(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケースに取り付けられるバンドであって、
バンド本体と、
弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体と、変形しにくい硬質材料で形成され前記部材本体の幅方向における両側部に配置された一対の側部材とを備え、前記ケースとの連結部分に配置された第１の連結駒体と、
を備え、
前記部材本体は、前記幅方向に貫通する第１の孔部を備え、
前記一対の側部材は、前記幅方向に貫通する第２の孔部を備え、
前記部材本体は、前記第１の孔部から延出して前記側部材の前記第２の孔部に差し込む筒状部を備えていることを特徴とするバンド。
【請求項２】
前記第１の連結駒体は、前記第１の連結駒体以外の部材と連結する２つの連結部を備え、前記連結部の一方は前記バンド本体と連結され、前記連結部の他方は前記バンド本体以外の部材と連結されることを特徴とする請求項１に記載のバンド。
【請求項３】
前記側部材における前記第２の孔部の内側には、面取り加工が施されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のバンド。
【請求項４】
前記部材本体は、前記幅方向における両側部に凹部を備え、
前記側部材は、前記凹部内に嵌装されることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項５】
前記側部材は、前記部材本体の側面に沿う平面部と、この平面部から前記部材本体の側面に直交する方向に延出する延出部とを備え、
前記部材本体は、前記幅方向の両側部であって前記延出部に対応する位置に前記延出部が挿入される受入凹部を備えていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項６】
前記バンド本体は、複数のバンド駒体と、前記バンド駒体同士を連結させる複数の第２の連結駒体と、を備え、
前記第２の連結駒体のうちの少なくとも一部は、
弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体と、変形しにくい硬質材料で形成され前記部材本体の幅方向における両側部に配置された側部材とを備えていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のバンドと、
前記バンドが取り付けられるケースと、
を備えていることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バンド及び時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、時計等のケースに取り付けられるバンドとして、例えば金属製のバンド駒体を複数連結した金属製のバンドが知られている。
バンドは腕に装着されるものであるため、腕の動きに従って多少捩れた方が装着感がよい。
金属製のバンドにおいて、このような捩れ方向の自由度を持たせるためには、時計本体等のケースとバンドとの連結部分やバンド駒体同士の連結部分の隙間を大きくし、あえてガタを持たせることで捩れやすくすることが考えられる。
しかし、この手法では外力が加わらない場合にも時計本体等のケースやバンド駒体同士が動いてガタついてしまい、かえって装着感を損なう場合が多かった。
【０００３】
そこで、一部のバンド駒体をシリコーン樹脂製の駒状部品に置き換えて、金属製のバンド駒体の間にシリコーン樹脂製の駒状部品を挟持させることも考えられる（例えば、特許文献１参照）。
金属製のバンドをこのような構成とした場合、外力が加わった際には、このシリコーン樹脂製の駒状部品が変形することにより、捩れ方向の自由度が確保される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−００４９１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の構成のように、金属製のバンド駒体とシリコーン樹脂製の駒状部品とをバンドの延在方向に交互に配置した場合には、バンドの強度・耐久性がシリコーン樹脂製の駒状部品に依存し、通常の金属製のバンドよりも強度・耐久性が低下してしまうという問題がある。
また、特に時計本体等のケースが大きい場合には、ケースとバンドとの間で適度に捩れたりケースが移動したりするような動きの自由度が確保されていないと、外力が加わった際にケースがユーザの手首に押し付けられて痛みを感じたり怪我をするおそれも生じてしまう。
【０００６】
本発明は以上のような事情に鑑みてなされたものであり、バンドの強度・耐久性を維持しつつ、捩れ方向の自由度を確保することのできるバンド及び時計を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明に係るバンドは、
ケースに取り付けられるバンドであって、
バンド本体と、
弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体と、変形しにくい硬質材料で形成され前記部材本体の幅方向における両側部に配置された一対の側部材とを備え、前記ケースとの連結部分に配置された第１の連結駒体と、
を備え、
前記部材本体は、前記幅方向に貫通する第１の孔部を備え、
前記一対の側部材は、前記幅方向に貫通する第２の孔部を備え、
前記部材本体は、前記第１の孔部から延出して前記側部材の前記第２の孔部に差し込む筒状部を備えていることを特徴としている。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、バンドの強度・耐久性を維持しつつ、捩れ方向の自由度を確保することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１の実施形態におけるバンドが適用された時計の正面図である。
【図２】（ａ）は、第１の実施形態における時計ケースとバンドとの取り付け部分の要部斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）の時計ケースとバンドとの取り付け部分を時計の裏面側から見た要部拡大断面図である。
【図３】（ａ）は、図２（ｂ）における一点鎖線で囲んだ部分IIIを拡大した要部断面図であり、（ｂ）は、第１の連結駒体の一変形例の要部拡大断面図である。
【図４】（ａ）から（ｃ）は、第１の実施形態における時計ケースとバンドとの取り付け部分に外力が加わった場合の動きを説明する説明図である。
【図５】（ａ）は、第１の実施形態の一変形例の時計ケースとバンドとの取り付け部分の要部斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）の時計ケースとバンドとの取り付け部分を時計の裏面側から見た要部拡大断面である。
【図６】（ａ）は、第２の実施形態における時計ケースとバンドとの取り付け部分の要部斜視図であり、（ｂ）は、時計ケースとバンドとの取り付け部分を時計の裏面側から見た要部拡大断面であり、（ｃ）は、第１の連結駒体の分解斜視図である。
【図７】第２の実施形態における第１の連結駒体の一変形例の分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
［第１の実施形態］
図１から図４（ａ）〜図４（ｃ）を参照しつつ、本発明に係るバンド及び時計の第１の実施形態について説明する。
なお、以下に述べる実施形態には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲を以下の実施形態及び図示例に限定するものではない。
【００１１】
図１は、本実施形態におけるバンドが適用された時計の正面図である。
図１に示すように、時計１００は、ケース（以下本実施形態において、時計ケース１０）を備える時計本体１とこの時計ケース１０に取り付けられるバンド２とを備えている。
後述するように、バンド２は、バンド本体３と、バンド２と時計ケース１０との連結部分に配置される第１の連結駒体４と、を備えており、第１の連結駒体４を時計ケース１０のバンド取付部１３に取り付けることによって時計ケース１０に取り付けられている。
【００１２】
時計本体１は、時計ケース１０と、指針や液晶パネル等を備える図示しない表示部と、時計ケース１０内に収容され指針等を動作させる時計モジュール（図示せず）等を備えている。また、本実施形態の時計本体１は、透明なガラス等で形成され、表示部の上部を覆う風防部材１１を備えている。
なお、表示部の構成は特に限定されず、指針のみで構成されるアナログ方式でもよいし、液晶パネルで構成されるデジタル方式でもよい。また、指針と液晶パネルの両方を備えるものであってもよい。
また、時計本体１の側面には、各種操作を行うための操作ボタン１２が設けられている。
【００１３】
本実施形態の時計ケース１０は、例えばステンレスやチタン等の金属材料で形成されている。なお、時計ケース１０を形成する材料は金属材料に限定されず、例えばポリアリレート樹脂やＡＢＳ樹脂等の硬質の樹脂やセラミック等であってもよい。
時計ケース１０の上下（図１において上下、時計の６時側と１２時側）方向の側部には、それぞれバンド２が取り付けられるバンド取付部１３が設けられている。
【００１４】
図２（ａ）は、本実施形態の時計ケース１０とバンド２との取り付け部分を拡大した要部斜視図であり、図２（ｂ）は、時計１００の裏面側であって時計ケース１０とバンド２との取り付け部分の一部を断面にした要部断面図である。
【００１５】
図１等に示すように、バンド取付部１３は、対向する一対の脚部１３１を有している。この一対の脚部１３１の間は凹部状のケース側嵌合部１３２となっている。
この脚部１３１には、図２（ｂ）に示すように、それぞれ対応する位置にバンド２の幅方向に貫通するバンド取付孔１３３が形成されている。
バンド取付孔１３３は、連結ピン５の先端部５２が嵌め込まれ係止されるものである。
連結ピン５は、例えばバネ棒等の棒状の部材であり、バンド２の幅方向に延在する軸部５１と、軸部５１の両端部にそれぞれ設けられ、軸部５１よりも径の細い先端部５２とを有している。
バンド取付孔１３３は、この連結ピン５の先端部５２の外径よりも大きく、連結ピン５の軸部５１の外径よりも小さい内径に形成されている。
なお、本実施形態では、図２（ｂ）に示すように、バンド取付孔１３３が貫通孔である場合を例示しているが、バンド取付孔１３３は貫通孔に限定されず、連結ピン５の形状や種類によっては、連結ピン５の先端部５２が係止される凹部であってもよい。
【００１６】
本実施形態のバンド２は、前述のように、バンド本体３と、バンド２と時計ケース１０との連結部分に配置される第１の連結駒体４とを備えている。
バンド本体３は、複数のバンド駒体６と、これらバンド駒体６同士を連結させる複数の第２の連結駒体７とを備えており、複数のバンド駒体６が第２の連結駒体７を介して鎖状に連結されることで構成されている。
【００１７】
本実施形態において、バンド駒体６は、直状部６１の両側にそれぞれ一対の脚部６２，６４が突出形成されたほぼＨ字型に形成されている。
一方側に配置される一対の脚部６２の間は凹部状の嵌合部６３となっている。また、他方側に配置される一対の脚部６４の間は凹部状の嵌合部６５となっている。
バンド駒体６は、例えばステンレスやチタン等の金属材料で形成されている。なお、バンド駒体６を形成する材料は金属材料に限定されず、例えば硬質の樹脂やセラミック等であってもよい。
【００１８】
図２（ｂ）に示すように、一対の脚部６２には、それぞれ対応する位置にバンド２の幅方向に貫通するバンド取付孔６６が形成されている。また、一対の脚部６４には、それぞれ対応する位置にバンド２の幅方向に貫通するバンド取付孔６７が形成されている。
バンド取付孔６６，６７は、後述する連結ピン５の先端部５２が嵌め込まれ係止されるものである。バンド取付孔６６，６７は、この連結ピン５の先端部５２の外径よりも大きく、連結ピン５の軸部５１の外径よりも小さい内径に形成されている。
なお、本実施形態では、図２（ｂ）に示すように、バンド取付孔６６，６７が貫通孔である場合を例示しているが、バンド取付孔６６，６７は貫通孔に限定されず、連結ピン５の形状や種類によっては、連結ピン５の先端部５２が係止される凹部であってもよい。
【００１９】
第２の連結駒体７は、隣接するバンド駒体６同士の一方の嵌合部６５と他方の嵌合部６３との間に嵌め込まれるものであり、バンド取付孔６６，６７に対応する位置に貫通孔７１が形成されている。
貫通孔７１は、連結ピン５の軸部５１の外径よりも大きい内径に形成されている。
第２の連結駒体７は、例えばバンド駒体６と同様にステンレスやチタン等の金属材料や硬質の樹脂、セラミック等で形成されている。
第２の連結駒体７をバンド駒体６と同じ材料によって同様の質感のものとした場合には、バンド本体３全体に一体感を持たせることができる。
なお、第２の連結駒体７は、バンド駒体６と同じ材料、同様の質感のものとすることは必須ではなく、あえて異なる材料によって異なる質感のものに仕上げることにより、変化に富んだ意匠性に優れたバンド本体３とすることもできる。
【００２０】
本実施形態において、バンド本体３における時計ケース１０との連結側端部に位置するバンド駒体６におけるケース側嵌合部１３２と対向する嵌合部（図２（ａ）及び図２（ｂ）における嵌合部６３）は、バンド側嵌合部となっており、第１の連結駒体４は、ケース側嵌合部１３２とバンド側嵌合部である嵌合部６３との間に配置されている。
【００２１】
第１の連結駒体４は、弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体４１と、変形しにくい硬質材料で形成され部材本体４１の幅方向における両側部に配置された一対の側部材４２とを有している。
部材本体４１を形成する弾性変形可能な軟質材料としては、例えばシリコーンゴム（silicone rubber）やウレタン樹脂、エラストマー（elastomer）等が適用される。
また、側部材４２を形成する変形しにくい硬質材料としては、例えばステンレスやチタン等の金属材料等が適用される。
なお、部材本体４１を形成する材料及び側部材４２を形成する材料は、ここに例示したものに限定されない。
【００２２】
一対の側部材４２は、部材本体４１を両側から挟むように接着剤等により部材本体４１に固定されている。
なお、側部材４２を部材本体４１に固定する手法は接着固定に限定されず、各種の手法を用いることができる。また、例えばインサート成形等により部材本体４１と側部材４２とを一体的に形成してもよい。
【００２３】
図３（ａ）は、図２（ｂ）における一点鎖線で囲んだ部分IIIを拡大した要部断面図である。
図３（ａ）に示すように、第１の連結駒体４は、部材本体４１と一対の側部材４２とをバンド２の幅方向に貫通する孔部４１１，４２１を有している。なお、図３（ａ）では時計ケース１０側（図２（ｂ）において上側）に配置される孔部４１１，４２１のみを図示しているが、バンド駒体６側（図２（ｂ）において下側）に配置される孔部４１１，４２１も同様の構成となっている。
孔部４１１，４２１は、第１の連結駒体４が、第１の連結駒体４以外の部材と連結するための２つの連結部である。
すなわち、一方の連結部であるバンド駒体６側（図２（ｂ）において下側）に配置される孔部４１１，４２１は、バンド本体３と連結される。また、他方の連結部である時計ケース１０側（図２（ｂ）において上側）に配置される孔部４１１，４２１は、バンド本体３以外の部材である時計ケース１０と連結される。
孔部４１１，４２１は、連結ピン５の軸部５１の外径よりも大きな内径に形成されており、第１の連結駒体４が時計ケース１０やバンド駒体６と連結される際には孔部４１１，４２１内に連結ピン５が挿通される。
【００２４】
側部材４２における孔部４２１の内側には、面取り加工が施されている。すなわち、図３（ａ）に示すように、側部材４２における孔部４２１の内側面は面取り加工が施された面取部４２２となっている。
このように、側部材４２における孔部４２１の内側面に面取り加工を施すことにより、孔部４２１は、孔部４１１よりも多少径が大きくなっており、連結ピン５と孔部４２１との間には遊びがある。
これにより、第１の連結駒体４の孔部４１１，４２１に連結ピン５が挿入された際、連結ピン５には第１の連結駒体４の動きに対応する自由度が確保される。また、連結ピン５を孔部４１１，４２１に挿入する際にも挿入しやすくすることができる。
なお、連結ピン５と孔部４２１との間に遊びを設ける手法は、側部材４２における孔部４２１の内側面に面取り加工を施すことに限定されない。
例えば、図３（ｂ）に示すように、側部材４２における孔部４２３を連結ピン５の軸部５１の外径よりも多少余裕をもって大きめに形成してもよい。また、図示は省略するが、側部材４２における孔部４２１を内側（すなわち、部材本体４１に対向する側）から外側に向かって拡開するテーパ形状としてもよい。この場合にも連結ピン５と孔部４２１との間に多少の遊びが確保される。
【００２５】
次に、図４（ａ）から図４（ｃ）等を参照しつつ、本実施形態におけるバンド及び時計の作用について説明する。
本実施形態のバンドを形成する際には、複数のバンド駒体６同士を第２の連結駒体７によって鎖状に連結させてバンド本体３を形成する。
また、部材本体４１の両側部に側部材４２を取り付けて第１の連結駒体４を形成し、バンド本体３における時計ケース１０との連結側端部に位置するバンド駒体６の嵌合部６３にこの第１の連結駒体４を嵌め込む。そして、バンド駒体６のバンド取付孔６６と第１の連結駒体４の孔部４１１，４２１とに連結ピン５を挿通させて第１の連結駒体４をバンド本体３に取り付ける。
これによりバンド２が完成する。
【００２６】
さらに、このバンド２の第１の連結駒体４を時計ケース１０のケース側嵌合部１３２内に配置して、バンド取付部１３のバンド取付孔１３３と第１の連結駒体４の孔部４１１，４２１とに連結ピン５を挿通させて第１の連結駒体４を時計ケース１０のバンド取付部１３に取り付ける。
これにより、バンド２を備える時計１００が完成する。
【００２７】
図４（ａ）は、時計１００における時計ケース１０とバンド２との取り付け部分に捩れ等の外力が加わっていない状態を示す要部断面図であり、図４（ｂ）は、バンドの幅方向に外力が加えられた場合の第１の連結駒体４と連結ピン５の状態を模式的に示す説明図であり、図４（ｃ）は、時計ケース１０とバンド２とに捻じる方向の外力が加えられた場合の第１の連結駒体４と連結ピン５の状態を模式的に示す説明図である。
なお、図４（ｂ）及び４（ｃ）において、実線は第１の連結駒体４の側部材４２を模式的に示しており、一点鎖線は連結ピン（バネ棒等）５を模式的に示している。
【００２８】
図４（ｂ）に示すように、バンド２の幅方向に外力が加えられた場合（すなわち時計本体１を横方向に引っ張る力が加えられた場合）には、第１の連結駒体４のうち弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体４１が弾性変形することにより、時計本体１とバンド２とがバンド２の幅方向（連結ピン５の軸線方向）に相対的に移動する。
また、図４（ｃ）に示すように、捩れ方向の外力が加えられた場合には、第１の連結駒体４のうち弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体４１が引き伸ばされたり押し縮められたりして弾性変形する。このとき、部材本体４１に形成されている孔部４１１は第１の連結駒体４の変形に伴って多少変形する。また、前述のように、側部材４２に形成されている孔部４２１は、内側に面取り加工が施されている分、孔部４１１よりも多少径が大きくなっており、連結ピン５と孔部４２１との間には遊びがある。このため、連結ピン５は部材本体４１の変形による動きにある程度追従することができる。このように、第１の連結駒体４及び連結ピン５の動きに自由度を持たせることで、バンド２が捩れやすく、時計本体１が回転しやすくなっている。
【００２９】
このように、バンド２の幅方向に外力が加えられた場合や捩れ方向の外力が加えられた場合には、第１の連結駒体４のうち部材本体４１が弾性変形するとともに、連結ピン５がこの変形に追従する。このため、バンド２が捩れて時計本体１が移動、回転しやすく、時計本体１やバンド２に無理な力がかからない。これにより、バンド２の損壊を防ぐとともに、時計１００を装着しているユーザの手首等に時計本体１が押し付けられたり食い込んだりするのを防止して快適な装着感を実現することができる。
また、部材本体４１の両側部には、変形しにくい硬質材料で形成された側部材４２が設けられているため、第１の連結駒体４の過度な変形が防止される。このため、時計本体１の移動や捩れ、回転が、バンド２の装着感を損なわない適度な範囲に抑えられる。
【００３０】
以上のように、本実施形態によれば、バンド２が、バンド本体３と、バンド本体３を時計ケース１０に連結させる第１の連結駒体４とを備えており、この第１の連結駒体４は、弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体４１と、変形しにくい硬質材料で形成され部材本体４１の幅方向における両側部に配置された一対の側部材４２とを有している。
このように、バンド本体３を時計ケース１０に連結させる第１の連結駒体４が弾性変形可能な部材本体４１を有することで、時計本体１やバンド２がバンド２の幅方向に引っ張られたり、捩れ方向の力が加わったりした際に、時計本体１やバンド２が相対移動しやすく、バンド２が捩れやすくなっている。
このため、外力が加わった場合に時計本体１がバンド２の動き等に追従して移動や回転をしやすくなっており、バンド２の装着感が向上する。また、不意に手をついた際等に手首が大きく曲がったりした場合にもこの曲げに追従して時計本体１が回転したりバンド２の幅方向に移動するため、時計本体１が大きい場合でも時計本体１が強く手首等に食い込んだり押し付けられることが回避され、時計１００による受傷を防止することができる。
また、弾性変形可能な部材本体４１の両側部に変形しにくい側部材４２を配置しているため、外力が加わらない状態では必要以上に時計本体１やバンド２が動いたり捻じれたりすることがなく、がたつきが防止され、良好な装着感を維持することができる。
さらに、第１の連結駒体４は軟質材料で形成された部材本体４１を両側から側部材４２によって補強する構成となっていることから、捻じれやすい柔軟性を確保しつつも、通常の金属バンドと同等の高強度・高耐久性を実現することができる。
また、本実施形態では、第１の連結駒体４は、部材本体４１と一対の側部材４２とを幅方向に貫通する孔部４１１，４２１を有し、側部材４２における孔部４２１の内側には、面取り加工が施されている。これにより、連結ピン５と孔部４２１との間に適度な遊びが確保され、部材本体４１の変形による動きに対して連結ピン５がある程度追従することができる。このため、第１の連結駒体４の部材本体４１が変形した際にも連結ピン５に無理な力が加わることがなく、連結ピン５が破損するのを回避できるとともに、時計本体１やバンド２の円滑な回転や捩れが阻害されない。
【００３１】
なお、本実施形態では、側部材４２における孔部４２１の内側には、面取り加工を施したり、孔部４２１の径を大きくする等により連結ピン５と孔部４２１との間に適度な遊びが確保されるようにしたが、孔部４２１は、第１の連結駒体４の部材本体４１が変形した際に連結ピン５が第１の連結駒体４の動きに追従できる構成となっていればよく、上記構成に限定されない。
例えば、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示すように、第１の連結駒体４の部材本体４３の孔部４３１から部材本体４３の側方（すなわち、バンド２の幅方向に沿う外側）に延出する筒状部４３２を設けて、側部材４４の孔部４４１内にこの筒状部４３２を差し込み、連結ピン５が筒状部４３２内に挿入されるようにしてもよい。
なお、この場合、部材本体４３と側部材４４とは別部材として形成した後に組み立ててもよいし、インサート成形等により一体的に形成してもよい。
この場合には、筒状部４３２自体が変形可能であるため、筒状部４３２の内側面が連結ピン５の外側面に密着していても、第１の連結駒体４の部材本体４３が変形した際には連結ピン５が第１の連結駒体４の動きに追従することができる。
【００３２】
［第２の実施形態］
次に、図６（ａ）から図６（ｃ）を参照しつつ、本発明に係るバンド及び時計の第２の実施形態について説明する。なお、本実施形態は、第１の連結駒体の構成が第１の実施形態と異なるものであるため、以下においては、特に第１の実施形態と異なる点について説明する。
【００３３】
図６（ａ）は、本実施形態の時計ケース１０とバンド２との取り付け部分を拡大した要部斜視図であり、図６（ｂ）は、時計の裏面側であって時計ケース１０とバンド２との取り付け部分の一部を断面にした要部断面図である。
図６（ａ）に示すように、本実施形態の時計は、第１の実施形態と同様に、時計ケース１０を備える時計本体１とこの時計ケース１０に取り付けられるバンド２とを備えている。
また、図６（ａ）及び図６（ｂ）に示すように、バンド２は、第１の連結駒体８を介して時計ケース１０に取り付けられている。
【００３４】
図６（ｃ）は、本実施形態における第１の連結駒体の分解斜視図である。
本実施形態の第１の連結駒体８は、第１の実施形態と同様に、弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体８１と変形しにくい硬質材料で形成され部材本体８１の幅方向における両側部に配置された一対の側部材８２とを有している。なお、部材本体８１及び側部材８２を形成する材料は第１の実施形態と同様であることから説明を省略する。
図６（ｂ）及び図６（ｃ）に示すように、本実施形態の部材本体８１は、バンド２の幅方向における両側部に凹部８１１を有しており、側部材８２は、この凹部８１１内に嵌装されるようになっている。
一対の側部材８２は、部材本体８１の凹部８１１内に接着剤等により固定されている。
なお、側部材８２を部材本体８１に固定する手法は接着固定に限定されず、各種の手法を用いることができる。また、例えばインサート成形等により部材本体８１と側部材８２とを一体的に形成してもよい。
【００３５】
第１の連結駒体８は、部材本体８１と一対の側部材８２とをバンド２の幅方向に貫通する孔部８１２，８２１を有している。
側部材８２における孔部８２１の内側には、第１の実施形態と同様に面取り加工を施すことで連結ピン５と孔部４２１との間に多少の遊びが確保されていることが好ましい。
なお、面取り加工を施す代わりに、孔部８２１を連結ピン５の軸部５１の外径よりも多少余裕をもって大きめに形成したり、側部材８２における孔部８２１を内側（すなわち、部材本体８１に対向する側）から外側に向かって拡開するテーパ形状とすることによって、連結ピン５と孔部４２１との間に遊びを確保してもよい。
また、孔部８２１は、第１の連結駒体８の部材本体８１が変形した際に連結ピン５が第１の連結駒体８の動きに追従できる構成となっていればよく、例えば、第１の連結駒体８の部材本体８１の孔部８１２から部材本体８１の側方（すなわち、バンド２の幅方向に沿う外側）に延出する筒状部を設けて、側部材８２の孔部８２１内にこの筒状部を差し込み、連結ピン５が筒状部内に挿入されるようにしてもよい。
この場合には、筒状部自体が変形可能であるため、筒状部の内側面が連結ピン５の外側面に密着していても、第１の連結駒体８の部材本体８１が変形した際には連結ピン５が第１の連結駒体８の動きに追従することができる。
【００３６】
なお、その他の構成は、第１の実施形態と同様であることから、同一部材には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００３７】
次に、本実施形態におけるバンド及び時計の作用について説明する。
本実施形態では、部材本体８１の両側部に形成された凹部８１１内に側部材８２を嵌装して第１の連結駒体８を形成し、バンド本体３における時計ケース１０との連結側端部に位置するバンド駒体６の嵌合部６３にこの第１の連結駒体８を嵌め込む。そして、バンド駒体６のバンド取付孔６６と第１の連結駒体８の孔部８１２，８２１とに連結ピン５を挿通させて第１の連結駒体８をバンド本体３に取り付けて、バンド２を完成させる。
【００３８】
さらに、このバンド２の第１の連結駒体８を時計ケース１０のケース側嵌合部１３２内に配置して、バンド取付部１３のバンド取付孔１３３と第１の連結駒体８の孔部８１２，８２１とに連結ピン５を挿通させて第１の連結駒体８を時計ケース１０のバンド取付部１３に取り付ける。
これにより、バンド２を備える時計が完成する。
【００３９】
本実施形態において、バンド２の幅方向に外力が加えられた場合や捩れ方向の外力が加えられた場合には、第１の実施形態と同様に、第１の連結駒体８のうち部材本体８１が弾性変形するとともに、連結ピン５がこの変形に追従する。このため、バンド２が捩れて時計本体１が移動、回転しやすく、時計本体１やバンド２に無理な力がかかることがない。これにより、バンド２の損壊を防ぐとともに、時計を装着しているユーザの手首等に時計本体１が押し付けられたり食い込んだりするのを防止して、快適な装着感を実現することができる。
また、部材本体８１の両側部には、変形しにくい硬質材料で形成された側部材８２が設けられているため、第１の連結駒体８の過度な変形が防止される。このため、時計本体１の移動や捩れ、回転が、バンド２の装着感を損なわない適度な範囲に抑えられる。
特に本実施形態では、側部材８２が部材本体８１の両側部に形成された凹部８１１内に嵌装されるため、部材本体８１が大きく捩れたり変形した場合でも側部材８２がずれたり外れたりしにくい。
また、側部材８２が外側から視認されず、第１の連結駒体８全体が樹脂等の軟質材料で形成されているような外観となる。
【００４０】
なお、その他の点については、第１の実施形態と同様であることから、その説明を省略する。
【００４１】
以上のように、本実施形態によれば、第１の実施形態と同様の効果を得られる他、以下の効果を得ることができる。
すなわち、本実施形態では、金属材料等で形成された側部材８２が部材本体８１の凹部８１１内に嵌装されている。
このため、部材本体８１が大きく捩れたり変形した場合でも側部材８２が位置ずれしにくく、外れにくい。
また、側部材８２が部材本体８１の凹部８１１内に収容されるため、外側から視認されず、第１の連結駒体８全体が樹脂等の軟質材料で形成されているような外観となる。このため、部材本体８１を形成している樹脂等の質感を生かした意匠性に優れた外観デザインを楽しむことができる。
【００４２】
［第３の実施形態］
次に、図７を参照しつつ、本発明に係るバンド及び時計の第３の実施形態について説明する。なお、本実施形態は、第１の連結駒体の構成が第１の実施形態等と異なるものであるため、以下においては、特に第１の実施形態等と異なる点について説明する。
【００４３】
図７は、本実施形態における第１の連結駒体の分解斜視図である。
本実施形態の第１の連結駒体９は、第１の実施形態等と同様に、弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体９１と変形しにくい硬質材料で形成され部材本体９１の幅方向における両側部に配置された一対の側部材９２とを有している。なお、部材本体９１及び側部材９２を形成する材料は第１の実施形態等と同様であることから説明を省略する。
【００４４】
図７に示すように、本実施形態における第１の連結駒体９の側部材９２は、部材本体９１の側面に沿う平面部９２１と、この平面部９２１から部材本体９１の側面に直交する方向に延出する延出部９２２とを有している。
本実施形態において延出部９２２は、板状に形成されている。なお、延出部９２２の形状等は図示例に限定されない。
側部材９２は、例えば金属板等に打ち抜き加工や折り曲げ加工を施すことにより形成される。
【００４５】
また、部材本体９１には、第２の実施形態と同様に、側部材９２が嵌装される凹部９１１が形成されている他、バンド２の幅方向の両側部であって側部材９２の延出部９２２に対応する位置に延出部９２２が挿入される受入凹部９１３が形成されている。
そして、側部材９２が凹部９１１に嵌装されると延出部９２２が受入凹部９１３内に挿入されるようになっている。
【００４６】
第１の連結駒体９は、部材本体９１と一対の側部材９２とをバンド２の幅方向に貫通する孔部９１２，９２３を有している。
側部材９２における孔部９２３の内側には、第１の実施形態等と同様に面取り加工を施すことで連結ピン５と孔部９２３との間に多少の遊びが確保されていることが好ましい。
なお、連結ピン５と孔部９２３との間に遊びを確保する代わりに、第１の連結駒体９の部材本体９１の孔部９１２から部材本体９１の側方（すなわち、バンド２の幅方向に沿う外側）に延出する筒状部を設けて、側部材９２の孔部９２３内にこの筒状部を差し込み、連結ピン５が筒状部内に挿入されるようにしてもよい。
【００４７】
なお、その他の構成は、第１の実施形態等と同様であることから、その説明を省略する。
【００４８】
次に、本実施形態におけるバンド及び時計の作用について説明する。
本実施形態では、部材本体９１の両側部に形成された凹部９１１内に側部材９２を嵌装すると、部材本体９１の受入凹部９１３内に側部材９２の延出部９２２が挿入される。これにより第１の連結駒体９が形成される。
なお、第１の連結駒体９を形成する手法は特に限定されない。別個に形成した部材本体９１及び側部材９２を接着剤等により固定してもよいし、インサート成形等により一体的に形成してもよい。
なお、その他の点については、第１の実施形態等と同様であることから、その説明を省略する。
【００４９】
本実施形態において、バンド２の幅方向に外力が加えられた場合や捩れ方向の外力が加えられた場合には、第１の実施形態等と同様に、第１の連結駒体９のうち部材本体９１が弾性変形するとともに、連結ピン５がこの変形に追従する。このため、バンド２が捩れて時計本体１が移動、回転しやすく、時計本体１やバンド２に無理な力がかかることがない。これにより、バンド２の損壊を防ぐとともに、時計を装着しているユーザの手首等に時計本体１が押し付けられたり食い込んだりするのを防止して快適な装着感を実現することができる。
また、部材本体９１の両側部には、変形しにくい硬質材料で形成された側部材９２が設けられているため、第１の連結駒体９の過度な変形が防止される。このため、時計本体１の移動や捩れ、回転が、バンド２の装着感を損なわない適度な範囲に抑えられる。
特に本実施形態では、側部材９２が部材本体９１の両側部に形成された凹部９１１内に嵌装されるため、部材本体９１が大きく捩れたり変形した場合でも側部材９２がずれたり外れたりしにくい。
また、側部材９２が外側から視認されず、第１の連結駒体９全体が樹脂等の軟質材料で形成されているような外観となる。
さらに、凹部９１１内に側部材９２を嵌装すると、部材本体９１の受入凹部９１３内に側部材９２の延出部９２２が挿入される。これにより、部材本体９１と側部材９２とがより強く一体化されて、部材本体９１が大きく捩れたり変形した場合でもより一層側部材９２がずれたり外れたりしにくい。
【００５０】
以上のように、本実施形態によれば、第１の実施形態と同様の効果を得られる他、以下の効果を得ることができる。
すなわち、本実施形態では、部材本体９１の受入凹部９１３内に側部材９２の延出部９２２が挿入されるようになっている。
これにより、部材本体９１と側部材９２とがより強く一体化され、部材本体９１が大きく捩れたり変形した場合でもより一層側部材９２がずれたり外れたりしにくくなる。
特に本実施形態では、図７に示すように延出部９２２が板状に形成されているため、部材本体９１が変形した際に、部材本体９１を面で支えることができる。これにより、第１の連結駒体９が過度に変形するのをより確実に防止できるとともに、部材本体９１が変形した際に側部材９２がずれたり外れたりするのをより確実に回避することができる。
【００５１】
なお、本実施形態では、部材本体９１に側部材９２が嵌装される凹部９１１を形成し、側部材９２が凹部９１１内に嵌装された際に延出部９２２が部材本体９１の受入凹部９１３内に挿入されるようにしたが、側部材９２が凹部９１１内に嵌装されることは必須ではない。
例えば、第１の実施形態のように、部材本体を挟み込むように側部材を部材本体の両側部に配置する場合でも、側部材に延出部を設け、部材本体側に延出部を受け入れる受入凹部を形成して、側部材を部材本体の両側部に配置すると延出部が受入凹部内に挿入されるようにしてもよい。
この場合にも、第１の連結駒体が過度に変形するのをより確実に防止できるとともに、部材本体が変形した際に側部材がずれたり外れたりするのをより確実に回避することができる。
【００５２】
なお、以上本発明の実施形態について説明したが、本発明は、かかる実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で、種々変形が可能であることは言うまでもない。
【００５３】
例えば、上記各実施形態では、第１の連結駒体４と第２の連結駒体７とが異なる構成のものである場合を例示したが、第２の連結駒体７のうちの少なくとも一部は、上記第１の実施形態から第３の実施形態において説明した第１の連結駒体と同様に、シリコーンゴム（silicone rubber）やウレタン樹脂、エラストマー（elastomer）等の弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体と、ステンレスやチタン等の金属材料等の変形しにくい硬質材料で形成され部材本体の幅方向における両側部に配置された側部材とを有していてもよい。
この場合には、時計ケース１０とバンド本体３との間だけでなく、バンド本体３におけるバンド駒体６の連結部分においても第２の連結駒体７の弾性変形が可能であり、より一層バンド２の装着感の向上を図ることができる。
【００５４】
また、バンド駒体６、第１の連結駒体、第２の連結駒体７の形状は図示例に限定されない。
上記各実施形態では、バンド本体３を構成するすべてのバンド駒体６及び第２の連結駒体７が同じものである場合を例として説明したが、バンド駒体６や第２の連結駒体７はすべて同じである場合に限定されない。
例えば、形状や材料の異なるバンド駒体６同士を繋ぎ合わせてバンド本体３を構成してもよい。
【００５５】
また、上記各実施形態では、バンド本体３が金属材料で形成された複数のバンド駒体６を第２の連結駒体７を介して鎖状に連結することで形成されている場合を例示したが、バンド本体３を形成する材料・構成はここに例示したものに限定されない。
例えば、バンド２は、時計ケース１０側の端部に位置するバンド駒体のみが凹部状の嵌合部６３（バンド側嵌合部）を備える一繋がりの鎖状のものであってもよい。
また、バンド２は、例えばＰＯＭ（すなわち、ポリアセタール（polyacetal）又はポリオキシメチレン（polyoxymethylene））や、ＡＢＳ樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート等の硬質プラスチック、革等で形成された帯状の部材が第１の連結駒体に連結されたものでもよい。
【００５６】
また、上記各実施形態では、バンド２が時計１００に適用された場合を例示したが、バンド２は時計１００に適用される場合に限定されない。
例えば、歩数計や心拍数計、高度計、気圧計等のケースに取り付けられるバンドとして本発明のバンドを適用してもよい。
【００５７】
以上本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
〔付記〕
＜請求項１＞
ケースに取り付けられるバンドであって、
バンド本体と、
弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体と、変形しにくい硬質材料で形成され前記部材本体の幅方向における両側部に配置された一対の側部材とを備え、前記ケースとの連結部分に配置された第１の連結駒体と、
を備えていることを特徴とするバンド。
＜請求項２＞
前記第１の連結駒体は、前記第１の連結駒体以外の部材と連結する２つの連結部を備え、
前記連結部の一方は前記バンド本体と連結され、前記連結部の他方は前記バンド本体以外の部材と連結されることを特徴とする請求項１に記載のバンド。
＜請求項３＞
前記第１の連結駒体は、前記部材本体と前記一対の側部材とを前記幅方向に貫通する孔部を備え、
前記側部材における前記孔部の内側には、面取り加工が施されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のバンド。
＜請求項４＞
前記部材本体は、前記幅方向における両側部に凹部を備え、
前記側部材は、前記凹部内に嵌装されることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のバンド。
＜請求項５＞
前記側部材は、前記部材本体の側面に沿う平面部と、この平面部から前記部材本体の側面に直交する方向に延出する延出部とを備え、
前記部材本体は、前記幅方向の両側部であって前記延出部に対応する位置に前記延出部が挿入される受入凹部を備えていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のバンド。
＜請求項６＞
前記バンド本体は、複数のバンド駒体と、前記バンド駒体同士を連結させる複数の第２の連結駒体と、を備え、
前記第２の連結駒体のうちの少なくとも一部は、
弾性変形可能な軟質材料で形成された部材本体と、変形しにくい硬質材料で形成され前記部材本体の幅方向における両側部に配置された側部材とを備えていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のバンド。
＜請求項７＞
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のバンドと、
前記バンドが取り付けられるケースと、
を備えていることを特徴とする時計。
【符号の説明】
【００５８】
１      時計本体
２      バンド
３      バンド本体
４      第１の連結駒体
５      連結ピン
６      バンド駒体
７      第２の連結駒体
１０    時計ケース
１３    バンド取付部
４１    部材本体
４２    側部材
１００  時計
【図１】
0006686334.tif 000002
【図２】
0006686334.tif 000003
【図３】
0006686334.tif 000004
【図４】
0006686334.tif 000005
【図５】
0006686334.tif 000006
【図６】
0006686334.tif 000007
【図７】
0006686334.tif 000008