請求項７】
請求項１に記載の方法であって、前記靴型の下側面が下側面外周を含み、前記靴型が下側面外周に向かって伸張する上側面を含み、前記ミッドソールを前記靴型に仮止めしながら前記上側面を曝露する、方法。
【請求項８】
請求項１に記載の方法であって、前記アッパーから前記靴型を除去するステップを含む、方法。
【請求項９】
請求項１に記載の方法であって、前記編組機がラジアル編組機である、方法。
【請求項１０】
均一な張力分布を有する履物物品の製造方法であって、
緩衝機能及び衝撃吸収機能の少なくとも何れかを有するミッドソール構造を、靴型の下側面に関連付けるステップと、
前記靴型及び該靴型に関連付けられた前記ミッドソール構造周りに、引張要素を編み込むことにより形成される編組構造を形成するために、編組機に前記靴型及び該靴型に関連付けられた前記ミッドソール構造を挿入するステップと、
前記編組構造の内部キャビティ内に前記ミッドソール構造が配置された状態で前記編組構造から前記靴型を除去するステップと、
当接面を備えるアウターソール構造を前記編組構造の下側部に取り付けるステップと、を備えることにより、均一な張力分布を有する履物物品を形成し、
前記挿入するステップにおいて前記ミッドソール構造が前記内部キャビティ内に配置され、前記編組構造の頂部を構成する前記引張要素は、前記編組構造の下側部を構成する前記引張要素と同様の量だけ離間しており、
前記ミッドソール構造の厚さは、前記編組構造の厚さよりも厚く、
前記ミッドソール構造の厚さは、前記アウターソール構造の厚さよりも厚い、製造方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載の方法であって、前記ミッドソール構造が第１材料、前記編組構造が第２材料、前記アウターソール構造が第３材料からそれぞれ形成され、前記第１材料が前記第２材料とは異なり、前記第３材料が前記第２材料とは異なる、方法。
【請求項１２】
請求項１１に記載の方法であって、前記第１材料が前記第３材料とは異なる、方法。
【請求項１３】
請求項１１に記載の方法であって、前記第１材料が前記第２材料よりも高い圧縮性を有する、方法。
【請求項１４】
履物物品であって、
内部キャビティ、前記内部キャビティへの入口を設ける開口部及び閉口下側部を含み、引張要素を編み込むことにより形成された編組構造を備え、均一な張力分布を有するアッパーと、
前記下側部の外面よりも内面寄りとなるよう前記内部キャビティ内に配置され、緩衝機能及び衝撃吸収機能の少なくとも何れかを有するミッドソール構造と、
前記下側部の外面に取り付けられるアウターソール構造と、
を備え、
前記ミッドソール構造が前記内部キャビティ内に配置された状態で前記編組構造の頂部を構成する前記引張要素が、前記編組構造の下側部を構成する前記引張要素と同様の量だけ離間している履物物品。
【請求項１５】
請求項１４に記載の履物物品であって、前記下側部が前記ミッドソール構造と前記アウターソール構造との間に配置される、履物物品。
【請求項１６】
請求項１４に記載の履物物品であって、前記ミッドソール構造が前記アッパーの下側部の内面に結合される、履物物品。
【請求項１７】
請求項１４に記載の履物物品であって、前記ミッドソール構造が前記アッパーよりも厚い、履物物品。
【請求項１８】
請求項１４に記載の履物物品であって、前記ミッドソール構造が前記アウターソール構造よりも厚い、履物物品。
【請求項１９】
請求項１４に記載の履物物品であって、前記ミッドソール構造が前記アウターソール構造よりも高い圧縮性を有する、履物物品。
【請求項２０】
請求項１４に記載の履物物品であって、前記ミッドソール構造が前記アッパーよりも高い圧縮性を有する、履物物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して履物の物品に関するものであり、特にアッパーを有する履物の物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
履物物品は、概してアッパー及び１つ以上のソール構造を備える。アッパーは、多様な材料から形成することができ、これらの材料は、快適かつ確実に足を受け入れるための履物内の空間を形成するよう縫合又は接合される。ソール構造は、緩衝材及び衝撃吸収材としてのミッドソール構造を備えることができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
一態様において、履物物品用のアッパーの製造方法は、ミッドソール構造を、靴型の下側面に関連付けるステップを含む。その製造方法は、ミッドソール構造を、靴型の下側面に関連付けることで、靴型及びミッドソール構造周りに編組構造を形成しながら、編組機を通じて靴型及びミッドソール構造を挿入するステップを備えることにより、編組構造からアッパーを形成する。ミッドソール構造は、前記アッパーの内部キャビティ内に配置される。
【０００４】
他の態様において、履物物品の製造方法は、ミッドソール構造を、靴型の下側面に関連付けるステップを備える。その製造方法は、ミッドソール構造を靴型の下側面に関連付けることにより、靴型及びミッドソール構造周りに編組構造を形成しながら、編組機を通じて靴型及びミッドソール構造を挿入することにより、編組構造からアッパーを形成するステップを備える。ミッドソール構造は、アッパーの内部キャビティ内に配置される。その製造方法は、アッパーから靴型を除去するステップを備える。その製造方法は、当接面を備えるアウターソール構造をアッパーの下側部に取り付けるステップを備えることにより、履物物品を形成する。
【０００５】
更に他の態様において、履物物品は編組構造を有するアッパーを備える。該アッパーは、内部キャビティ、該キャビティへの入口を設ける開口部を含む。該アッパーは、閉口下側部を含む。ミッドソール構造は、下側部の外面よりも内面寄りとなるように内部キャビティ内に配置される。アウターソール構造は、下側部の外面に取り付けられる。
【０００６】
添付図面及び詳細な説明を検討すれば、当業者には実施形態の他のシステム、方法、特徴及び利点が明白である。そのような付加的なシステム、方法、特徴及び利点は全て、本明細書及び要約書に含まれ、また実施形態の技術的範囲内であり、かつ、添付の特許請求の範囲によって保護されるものとする。
【０００７】
本発明は、添付図面及び以下の説明を参照することにより、更によく理解できる。添付図面における構成要素は、必ずしも等縮尺ではなく、本発明の原理を例示するために誇張されている。更に、添付図面では、各図に亘り、対応する部品には同様の参照番号が付されている。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】履物物品の前足部の拡大断面図を含む、履物物品の一実施形態の等角図である。
【図２】図１に示す履物物品の等角展開図である。
【図３】履物物品の前足部及び足の拡大断面図を含み、図１に示す履物物品とアッパー内に足を挿入した様子を示す概略図である。
【図４】一実施形態に係る、ミッドソール構造を靴型に仮止めするステップを示す等角図である。
【図５】ミッドソール構造を靴型に仮止めした一実施形態を示す底面等角図である。
【図６】靴型及びミッドソール構造の拡大断面図を含む、図５に示す靴型及びミッドソール構造の等角図である。
【図７】靴型及びミッドソール構造周りに編組構造を形成するよう編組機を通じて挿入される靴型及びミッドソール構造の一実施形態の等角図である。
【図８】一実施形態に係る、開口部を形成するよう切断される編組されたアッパーの等角図である。
【図９】一実施形態に係る、編組されたアッパーから除去される靴型の概略図である。
【図１０】一実施形態に係る、編組されたアッパーの下側面に取り付けられたアウターソール構造の概略図である。
【図１１】内部ミッドソール構造を備えるアッパーの一実施形態の概略図である。
【図１２】ミッドソール構造を除去した図１１に示すアッパーの概略図である。
【図１３】編組構造から形成されるアッパーの代替的な実施形態を示し、靴型にアッパーを形成し、その後、ミッドソール構造を挿入する様子を示す概略図である。
【図１４】編組構造から形成されるアッパーの代替的な実施形態を示し、靴型にアッパーを形成し、その後、ミッドソール構造を挿入する様子を示す概略図である。
【図１５】編組構造から形成されるアッパーの代替的な実施形態を示し、靴型にアッパーを形成し、その後、ミッドソール構造を挿入する様子を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１は、履物物品100の一実施形態の等角図である。例示的な実施形態において、履物物品100は運動靴の形状を有する。しかしながら、他の実施形態において、履物物品100について本明細書中で詳述する手段は、限定はしないが、バスケットボールシューズ、ハイキングブーツ、サッカーシューズ、フットボールシューズ、スニーカー、ランニングシューズ、クロストレーニングシューズ、ラグビーシューズ、ベースボールシューズ及び他の形態の履物を含む多様な形態の履物に組み込むこともできる。更に、いくつかの実施形態において、履物物品100について本明細書中で詳述する手段は、限定はしないが、スリッパ、サンダル、ハイヒール靴及び突っかけを含む多様な形態の非運動用の履物に組み込むこともできる。
【００１０】
明白化するために、以下の詳細な説明において、履物物品100の特徴は単に物品100と参照することもある。他の実施形態において、本明細書及び図面に記載する特徴の一部又は全てを共有することができる、対応する履物物品（例えば履物物品100が左側の履物物品である場合、右側の履物物品）を組み込むことができることは言うまでもない。
【００１１】
いくつかの実施形態は、方向性に関する形容詞及び参照部分により特徴付けることができる。これらの方向性及び参照部分は、履物物品の一部を詳述するために用いることができる。更に、これらの方向性及び参照部分は、履物物品の副構成要素（ミッドソール構造、アウターソール構造、アッパー又は他の構成要素の方向性及び／又は一部）を詳述するために用いることができる。
【００１２】
一貫性及び便宜上の理由から、方向性に関する形容詞は、図示の実施形態に対応してこの詳細な説明の全体に亘って使用される。この詳細な説明及び特許請求の範囲の全体に亘って、「長手の」とは構成要素（例えばアッパー及びソール構成要素）の長手方向を指す。いくつかの実施形態において、例えば、長手方向は、構成要素の前足部からヒール部まで延在することができる。また、この詳細な説明及び特許請求の範囲の全体に亘って、「横の」とは構成要素の幅方向を指す。言い換えると、横方向は、構成要素の内側側面及び横側面の間で延在することができる。更に、この詳細な説明及び特許請求の範囲の全体に亘って、「垂直な」とは、横方向及び長手方向の両者に対してほぼ垂直な方向、又は水平方向に対してほぼ垂直な方向を指す。例えば、物品が地面にて平坦に配置されている場合、垂直方向とは地面から上向きに向かう方向を指す。追加的に、「内側」とは、物品の内部近くに配置される、あるいは、物品の着用時に足の近くに配置される物品の一部を指す。同様に、「外側」とは、物品の内部又は足から離れて配置される物品の一部を指す。従って、例えば、構成要素の内面は、その構成要素の外面よりも物品の内部寄りとなるよう配置される。詳細な説明において、これらの方向性に関する形容詞は、物品及びアッパー、ミッドソール構造及び／又はアウターソール構造を含む、多様な構成要素を詳述するために用いられる。
【００１３】
物品100は、多数の異なる領域又は部分により特徴付けることができる。例えば、物品100は、前足部、中足部及びヒール部、足首部を含むことができる。更に、物品100の構成要素は、対応する部分を含むことができる。図１を参照すると、物品100は、前足部10、中足部12及びヒール部14に分けることができる。前足部10は、一般的に、つま先及び中足部を指骨部に接続する接合部に関連付けることができる。中足部12は、一般的に、足の弧状領域に関連付けることができる。同様に、ヒール部14は、一般的に、踵骨を含む足のヒール部分と関連付けることができる。物品100は、足首部15（カフ部として参照することもできる）を含むことができる。追加的に、物品100は、横側面16及び内側側面18を含むことができる。特に横側面16及び内側側面18は、物品100の対向面であってもよい。更に、横側面16及び内側側面18は共に、前足部10、中足部12、ヒール部14及び足首部15を通じて伸張することができる。
【００１４】
図１及び図２は、アッパー102、ミッドソール構造120及びアウターソール構造130を含む、履物物品100の多様な構成要素を示す。説明のために、図１の物品100の等角図において、ミッドソール構造120は破線で図示されている。
【００１５】
アッパー102は、編組されたアッパーであってもよい。より具体的には、アッパー102は、履物物品用のアッパー形状を有する編組構造を備えていてもよい。本明細書中に用いるように「編組構造」（又は編組構成要素）とは、構造を形成するための３つ以上の引張要素を編み込むことにより形成されるあらゆる構造を指す。このような引張要素は、限定するものではないが、織糸、糸、ひも、細糸、繊維、ワイヤ、ケーブル及び他の種類の引張要素を含むことができる。本明細書に用いるように引張要素は、一般的に、対応する直径よりもかなり長い長さを有する伸張材料であってもよい。言い換えると、引張要素のシート又は層が概ね２次元（長さ及び幅よりもかなり薄い厚さを有する）であるのとは対照的に、引張要素は概ね１次元の構成要素であってもよい。一実施例として、図１及び図２に示すアッパー102は、足の形状と全体的に同様の形状を形成するよう編組された複数の引張要素105（例えば材料の糸又はストランド）から形成される。説明のために、個別の引張要素105は、図中のアッパー102上の例示的なパッチとしてのみ図示されているが、少なくともいくつかの実施形態において、アッパー102全体は、編組構成における引張要素105を備えることができる。
【００１６】
形状又は靴型に亘って糸のストランドを編むことで、編組を使用して３次元構造を形成することができる。例示的な実施形態における複数の引張要素105などの編組構造のストランドは、ナイロン、炭素、ポリウレタン、ポリエステル、綿、アラミド（例えば、ケブラー（登録商標））、ポリエチレン又はポリプロピレンなどの繊維から構成することができる。これらのストランドを編組して、多様な用途のための３次元構造を形成することができる。
【００１７】
編組構造は、手動で組み立てても、又は、米国特許第７２５２０２８号、同第８２６１６４８号、同第５３６１６７４号、同第５３９８５８６号及び同第４２７５６３８号各明細書に記載の機械等の自動化された編組機を使用して製造してもよい。これら全ての特許文献は、参照によってその全体を本明細書に組み込む。例示的な製造方法には、後述し、図７に示すラジアル編組機の使用を含む。
【００１８】
いくつかの実施形態において、足の下側に伸張することで編組されたアッパーを含むことで、足のいくつかの領域を360度に亘ってカバーすることができる。しかし、他の実施形態においては、足の下側に伸張するアッパーを備える必要はない。更なる他の実施形態において、例えば、編組されたアッパーは、ソール構造及び／又はソックライナと接合する下側外周を備えることができる。例示的な実施形態において、アッパー102は、物品が着用されるときに足の下側に伸張する閉口下側部115（図１〜３を参照）を備える。
【００１９】
本発明の実施形態は、ブルース等による米国特許出願公開第２０１５／０００７４５１号明細書に開示され、現在２０１４年９月２４日付のブルース等による米国特許出願第１４／４９５２５２号明細書（発明の名称：「編組されたアッパーを有する履物物品」）に記載の任意の編組構造、編組構造の製造方法又は関連する構成要素を含むことができ、上記の特許文献は、参照によってその全体を本明細書に組み込み、以下「編組アッパー出願」として参照する。
【００２０】
図１及び図２を参照すると、アッパー102は、足を受容する開口部107を備えることが分かる。開口部107は、アッパー102の内部キャビティ109へのアクセスを提供する。例示的な実施形態において、アッパー102は、追加的な留め具を一切備えることなくブーツ形状の構造を備えることもできる。個別の引張ストランド105の材料により、例示的な実施形態は、追加的な留め具を要することなく、足に伸縮可能にフィットするような構成とすることができる。例えば、弾性を有する引張ストランド105を使用することにより、アッパー102を足全体に亘り伸張させ、物品100を足上に保持するために必要な張力を提供することができる。他の実施形態において、アッパー102は、紐、ストラップ、ジッパー又は他の種類の締結具を含む、足周りにおけるアッパー102の固定を補助する締結手段を組み込むことができる。例えば、他の実施形態において、編組アッパー出願において開示された編組されたアッパー用のあらゆる締結手段を使用することができる。
【００２１】
アッパー102は、外面又は曝露面である外側面111により特徴付けることができる。追加的に、アッパー102は、外側面111の対向面である内側面113を備えることができる。
【００２２】
ミッドソール構造120は、一般的にミッドソールと関連付けられる多様な手段を組み入れることができる。異なる実施形態において、ミッドソール構造は、緩衝、衝撃吸収、エネルギの回復、支持及び他の手段を提供するよう構成することができる。
【００２３】
ミッドソール構造120は、外部面122を備えることができる。外部面122は、第１面124及び該１面124の対向面に配置される第２面126から更に構成することができる。ここで、第１面124をミッドソール構造120の下側面とし、第２面126をミッドソール構造120の上側面とすることができる。更に、第１面124は、その境界周りに伸張する第１面外周128（例えば下側面外周）を備えることができる。いくつかの実施形態において、第１面外周128は、ミッドソール構造120の側部（又は側壁）と関連付けさせることができる。第２面126は、第１面外周128から伸張し（すなわち、第２面126は第１面外周128と近位に又は連続して配置される）、ミッドソール構造120の頂面に亘って伸張する。
【００２４】
異なる実施形態において、ミッドソール構造120の形状は多様であってもよい。いくつかの実施形態において、ミッドソール構造120は、足のソールに対応する２次元形状（例えば長手方向及び横方向に延在する平面形状）を有していてもよい。他の実施形態におけるミッドソール構造120の形状は多岐に亘ってもよく、足のソールと関連付けされない多様な輪郭又は特徴を含むことができる。
【００２５】
異なる実施形態において、ミッドソール構造120の寸法は多様であってもよい。いくつかの実施形態において、ミッドソール構造120はアッパー102の長さと略同等の長さを有していてもよいため、ミッドソール構造120は長手方向にて内部キャビティ109全体を通じて伸張することができる。他の実施形態において、ミッドソール構造120は、アッパー102の長さよりも短い長さを有していてもよい。例えば、他の実施形態において、ミッドソール構造は、履物物品の中足部及びヒール部のみに亘って伸張することができる。いくつかの実施形態において、ミッドソール構造120は、アッパー102の幅と略同等の幅を有していてもよいため、ミッドソール構造120は長手方向にて内部キャビティ109全体を通じて伸張することができる。他の実施形態において、ミッドソール構造は、アッパー102の幅に亘って部分的に伸張することができる。
【００２６】
いくつかの実施形態において、ミッドソール構造120の厚さは多様であってもよい。いくつかの実施形態において、ミッドソール構造は、アッパー又はアウターソール構造のいずれか一方よりも厚くてもよい。他の実施形態において、ミッドソール構造は、アッパー及び／又はアウターソール構造よりも薄くてもよい。いくつかの実施例において、ミッドソール構造は、アッパー及び／又はアウターソール構造と同等の厚さを有していてもよい。例示的な実施形態において、ミッドソール構造120は、その第１面124と第２面との間の距離に対応する厚さ141を有することもできる。追加的に、アッパー102は厚さ142を有し、アウターソール構造130は厚さ143を有する。更に、厚さ141は、厚さ142よりも厚い。更に、厚さ141は厚さ143よりも厚い。このようにミッドソール構造120が比較的厚い厚さを有することにより、アッパー102及びアウターソール構造130の材料構造により提供されるものよりも高い度合いの衝撃吸収、緩衝及び／又は支持機能を発揮することができる。
【００２７】
ミッドソール構造は、多様な異なる材料から形成することができる。多様な実施形態において使用することができる例示的な材料として、限定はしないが、膨張ゴム、気泡ゴム、多様な種類の発泡体、ポリウレタン及び他の材料を含むことができる。例えば、一実施形態において、ミッドソール構造は、ウォーキング、ランニング及び他の歩行運動中に生じる床反力を低減させる（すなわち緩衝材として作用する）ポリマー発泡材料から形成されていてもよい。多様な実施形態において、ミッドソール構造は、流体充填されたチャンバ、プレート、モデレータ又は例えば反力を更に低減させ、安定性を高め又は足の動きに影響を与える他の構成要素を備えることができる。
【００２８】
アウターソール構造130は、緩衝及び／又は接地性を高める手段を備えることができる。いくつかの実施形態において、アウターソール構造130は、主にアウトソールを備えることができる。このような実施形態において、アウトソールは、履物の接地要素を形成し、通常は、牽引力を与える、摩擦耐久性及び耐摩耗性のゴム材料から形成される。他の実施形態において、アウターソール構造130は、ミッドソール層と関連付けされる手段を含む緩衝手段を備えることができる。
【００２９】
図１及び図２の実施形態において、アウターソール構造130は、第１面131及びその対向面である第２面132により特徴付けることができる。第１面131は、内向き又はアッパー102に向かって対面し、第２面132は外向きに対面し、当接面であってもよい。いくつかの実施形態において、第２面132は、トレッド、クリート又は他の手段など、地面に対する牽引力を高める手段を備えていてもよい。
【００３０】
図１及び図２に図示するように、ミッドソール構造120はアッパー102内に配置される。特にミッドソール構造120は、アッパー102の内部キャビティ109内に配置される。いくつかの実施例において、ミッドソール構造120の第１面124（すなわち下側面）は、アッパー102の内面113に対して配置することができる。他の実施例において、ミッドソール構造120の第１面124は、中間層に対して配置し、あるいは、アッパー102の内面113から離間させて配置することができる。いずれの場合においても、ミッドソール構造120は（アッパー102の）下側部115の外面111よりも内面113寄りとなるように配置される。このような構成は、ミッドソール構造をアッパーの外側に配置することで、アッパーの内面よりも外面寄りとなるように配置する、他の実施形態と対照的である。
【００３１】
アウターソール構造130は、アッパー102の外面111に対して配置することができる。特に、アウターソール構造130の第１面131は、アッパー102の下側部115の外面111に対して配置することができる。従って、ミッドソール構造120は、アッパー102の内部キャビティ109内に配置することができ、アウターソール構造130はアッパー102上に外向きに配置することができる。これにより、アッパー102の下側部115は、ミッドソール構造120とアウターソール構造130とを離間させ、あるいは、それらの間に配置されることができる。
【００３２】
明白化するために物品100は、内側ライナ又はインソールを図示していない。このような実施形態において、足（又は足に着用した靴下）は、ミッドソール構造の表面に直接接触する。例えば、いくつかの実施形態において、ミッドソール構造120の第２面126は、足を直接、収容し、接触するような構成を有することができる。図３はこのような例示的な構成を示しており、垂直面304に沿う物品と足の断面図と共に、履物物品100内に挿入した足300を示す概略図である。図３の実施形態において、足300はミッドソール構造120の第２面126と直接、接触する。他の実施形態において、代替的なインソール又は内側ライナは、物品100の着用時には、足とミッドソール構造120との間に配置される。このような、ライナ又はインソールは、ミッドソール構造120の第２面126に配置することができる。
【００３３】
各構成要素は、緩衝性及び圧縮性を含む、多様な材料特性により特徴付けすることができる。多様な実施形態において、各構成要素（例えばアッパー102、ミッドソール構造120及びアウターソール構造130）の相対的な材料特性は、多岐に亘る。一実施形態において、ミッドソール構造120は、アッパー102又はアウターソール構造130のいずれかよりも高い緩衝性を提供することができる。追加的に、一実施形態において、ミッドソール構造120は、アッパー102、ミッドソール構造120及びアウターソール構造130よりも高い圧縮性を提供することができる。
【００３４】
図３に示す例示的実施形態は、アッパー102及びアウターソール構造130に対するミッドソール構造120の相対的圧縮性を示す。例えば、ミッドソール構造120が、足300の重みにより圧縮されていることが分かる。特に、ミッドソール構造120は、圧縮されていない厚さ320から圧縮された厚さ322に変化する。対照的に、下側部115のアッパー102は、足300の重みにより著しく圧縮される（例えば厚さが変化する）ことはない。同様に、アウターソール構造130は、足300の重みにより著しく圧縮されることはない。
【００３５】
異なる実施形態において、ミッドソール構造120と物品100の他の構成との間の相対的圧縮性の度合は、多様であってもよい。少なくともいくつかの実施形態において、ミッドソール構造120は、圧縮力（例えば足の重み又は他の接地力）により厚さが変化し、この変化量はアッパー102の厚さよりも大きくてもよい。言い換えると（例えば圧縮されていない厚さ320と圧縮された厚さ322との間の）厚さの変化量は、アッパー102（例えば図１に示す厚さ142）の厚さよりも大きくなってもよい。付加される重みによる圧縮の度合は、限定するものではないが、所望の緩衝特性、ミッドソール構造材料、ミッドソール構造形状、及び他の要因を含む要因により変化し得る。更に、ミッドソール構造120の圧縮性は、使用者に最適な快適性及び緩衝性を提供するために調整することができる。
【００３６】
異なる実施形態において、物品100の多様な構成要素の取付手段は、多岐に亘る。例えば、いくつかの実施形態において、ミッドソール構造120は、アッパー102の内面に結合又は取り付けることができる。このような結合又は取り付けは、履物物品結合用のあらゆる既知の方法を用いることで達成することができ、限定はしないが、接着剤、フィルム、テープ、留め具、縫い付け又は他の方法を含む。他の実施形態において、ミッドソール構造120は、アッパー102に結合又は取り付けされておらず、自由に浮動する状態であってもよい。
【００３７】
アウターソール構造130は、アッパー102及び／又はミッドソール構造120に取り付けることができる。いくつかの実施形態において、アウターソール構造130は、多様な取付方法を用いてアッパー102に直接取り付けることができ、この方法には、限定はしないが、接着剤、フィルム、テープ、留め具、縫い付け又は他の方法を含む。一実施形態において、アウターソール構造130及び／又はアッパー102は、加熱することでアウターソール構造130とアッパー102との間の結合層として作用する、１つ以上の加熱結合材料（例えば、熱可塑性プラスチック又は他の樹脂）を含むことができる。
【００３８】
少なくともいくつかの実施形態において、アウターソール構造130は、アッパー102の編組構造内の開口部を通じて（例えばストランド間の間隔を通じて）直接、ミッドソール構造120に取り付けることができる。従って、少なくともいくつかの実施形態において、アウターソール構造130の第１面131に接着剤を塗布することで、アウターソール構造130を、アッパー102に結合させると同時にミッドソール構造120の一部に結合させることができる。更なる他の実施形態において、アウターソール構造130及び／又はミッドソール構造120を熱接着可能な材料により形成することで、アッパー102に対して、アウターソール構造130及びミッドソール構造120を配置した後に、加熱することで結合材料を溶かし、アウターソール構造130とミッドソール構造120を相互に結合させることができる。このような場合、アウターソール構造130及びミッドソール構造120は、結合相溶性材料から形成することができる。アウターソール構造130がミッドソール構造120に直接、取り付けられている構成により、アウターソール構造130を物品100に係止することを補助することができる。
【００３９】
内部ミッドソール構造を有する編組されたアッパーを形成するために、第１にミッドソール構造を靴型に仮止めさせることができる。仮止めされたミッドソール構造を有する靴型（集合的に靴型アセンブリとして参照する）を、編組機（ラジアル編組機など）を通じて供給することで、靴型及びミッドソール構造周りに編組されたアッパー形状の編組構造を形成することができる。靴型を除去することで、内部ミッドソール構造を有する編組されたアッパーをアウターソール構造と共に組み立てることができ、これにより、上述及び図１〜図３に示した物品100と同様の履物物品を形成することができる。
【００４０】
図４及び図５は、一実施形態に係る物品100などの履物物品を製造する工程におけるステップの概略図である。特に、図４は、靴型400（すなわち履物用の靴型）、接着性フィルム要素420及びミッドソール構造520の等角展開図を示す。図５は、接着性フィルム要素420を使用して、靴型400に取り付けられたミッドソール構造520の底面等角図を示している。ミッドソール構造520が、図１〜図３に示したミッドソール構造120と同様の構造を有し、ミッドソール構造120について詳述した一部又は全ての特徴を任意に備え得ることは言うまでもない。
【００４１】
図４及び図５において、ミッドソール構造120を靴型400に仮止めする工程は、接着性フィルム要素420の使用により達成することができる。特に、第２面126と下側面410との間に接着性フィルム要素420を挿入することで、ミッドソール構造120の第２面526を、靴型400の下側面410（すなわち、ソール面）に仮止めすることができる。
【００４２】
明白化するために、２枚のフィルム要素のみを図示しているが、他の実施形態において、任意の枚数、寸法及び構成を有する接着性フィルム要素を使用することができる。他の実施形態において、ミッドソール構造を靴型に一時的に固定、取付、結合、接着又は接合させる他のあらゆる方法を用いることができることは言うまでもない。例示的な方法として、限定はしないが、接着剤、フィルム、テープ、パテ又は他の方法を含む。いくつかの実施形態において、靴型は、締結具（スクリュー又は他の突出部）を備え、ミッドソール構造は、この締結具を収容する手段（スクリューを収容するねじ穴）を備えることができる。従って、いくつかの実施形態において、靴型及びミッドソール構造は数種類の機械的締め具を使用することで一時的に固定させることができ、限定はしないが、この締め具には、スクリュー、ボルト、フック及びループ締め具、クリップ、ストラップ及び他の機械的手段を含むことができる。ミッドソール構造及び靴型を一時的に接合する方法は、多様な要因から選択することができ、限定はしないが、これらの要因には、靴型材料及び／又は寸法、ミッドソール構造材料及び／又は寸法及び他の要因を含む。
【００４３】
ミッドソール構造120及び靴型400の構成において、靴型400は様々な異なる部分から構成されるという特徴を有することは言うまでもない。例えば、靴型400は、下側面410（すなわち、靴型400のソール面）のみならず、上側面412を含むことができる。本明細書中で用いるように靴型の「上側面」は、足の裏に対応する靴型の表面である下側面410を含まない、靴型の表面領域を指す。従って、上側面412は、一般的に、靴型400の内側側面、横側面、上側面、前方面、後方面を含むことができる。上側面412は、下側面410の下側面外周414に向けて伸張又は接合させることができる。
【００４４】
図４及び図５に示すように、ミッドソール構造520は、靴型400に仮止めされているとき、靴型400の下側面410のみをカバーすることができる。特に、ミッドソール構造120が靴型400に仮止めされているとき、上側面412は曝露される。このような構成は、下側面410と上側面412を共に被覆するためのブーツ形状のライナの配置とは対照的である。言い換えると、靴型400に適用される構成要素の例示的な構成において、ライナ又は他の中間層にように靴型400が均等に適用されている場合とは異なり、構成要素（ミッドソール構造）は靴型400の一部のみ、すなわち、靴型400の下側面410のみに適用される。
【００４５】
ラジアル編組機などの編組機の操作を向上させるためには、平滑な形状を有する靴型アセンブリを使用することが重要である。このような形状の平滑さの特徴付けを明白化するために、本明細書中で用いる周辺輪郭部とは、構成要素の断面領域の輪郭部又は境界を指す。追加的に、輪郭部又は断面領域を区切るラインは、輪郭部の異なる部分亘って変化する曲率を有することで特徴付けることができる。本明細書において、輪郭部の一部の曲率は曲率半径により示され、複数の異なるセクションの曲率は、それらの曲率半径の差異として比較することができる。
【００４６】
図６は、靴型アセンブリ500の一部の拡大断面図を含む、靴型400及びミッドソール構造520を備える靴型アセンブリ500の等角図である。特に、平面450に沿う靴型400の前足部430の断面図を示す。図６に示すように前足部430は、断面領域425及び断面領域425を区切る周辺輪郭部427を備える。周辺輪郭部427は、頂部432、底部434、内側部436及び横側面部438を備える。
【００４７】
図６に示すように、内側部436及び横側面部438は、靴型400の外部面を部分的に示し、これらの部分の曲率は比較的高くかつ一定でない。例えば、図６にて第１の曲率半径460として示すように、内側部436は第１曲率を有することができる。追加的に、横側面部438は、図６にて第２の曲率半径462として示すように第２曲率を有することができる。
【００４８】
図６に示すように、靴型400に仮止めされるとき、ミッドソール構造520により、高い曲率を有する領域の低減を補助することができる。図６に示すように、靴型400及びミッドソール構造には、結合された周辺輪郭部470を設けることができる。結合された周辺輪郭部470は、編組されたアッパーの形成時に編組機に呈される周辺輪郭部を示している。この場合、結合された周辺輪郭部470の内側部476は、第３の曲率半径464及び結合された周辺輪郭部470の横側面部478は、第４の曲率半径466を有する。
【００４９】
図６に明白に示すように、結合された周辺輪郭部470の形状は、靴型400の形状とは異なり得る。例えば、結合された周辺輪郭部470は、靴型400の及びミッドソール構造520の内側及び横側面において、殆ど湾曲していない。特に、第３曲率464は、靴型400の及びミッドソール構造520の内側における第１曲率460よりも実質的に小さな湾曲であってもよい。同様に第４曲率466は、靴型400の及びミッドソール構造520の横側面における第２曲率462よりも実質的に小さくてもよい。横側面及び内側において曲率が減少することにより、靴型400及びミッドソール構造120は共に、より平滑な周辺輪郭部470（例えば、より平滑な区切りを有する断面領域）を設けることができ、編組機は靴型400のみによって設けることができる。
【００５０】
靴型400の曲率は、前足部430にて示される曲率とは異なり、異なる部分により多岐に亘り得ることを理解できる。靴型400が高い曲率を有する他の部分にミッドソール構造120を加えることにより、編組機に、より平滑な周辺輪郭部を設けることを補助することができる。
【００５１】
図７は、編組機522を通して、靴型アセンブリ500（すなわち、靴型400及びミッドソール構造520）を挿入するステップを示している。いくつかの実施形態において、編組機522は、靴型アセンブリ500における過剰編組ストランドに対する手段を備えることができる。図７に示す構成において、編組機522は、織糸504を有するスプール502を含むことができ、靴型400及びミッドソール構造520は編組機522の中央編組領域523を通じて挿入することができるため、これらの構成要素に織糸504を過剰編組することができる。
【００５２】
いくつかの実施形態において、靴型アセンブリ500は、編組機522を通じて、操縦者により手動で供給することができる。他の実施形態において、編組機522を通じて靴型アセンブリ500に供給するために継続型靴型供給システムを用いることができる。このような実施形態において、編組アッパー出願にて開示された編組アッパーを形成するためのあらゆる方法及びシステムを用いることができる。
【００５３】
図７に示すように、靴型アセンブリ500は編組機522を通じて供給されるため、編組構造602は靴型400及びミッドソール構造120周りにて形成することができる。この場合、編組構造602は、継続型編組アッパーを形成し、該アッパーは靴型400及びミッドソール構造120に適合し、従って、靴型400及びミッドソール構造120を組み合わせた形状を有する。
【００５４】
いくつかの実施形態において、編組方法には、編組機522を通じて物品を保持及び／又は供給する手段を含むことができる。例えば、いくつかの実施形態おいて、編組機522を通じた物品の供給を容易化することができる支持プラットフォーム（図示せず）を備えることができる。一般的に、編組機522を通じて物体を供給する当業者に既知のあらゆるシステムを使用することができる。いくつかの実施形態において、編組機522を通じて履物用の靴型を自動的に動かすために用いるコンベアシステムを使用することができる。いくつかの実施形態において、各履物用の靴型は、編組機522を通じて手動で挿入することができる。
【００５５】
図７に示すように、例示的な方法は、過剰編組工程に干渉しかねない高い曲率を有する領域を含まない、全体的に円形な断面形状を提供する。
【００５６】
図８及び図９は、編組構造602を切断し、靴型400を除去するステップの概略図である。いくつかの実施形態において、図８及び図９に概略的に示すように、編組履物構造602を形成した後、編組履物構造の部分608は、編組履物構造602に開口部610に形成するために切断又は除去される。いくつかの実施形態において、足用の開口部として更に機能する、開口部610から靴型400を除去することができる。
【００５７】
図面に示していないが、いくつかの実施形態において、トリム又はオーバーレイを組み立てるための手段、あるいは、編組構造を備えるアセンブリ用の他の構成要素又は部分を備えることができる。本明細書中で用いるように「オーバーレイ」とは、アッパー用の編組材料を含む、編組材料の層上に配置するあらゆる材料層を指す。オーバーレイは、あらゆる種類の材料により構成されていてもよく、多様な異なる特徴（柔軟性、弾性、密度、重量、耐久性、通気性等）を有する。更に、オーバーレイは、任意の寸法を有することができ、編組構造の一部及び／又は全体を被覆するような構成とすることができる。オーバーレイは、編組構造の内側面及び／又は編組構造の外面に配置することができる。実施形態において、ブルース等による米国特許出願公開第２０１４／０３７３３８９号明細書に開示され、現在２０１４年１月２４日付のブルース等による米国特許出願第１４／１６３，４３８号明細書（名称：「履物物品用のオーバーレイを有する編組アッパー」）に記載の任意のオーバーレイ及び／又は編組構造にオーバーレイを取り付けるあらゆる方法を用いることができ、上記の特許文献は、参照によってその全体を本明細書に組み込む。
【００５８】
図１０は、一実施形態に係る、（内部ミッドソール構造520を組み込む）編組構造602から形成され、アウターソール構造650と共に組み立てられた編組されたアッパー604の等角図である。アウターソール構造650の表面652は、表面652と下側面605との間に接着剤660を用いて編組されたアッパー604の下側面605（すなわち、ソール表面）に仮止めされ得る。他の実施形態において、アウターソール構造をアッパーに一時的に固定、取付、結合、接着又は接合させる他のあらゆる方法を用いることができることは言うまでもない。例示的な方法として、限定はしないが、接着剤、フィルム、テープ又は他の可能な方法を含む。更なる実施形態において、アウターソール構造を含まなくてもよい。更なる実施形態において、アウターソール構造と編組されたアッパーとの間に追加的なソール構成要素又はソール層を含むことができる。
【００５９】
実施形態において、内部ミッドソールを含むアッパーを備える編組されたアッパーのあらゆる製造方法を用いることができる。特に、実施形態において、ブルース等による米国特許出願公開第２０１６／０１６６０１１号明細書に開示され、現在２０１４年１２月１０日付のブルース等による米国特許出願第１４／５６５，５８２号明細書（名称：「履物物品用の携帯可能な製造方法」）に記載の任意のアッパーを編組する方法、（３Ｄプリンタ及び高周波溶接を用いて）オーバーレイ構造を形成及び取り付ける方法、並びに他の方法、システム、手段を用いることができ、上記の特許文献は、参照によってその全体を本明細書に組み込む。
【００６０】
図１１は、内部ミッドソール構造520を備えるアッパー604の概略図である。図１２は、内部ミッドソール構造520を図示しないアッパー604の一実施形態の概略図である。図１２は、例示的な設計を明示する目的により図示していることは言うまでもない。特に、いくつかの実施形態において、ミッドソール構造は、除去することができず、アッパーの内部キャビティ内に恒久的に配置され得る。
【００６１】
図１１及び図１２の拡大断面図に示すように、アッパー604は、２つの構造間のほぼ同一の断面形状を維持している。特に、アッパー604の下側面712及び周辺側面714と関連付けされるアッパー604の下側部710において、図１２の構造のようにミッドソール構造520を除去した場合においても形状及び寸法は変化しないものとすることができる。このような下側部710の一定の形状は、アッパー604の形成工程によるものであろう。特に、引張ストランドがミッドソール構造520周りにて編組されることで、それにより形成される編組構造は、アッパー604が緩和状態又は非引張状態でミッドソール構造520の輪郭部に対応する形状を有する。例えば、図１２に示すようにアッパー604の頂部739における編組構造のストランド740は、編組構造の下側部710におけるストランド742と同様の量だけ離間され、このような状態でアッパー604全体に均一な張力を提供することができる。
【００６２】
アッパー604用のこのような構造は、過剰編組工程（又は他の編組工程）にてアッパーが形成された後にミッドソール構造を挿入する代替的な実施形態とは対照的である。例えば、図１３〜図１５に示す代替的な実施形態において、編組されたアッパー804は、ミッドソール構造なしに靴型800に形成することができる（図１３）。次に、図１４に示すようにひとたび、編組されたアッパー804が形成され（靴型800が除去され）ると、ミッドソール構造820は、編組されたアッパー804に挿入される。この場合、編組されたアッパー804、特にその下側部810は、ミッドソール構造820の輪郭部を収容するために伸縮性を備えていなければならない。このような伸縮性を有することで、編組されたアッパー804の下側部810にて張力が上昇する。アッパー804内の張力は、ミッドソール構造820が存在することにより生じる。最後に、図１５は編組されたアッパー804からミッドソール構造820を除去した場合に、編組されたアッパー804が以前の構造に戻る、すなわち下側部810の形状がミッドソール構造820の輪郭部を保持できない状態（すなわち、下側部810がミッドソール構造820に対応する形状をもはや有しない状態）となることを示している。これは、ミッドソール構造820の取り外しに伴ってアッパー804が収縮することにより、生じることもある。
【００６３】
図１１及び図１２の実施形態とは対照的に、図１３〜図１５に示す実施形態は、ミッドソール構造820の存在によりアッパー804が部分的により高い伸縮性を有することを示している。特に、アッパー802の下側部810において、編組構造のストランド842は、編組構造の頂部839におけるストランド840よりも更に離間され、アッパー802全体を通じて非均一な張力を有することを示している。
【００６４】
アッパーを形成することで、アッパーの形状は、伸張することなしにミッドソール構造を収容し、図１〜図１２の例示的実施形態に示すように、より弾力性の高いアッパーを形成することで、接地力、湾曲等からの追加的な引張力をより容易に受け入れることができる。
【００６５】
多様な実施形態を記載したが、これらの記載は例示的なものであり、限定することを意図するものではない。また、本発明の範囲内において、より多くの実施形態及び実装形態が可能であることは、当業者には明白である。あらゆる実施形態における任意の特徴は、特に制限されない限り、他の特徴又は構成要素と組み合わせて又はそれらの代替として用いることができる。従って、本発明は、添付の特許請求の範囲及びそれらの同等物の観点以外により制限されるものではない。また、添付の特許請求の範囲内において、多様な修正及び変更を加えることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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