(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エレクトロクロミックデバイスを制御する方法であって、
一定供給電流を前記エレクトロクロミックデバイスに印加する段階と、
前記エレクトロクロミックデバイスに供給される時間及び電流の関数として、該エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量を決定する段階と、
電圧測定値の限界に到達する感知電圧に応答して前記一定供給電流の前記印加を停止する段階と、
前記電圧測定値の限界に到達する前記感知電圧に応答して、可変電圧又は可変電流のうちの一方を前記エレクトロクロミックデバイスに印加して該感知電圧を該電圧測定値の限界に維持する段階と、
電荷の目標量に到達した前記決定された電荷量に応答して、前記エレクトロクロミックデバイスへの前記可変電圧又は前記可変電流の前記印加を終了する段階と、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
終了する段階は、前記電荷の目標量に等しい前記エレクトロクロミックデバイスの望ましい透過率に到達した後に起こることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記エレクトロクロミックデバイスの感知電圧を測定する段階と、
前記エレクトロクロミックデバイスに供給される前記電流を測定する段階であって、前記電荷量を決定する段階が、時間のスパンにわたって該電流のデジタル値を合計することに基づいている前記測定する段階と、
を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記エレクトロクロミックデバイスに移動された前記電荷量を決定する段階は、
前記エレクトロクロミックデバイスに供給される前記電流を時間にわたって積分する段階、を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
移動された前記電荷量が、移動されるべき前記電荷の目標量に等しい状態で、ドライバが開回路電圧の測定処理を開始することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
可逆性一定電流供給器の極性を逆転する段階であって、該可逆性一定電流供給器が、該逆転された極性を有する前記一定供給電流を前記エレクトロクロミックデバイスに印加する前記逆転する段階と、
可逆性可変電圧供給器の極性を逆転する段階であって、該可逆性可変電圧供給器が、該逆転された極性を有する前記可変電圧を前記エレクトロクロミックデバイスに印加し、前記電圧測定値の限界がゼロボルトである前記逆転する段階と、
前記感知電圧がその間はゼロボルトに保持される予め決められた時間量にわたって前記終了する段階を遅延する段階と、
を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記感知電圧は、前記エレクトロクロミックデバイスの電荷状態に関してドライバを再度ゼロにするためにゼロボルトに保持されることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記エレクトロクロミックデバイスに移動された前記電荷量を決定する段階は、
前記エレクトロクロミックデバイスに供給される前記電流にアナログ／デジタル変換を適用して該エレクトロクロミックデバイスに供給される該電流のデジタル値を生成する段階と、
前記エレクトロクロミックデバイスに供給される前記電流の前記デジタル値の時系列からの値を加算する段階と、
を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記一定供給電流は、前記エレクトロクロミックデバイスのバスバーに供給され、
前記可変電圧又は前記可変電流は、前記バスバーに供給され、
前記感知電圧は、前記バスバー以外の他の場所に位置付けられた前記エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子から測定される、ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記感知電圧は、前記エレクトロクロミックデバイスの縁部から測定されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記感知電圧をモニタする段階と、
予め決められた緩和時間の後で、予め決められた緩和電圧量よりも多い前記感知電圧の偏差分に応答して充電又は放電のうちの一方を前記エレクトロクロミックデバイスに印加する段階と、を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
電荷状態が前記電荷の目標量に適合しない場合に、電荷の除去処理が開始されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
電荷の除去処理は、完全に色あせした状態が満足される度に開始されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
エレクトロクロミックデバイスのための電子ドライバであって、
電源と、
前記電源からの一定電流を前記エレクトロクロミックデバイスに供給する段階、
前記エレクトロクロミックデバイスの感知電圧が電圧測定値の限界を達成するか又は該エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量が電荷の目標量を達成するかのうちの一方である時に、前記一定電流の前記供給を停止する段階、及び
前記エレクトロクロミックデバイスへの前記電源からの可変電圧又は可変電流のうちの一方を制御して、該エレクトロクロミックデバイスに移動された前記電荷量が前記電荷の目標量未満である間は前記感知電圧を前記電圧測定値の限界に維持する段階、
を含むアクションを実行するように構成された電源制御モジュールと、
を含むことを特徴とする電子ドライバ。
【請求項１５】
感知電圧端子の少なくとも１つの組を更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の電子ドライバ。
【請求項１６】
感知電圧端子の前記少なくとも１つの組は、バスバーの位置以外の他の場所に位置付けられることを特徴とする請求項１５に記載の電子ドライバ。
【請求項１７】
感知電圧端子の前記少なくとも１つの組は、前記エレクトロクロミックデバイスの内部領域に接続されることを特徴とする請求項１５に記載の電子ドライバ。
【請求項１８】
感知電圧端子の前記少なくとも１つの組は、前記エレクトロクロミックデバイスの縁部に沿って接続されることを特徴とする請求項１５に記載の電子ドライバ。
【請求項１９】
リレー、固体スイッチ、又は前記電源の多重範囲作動のうちの１つを通じて極性を逆転するように配置された該電源を更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の電子ドライバ。
【請求項２０】
前記電源制御モジュールに結合され、かつ前記エレクトロクロミックデバイスに供給される電流を時間にわたって積分するように配置された積分器モジュールであって、該エレクトロクロミックデバイスに移動された前記電荷量が、該積分器モジュールの出力に基づいている前記積分器モジュールを更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の電子ドライバ。
【請求項２１】
前記電源から前記エレクトロクロミックデバイスへの前記可変電圧又は前記可変電流を制御して該エレクトロクロミックデバイスの完全放電に対して予め決められた時間スパンにわたって前記感知電圧をゼロボルトに保持するように構成された前記電源制御モジュールを更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の電子ドライバ。
【請求項２２】
前記感知電圧をモニタするように構成され、かつ予め決められた緩和時間の後で予め決められた電圧よりも多く該感知電圧が偏差する時に前記エレクトロクロミックデバイスを充電又は放電するように構成された前記電源制御モジュールを更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の電子ドライバ。
【請求項２３】
前記電源制御モジュールに結合され、かつ前記エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子に結合するように構成されたアナログ／デジタル変換器であって、該アナログ／デジタル変換器が、前記感知電圧の値を生成するように配置され、該感知電圧端子が、該エレクトロクロミックデバイスのバスバーとは異なるものである前記アナログ／デジタル変換器を更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の電子ドライバ。
【請求項２４】
エレクトロクロミックデバイスのための電子ドライバであって、
前記エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子の感知電圧を測定するように構成された電圧検出回路と、
前記感知電圧が電圧測定値の限界を達成するか又は前記エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量が電荷の目標量を達成するかのうちの一方まで該エレクトロクロミックデバイスに一定電流を供給するように構成された可逆性一定電流供給器と、
経過時間が予め決められた持続時間に到達するまで、前記電圧測定値の限界を達成する前記感知電圧に応答して、可変電圧を前記エレクトロクロミックデバイスに供給して該感知電圧を該電圧測定値の限界に保つように構成された可逆性可変電圧供給器と、
を含むことを特徴とする電子ドライバ。
【請求項２５】
前記電荷の目標量は、前記エレクトロクロミックデバイスのターゲット透過率に関連し、かつ該エレクトロクロミックデバイスを充電するための第１の極性又は該エレクトロクロミックデバイスを放電するための第２の極性に関連し、
前記電圧測定値の限界は、前記第１の極性又は前記第２の極性に関連する、
ことを特徴とする請求項２４に記載の電子ドライバ。
【請求項２６】
第１の透過率に向けて前記エレクトロクロミックデバイスを充電するために該エレクトロクロミックデバイスに第１の極性の第１の一定電流を供給し、かつ第２の透過率に向けて該エレクトロクロミックデバイスを放電するために該エレクトロクロミックデバイスに第２の極性の第２の一定電流を供給するように構成された前記可逆性一定電流供給器と、  前記第１の透過率に向けて前記エレクトロクロミックデバイスを充電するために該エレクトロクロミックデバイスに前記第１の極性の第１の可変電圧を供給し、かつ前記第２の透過率に向けて該エレクトロクロミックデバイスを放電するために該エレクトロクロミックデバイスに前記第２の極性の第２の可変電圧を供給するように構成された前記可逆性可変電圧供給器と、
を更に含むことを特徴とする請求項２４に記載の電子ドライバ。
【請求項２７】
前記エレクトロクロミックデバイスに移動された前記電荷量を該エレクトロクロミックデバイスに供給される電流の値の時系列合計として決定するように構成されたデジタル信号処理ユニットを更に含むことを特徴とする請求項２４に記載の電子ドライバ。
【請求項２８】
前記エレクトロクロミックデバイスに供給される電流のアナログ値を出力で生成するために該エレクトロクロミックデバイスに結合された電流感知回路と、
前記電流感知回路の前記出力を入力として有するアナログ積分器であって、該アナログ積分器の出力が、前記エレクトロクロミックデバイスに移動された前記電荷量に関連する前記アナログ積分器と、
を更に含むことを特徴とする請求項２４に記載の電子ドライバ。
【請求項２９】
前記可逆性一定電流供給器及び前記可逆性可変電圧供給器は、前記一定電流を供給し、前記可変電圧を供給し、かつ極性を逆転するためのパルス幅変調を印加する電源に含まれることを特徴とする請求項２４に記載の電子ドライバ。
【請求項３０】
前記電圧検出回路、前記可逆性一定電流供給器、及び前記可逆性可変電圧供給器に結合され、該可逆性一定電流供給器及び該可逆性可変電圧供給器に指図するように構成された電源制御モジュールと、
前記エレクトロクロミックデバイスの現在の電荷量を追跡するように構成され、かつ該エレクトロクロミックデバイスの現在の透過率と該エレクトロクロミックデバイスのターゲット透過率との間の差に基づいて該エレクトロクロミックデバイスに移動すべき前記電荷の目標量を決定するように構成された前記電源制御モジュールと、
を更に含むことを特徴とする請求項２４に記載の電子ドライバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の開示は、一般的に、光学的により少ない及びより多い低透状態の間を循環するように構成され、かつエレクトロクロミックデバイスを制御するためのドライバを含む鏡又は窓のようなエレクトロクロミックデバイス、及びエレクトロクロミックデバイスを制御する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
エレクトロクロミックガラスユニットは、電流及び電圧の印加によって透過率を変えることができるエレクトロクロミックガラスを使用する。透過率の変化は、典型的には、材料の可逆性酸化に依存する。エレクトロクロミックガラスユニットは、ボタンの押圧又は他のトリガ事象時に暗くなることができ、多くの場合に眩しい反射を低減するために自動車バックミラーにも使用される。エレクトロクロミックデバイスのためのコントローラ又はドライバは、一般的に、デバイスを充電して光学透過率を下げるために一方の極性の電圧及び電流を印加し、かつデバイスを放電して光学透過率を上げるために反対の極性を印加する。
【０００３】
現行システムに対する透過率変化は、比較的遅く、かつ不均一である。段階的で不均一な発色又は切り換えは、広い面積のエレクトロクロミックデバイスに関連付けられた共通の問題である。一般的に「虹彩効果」と呼ばれるこの問題は、典型的には、デバイスの片側又は両側に電気接点を提供する透明導電性コーティングを通した電圧降下の結果である。例えば、電圧がデバイスに最初に印加された時に、電位は、典型的には、デバイスの縁部の近く（電圧が印加された場所）で最大であり、デバイスの中心で最小であり、この結果、デバイスの縁部の近くの透過率とデバイスの中心での透過率の間に有意な差がある場合がある。しかし、時間と共に、中心と縁部の間に印加された電圧の差及び結果としてデバイスの中心及び縁部での透過率の差は減少する。
【０００４】
これに加えて、現行システムは、望むようにはロバストでない傾向がある。可逆性エレクトロクロミックデバイスにおけるファラデー損失は、可逆性エレクトロクロミックデバイスの性能を劣化させる可能性がある。これらのファラデー損失は、次に、エレクトロクロミックデバイス内のエレクトロクロミック材料の酸化状態の対応する変化をもたらす可能性がある。ファラデー損失は、その電気化学的酸化状態で光学的に低透過性になるエレクトロクロミック材料、その電気化学的低減状態で光学的に低透過性になるエレクトロクロミック材料、又はこの両方に発生する可能性がある。時間と共にかつ反復循環により、累積ファラデー損失は、デバイスに対する望ましい作動電圧範囲内でデバイスに対して達成可能な光学透過率の範囲のドリフトを引き起こす可能性がある。デバイス内の酸化状態及びセル電位の変化は、漏れ電流、材料の疑似酸化、及び構成要素の経年劣化のような多くのファクタに起因して変化する可能性がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、望まれることは、高速かつ均一な切り換えのための電源を提供することができるエレクトロクロミックデバイスのためのドライバ、及び様々な条件下でそれを反復して実行する方法である。更に、システムのロバスト性を改善するための機能性を提供するエレクトロクロミックデバイスドライバ及び方法も望ましい。本発明の実施形態が生じるのはこの関連内である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一部の実施形態において、エレクトロクロミックデバイスを制御する方法を提供する。本方法は、一定供給電流をエレクトロクロミックデバイスに印加する段階と、エレクトロクロミックデバイスに供給される時間及び電流の関数としてエレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量を決定する段階とを含む。本方法は、感知電圧限界に到達する感知電圧に応答して一定供給電流の印加を停止する段階と、感知電圧限界に到達する感知電圧に応答して、エレクトロクロミックデバイスに可変電圧又は可変電流のうちの一方を印加して感知電圧を感知電圧限界に維持する段階とを含む。本方法は、ターゲット電荷量に到達する決定電荷量に応答して、エレクトロクロミックデバイスへの可変電圧又は可変電流の印加を終了する段階を含む。
【０００７】
一部の実施形態において、エレクトロクロミックデバイスのための電子ドライバを提供する。ドライバは、電源とアクションを実行するように構成された電源制御モジュールとを含む。アクションは、電源からエレクトロクロミックデバイスに一定電流を供給する段階と、エレクトロクロミックデバイスの感知電圧が感知電圧限界に到達したか又はエレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量がターゲット電荷量に到達したかのうちの一方である時に一定電流の供給を停止する段階とを含む。アクションは、電源からエレクトロクロミックデバイスへの可変電圧又は可変電流のうちの一方を制御し、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量がターゲット電荷量未満である間に感知電圧を感知電圧限界に維持する段階を含む。
【０００８】
一部の実施形態において、エレクトロクロミックデバイスのための電子ドライバを提供する。ドライバは、エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子の感知電圧を測定するように構成された電圧検出回路を含む。ドライバは、感知電圧が感知電圧限界を達成するか又はエレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量がターゲット電荷量を達成するかのうちの一方までエレクトロクロミックデバイスに一定電流を供給するように構成された可逆性一定電流供給器を含む。ドライバは、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量がターゲット電荷量を達成するまで、感知電圧限界を達成する感知電圧に応答してエレクトロクロミックデバイスに可変電圧を供給して感知電圧を感知電圧限界に維持するように構成された可逆性可変電圧供給器を含む。
【０００９】
本発明の実施形態の他の態様及び利点は、説明する実施形態の原理を一例として図示する添付図面と共に以下の詳細説明から明らかになるであろう。
【００１０】
説明する実施形態及びその利点は、添付図面と共に以下の説明を参照することによって最も良く理解することができる。これらの図面は、説明する実施形態の精神及び範囲から逸脱することなく説明する実施形態に当業者によって行うことができる形態及び詳細のいずれの変更も決して制限しない。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の開示の実施形態によるドライバ及びエレクトロクロミックデバイスのシステム図である。
【図２】図１のドライバの作動を示す処理図である。
【図３】図１のドライバの更に別の作動を示す処理図である。
【図４】図１のドライバによるエレクトロクロミックデバイスの充電を示す電圧及び電流対時間のグラフである。
【図５】図１のドライバによるエレクトロクロミックデバイスの放電を示す電圧及び電流対時間のグラフである。
【図６】エレクトロクロミックデバイスを充電かつ放電するために図１のドライバに使用するのに適する電源及び電圧感知回路の回路図である。
【図７】エレクトロクロミックデバイスに電荷を隔離するために図１のドライバに使用するのに適する更に別の電源及び電圧感知回路の回路図である。
【図８ａ】図１のシステムを使用して実施することができるエレクトロクロミックデバイスを制御する方法の流れ図である。
【図８ｂ】図１のシステムを使用して実施することができるエレクトロクロミックデバイスを制御する方法の流れ図である。
【図８ｃ】図１のシステムを使用して実施することができるエレクトロクロミックデバイスを制御する方法の流れ図である。
【図９】本明細書に説明する実施形態を実施することができる例示的コンピュータデバイスを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
エレクトロクロミックガラスのようなエレクトロクロミックデバイスのためのドライバについて以下に説明する。ドライバは、確実に、反復して、かつデバイスに対する安全作動範囲を超えることなくエレクトロクロミックデバイスを充電かつ放電することができる。これを実行するために、ドライバは、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷のレベルをモニタすることができ、感知電圧が限界を超えない限りエレクトロクロミックデバイスに一定電流を提供する。感知電圧限界に到達した場合に、ドライバは、感知電圧限界に感知電圧を維持するために印加される可変電圧又は可変電流に変える。以下に詳しく説明する実施形態は、エレクトロクロミックデバイスを損傷から保護する。一部の場合では、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量がターゲット電荷量を満足させた時に電圧及び電流印加が終わる。一部の場合では、エレクトロクロミックデバイスが光学透過率のターゲットレベルにあるか又はあると仮定された時に電圧及び電流印加が終わる。様々な実施形態は、複数の電源又は単一のより複雑な電源を有し、かつ電荷移動を決定して１又は複数の電源を制御するためのアナログ又はデジタル構成要素を有することができる。
【００１３】
殆どの状況では、デバイスは、電荷中立性を維持し、電荷は単に一方の電極から他方の電極に移る。従って、デバイスに移動された電荷量は、１つのバスバーだけを通ってデバイスに移動された電子量である。切り換え中に、電子は、一方のバスバーを通ってデバイスに移動され、同等の電子量が、他方のバスバーを通ってデバイスから移動されて電荷中立性を維持する。一部の場合では、デバイス内の移送可能電荷の全てがアノードに存在する時はデバイスに移動された電荷量を０％として定義し、デバイス内の移送可能電荷の全てがカソードに存在する時は１００％として定義する。移送可能電荷は、特定のデバイス電圧によりシステム内で移動することができる電荷量である。ある一定の劣化機構は、デバイス内の合計移送可能電荷を増加又は低減する可能性があるが（例えば、疑似酸化）、この超過電荷は、隔離処理を通じて定期的に排除されることになる（以下により完全に説明する）。
【００１４】
図１は、一部の実施形態によるドライバ１００及びエレクトロクロミックデバイス１１８のシステム図である。ドライバ１００は、可逆性一定電流供給器１０２からの一定電流をある一定の作動フェーズ中にエレクトロクロミックデバイス１１８に印加し、可逆性可変電圧供給器１０４からの可変電圧を更に別の作動フェーズ中にエレクトロクロミックデバイス１１８に印加する。電圧及び電流は、一般的に、エレクトロクロミックデバイス１１８のバスバー１２０に印加されるが、エレクトロクロミックデバイス１１８の一部の実施形態において、電荷隔離端子「ＳＥＱ」（Ｖａｕｘでラベル付け）１２２が、更に別の作動、例えば、電荷を隔離するのに利用可能である。図示の実施形態において、可逆性一定電流供給器１０２の極性と可逆性可変電圧供給器１０４の極性がバスバー１２０接続に対して決定されるように、バスバー１２０のうちの１つに「ＶＳＯＵＲＣＥ＋」がラベル付けされ、バスバー１２０の別の１つに「ＶＳＯＵＲＣＥ−」がラベル付けされている。可逆性一定電流供給器１０２がエレクトロクロミックデバイス１１８を充電又は放電するための電流を提供するように、「可逆性」という語は、逆転することができる可逆性一定電流供給器１０２からの電流の極性を指すことを認めなければならない。同様に、可逆性可変電圧供給器１０４がエレクトロクロミックデバイス１１８を充電又は放電するための可変量の電圧（又は電流）を提供するように、可逆性可変電圧供給器１０４からの電圧の極性は、逆転することができる。第１の極性の電圧及び電流は、第１の透過率に向けてエレクトロクロミックデバイス１１８を充電するために供給され、第２の極性の電圧及び電流は、第２の透過率に向けてエレクトロクロミックデバイス１１８を放電するために供給される。
【００１５】
ある一定の場合では、エレクトロクロミックデバイスは、順番に、第１の基板、第１の導電層、第１の電極、イオン導体、第２の電極、第２の導電層、及び第２の基板を含む。図１に示す２つのバスバー１２０は、２つの導電層に電気的に接続することができ、従って、一方のバスバー１２０が一方の電極（例えば、アノード）に関連付けられ、他方のバスバー１２０が他方の電極（例えば、カソード）に関連付けられる。
【００１６】
電圧計１１２が、エレクトロクロミックデバイス１１８の感知電圧端子１２４、１２６で「Ｖｓｎｓ」でラベル付けした感知電圧を測定する。感知電圧の測定の極性を感知電圧端子１２４、１２６に対して決定することができるように、感知電圧端子１２４の１つには「ＶＳＮＳ＋」のラベルが付けられ、感知電圧端子１２６の別の１つには「ＶＳＮＳ−」のラベルが付けられる。他のラベルも容易に考案される。図示の実施形態において、感知電圧端子１２４、１２６はバスバー１２０とは区別され、バスバー１２０の位置以外の他の場所に位置付けられる。感知電圧端子１３４をエレクトロクロミックデバイス１１８の内部領域に接続することができ、又は様々な感知電圧端子１２４、１２６、１２８、１３０、１３２をエレクトロクロミックデバイス１１８の縁部に沿って位置付けることができる。縁部位置は、勾配タイプのエレクトロクロミックデバイス１１８に対して好ましいものとすることができ、透過率勾配が、上から下、下から上、左から右、右から左、又は他の構成で生成される。内部位置は、標的効果が存在するか否かを検出するのに好ましい場合がある。例えば、感知電圧は、適切な端子、例えば、感知電圧端子１２４、１２６、１２８、１３０、１３２、及び１３４の対を通じて、エレクトロクロミックデバイス１１８の上側領域、中間領域、又は下側領域全体に取ることができる。これに代えて、感知電圧は、バスバー１２０のうちの１つに対して感知電圧端子１２４、１２６、１２８、１３０、１３２、１３４から取ることができる。一部の場合では、２又は３以上の感知電圧端子（例えば、１２４及び１２６）は、デバイスの２つの電極（すなわち、アノード及びカソード）に電気的に接続される。
【００１７】
デバイスのある一定の空間的位置に位置付けられた感知電圧端子は、これらの空間位置のデバイスのセル電位（すなわち、アノードとカソード間の電圧）の測定を提供する。一部の場合では、各感知電圧端子は、電極（すなわち、アノード又はカソード）と電圧計１１２の間の最小電圧降下を有するように設計される。電極と電圧計１１２の間の感知回路のインピーダンスは、高い場合があり、これは感知電圧端子の近くの電極位置の実際の電圧状態に電圧計１１２の読取値を近づける。デバイス内の特定の位置を測定するために、電極（すなわち、アノード及びカソード）への各感知電圧端子接続は、導電層から電気的に分離することができる。導電層が低い抵抗接続を電極の多くの位置に提供するので、各感知端子の電気絶縁は有益である。
【００１８】
１対の感知電圧端子は、上から見た時に同じか又は異なる位置の２つの電極（すなわち、アノード及びカソード）に接続することができる。一部の場合では、１つの感知電圧端子は、一方の電極の１つの位置にあり、第２の感知電圧端子は、他方の電極の第１の感知電圧端子の上に直接に位置付けられる。一部の場合では、１つの感知電圧端子は、一方の電極上の１つの位置にあり、第２の感知電圧端子は、実質的に同じセル電位を有する異なる位置の他方の電極上にある。
【００１９】
一部の場合では、感知電圧端子をバスバーに直接に接続することができる。換言すると、図１の感知電圧端子１２４及び／又は１２６の一方又は両方は、１又は両方のバスバー１２０に接続することができる。一部の場合では、感知電圧端子１２４は、一方の電極に関連付けられたバスバー１２０に接続され、他方の感知電圧端子１２６は、バスバー１２０以外の位置の他方の電極に接続される。
【００２０】
一部の場合では、各組が２つの感知電圧端子を有する感知電圧端子の２又は３以上の組が存在し、一方は、一方の電極に電気的に接続され、他方は、他方の電極に電気的に接続される。１よりも多い組は、取得されて互いに比較される開回路電圧の２つの独立した測定を可能にする。そのような例にはフェイルセーフ又は冗長性があり、本発明のシステムにおいて１又は２以上の感知電圧端子に関連付けられた誤差又は損傷接続から本発明のシステムを保護するためにこれは有益である。
【００２１】
電流計１１４は、エレクトロクロミックデバイス１１８に供給された電流を測定する。図示の実施形態において、電流計１１４は、ＶＳＯＵＲＣＥ＋バスバー１２０と一直線にあるが、更に別の実施形態では、電流計１１４をＶＳＯＵＲＣＥ−バスバー１２０と一直線にすることができる。
【００２２】
図１を更に参照すると、積分器１１６が電流計１１４の出力を受け入れ、それを時間にわたって積分して、時間のスパンにわたってエレクトロクロミックデバイス１１８に移動された電荷量に等しいか、比例するか、関連付けられるか、又は表す値「Ｑ」を生成する。積分器１１６及び電流計１１４は、第１の時間から第２の時間、すなわち、時間のスパン又は時間間隔にわたってエレクトロクロミックデバイス１１８への電流の積分に等しいか又は関連付けられた合計電荷量を決定する計算を実行する。電荷の極性、電流の極性、及び電圧の極性が相互に関連付けられること、及び一部の実施形態においてエレクトロクロミックデバイス１１８に移動された負の電荷量がエレクトロクロミックデバイス１１８から移動された正の電荷量に同等であり、かつエレクトロクロミックデバイス１１８に移動された正の電荷量がエレクトロクロミックデバイス１１８から移動された負の電荷量に同等であることを認めなければならない。「エレクトロクロミックデバイス１１８に移動された電荷」という句は、エレクトロクロミックデバイス１１８を充電かつ放電することを表すことができる。
【００２３】
続けて図１を参照すると、電源制御モジュール１０６が、積分器１１６から電荷値「Ｑ」を受け入れ、電圧計１１２から感知電圧を受信し、かつ可逆性一定電流供給器１０２、可逆性可変電圧供給器１０４、及びスイッチ１０８を制御する。このスイッチは、可逆性一定電流供給器１０２又は可逆性可変電圧供給器１０４のいずれかを選択して、選択した電源をエレクトロクロミックデバイス１１８に結合する。図示の実施形態において、スイッチ１０８は、選択した電源をバスバー１２０のうちの１つと一直線にある電流計に接続する。更に別の実施形態において、スイッチは、選択された電源を直接にバスバー１２０に接続することができる。電源制御モジュール１０６は、電荷値及び感知電圧に基づいて、電流又は電圧を印加するか否か及びエレクトロクロミックデバイス１１８に印加する電流又は電圧の極性を決定する。電源制御モジュール１０６は、一部の実施形態において、エレクトロクロミックデバイス１１８の現在の透過率又は仮定される透過率とエレクトロクロミックデバイス１１８のターゲット透過率との差に基づいて、エレクトロクロミックデバイス１１８に移動されたターゲット電荷量を決定する。これらの機能は、表、代数計算、及び／又は一部の実施形態によって容易に考え出される様々な実施形態の様々なアルゴリズムによって達成することができる。例示的ＥＣデバイスの光学透過状態と移動される電荷の間の関係性の一例は、Ｔ２＝Ｔ１*１０(-CE*deltaQ)であり、ここでＴ１は現在の透過状態、Ｔ２はターゲット透過状態、ＣＥは発色効率（（光学密度*ｃｍ2）／Ｃの単位）、及びｄｅｌｔａＱは、状態Ｔ１から状態Ｔ２に変化するように移動された電荷量（Ｃ／ｃｍ2の単位）である。例えば、５０光学密度*ｃｍ2／ＣのＣＥを有する例示的デバイスでは、９０％透過の状態から５％透過に変えるのに、大体２５ｍＣ／ｃｍ2を移動する必要がある。ドライバ１００の作動の様々な処理及びフェーズは、図２−６に関して以下に説明する。
【００２４】
ドライバの図１に示す実施形態は制限を意味するものではないことを認めなければならない。例えば、可逆性一定電流供給器１０２、可逆性可変電圧供給器１０４、及びスイッチ１０８は、一部の実施形態では単一のより複雑な電源に組み合わせることができる。この電源は、一部の実施形態において、一定電流、可変電圧を供給して極性を逆転することができる。これに代えて、可逆性一定電流供給器１０２は、極性を逆転するためのスイッチを備えた単極一定電流供給器として実施することができる。可逆性可変電圧供給器１０４は、極性を逆転するためのスイッチを備えた単極可変電圧供給器として実施することができる。可逆性電流源１０２はまた、一部の場合では可逆性可変電流源とすることができる。スイッチ１０８、又は電源の様々な実施形態における他のスイッチは、リレー、固体スイッチ、又は１又は２以上の電源の作動モードを使用して実施することができる。電源の更に別の例を図６及び７に示している。電圧計１１２は、一部の実施形態ではアナログ／デジタル変換器を使用して実施することができる。電流計１１４は、アナログ／デジタル変換器、又は電流を検出するための様々な更に別のデバイスを備えるか又は備えていない低抵抗値レジスタ及びアナログ／デジタル変換器、ホール効果センサ、誘導センサ又は他のセンサを使用して実施することができる。
【００２５】
積分器１１６は、例えば、フィードバックループでコンデンサを備えた演算増幅器に基づくアナログ積分器とすることができる。一部の実施形態において、積分器１１６は、デジタル信号プロセッサに見出されるようなデジタル加算器又は演算論理ユニットを含むことができる。デジタル実施形態において、積分器１１６は、エレクトロクロミックデバイスに供給された電流のデジタル変換値の時系列合計として実施することができる。デジタル信号プロセッサ、又はマイクロプロセッサ又はコントローラを適用して、そのような計算を実行することができ、電源制御モジュール１０６に含めることができる。例えば、オンチップアナログ／デジタル変換を備えたデジタル信号プロセッサ又はマイクロプロセッサは、電流感知、電圧感知、及び積分、並びに１又は複数の電源に適用される制御アルゴリズムを実施することができる。一部の実施形態において、アナログ／デジタル変換器は、デジタル信号プロセッサ又はマイクロプロセッサから分離することができる。アナログ回路、デジタル回路、状態機械、及び／又はソフトウエアプログラミング、離散的構成要素、システムオンチップのような様々な更に別の組合せは、本明細書に開示する技術に照らして容易に考え出される。
【００２６】
図２は、一部の実施形態による図１のドライバ１００の作動を示す処理図である。図２の処理図は、ドライバ１００がエレクトロクロミックデバイスの透過率を変える決定をしたと仮定する。そのような決定は、ユーザ選択、スケジューラー、検出、規則ベースの処理、ドライバ１００の人工知能学習処理のような結果とすることができる。エレクトロクロミックデバイスの透過率の変更を開始するために、ドライバ１００はＱターゲットへの充電／放電処理２０２を実行する。処理２０２では、ドライバ１００が、望ましい透過率に向けてエレクトロクロミックデバイスを充電するか又は望ましい透過率に向けてエレクトロクロミックデバイスを放電する。この処理はエレクトロクロミックデバイスに電荷を移動する。エレクトロクロミックデバイスで有するターゲット電荷量（すなわち、Ｑターゲット）が、エレクトロクロミックデバイスのターゲット透過率に基づいて決定される。移動されるターゲット電荷量は、一部の実施形態においてエレクトロクロミックデバイスの現在の電荷量とエレクトロクロミックデバイスに有するターゲット電荷量の差に基づいて決定される。ドライバ１００は、上述の電荷決定機構（例えば、積分器）を使用してエレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量をモニタする。エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量が移動されるターゲット電荷量に等しい時に、ドライバ１００はＱターゲットに対する充電／放電処理２００を終了し、４ワイヤ開回路電圧（４Ｗ  ＯＣＶ）処理２０４を開始する。更に別の実施形態において、３ワイヤ処理、又は４より多いワイヤを使用した処理を使用することができる。ドライバ１００とエレクトロクロミックデバイス１１８の間のインタフェースにおけるワイヤの総数は、バスバー１２０に電荷を供給する２つのワイヤ、及びエレクトロクロミックデバイス１１８の感知電圧を測定するための１、２、又はそれよりも多い感知電圧線を含む。
【００２７】
４ワイヤ開回路電圧処理２０４では、ドライバ１００は、エレクトロクロミックデバイス１１８の感知電圧端子１２４、１２６にわたる開回路電圧を測定する（図１を参照）。更に別の実施形態において、ドライバ１００は、１つの感知電圧端子１２４、１２６、１２８、１３０、１３２、１３４から１つのバスバー１２０への、又は感知電圧端子１２４、１２６、１２８、１３０、１３２、１３４の他の対にわたる開回路電圧を測定する。次に、ドライバ１００は、電荷状態検査（検査ＳＯＣ）処理２０６を実行する。電荷状態検査処理２０６では、ドライバ１００は、感知電圧端子にわたる測定された開回路電圧、すなわち、感知電圧に基づいて、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態を決定する。感知電圧は、充電又は放電が終わった後に時間と共に緩和していく。緩和時間及び電圧の緩和量は、エレクトロクロミックデバイスの特徴付け、シミュレーション、又は他の技術を通じて設定することができる。緩和感知電圧からの満足偏差電圧も同様に決定することができる。電荷状態検査処理２０６は、上述のパラメータに基づいて電荷の状態が電荷のターゲット状態に等しいか否かを決定する。例えば、緩和時間後に及び電圧の緩和量によって緩和した後の感知電圧が、緩和感知電圧からの満足偏差電圧内に留まる場合に、ドライバ１００は、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態が電荷のターゲット状態に等しいと決定する。次に、処理フローは、４ワイヤ開回路電圧処理２０４と電荷状態検査処理２０６の間をループする。感知電圧が緩和感知電圧からの満足偏差電圧内に留まらない場合に、ドライバ１００は、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態が電荷のターゲット状態に等しくないと決定する。次に、処理フローは、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態をエレクトロクロミックデバイスの電荷のターゲット状態にするために、Ｑターゲットへの充電／放電処理２０２に進む。
【００２８】
図３は、一部の実施形態による図１のドライバ１００の更に別の作動を示す処理図である。図３の処理図は、ドライバ１００がエレクトロクロミックデバイスの最大透過率（又はエレクトロクロミックデバイスの一部の実施形態では最小透過率）を達成するためにエレクトロクロミックデバイスをゼロボルトの感知電圧まで完全に充電又は放電すると決定したと仮定する。これは、図２の処理図の実施と類似の理由又は状況で発生することがある。この状態では、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態に関してドライバ１００を再度ゼロにすることができる。一部の実施形態において、エレクトロクロミックデバイスの完全放電では、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態は、公称ゼロであると考えられる。ドライバ１００を通じたエレクトロクロミックデバイスの電荷の状態の計算及び追跡は、構成要素の測定精度、ノイズ、ドリフト、漏れ、経年劣化のような取得される累積する小さい誤差の影響を受けること、及びドライバ１００の再ゼロ化が、エレクトロクロミックデバイスの電荷の状態の追跡の精度を回復することができることを認めなければならない。
【００２９】
図３を更に参照すると、エレクトロクロミックデバイスの透過率の最大透過率（又はエレクトロクロミックデバイスの一部の実施形態では最小透過率）への変更を開始するために、ドライバ１００は、処理３０２でゼロボルトの感知電圧（Ｖsns＝０Ｖ）への充電／放電を実行する。一部の実施形態において、これは、Ｑターゲット＝０、すなわち、エレクトロクロミックデバイスでの電荷の公称ゼロ状態へのエレクトロクロミックデバイスの放電に対応する。一部の実施形態において、これは、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷の量を決定し、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量をモニタし、かつエレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量が、移動されるターゲット電荷量に等しい時に電荷の移動を停止することによって達成される。他の場合では、設定された持続時間が経過した後に電荷の移動が停止される。４ワイヤ開回路電圧処理２０４（又は上述のようにこの変形）が感知電圧を測定し、電荷状態検査処理２０６は、電荷の状態がエレクトロクロミックデバイスのターゲット電荷量に等しいか否かを決定する。この状況では、ターゲットは、電荷のゼロ状態に対応するゼロである。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合した場合に、処理フローは、４ワイヤ開回路電圧処理２０４と電荷状態検査処理２０６の間をループする。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合しない場合に、一部の場合では、電荷がＳＥＱ（すなわち、電荷隔離端子１２２）に移動される処理３０４が開始される。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合しない場合に、一部の他の場合では、電荷カウンタが再度ゼロにされ、電荷がＳＥＱ（すなわち、電荷隔離端子１２２）に移動される処理３０４が開始される。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合しない場合に、一部の他の場合では、電荷がＳＥＱ（すなわち、電荷隔離端子１２２）に移動される処理３０４が開始され、電荷カウンタが再度ゼロにされる。完了時に、フローは、電荷状態検査処理２０６に分岐する。
【００３０】
実施形態の別の組では、電荷が電荷のターゲット状態に適合した時に電荷カウンタを再度ゼロにすることができ、及び／又は電荷をＳＥＱに移動することができる。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合した場合に、一部の場合では、電荷がＳＥＱ（すなわち、電荷隔離端子１２２）に移動される処理３０４が開始される。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合した場合に、一部の他の場合では、電荷計数が再度ゼロにされ、電荷がＳＥＱ（すなわち、電荷隔離端子１２２）に移動される処理３０４が開始される。電荷の状態が電荷のターゲット状態に適合した場合に、一部の他の場合では、電荷がＳＥＱ（すなわち、電荷隔離端子１２２）に移動される処理３０４が開始され、電荷カウンタが再度ゼロにされる。
【００３１】
図３に示す処理では、一部の材料／デバイスに対して、本明細書に説明するプロトコルを実行するために一部の実施形態においてＶｓｎｓを−０．５Ｖに設定することができ、又はＶｓｎｓを０．５Ｖに設定することができる。デバイスの電荷の状態を検査するためにＶｓｎｓを設定するための本明細書に説明するプロトコルは一例であり、制限を意図してないので、他の範囲を実施形態と共に利用することができる。
【００３２】
電荷がＳＥＱに移動される隔離処理３０４では、電荷がバスバー１２０のうちの１つからエレクトロクロミックデバイスの電荷隔離端子１２２（ＳＥＱ）に移動される。エレクトロクロミックデバイスのバスバー１２０のうちの１つ（例えば、アノード又はカソード）をドライバ１００の出力端子の１つに結合してエレクトロクロミックデバイスの電荷隔離端子１２２をドライバ１００の出力端子の別の端子に結合することによってこれを実行することができる。ドライバ１００は、バスバーの選択されたものに対してエレクトロクロミックデバイスの電荷隔離端子１２２を充電又は放電するように作動する。この作動は、エレクトロクロミックデバイスの主要部分から、電荷隔離端子１２２を通じてアクセスされるエレクトロクロミックデバイスの２次隔離部分に電荷を移動することにより、エレクロトクロミックデバイスの電荷を隔離し、及び／又は電荷のゼロ状態を再生する。
【００３３】
図４は、一部の実施形態における図１のドライバ１００によるエレクトロクロミックデバイスの充電を示す電圧（ボルト）及び電流（アンペア）対時間のグラフである。４つの領域４０２、４０４、４０６、４０８がグラフに示されている。領域のうちの２つ４０２、４０４は、供給電圧対時間を示し、領域のうちの２つ４０６、４０８は、供給電流対時間を示している。縦軸は時間の秒数である。この例は、特定のエレクトロクロミックデバイス、例えば、窓のものであり、他のエレクトロクロミックデバイス及びエレクトロクロミックデバイスの変形の様々な寸法では異なるものにすることができる。図４のグラフには、作動の最初の数秒間の時間Ｔ＝ゼロからの供給電圧及び供給電流の両方における初期上向きスパイクが示されている。領域４０６では、約６０秒まで一定電流が印加される。領域４０２に見られるように、電圧は、この時間に約１４1／2Ｖ（ボルト）から約１５Ｖに僅かに上昇する。一定電流領域４０２、４０６では、感知電圧は１．７Ｖのターゲット感知電圧未満であり、一定電流供給器が約１1／2Ａ（アンペア）をエレクトロクロミックデバイス１１８に提供する。
【００３４】
図４を続けて参照すると、時間Ｔ＝６０秒では、感知電圧が１．７Ｖのターゲット感知電圧に達し、ドライバ１００が一定電流から可変電圧又は可変電流に切り換えて感知電圧を１．７Ｖに維持する。領域４０４では、感知電圧がターゲット感知電圧に等しい一定電圧に維持されるので、供給電圧が次の４分（例えば、６０秒から３００秒）にわたって約１５Ｖから約３Ｖに降下することが観察される。領域４０８では、感知電圧を一定電圧に維持しながら供給電流が約１．５Ａから約０．２Ａに（すなわち、約１1／2Ａから約１／５Ａに）降下することが観察される。一部の実施形態においてエレクトロクロミックデバイスのバスバーに印加される可変電圧を制御することによって感知電圧をターゲット感知電圧に維持することができる。これに代えて、エレクトロクロミックデバイスのバスバーに印加される可変電流を制御することによって感知電圧をターゲット感知電圧に維持することができる。グラフの右端の時間Ｔ＝３００秒では、エレクトロクロミックデバイスの電荷がターゲット電荷Ｑターゲットに達しており、ドライバ１００はエレクトロクロミックデバイスへの可変電圧（又は可変電流）の供給を停止する。換言すると、ドライバ１００は、エレクトロクロミックデバイスへの電圧及び電流の供給を停止する。４ワイヤ開回路電圧処理２０４及び電荷状態検査処理２０６を次に行うことができる（図２及び３を参照）。他の場合では、設定された持続時間が経過した後に電荷の移動を停止することができる。
【００３５】
図５は、一部の実施形態における図１のドライバ１００によるエレクトロクロミックデバイスの放電を示す電圧（ボルト）及び電流（アンペア）対時間（秒）のグラフである。図５のグラフは、図４のグラフと比較すると逆転されており、電圧及び電流が負、すなわち、図４と比較すると反対の極性である。これ以外は、このモードの作動は、図４に対して説明したものに類似である。作動の最初の数秒間に、時間Ｔ＝ゼロから供給電圧及び供給電流の両方に初期の下向き（すなわち、負の）スパイクがある。領域５０６では、約６０秒まで一定電流が印加される。領域５０２に示すように、この時間中に、電圧は、約−１１Ｖから約−１１1／2Ｖに僅かに降下する（すなわち、大きさが負の方向に僅かに増加する）。一定電流領域５０６、５０２では、感知電圧が０Ｖのターゲット感知電圧よりも高く、一定電流供給器は、約−１1／2Ａ（アンペア）をエレクトロクロミックデバイスに提供する。
【００３６】
図５の時間Ｔ＝６０秒では、感知電圧が０Ｖのターゲット感知電圧に達し、ドライバ１００が一定電流から可変電圧（又は可変電流）に切り換えて感知電圧を０Ｖに維持する。領域５０４では、感知電圧がターゲット感知電圧（すなわち、０Ｖ）に等しい一定電圧に維持されるので、供給電圧が約−１１1／2Ｖから約−２1／2Ｖに増加する（大きさが減少する）ことが観察される。領域５０８では、感知電圧を一定電圧（０Ｖ）に維持しながら供給電流が約−１．５Ａから約−０．２Ａ又は−０．３Ａに増加（すなわち、約−１1／2Ａから約−1／4Ａ、大きさでは減少）することが観察される。グラフの右端の時間Ｔ＝３００秒では、エレクトロクロミックデバイスの電荷がターゲット電荷Ｑターゲットに達しており、ドライバ１００は、エレクトロクロミックデバイスへの可変電圧（又は可変電流）の供給を停止し、すなわち、ドライバ１００は、エレクトロクロミックデバイスへの電流又は電圧の供給を停止する。４ワイヤ開回路電圧処理２０４及び電荷状態検査処理２０６を図２及び３に関して上述したように行うことができる。他の場合では、設定された持続時間が経過した後に電荷の移動を停止することができる。
【００３７】
図４及び５に示すグラフは、エレクトロクロミックデバイスの完全充電及び完全放電にそれぞれ適用される。一部の実施形態において、完全充電はエレクトロクロミックデバイスの最小透過率を達成し、完全放電はエレクトロクロミックデバイスの最大透過率を達成する。エレクトロクロミックデバイスの部分充電又は部分放電は、エレクトロクロミックデバイスの透過率の様々な中間量を達成し、相応にターゲット電荷及び感知電圧の様々な値を有することができる。
【００３８】
エレクトロクロミックデバイスのための充電／放電プロトコルの一例を図４及び５に示すアクションと同様に以下の表１に示している。このプロトコルは、図１に示すシステム、図２及び３に示す処理、及び図８で以下に説明する方法を使用して実施することができる。
【００３９】
（表１）
0006720210.tif 000002
【００４０】
上述のプロトコルは、完全充電、部分充電、及び部分放電にゼロ以外の感知電圧限界を適用し、完全放電に０Ｖ感知電圧限界を適用する。完全充電、部分充電、及び部分放電では、いずれが最初に来るとしても、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷の合計量がエレクトロクロミックデバイスへのターゲット電荷量に到達した時に又は感知電圧が感知電圧限界に到達した時に一定供給電流が停止される。感知電圧に到達したが、ターゲット電荷量にまだ達していない場合に、一定電圧モードが可変電圧をエレクトロクロミックデバイスに印加してターゲット電荷量がエレクトロクロミックデバイスで達するまで感知電圧を感知電圧限界（すなわち、一定電圧）に保持する。他の場合では、設定された持続時間が経過した後に、一定電流、可変電圧、及び／又は電荷の移動が停止される。別の例では、デバイスが十分に放電されるように設定された場合に、感知電圧限界は０Ｖであり、これは可変電圧が印加されている間の合計５分間（又は何らかの他の予め決められた時間スパン）に保持される。一定電流（エレクトロクロミックデバイスへの）及び一定電圧（感知電圧の）が、一部の実施形態における４ワイヤ感知によって使用される。すなわち、電流及び電圧を供給するための２つ（バスバーに付属する）及び感知電圧に使用される２つ（感知電圧端子に付属）のエレクトロクロミックデバイスへの４つのワイヤが存在する。完全充電、部分充電、部分放電、及び完全放電では、電荷が供給電流を測定することによって数えられる（時間にわたって積分されるか又は時間にわたって積分のデジタル近似として個別に合計される）。電荷計数は、どのくらいの電荷（すなわち、電子）がバスバーのうちの１つを通じて時間と共にエレクトロクロミックデバイスに移動され、エレクトロクロミックデバイスに移動した電荷の総量がターゲット電荷量に到達したかの決定に適用される。他の場合では、設定された持続時間が経過した後に電荷の移動が停止される。「一定電流−一定電圧」ソーシングという語は、急速な透過率変更に適用される２つのステージ又はフェーズ、すなわち、エレクトロクロミックデバイス１１８に一定電流を印加する第１のステージ、及びエレクトロクロミックデバイス１１８の一定感知電圧を維持する第２のステージを有することを指す。
【００４１】
図６は、一部の実施形態におけるエレクトロクロミックデバイスを充電かつ放電するために図１のドライバ１００に使用するのに適する電源及び電圧感知回路の回路図である。この回路は、マイクロコントローラユニット（ＭＣＵ）からパルス幅変調（ＰＷＭ）を印加し、高出力バッファ６０２、６０４を駆動して電力（すなわち、電圧及び電流）をエレクトロクロミックデバイスに供給する。エレクトロクロミックデバイスの選択された端子にわたる電圧は、様々な差動増幅器６０６、６０８、６１０に入力され、この出力が、マイクロコントローラユニットのアナログ／デジタル変換器に送られる。差動増幅器６０６、６０８、６１０の利得は、統一利得とすることができる。これに代えて、利得及び／又はオフセットをアナログ対デジタル変換器入力の範囲に適合させるように選択することができる。マイクロコントローラユニットからのパルス幅変調出力６１２は、第１の非反転バッファ６０２への入力、及びインバータ６３０への入力であり、これらの出力は第２の非反転バッファ６０４を駆動する。第１の非反転バッファ６０２の出力は、レジスタ６２０の第１の端子に接続され、レジスタ６２０の第２の端子は、電源のＶＳＯＵＲＣＥ＋端子６２２に接続する。ＶＳＯＵＲＣＥ＋端子６２２を図１に示すエレクトロクロミックデバイス１１８のＶＳＯＵＲＣＥ＋端子（例えば、バスバーのうちの１つ）に接続することができる。
【００４２】
図６を続けて参照すると、第２の非反転バッファ６０４の出力は電源のＶＳＯＵＲＣＥ−端子６２８に接続する。ＶＳＯＵＲＣＥ−端子６２８は、図１のエレクトロクロミックデバイス１１８のＶＳＯＵＲＣＥ−端子（例えば、バスバー１２０の別の１つ）に接続することができる。マイクロコントローラユニットからのパルス幅変調出力６１２としてパルス幅変調信号を印加することで、制御されたパルス幅の相補的なレール対レール出力を生成する第１の非反転バッファ６０２及び第２の非反転バッファ６０４をもたらす。一部の実施形態において、エレクトロクロミックデバイスの大量のキャパシタンスが、第１の非反転バッファ６０２及び第２の非反転バッファ６０４の変調された出力の振幅を低減し、それによって制御可能な振幅及び極性のＤＣ電圧が、エレクトロクロミックデバイスのバスバーにわたって生成される。電圧は、一部の実施形態では何らかの電圧リップルを有する場合がある。ＤＣ電圧を生成するためのパルス幅変調の使用は、パルス幅変調が電源を切り換える場合の容量負荷にどのくらい印加されるかに関連付けられる。
【００４３】
図６の回路のＶＳＮＳ＋端子６２４は、エレクトロクロミックデバイス１１８のＶＳＮＳ＋端子１２４に接続することができ、ＶＳＮＳ−端子６２６は、エレクトロクロミックデバイス１１８のＶＳＮＳ−端子１２６に接続することができる。ＶＳＮＳ＋端子６２４とＶＳＮＳ−端子６２６にわたる電圧が、第１の差動増幅器６０６に入力され、この出力が第１のアナログ／デジタル変換器入力６１４である。この経路により、アナログ／デジタル変換器は、エレクトロクロミックデバイスの感知電圧を測定することができる。図１を参照すると、これは電圧計の一実施形態である。感知電圧の測定は、いわゆる一定電圧制御で適用され、エレクトロクロミックデバイスへの電圧又は電流は、一定感知電圧を維持するように制御される。この実施形態において、パルス幅変調出力６１２の負荷サイクルは、マイクロコントローラユニットによって制御され、感知電圧をモニタしながら変化する。
【００４４】
図６のＶＳＯＵＲＣＥ＋端子６２２及びＶＳＯＵＲＣＥ−端子６２８が入力として第２の差動増幅器６０８に接続され、この出力が第２のアナログ／デジタル変換器入力６１６である。この経路により、アナログ／デジタル変換器は、エレクトロクロミックデバイスのバスバーにわたる電圧を測定し、エレクトロクロミックデバイスに印加される電圧を決定することができる。この情報をマイクロコントローラが使用して、図１のエレクトロクロミックデバイス１１８のバスバー１２０にわたって印加される電圧をモニタすることができる。一実施形態において、マイクロコントローラが電圧をモニタし、上述のようにパルス幅変調を調節し、選択された極性を有する一定電流供給、可変電圧供給、及び／又は可変電流供給を提供する。ＶＳＯＵＲＣＥ＋とＶＳＯＵＲＣＥ−端子間、又はＶＳＯＵＲＣＥ＋と別の端子間、又はＶＳＯＵＲＣＥ−と別の端子間の電圧（すなわち、電位）も、電圧限界を有することができる。Ｖｓｎｓ電圧限界と同様に、これらのＶＳＯＵＲＣＥ電圧限界のうちの１つに一定電流の印加中に到達した場合に、可変電流モードを開始して、ＶＳＯＵＲＣＥ電圧を電圧限界に又は電圧限界よりも下に維持することができる。
【００４５】
図６のレジスタ６２０の対向する端子は、入力として第３の差動増幅器６１０に接続され、この出力が第３のアナログ／デジタル変換器入力６１８である。この経路により、アナログ／デジタル変換器は、レジスタ６２０にわたる電圧を測定することができる。レジスタ６２０の値及びレジスタ６２０にわたる電圧により、マイクロコントローラユニットは、エレクトロクロミックデバイスへの電流でもあるレジスタ６２０を通る電流を計算することができる。図１を参照すると、これは電流計の一実施形態である。従って、マイクロコントローラは、大きさ及び極性の両方に関して電流をモニタし、上述のようにパルス幅変調を調節することができる。電流の値は、例えば、一部の実施形態では時間のスパンにわたって電流のデジタル変換値を反復して合計することによってエレクトロクロミックデバイスに移動した電荷の合計量を計算するのに使用することができる。
【００４６】
図７は、一部の実施形態においてエレクトロクロミックデバイスに電荷を隔離するために図１のドライバ１００に使用するのに適する更に別の電源及び電圧感知回路の回路図である。この回路は、図６に示すものに原理及び作動が類似しているが、電荷隔離に適切な接続を有する。図７では、マイクロコントローラユニットからの更に別のパルス幅変調出力７１２は、第３の非反転バッファ７０２への入力であり、更に別のインバータ７０６への入力であり、この出力が第４の非反転バッファ７０４を駆動する。第３の非反転バッファ７０２の出力は、レジスタ７１８の第１の端子に接続され、レジスタ７１８の第２の端子が電源のＳＥＱ＋端子７２０に接続する。ＳＥＱ＋端子７２０は、エレクトロクロミックデバイス１１８の電荷隔離端子１２２（図１にＳＥＱでラベル付けされた）に接続することができる。
【００４７】
図７の第４の非反転バッファ７０４の出力は、電源のＶＳＯＵＲＣＥ−端子６２８に接続する。ＶＳＯＵＲＣＥ−端子６２８は図１のエレクトロクロミックデバイス１１８のＶＳＯＵＲＣＥ−端子（例えば、バスバー１２０のうちの１つ）に接続することができる。マイクロコントローラユニットからパルス幅変調出力７１２としてパルス幅変調信号を印加することで、制御されたパルス幅の相補的なレール対レール出力を生成する第３の非反転バッファ７０２及び第４の非反転バッファ７０４をもたらす。上述と同様に、これは、制御可能な振幅及び極性のＤＣ電圧を生成し、図１のエレクトロクロミックデバイス１１８の電荷隔離端子１２２及びバスバー１２０のうちの１つにわたる何らかのリップル電圧を有することができる。様々な更に別の実施形態において、第４の非反転バッファ７０４の出力は、エレクトロクロミックデバイスのＶＳＯＵＲＣＥ＋端子に接続することができる。上述の実施形態において、図７に示す電源は、エレクトロクロミックデバイス１１８の選択されたバスバー１２０と電荷隔離端子１２２の間で電荷を移動することができ、図１のエレクトロクロミックデバイス１１８からの電荷を隔離する。
【００４８】
続けて図７を参照すると、ＳＥＱ＋端子７２０とＶＳＯＵＲＣＥ−端子６２８は、第４の差動増幅器７０８への入力として接続され、この出力が第４のアナログ／デジタル変換器入力７１４である。この経路により、アナログ／デジタル変換器は、図１のエレクトロクロミックデバイス１１８の電荷隔離端子１２２とバスバー１２０の選択されたバスバーにわたる電圧を測定し、電荷隔離のために印加された電圧を決定することができる。一実施形態において、従って、マイクロコントローラが電圧をモニタし、上述のようにパルス幅変調を調節し、選択された極性を有する一定電流供給、可変電圧供給、及び／又は可変電流供給を提供する。レジスタ７１８の対向する端子は、第５差動増幅器７１０への入力として接続され、この出力が第５アナログ／デジタル変換器入力７１６である。この経路により、アナログ／デジタル変換器はレジスタ７１８にわたる電圧を測定することができる。レジスタ７１８の値及びレジスタ７１８にわたる電圧により、マイクロコントローラユニットは、図１のエレクトロクロミックデバイス１１８の電荷隔離端子１２２への電流でもあるレジスタ７１８を通る電流を計算することができる。マイクロコントローラは、大きさ及び極性の両方に関してこの電流をモニタし、上述のようにパルス幅変調を調節することができる。例えば、一部の実施形態において電流の値を反復して合計することにより、隔離のために移動される電荷の合計量を計算するために電流の値を使用することができる。ＳＥＱ＋端子とＶＳＯＵＲＣＥ−又は別の端子との間の電圧（すなわち、電位）も、電圧限界を有することができる。Ｖｓｎｓ電圧限界と同様に、これらのＳＥＱ電圧限界のうちの１つに一定隔離電流の印加中に到達した場合に、可変電流モードを開始して、ＳＥＱ電圧を電圧限界に又は電圧限界よりも下に維持することができる。
【００４９】
図８ａ、８ｂ、及び８ｃは、一部の実施形態において図１のシステムを使用して実施することができるエレクトロクロミックデバイスを制御する方法の流れ図である。特に、本方法は、図１のドライバ又は電源制御モジュール上で又はそれによって、又は制御システムにおけるマイクロプロセッサ又はデジタル信号プロセッサのようなプロセッサによって実施することができる。判断アクション８０２では、エレクトロクロミックデバイスの透過率を変更するか否かを決定する。この決定は、ユーザ入力、ユーザスケジュール、センサ入力、規則、人工知能などに基づくことができる。答えがイエスである場合に、すなわち、透過率を変更するために、フローはアクション８２４に進み、答えがノーである場合に、すなわち、透過率を変更しないために、フローは判断アクション８０４に進む。
【００５０】
判断アクション８０４では、エレクトロクロミックデバイスに開回路電圧ドリフトがあるか否かを決定する。例えば、ユーザ又はユーザデバイスからの指示を待つ間、コントローラ又はドライバは、エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子にわたる開回路電圧を検査し、開回路電圧が時間と共にドリフトの許容可能な量を超えて変化するかを決定することができる。答えがノーであり、ドリフトがない（すなわち、ドリフトの量が許容可能な範囲内である）場合に、フローは判断アクション８０２に分岐する。コントローラ又はドライバは、エレクトロクロミックデバイスの透過率を変更する決定又は理由を探しながら、判断アクション８０２、８０４をループすることができる。答えが判断アクション８０４でイエスであり、ドリフトがある場合に、フローはアクション８０６に分岐する。
【００５１】
判断アクション８２４では、透過率の変更が、完全色あせ状態、又は暗いか又は中間状態のような別の状態になるか否かを決定する。判断アクション８２４への答えが、完全色あせ状態以外の状態に透過率を変更することである場合に、フローもアクション８０６に分岐する。
【００５２】
ユーザの代わりに熟考されたか又はドリフトのためかに関わらず、エレクトロクロミックデバイスの透過率を変更する判断がある時に、図８ａのアクション８０６に入る。アクション８０６では、エレクトロクロミックデバイスに移動されるターゲット電荷が決定される。ターゲット電荷は、一部の実施形態でユーザの代わりに実行されるアクションの場合に、エレクトロミックデバイスに移動された電荷の追跡された合計量と、エレクトロクロミックデバイスの追跡された透過率レベルと望ましい透過率レベルの間の差とに基づくことができる。これに代えて、ターゲット電荷は、ドリフトの場合にエレクトロクロミックデバイスにおける電荷の最初にターゲットとされた合計電荷量の回復に基づいている。感知電圧限界がアクション８０８で決定される。感知電圧限界は、透過率を下げるためにエレクトロクロミックデバイスを充電する場合に、大きさで０Ｖよりも大きくかつエレクトロクロミックデバイスの端子に対して適切な極性である。一部の実施形態では最大透過率であるエレクトロクロミックデバイスを十分放電する場合に、感知電圧限界は０Ｖである。感知電圧限界は、部分充電又は部分放電の場合に中間である。感知電圧限界は、大きすぎる電流又は電圧の結果としての劣化からエレクトロクロミックデバイスを保護するために、例えば、テーブル、パラメータ、又は計算に従って安全値に設定される。アクション８０６及び８０８は様々な実施形態においていずれの順序でも実行することができる。
【００５３】
図８ａを参照すると、一定供給電流がアクション８１０でエレクトロクロミックデバイスに印加される。電流の適切な極性は、エレクトロクロミックデバイスが充電又は放電されているか否かに従って選択しなければならない。感知電圧及び供給電流がアクション８１２で測定される。例えば、感知電圧は、アナログ／デジタル変換を使用してエレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子にわたって測定することができる。供給電流は、エレクトロクロミックデバイスのバスバーのうちの１つに結合されたインラインレジスタにわたる電圧を測定することによって測定することができる。
【００５４】
アクション８１２に続いて、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷量は、アクション８１４で決定される。エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷は、様々な実施形態において時間と共にエレクトロクロミックデバイスへの電流供給を積分することによって決定することができる。アナログ又はデジタル積分技術を適用することができる。図８ａの判断アクション８１６では、エレクトロクロミックデバイスに移動された電荷が、移動されるターゲット電荷量に等しいか否かを決定する。答えがイエスである場合に、移動された電荷は、移動される電荷の量に等しく、すなわち、ターゲット電荷量が移動され、フローはアクション８２２に分岐してエレクトロクロミックデバイスへの電流（及び電圧）印加が停止される。フローは、エレクトロクロミックデバイスを充電又は放電する決定を待つ間にループし、かつドリフトに関して検査するために判断アクション８０２に再度進む。
【００５５】
判断アクション８１６における答えがノーである場合に、フローは判断アクション８１８に分岐し、感知電圧が感知電圧限界に到達したか否かを決定する。例えば、感知電圧は、感知電圧が充電の場合は上限感知電圧限界よりも小さく又は感知電圧が放電の場合は下限感知電圧限界よりも大きい場合に、感知電圧限界に達していない。感知電圧が感知電圧限界に達していない場合に、判断アクション８１８への答えはノーであり、ループを継続するためにフローは、アクション８１２に分岐し、感知電圧及び供給電流を測定して電荷の合計量が移動しているか否かを決定する。感知電圧が感知電圧限界に到達した場合に、判断アクション８１８の答えはイエスであり、フローはアクション８２０に分岐する。
【００５６】
図８ａのアクション８２０では、一定電流８１０が停止され、可変電圧又は可変電流が、エレクトロクロミックデバイスのバスバーに供給され、感知電圧を（エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子で）感知電圧限界に維持する。これは、一定電流を停止する段階及び電源の可変作動に変更する段階を伴う。例えば、電源の電圧又は電流は、感知電圧がモニタされている間に調節され、調節は、例えば、図１の電源制御モジュールのようなドライバ又はコントローラによって適宜行われる。更に別の例として、図６の電源及び電圧感知回路の出力バッファにマイクロコントローラによって印加されるパルス幅変調は、マイクロコントローラによって調節され、一定感知電圧を維持する。次に、処理はアクション８１２に戻り、感知電圧及び電流が８１４でモニタされ、移動された電荷量が決定され、判断アクション８１６に進む。移動された電荷がターゲット電荷に等しくなった状態で、判断アクション８１６への答えはイエスであり、フローはアクション８２２に分岐して、電流（及び電圧）が停止される。
【００５７】
本方法の変形では、判断アクション８１６及び８１８をそのフロー中に他の時間に分割又は再配置又は実行することができる。本方法の様々な更に別の変形は、本明細書の教示に照らして容易に考え出される。
【００５８】
他の変形では、８１６での判断アクションは、移動されるターゲット電荷量ではなく経過した時間に基づくことができると考えられる。
【００５９】
判断アクション８２４に戻ると、透過率変更が完全色あせ状態に向いたものになると決定された場合に、フローは図８ｂのアクション８２６に進む。アクション８２６では、感知電圧限界が決定され、色あせ時間も決定される。感知電圧限界は、一部の実施形態では最大透過率に対するものであるエレクトロクロミックデバイスを十分放電する場合に０Ｖである。ここでもまた、一定供給電流がアクション８２８でエレクトロクロミックデバイスに印加され、感知電圧及び供給電流がアクション８３０で測定される。次に、フローは判断アクション８３２に進み、一定電流印加の経過時間がアクション８２６で決定された色あせ時間に到達したか否かを決定する。経過時間が色あせ時間に達しなかった場合に、フローは判断アクション８３４に分岐する。一部の場合では、感知電圧はゼロボルトに保持されることになり、一定電流８２８又は可変電圧／電流８３６は、経過時間が予め決められた持続時間に到達するまで印加される。
【００６０】
図８ｂの判断アクション８３４では、感知電圧が感知電圧限界に到達したか否かが決定される。感知電圧が感知電圧限界に達していない場合に、判断アクション８３４への答えはノーであり、フローはループを継続するようにアクション８３０に分岐し、感知電圧及び供給電流を測定して経過時間が判断アクション８３２で色あせ時間に到達したか否かを決定する。感知電圧が感知電圧限界に到達した場合に、判断アクション８３４への答えはイエスであり、フローはアクション８３６に分岐する。
【００６１】
図８ｂのアクション８３６では、一定電流８２８が停止され、可変電圧又は可変電流がエレクトロクロミックデバイスのバスバーに供給され、感知電圧を感知電圧限界に維持する（エレクトロクロミックデバイスの感知電圧端子で）。これは、一定電流を停止する段階、及び電源の可変作動に変更する段階を伴う。例えば、電源の電圧又は電流は、感知電圧がモニタされている間に調節され、例えば、図１の電源制御モジュールのようなドライバ又はコントローラによって調節が適宜に行われる。更に別の例として、図６の電源及び電圧感知回路の出力バッファにマイクロコントローラによって印加されるパルス幅変調がマイクロコントローラによって調節され、一定感知電圧を維持する。この処理は、次に、アクション８３０に分岐し、感知電圧及び電流がモニタされ判断アクション８３２に進む。
【００６２】
経過時間が色あせ時間に到達した状態で、判断アクション８３２の答えはイエスであり、フローはアクション８３８に分岐して電流（及び電圧）が停止する。
【００６３】
本方法の変形では、判断アクション８３２及び８３４をそのフロー中に他の時間に分割又は再配置又は実行することができる。本方法の様々な更に別の変形は、本明細書の教示に照らして容易に考え出される。
【００６４】
一部の場合では、完全色あせ状態に切り換えるためにデバイスに供給される一定電流は、持続時間以外のトリガの後で図８ｂの８３８で停止される。例えば、一定電流は、電荷のある一定のターゲット量が移動した後で停止することができる。一定電流を停止するための別の例示的判断基準は、特定の電圧限界が測定されたという決定である。例えば、感知電圧の大きさ（すなわち、絶対値）が、１Ｖ未満、又は０．１Ｖ未満、又は０．０５Ｖ未満、又は１００ｍＶ未満、又は５０ｍＶ未満、又は１０ｍＶ未満のようなある値未満である時に一定電流を停止することができる。
【００６５】
一部の実施形態において、完全色あせ状態は、完全放電デバイスに対応し、アクション８３８の後（色あせ時間が経過し、かつ電流が停止した場合）、処理フローは図８ｃのアクション８４０に進み、電荷カウンタが再度ゼロにされる。
【００６６】
一部の場合では、感知電圧がゼロボルトに保持された時、又は感知電圧が１００ｍＶ未満、又は５０ｍＶ未満、又は１０ｍＶ未満、又は１ｍＶ未満、又は０．１ｍＶ未満、又は０．０１ｍＶ未満、又は０．００１ｍＶ未満のようなある値未満である時に、電荷カウンタ８４０の再ゼロ化が開始される。
【００６７】
一部のエレクトロクロミックデバイスでは、デバイスが完全色あせ状態である時に隔離を実行することが有利である。従って、場合によっては、電荷カウンタが再ゼロ化された後に、フローは図８ｃの判断アクション８４２に進むことができる。判断アクション８４２では、隔離を実行すべきかが決定される。答えがノーである場合に、フローは判断アクション８０２に分岐することができる。答えが隔離を実行するためのイエスである場合に、フローはアクション８４４に進む。
【００６８】
隔離を実行するための判断は、設定された時間スケジュール（例えば、１日につき一度）、エレクトロクロミックデバイスの状態（例えば、完全色あせ）、電気測定（例えば、事前設定された限界未満の感知電圧の大きさ）、又はいずれかの条件の組合せのようなあらゆる数の条件に基づくことができる。例えば、隔離を実行するための判断は、デバイスが完全色あせ状態にある時（例えば、アクション８３８の後）及び以前の隔離サイクルから２時間よりも多くが経過した場合の組合せに基づくことができる。別の例は、どの全面色あせサイクルも完了した後（例えば、アクション８３８の後）とすることができる。別の例は、感知電圧の大きさが０．１Ｖ未満であり、かつ他のサイクルが実行されていない（例えば、８１６、８１８、８３２、又は８３４への答えがノーである）度であるとすることができると考えられる。
【００６９】
本方法の他の変形では、図８ｃの判断アクション８４２は、本明細書の教示に照らして８０４、８３０、又は８３８のようなフロー中の他の時間に実行することができる。
【００７０】
隔離が実行される時に、フローはアクション８４４に進み、一定電圧が隔離端子を用いて供給される。例えば、一定電圧は、隔離端子（例えば、図１の１２２）とバスバーのうちの１つ（例えば、図１の１２０）との間に印加することができる。更に別の例により、隔離端子（例えば、図７の７２０）と電源のＶＳＯＵＲＣＥ−端子（例えば、図７の６２８）の間に一定電圧を印加することができる。一定電圧が印加されている時に、フローはアクション８４６に進み、隔離電圧（すなわち、Ｖｓｅｑ）及び電流がモニタされる。
【００７１】
判断アクション８４８では、一定電圧が事前設定隔離時間に等しい持続時間にわたって印加されたかが決定される。隔離の経過時間が満足されなかった場合に、フローは８４６に分岐し、隔離電圧（すなわち、Ｖｓｅｑ）及び電流のモニタリングが続けられる。隔離の経過時間が満足された場合に、フローはアクション８５０に進み、隔離電圧が停止される。アクション８５０の後に、フローは８０２に分岐する。一部の場合では、隔離は持続時間以外のトリガの後で停止される。例えば、電荷のある一定のターゲット量が移動した後又は特定の電圧限界が測定されたと決定された場合に、アクション８４４の一定電圧を停止することができる。
【００７２】
他の実施形態において、一定電流を一定電圧以外の隔離端子に印加することにより、又は測定された電流又は電圧限界に基づいて可変電圧／電流を印加することにより、隔離を達成することができる。例えば、感知電圧端子は、隔離要素に追加することができ、隔離要素内の様々な位置のローカル電圧を別々にモニタするのに使用することができる。
【００７３】
本明細書に説明する方法を従来の汎用コンピュータシステムのようなデジタル処理システムと共に実行することができることを認めなければならない。１つの機能だけを実行するように設計又はプログラムされた専用コンピュータを代わりに使用することもできる。図９は、本明細書に説明する実施形態を実施することができる例示的コンピュータデバイスを示す図である。図９のコンピュータデバイスを使用して、一部の実施形態によるエレクトロクロミックデバイスを制御するための機能の実施形態を実行することができる。このコンピュータデバイスは、バス９０５を通じてメモリ９０３に結合された中央演算処理装置（ＣＰＵ）９０１と大容量ストレージデバイス９０７とを含む。大容量ストレージデバイス９０７は、一部の実施形態においてローカル又はリモートとすることができるディスクドライブのような永続データストレージデバイスを表している。大容量ストレージデバイス９０７は、一部の実施形態においてバックアップストレージを実施することができる。メモリ９０３は、読取専用メモリ、ランダムアクセスメモリなどを含むことができる。一部の実施形態ではコンピュータデバイスに存在するアプリケーションは、メモリ９０３又は大容量ストレージデバイス９０７のようなコンピュータ可読媒体に格納するか又はそれを通じてアクセス可能である。アプリケーションは、コンピュータデバイスのネットワークモデム又は他のネットワークインタフェースを通じてアクセスされて変調された変調電子信号の形態にすることができる。ＣＰＵ９０１は、一部の実施形態において、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、又は特別にプログラムされた論理デバイスに実施することができることを認めなければならない。
【００７４】
ディスプレイ９１１は、バス９０５を通じてＣＰＵ９０１、メモリ９０３、及び大容量ストレージデバイス９０７と通信する。ディスプレイ９１１は、本明細書に説明するシステムに関連付けられたいずれの視覚化ツール又はレポートも表示するように構成される。入力／出力デバイス９０９が、ＣＰＵ９０１に指令選択の情報を通信するためにバス９０５に結合される。外部デバイスとの間で入力／出力デバイス９０９を通じてデータを通信することができることを認めなければならない。例えば、図１−８に関して説明した機能を使用可能にするために本明細書に説明する機能を実行するようにＣＰＵ９０１を定義することができる。この機能を具現化するコードは、一部の実施形態におけるＣＰＵ９０１のようなプロセッサによる実行のためにメモリ９０３又は大容量ストレージデバイス９０７内に格納することができる。コンピュータデバイスのオペレーティングシステムは、ＭＳ−ＷＩＮＤＯＷＳ（登録商標）、ＵＮＩＸ（登録商標）、ＬＩＮＵＸ（登録商標）、ｉＯＳ（登録商標）、又は他の公知のオペレーティングシステムとすることができる。本明細書に説明する実施形態を仮想化コンピュータシステムに統合することもできることを認めなければならない。
【００７５】
詳細な例示的実施形態を本明細書で開示した。しかし、本明細書に開示する特定の機能的詳細は、単に実施形態を説明するために表現されたものである。しかし、実施形態は、多くの代替形態に実施することができ、本明細書に示す実施形態だけに制限されるものと解釈すべきではない。
【００７６】
第１、第２のような語は、様々な段階又は計算を表すために本明細書に使用することができるが、これらの段階又は計算はこれらの語によって制限すべきではないことを認めなければならない。これらの語は、１つの段階又は計算を別の段階又は計算と区別するためにのみ使用される。例えば、本発明の開示の範囲から逸脱することなく、第１の計算を第２の計算と呼ぶことができ、同様に、第２の段階を第１の段階と呼ぶことができる。本明細書に使用する「及び／又は」という語及び「／」の記号は、関連付けられた列挙した項目の１又は２以上のいずれか及び全ての組合せを含む。
【００７７】
文脈が他を明確に指示しない限り、本明細書に使用する単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、複数形を含むものとする。本明細書に使用する「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」、「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」、「ｉｎｃｌｕｄｅｓ」、及び／又は「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ」という語は、述べた特徴、整数、段階、作動、要素、及び／又は構成要素の存在を示すが、１又は２以上の他の特徴、整数、段階、作動、要素、構成要素、及び／又はその群の存在又は追加を除外しないことは更に理解されるであろう。従って、本明細書に使用する用語は、特定の実施形態を説明する目的のみであり、制限を意味するものではない。
【００７８】
一部の代替の実施では、説明した機能／行為は、図に示す順序以外で行うことができる点にも注意しなければならない。例えば、連続して示される２つの図は、実質的に同時に実行することができ、又は場合によっては関わっている機能／行為に応答して逆の順序で実行することができる。
【００７９】
上述の実施形態を念頭に置いて、実施形態がコンピュータシステムに格納されたデータを伴う様々なコンピュータ実装作動を利用することができることを認めなければならない。これらの作動は、物理的な量の物理的な操作を要求するものである。通常は、必ずではないが、これらの量は、格納、転送、結合、比較、及びそうでなければ操作することができる電気又は磁気信号の形態を取る。更に、実行される操作は、生成、識別、決定、又は比較のような語で呼ばれることが多い。一部の実施形態を形成する本明細書に説明した作動のいずれも有用な機械作動である。実施形態はまた、これらの作動を実行するためのデバイス又は装置に関連する。装置は、望ましい目的専用に構成することができ、又は装置は、コンピュータに格納されたコンピュータプログラムによって選択的に起動又は構成される汎用コンピュータとすることができる。特に、様々な汎用機械を本明細書の教示に従って書かれたコンピュータプログラムと共に使用することができ、又は要求される作動を実行するように特化された装置を構成することがより便利であることもある。
【００８０】
モジュール、アプリケーション、層、エージェント、又は他の方法作動可能エンティティは、ハードウエア、ファームウエア、又はプロセッサ実行ソフトウエア、又はその組合せとして実施することができる。ソフトウエアベースの実施形態が本明細書に開示され、ソフトウエアは、コントローラのような物理的機械に実施することができることを認めなければならない。例えば、コントローラは、第１のモジュール及び第２のモジュールを含むことができる。方法、アプリケーション、層、又はエージェントの様々なアクションを実行するようにコントローラを構成することができる。
【００８１】
実施形態はまた、有形非一時的コンピュータ可読媒体上のコンピュータ可読コードとして具現化することができる。コンピュータ可読媒体は、データを格納することができるあらゆるデータストレージデバイスであり、コンピュータシステムによって後で読み取ることができる。コンピュータ可読媒体の例は、ハードドライブ、ネットワーク接続ストレージ（ＮＡＳ）、読取専用メモリ、ランダムアクセスメモリ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、ＣＤ−ＲＷ、磁気テープなどの光学及び非光学データストレージデバイスを含む。コンピュータ可読媒体はまた、コンピュータ可読コードが分散様式で格納及び実行されるようにネットワーク結合コンピュータシステムにわたって分散させることができる。本明細書に説明する実施形態は、手持ち式デバイス、タブレット、マイクロプロセッサシステム、マイクロプロセッサベース又はプログラマブル消費者電子機器、ミニコンピュータ、及びメインフレームコンピュータなどを含む様々なコンピュータシステム構成によって実施することができる。実施形態はまた、有線又は無線ネットワーク上でリンクされた遠隔処理デバイスによってタスクが実行される分散コンピュータ環境に実施することができる。
【００８２】
方法作動は特定の順序で説明したが、他の作動を説明した作動間に実行することができること、説明した作動が僅かに異なる時間に発生するように調節することができること、又は説明した作動を処理に関連付けられた様々な間隔で処理作動の発生を可能にするシステムに分散させることができることを認めなければならない。
【００８３】
様々な実施形態において、本明細書に説明する方法及び機構の１又は２以上の部分は、クラウドコンピュータ環境の一部を形成することができる。そのような実施形態において、１又は２以上の様々なモデルに従ってリソースをサービスとしてインターネットを通じて提供することができる。そのようなモデルは、インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス（ＩａａＳ）、プラットフォーム・アズ・ア・サービス（ＰａａＳ）、及びソフトウエア・アズ・ア・サービス（ＳａａＳ）を含むことができる。ＩａａＳでは、コンピュータインフラストラクチャーがサービスとして配信される。そのようなケースでは、コンピュータ機器は、一般的にサービスプロバイダによって所有及び作動される。ＰａａＳモデルでは、ソフトウエアソリューションを開発するために開発者によって使用されるソフトウエアツール及び基礎的機器をサービスとして提供し、かつサービスプロバイダによってホストすることができる。ＳａａＳは、一般的にオンデマンドサービスとしてサービスプロバイダライセンスソフトウエアを含む。サービスプロバイダは、ソフトウエアをホストすることができ、又は所与の期間にわたって顧客にソフトウエアを配備することができる。上述のモデルの多数の組合せが可能であり、かつ考えられている。
【００８４】
様々なユニット、回路、又は他の構成要素は、１又は複数のタスクを実行するように「構成される」として説明又は特許請求することができる。そのような関連では、「構成される」という句は、作動中に１又は複数のタスクを実行する構造（例えば、回路）をユニット／回路／構成要素が含むことを示すことによって構造を示唆するのに使用される。従って、ユニット／回路／構成要素は、指定されたユニット／回路／構成要素が現在は機能していない（例えば、オンではない）時でもタスクを実行するように構成されると呼ぶ。「構成される」言語と共に使用されるユニット／回路／構成要素は、ハードウエア、例えば、回路、作動を実施するために実行可能なプログラム命令を格納するメモリなどを含む。ユニット／回路／構成要素が１又は２以上のタスクを実行するように「構成される」という表現は、このユニット／回路／構成要素に対して「３５  Ｕ．Ｓ．Ｃ．１１２」、第６段落を発動しないことを明示的に意図する。これに加えて、「構成される」は、問題になっているタスクを実行することができる方式で作動させるようにソフトウエア及び／又はファームウエア（例えば、ＦＰＧＡ又はソフトウエアを実行する汎用プロセッサ）によって操作される汎用構造（例えば、汎用回路）を含むことができる。「構成される」は、１又は２以上のタスクを実施又は実行するように適応されたデバイス（例えば、集積回路）を製作する製造処理（例えば、半導体製作設備）を適用する段階を含むことができる。
【００８５】
解説目的のための以上の説明は、特定の実施形態に関して説明したものである。しかし、上述の例示的な説明は、包括的なもの又は発明を開示する形式に制限するように意図していない。多くの変更及び変形が上述の教示の点から可能である。実施形態は、実施形態の原理及びその実際の応用を完全に説明するために選択かつ説明され、それによって当業者は、意図する特定の使用に適するように実施形態及び様々な修正を十分に利用可能である。従って、実施形態は、制限ではなく例示として考えるべきであり、本発明は、本明細書で与えた詳細に制限されず、むしろ添付の特許請求の範囲及びその均等物内で修正することができる。
【符号の説明】
【００８６】
１００  ドライバ
１０２  可逆性一定電流供給器
１０４  可逆性可変電圧供給器
１１８  エレクトロクロミックデバイス
１２０  バスバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図８ｃ】
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【図９】
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