(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
洋式の便器に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置であって、
便器の左側及び右側の床面に設置される一対のベース部材と、
それぞれのベース部材から上向きに立設された一対の支柱部材と、
一対の支柱部材を左右に連結する状態でそれぞれの支柱部材に一体化され、便器に前方から宛がわれる一体型連結部材と、
それぞれの支柱部材の上部に取り付けられた一対の手摺り部材と、
一対の手摺り部材の前部に設けられ、便器の着座者の左膝及び右膝の外側に当てて両膝の開きを規制する膝当て部材と
を備え、
一対の手摺り部材が、便器に寄った内側位置と便器から外側に移動した外側位置との間で移動可能な構造とされるとともに、
一体型連結部材の中央部が、前方に突出されて足載せ部として利用することができるようにした
ことを特徴とするトイレ用手摺り装置。
【請求項２】
洋式の便器に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置であって、
便器の左側及び右側の床面に設置される一対のベース部材と、
それぞれのベース部材から上向きに立設された一対の支柱部材と、
一対の支柱部材を左右に連結する状態でそれぞれの支柱部材に一体化され、便器に前方から宛がわれる一体型連結部材と、
それぞれの支柱部材の上部に取り付けられた一対の手摺り部材と、
便器の着座者の腰を後側から支持する腰当て部材と
を備え、
一対の手摺り部材が、便器に寄った内側位置と便器から外側に移動した外側位置との間で移動可能な構造とされ、
一体型連結部材の中央部が、前方に突出されて足載せ部として利用することができるようにし、
腰当て部材が、着座者の腰を支持する使用位置と、便器の蓋の開閉に邪魔にならない退避位置との間で移動可能な構造とされた
ことを特徴とするトイレ用手摺り装置。
【請求項３】
洋式の便器に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置であって、
便器の左側及び右側の床面に設置される一対のベース部材と、
それぞれのベース部材から上向きに立設された一対の支柱部材と、
一対の支柱部材を左右に連結する状態でそれぞれの支柱部材に一体化され、便器に前方から宛がわれる一体型連結部材と、
それぞれの支柱部材の上部に取り付けられた一対の手摺り部材と
を備え、
一対の手摺り部材が、便器に寄った内側位置と便器から外側に移動した外側位置との間で移動可能な構造とし、
一体型連結部材の中央部が、前方に突出されて足載せ部として利用することができるようにするとともに、
便器の側面の後寄り下部に当接させる第一便器当接部と、トイレの側壁面の下部に当接させる側壁面当接部とを有し、便器の側面とトイレの側壁面との隙間で伸長させることによって、当該隙間で突っ張った状態となる第一突っ張り部材が、それぞれのベース部材の後部に設けられ、
便器の側面の前寄り上部に当接させる第二便器当接部を有し、便器の側面と支柱部材の側面との隙間で伸長させることによって、当該隙間で突っ張った状態とすることが可能な第二突っ張り部材が、それぞれの支柱部材に設けられ、
便器の左側の側面及び右側の側面のそれぞれに対して、上下及び前後に離れた２点以上で固定できるようにした
ことを特徴とするトイレ用手摺り装置。
【請求項４】
一対の手摺り部材が、その内側位置を２段階以上で調節可能なものとされた請求項１〜３いずれか記載のトイレ用手摺り装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洋式の便器に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
洋式の便器に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置としては、例えば特許文献１の図１に示されるように、便器の左側及び右側の床面に設置される一対のベース部材（同図の「ベース材１２」）と、それぞれのベース部材から上向きに立設された一対の支柱部材（同図の「支柱１３」）と、一対の支柱部材を左右に連結する連結部材（同図の「連結材１５」）と、それぞれの支柱部材の上部に取り付けられた一対の手摺り部材（同図の「肘掛部１１」）とを備えたものが知られている。
【０００３】
この種のトイレ用手摺り装置を設置すると、
［１］立ち座り（便座に座る動作と、便座から立ち上がる動作のこと。以下同じ。）の際に、手摺り部材を掴むことが可能になり、楽に立ち座りできるようになる。
［２］排便時の姿勢を安定させることができる。
というメリットが得られる。
このため、この種のトイレ用手摺り装置は、身体の不自由な人がいる家庭や、そのような人が利用する施設に設置されることが多い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１９−０５１１７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、我が国日本は、いわゆる「団塊の世代」が７５歳以上の「後期高齢者」になる時代を２０２５年に迎える。このときには、「団塊の世代」が一斉に後期高齢者になることによって、介護や医療費等の社会保障費が急増することが懸念されている。そのような時代を見越し、近年は、フレイル（加齢によって筋力や活動が低下した状態）を予防することの重要性が指摘されるようになっている。しかし、従来のトイレ用手摺り装置は、高齢者や身体障碍者等、身体機能が既に低下した人を対象としたものとなっており、フレイルの予防を目的としたものとはなっていなかった。
【０００６】
また、近年は、便秘に悩む人が増えつつある。便秘は、大腸のぜん動運動の弱まりや、腹筋力の低下等、身体機能の低下が原因となって生じるほか、ストレスや偏食等、生活習慣の乱れが原因となって生じることもある。便秘にならないようにするためには、適度な運動を心掛けるとともに、決まった時間にトイレに行って排便を習慣づけることが有効であると言われている。しかし、トイレに行っても、便意が生じずなかなか排便できないのであれば、規則正しい排便を習慣づけることは難しい。この点、従来のトイレ用手摺り装置は、身体の補助を目的としたものとなっており、排便を支援することにまで着目したトイレ用手摺り装置は、存在しなかった。
【０００７】
本発明は、上記課題を解決するために為されたものであり、高齢者や身体障碍者等、身体の不自由な人がトイレを容易に使えるようにするだけでなく、フレイルや便秘の予防にも有効なトイレ用手摺り装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題は、
洋式の便器に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置であって、
便器の左側及び右側の床面に設置される一対のベース部材と、
それぞれのベース部材から上向きに立設された一対の支柱部材と、
一対の支柱部材を左右に連結する状態でそれぞれの支柱部材に一体化され、便器に前方から宛がわれる一体型連結部材と、
それぞれの支柱部材の上部に取り付けられた一対の手摺り部材と
を備え、
一対の手摺り部材が、便器に寄った内側位置と便器から外側に移動した外側位置との間で移動可能な構造とされるとともに、
一体型連結部材の中央部が、前方に突出されて足載せ部として利用することができるようにした
ことを特徴とするトイレ用手摺り装置
を提供することによって解決される。
【０００９】
これにより、立ち座りの際に手摺り部材を掴める（立ち座りの際の手摺り部材は、通常、外側位置に移動されている。）ようになるだけでなく、排便時に手摺り部材（排便時の手摺り部材は、通常、内側位置に移動されている。）に腕を載せ、姿勢を安定させることが可能になる。このため、高齢者や身体障碍者等、身体の不自由な人は勿論のこと、そうでない人もトイレを容易に使うことが可能になる。
【００１０】
また、便秘を解消することも可能になる。
というのも、排便をする際には、フランスの彫刻家、オーギュスト・ロダンが製作したブロンズ像「考える人」のように、座った状態で前かがみの姿勢をとると、直腸から肛門までが真っ直ぐになって、便が出やすくなる。その姿勢を横から見たときに、太腿と上半身（腹及び胸）とが為す角度が３５°前後になっていることが好ましい。この点、本発明のトイレ用手摺り装置では、一体型連結部材の中央部に設けられた足載せ部に足を載せるとともに、内側位置に移動させた手摺り部材に腕を載せることよって、そのような姿勢（以下、「快便姿勢」と呼ぶことがある。）をとりやすくなるからである。
加えて、排便をする前には、腰を捻ったり反らせたり等の軽い運動を行うと、便意を催しやすくなる。この点、本発明のトイレ用手摺り装置を設置すると、手摺り部材を掴みながら腰を捻ったり、反らせたり等、便器の上でこの種のストレッチ運動をしやすくなるからである。
【００１１】
上記のストレッチ運動（便器の上で行う運動）は、フレイルの予防にも繋がる。
【００１２】
本発明のトイレ用手摺り装置においては、一対の手摺り部材を、その内側位置を２段階以上で調節可能なものとすることが好ましい。上述したように、排便時には、内側位置に移動させた手摺り部材に腕を載せるところ、その内側位置を調節可能とすることで、トイレを使用する人の体格等が変わっても、その人が排便に適した姿勢をとることが可能になる。
【００１３】
本発明のトイレ用手摺り装置においては、便器の着座者の左膝及び右膝の外側に当てて両膝の開きを規制する膝当て部材を、一対の手摺り部材の前部に設けることも好ましい。膝当て部材で両膝を閉じた状態とすることで、着座者の姿勢をより安定しやすくするだけでなく、着座者の臀部が便座に深く落ち込みやすくし、上記の快便姿勢をとりやすくなるからである。臀部を深く落ち込ませると、肛門が開き勝手になって、排便がよりスムーズに行われやすくなるというメリットもある。
【００１４】
本発明のトイレ用手摺り装置においては、
便器の着座者の腰を後側から支持する腰当て部材を設け、
腰当て部材を、着座者の腰を支持する使用位置と、便器の蓋の開閉に邪魔にならない退避位置との間で移動可能な構造とする
ことも好ましい。
【００１５】
これにより、便器に座った状態で、腰当て部材に腰を当て、腰を後側に反らせることが可能になる。この種の運動には、便意を催す効果があることに加えて、フレイルを予防する効果もある。ただし、通常、便器には、それを使用しないときに閉じる蓋が設けられているところ、上記の腰当て部材を設けると、その腰当て部材が蓋の開閉の邪魔になる。この点、腰当て部材を退避位置に移動可能な構造とすることで、その不具合を解消することが可能となっている。
【００１６】
本発明のトイレ用手摺り装置においては、
便器の側面の後寄り下部に当接させる第一便器当接部と、トイレの側壁面（便器の側方に位置する、トイレ室内の壁面のこと。以下同じ。）の下部に当接させる側壁面当接部とを有し、便器の側面とトイレの側壁面との隙間で伸長させることによって、当該隙間で突っ張った状態となる第一突っ張り部材を、それぞれのベース部材の後部に設けるとともに、
便器の側面の前寄り上部に当接させる第二便器当接部を有し、便器の側面と支柱部材の側面との隙間で伸長させることによって、当該隙間で突っ張った状態とすることが可能な第二突っ張り部材を、それぞれの支柱部材に設け、
便器の左側の側面及び右側の側面のそれぞれに対して、上下及び前後に離れた２点以上で固定できるようにする
ことが好ましい。
【００１７】
これにより、トイレ用手摺り装置を、便器に対して動かない状態でしっかりと固定することが可能になる。
また、一対の支柱部材を左右に連結する一体型連結部材を細くし、トイレ用手摺り装置を軽量化することも可能になる。というのも、従来のトイレ用手摺り装置のなかには、上記の第二突っ張り部材に相当する機構（クランプ機構）を左右一対に設け、そのクランプ機構によって便器の左側面と右側面とを挟持することで、便器に取り付けるようにしたものが見受けられる。しかし、この従来のトイレ用手摺り装置における一対の支柱部材を一体型連結部材で連結すると、上記のクランプ機構で便器を締め付けた際に、一体型連結部材に曲げモーメントが加わるようになるため、一体型連結部材が撓んで変形するおそれがある。したがって、その対策として、一体型連結部材を太くする必要があった。これに対し、本発明のトイレ用手摺り装置では、ベース部材に取り付けた第一突っ張り部材が、便器の側面とトイレの側壁面との隙間で突っ張った状態になり、便器の側面やトイレの側壁面が、第一突っ張り部材によって強い力で押し付けられるものの、このときの一体型連結部材には曲げモーメントが加わらない機構となっているからである。なお、便器の前寄り上部に当接する第二突っ張り部材は、トイレ用手摺り装置のズレや揺れを防ぐために、便器に軽く当接させるものであり、一体型連結部材への負荷は軽微である。
【発明の効果】
【００１８】
以上のように、本発明によって、高齢者や身体障碍者等、身体の不自由な人がトイレを容易に使えるようにするだけでなく、フレイルや便秘の予防にも有効なトイレ用手摺り装置を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第一実施態様のトイレ用手摺り装置を便器に取り付けて手摺り部材を内側位置にしたときを示した斜視図である。
【図２】第一実施態様のトイレ用手摺り装置を示した斜視図である。
【図３】第一実施態様のトイレ用手摺り装置を便器に取り付けて手摺り部材を内側位置にしたときを、（ａ）上方、（ｂ）前方及び（ｃ）側方から見た状態をそれぞれ示した図である。
【図４】第一実施態様のトイレ用手摺り装置を便器に取り付けて手摺り部材を外側位置にしたときを、（ａ）上方、（ｂ）前方及び（ｃ）側方から見た状態をそれぞれ示した図である。
【図５】第一実施態様のトイレ用手摺り装置における、第一突っ張り部材の周辺を拡大して示した斜視図である。
【図６】第二実施態様のトイレ用手摺り装置を便器に取り付けて手摺り部材を内側位置にしたときを示した斜視図である。
【図７】第二実施態様のトイレ用手摺り装置を示した斜視図である。
【図８】第二実施態様のトイレ用手摺り装置を便器に取り付けて手摺り部材を内側位置にしたときを、（ａ）上方、（ｂ）前方及び（ｃ）側方から見た状態をそれぞれ示した図である。
【図９】第二実施態様のトイレ用手摺り装置を便器に取り付けて手摺り部材を外側位置にしたときを、（ａ）上方、（ｂ）前方及び（ｃ）側方から見た状態をそれぞれ示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明のトイレ用手摺り装置の好適な実施態様について、図面を用いてより具体的に説明する。以下においては、２つの実施態様（第一実施態様及び第二実施態様）を例に挙げて説明する。しかし、本発明のトイレ用手摺り装置の技術的範囲は、これらの実施態様に限定されない。本発明のトイレ用手摺り装置には、発明の趣旨を損なわない範囲で適宜変更を施すことができる。
【００２１】
１．第一実施態様のトイレ用手摺り装置
まず、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１について説明する。図１は、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１を便器２に取り付けた状態を示した斜視図である。図２は、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１を示した斜視図である。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１は、図１に示すように、洋式の便器２に取り付けて使用される。以下の説明においては、「前」及び「後」並びに「左」及び「右」という、方向を表わす語を用いるが、これらの語は、便器２の使用者（便座２ａの着座者）から見た方向を指している。
【００２２】
第一実施態様のトイレ用手摺り装置１は、図２に示すように、左右一対のベース部材１０と、左右一対の支柱部材２０と、一体型連結部材３０と、左右一対の手摺り部材４０と、左右一対の膝当て部材５０と、腰当て部材６０と、左右一対の第一突っ張り部材７０と、左右一対の第二突っ張り部材８０とを備えている。以下、これらの部材について、順番に説明する。
【００２３】
１．１  ベース部材
ベース部材１０は、図１に示すように、便器２の左側及び右側の床面に設置される。このベース部材１０によって、トイレ用手摺り装置１の設置安定性を高めることができる。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、それぞれのベース部材１０を、前後方向に所定の長さを有する断面楕円形の金属製パイプによって形成している。
【００２４】
１．２  支柱部材
支柱部材２０は、それぞれのベース部材１０の前後方向中間部付近に立設された柱状の部材となっている。後述する一体型連結部材３０や手摺り部材４０や腰当て部材６０等の多くの部材が、この支柱部材２０に対して取り付けられる。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、それぞれの支柱部材２０を、金属製のパイプによって形成している。
【００２５】
１．３  一体型連結部材
一体型連結部材３０は、一対の支柱部材２０を左右に連結するためのものとなっている。この一体型連結部材３０は、トイレ用手摺り装置１を便器２に取り付ける際に、便器２の前面側に宛がわれた状態とされる。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、折り曲げ加工を施した金属製のパイプを、一体型連結部材３０として用いている。一体型連結部材３０の左端部及び右端部は、支柱部材２０の下端部付近に対して、溶接やネジ止め等によってしっかりと固定されている。このため、一体型連結部材３０は、支柱部材２０に対して一体化された状態となっている。
【００２６】
一体型連結部材３０は、トイレ用手摺り装置１を便器２に取り付けたときに、その中央部３２が、便器２の前面よりも前方に突出するようにしている。このため、一体型連結部材３０の中央部３２を、足載せ部として利用することができるようになっている。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、一体型連結部材３０における左右の端部区間３１を、斜め前向きに傾斜させるとともに、一体型連結部材３０における中央区間３２（中央部）と端部区間３１とを繋ぐ左右の中途区間３３を、端部区間３１よりも急な角度で斜め前向きに傾斜させることによって、一体型連結部材３０の中央部３２を前方に突出させている。このため、一体型連結部材３０の平面視形状は、２段Ｖ字状を為している。
【００２７】
換言すると、一体型連結部材３０は、足載せ部となる中央部３２を前方に残しながら、足載せ部にならない他の部分（端部区間３１及び中途区間３３）を後方に控えさせた形態となっている。一体型連結部材３０をこのような形態としたことによって、便器２に対して立ち座りする際に、便器２の左右の床における便器２に近い箇所に足を置けるようになる。このため、立ち座りの際に、腕力（手摺り部材４０を握った腕の力）だけでなく、脚力も使いやすくなる。したがって、立ち座りの動作をさらに楽に行うことが可能になる。
【００２８】
便器２に座った後、上記の足載せ部（一体型連結部材３０の中央部３２）に足を載せることで、臀部が便座に深く落ち込みやすくなり、上述した快便姿勢をとりやすくなる。足載せ部（中央部３２）の左右両側は、中途区間３３及び端部区間３１を介して左右の支柱部材２０に支持されており、足載せ部（中央部３２）は、足の荷重をしっかりと受け止めることができるようになっている。
【００２９】
便器２の前面から足載せ部（一体型連結部材３０の中央部３２の中心）までの距離Ｌ１（図３（ｃ））は、足載せ部（中央部３２）に足（足の土踏まず部分）を載せたときに、踵が便器２に当たらない範囲でできるだけ短くした方が好ましい。距離Ｌ１が長いと、立ち座りする際に、足載せ部（中央部３２）が足元に当たりやすくなって邪魔になるからである。距離Ｌ１は、１００ｍｍ前後に設定することが好ましい。この距離Ｌ１は、便器２に対するトイレ用手摺り装置１の設置位置を後ろ寄りにするか、支柱部材２０から足載せ部（中央部３２の中心）までの前後方向に沿った距離Ｌ２（図２）を短くすれば、短くすることができる。便器２に対するトイレ用手摺り装置１の前後位置を標準的なものとした場合、距離Ｌ２を、２３０ｍｍ前後（２２０〜２４０ｍｍ程度）に設定すれば、概ね、距離Ｌ１を上記の１００ｍｍ前後とすることができる。
【００３０】
足載せ部（一体型連結部材３０の中央部３２）の左右幅Ｗ（図３（ａ））は、特に限定されないが、それに両足を載せることができる範囲でできるだけ狭くすることが好ましい。足載せ部（中央部３２）の左右幅が広すぎると、便器２に対して立ち座りする際に、足載せ部（中央部３２）が邪魔になりやすいからである。足載せ部（中央部３２）の左右幅Ｗは、１５０〜２００ｍｍの範囲とすることが好ましい。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１において、足載せ部（中央部３２）の左右幅は、約１８０ｍｍとなっている。
【００３１】
足載せ部（一体型連結部材３０の中央部３２）の床からの高さは、８０〜１５０ｍｍの範囲とすることが好ましい。足載せ部（中央部３２）を低くしすぎると、臀部が便座２ａに深く落ち込みにくくなり、上記の快便姿勢をとりにくくなるし、逆に高くしすぎても、便座２ａの着座者が前傾姿勢をとりにくくなって、上記の快便姿勢をとりにくくなってしまうからである。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、足載せ部（中央部３２）の床からの高さを、約１００ｍｍとしている。
【００３２】
１．４  手摺り部材
手摺り部材４０は、便器２の使用者が手で掴んだり、腕を載せたりするための部分となっている。この手摺り部材４０は、図３に示すように、便器２に寄った内側位置と、図４に示すように、便器２から外側に移動した外側位置との間で移動可能となっている。図３及び図４は、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１を便器２に取り付けた状態を、（ａ）上方、（ｂ）前方及び（ｃ）側方から見た状態をそれぞれ示した図であり、図３は、手摺り部材４０が内側位置にあるときを、図４は、手摺り部材４０が外側位置にあるときを示している。
【００３３】
すなわち、便器２に対して立ち座りする際に、手摺り部材４０が内側位置（図３）にあると、手摺り部材４０が邪魔になるおそれがあるところ、このときの手摺り部材４０を、邪魔にならない外側位置（図４）に移動させることができるようになっている。また逆に、便座２ａに座って排便する際には、手摺り部材４０を、腕を載せやすい内側位置（図３）に移動させることができるようになっている。
【００３４】
これにより、外側位置（図４）に移動させた手摺り部材４０を手で掴むことで、便器２に対する立ち座りの動作を楽に行うだけでなく、内側位置（図３）に移動させた手摺り部材４０に腕を載せることで、排便時の姿勢を安定させることが可能になる。特に、排便時には、この手摺り部材４０に腕を載せることで、身体を前傾しやすくなるため、上記の快便姿勢をとりやすくなる。また、便座２ａに座った状態でこの手摺り部材４０を掴むと、腰を捻ったり反らせたり等の運動を行いやすくなる。したがって、便意を催させる運動やフレイル予防の運動を行いやすくなる。
【００３５】
第一実施態様のトイレ用手摺り装置１では、手摺り部材４０の内側位置を２段階（第一内側位置及び第二内側位置）で調節できるようにしている。すなわち、図３に示した手摺り部材４０の位置を「第一内側位置」とすると、その手摺り部材４０を図３に示す位置からやや外側に開いた「第二内側位置」でも位置決めできるようにしている。第一内側位置又は第二内側位置にあるときの手摺り部材４０には、排便時に腕を載せることができる。このため、手摺り部材４０の内側位置（すなわち、排便時における使用位置）を、便器２の使用者の体格等に応じて切り替えることができるようになっている。
【００３６】
また、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１では、手摺り部材４０の外側位置も２段階（第一外側位置及び第二外側位置）で調節できるようにしている。すなわち、図４に示した手摺り部材４０の位置を「第一外側位置」とすると、その手摺り部材４０を図４に示す位置からやや外側に開いた「第二外側位置」でも位置決めできるようにしている。第一外側位置にあるときの手摺り部材４０は、立ち座りの際に手で掴むことができる。第一外側位置は、「立ち座り時の使用位置」と言うこともできる。これに対し、第二外側位置は、「退避位置」と言うことができる。
【００３７】
手摺り部材４０は、支柱部材２０の上部に取り付けられる取付基部４１と、取付基部４１の上端部から略水平方向前側に延びる本体部４２とを備えている。このうち、本体部４２が、手で掴んだり腕を載せたりするための箇所となっている。本体部４２の前端部には、後述する膝当て部材５０が設けられている。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１において、手摺り部材４０は、膝当て部材５０を含めて、１本の金属製のパイプを折り曲げることによって形成している。
【００３８】
手摺り部材４０の位置を上記のように切り替える機構は、特に限定されない。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１では、手摺り部材４０を形成するパイプの外径を、支柱部材２０を形成するパイプの内径よりも僅かに小さくしており、手摺り部材４０の取付基部４１を支柱部材２０の上端部に挿し込むことで、支柱部材２０に対して手摺り部材４０を水平方向（左右方向）に回動させることができるようにしている。
【００３９】
加えて、図２に示すように、それぞれの支柱部材２０の上端部付近に、位置決めピン２１を設けるとともに、この位置決めピン２１を挿入するためのピン受け部材４３を、それぞれの手摺り部材４０における取付基部４１の下端部付近に設けている。ピン受け部材４３には、位置決めピン２１を挿入するためのピン挿入孔が複数個所に設けられており、位置決めピン２１を挿入するピン挿入孔を切り替えることで、手摺り部材４０の位置を、上記の内側位置（第一内側位置及び第二内側位置）と外側位置（第一外側位置及び第二外側位置）とで切り替えることができるようにしている。
【００４０】
具体的には、手摺り部材４０を僅かに持ち上げると、位置決めピン２１がピン受け部材４３のピン挿入孔から抜けて、手摺り部材４０を水平方向に回動させることが可能な状態になり、所望の位置まで回動させた手摺り部材４０を降ろすと、位置決めピン２１がピン受け部材４３のピン挿入孔に挿入されて、手摺り部材４０の位置が固定されるようになっている。
【００４１】
１．５  膝当て部材
膝当て部材５０は、便座２ａの着座者の左膝及び右膝の外側に当てて両膝の開きを規制するためのものとなっている。膝当て部材５０で両膝を閉じた状態とすることで、着座者の姿勢をより安定しやすくするだけでなく、着座者の臀部が便座２ａに深く落ち込みやすくし、上記の快便姿勢をとりやすくすることができる。また、臀部が便座２ａに深く落ち込むことで、肛門が開き気味になり、排便がよりスムーズに行われやすくなる。
【００４２】
既に述べたように、膝当て部材５０は、手摺り部材４０における本体部４１の前端部に一体的に形成している。このため、手摺り部材４０を上記の第一内側位置（便器２により近い内側位置）に移動させると、膝当て部材５０も便器２に寄った内側位置（第一内側位置）に移動して、便座２ａの着座者の両膝の開きを規制することができる状態となる一方、手摺り部材４０を、上記の第二内側位置（第一内側位置よりは便器２から離れた内側位置）や外側位置（第一外側位置又は第二外側位置）に移動させると、膝当て部材５０も、第二内側位置や外側位置（第一外側位置又は第二外側位置）に移動して、両膝の規制が解除されるようになっている。
【００４３】
１．６  腰当て部材
腰当て部材６０は、便座２ａの着座者の腰に当たって注意を促すことで、その着座者が、背筋を伸ばし気味で前傾して、理想の排便姿勢（上記の快便姿勢）となるように導くためのものとなっている。図１に示すように、腰当て部材６０は、便座２ａの後部上側に設けられる。便座２ａに座った状態で、この腰当て部材６０に腰を当てることで、背筋を反らし気味に伸ばすことができる。この種の運動には、便意を催す効果があることに加えて、フレイルを予防する効果もある。
【００４４】
腰当て部材６０は、上述した機能を発揮できる形態とされる。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、折り曲げ加工を施した金属製のパイプを、腰当て部材６０として用いている。腰当て部材６０は、左右の支柱部材２０を左右に連結する状態で設けられている。このため、トイレ用手摺り装置１の剛性がさらに高められている。加えて、腰当て部材６０に加わった荷重を左右の支柱部材２０で分散して受け止め、便座２ａの着座者の腰をしっかりと支持することも可能となっている。
【００４５】
第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、腰当て部材６０を、端部区間６１と、中央区間６２（中央部）と、中央区間６２と端部区間６１との間に設けられた中途区間６３とで構成しているところ、中途区間６３を、斜め後側上向きに傾斜させている。このため、腰当て部材６０は、図３（ａ）に示すように、上側から見ると逆Ｖ字状を為すともに、図３（ｂ）に示すように、前方から見ても逆Ｖ字状を為すようになっている。腰当て部材６０をこのような形態とすることで、腰当て部材６０を腰に沿いやすくすることができる。また、後述するように、腰当て部材６０を使用位置と退避位置との間で前後方向に回動させる構造を採用した場合には、その回動の際に腰当て部材６０が便器２に干渉しないように、腰当て部材６０を逃がすことが可能になる。
【００４６】
腰当て部材６０は、支柱部材２０に対して動かない状態で固定されたものであってもよいが、そうすると、腰当て部材６０が邪魔になって、便器２の蓋２ｂを閉じることができなくなる。この点、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１では、腰当て部材６０を、図３に示すように、便座２ａの後部上側に位置する使用位置と、図４に示すように、便器２の前側に移動して便座２ａの上側に重ならない退避位置との間で移動できるようにしている。腰当て部材６０を使用位置（図３）に移動させると、便座２ａの着座者の腰を腰当て部材６０で支持することが可能な状態となり、腰当て部材６０を退避位置（図４）に移動させると、蓋２ｂを閉じることが可能な状態となる。
【００４７】
支柱部材２０に対して腰当て部材６０を移動させる機構は、特に限定されない。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１では、腰当て部材６０における左右の端部区間６１（図２）を、左右の支柱部材２０のそれぞれに対して軸支（ピン結合等）しており、便器２の上側で前後方向に回動させることができるようにしている。
【００４８】
すなわち、腰当て部材６０を後方に回動させると、腰当て部材６０が使用位置（図３）となり、前方に回動させると、腰当て部材６０が退避位置（図４）となるようになっている。図２に示すように、それぞれの支柱部材２０には、後側ストッパー２２と前側ストッパー２３を設けている。後側ストッパー２２は、使用位置（図３）となった腰当て部材６０がそれ以上後方に回動しないように、腰当て部材６０の端部を後側から支持するものとなっている。一方、前側ストッパー２３は、退避位置（図４）となった腰当て部材６０がそれ以上前方（下方）に回動しないように、腰当て部材６０の端部を下側から支持するものとなっている。
【００４９】
使用位置（図３）にあるときの腰当て部材６０の高さ（腰当て部材６０の中央部６２の便座２ａからの高さ。以下同じ。）は、１５０ｍｍ程度（１００〜２００ｍｍ）とされる。一般的な便器２では、床から便座２ａまでの高さが４００ｍｍ前後となるため、使用位置にある腰当て部材６０の中央部６２の床からの高さで言うと、５５０ｍｍ程度（５００〜６００ｍｍ）となる。
【００５０】
また、腰当て部材６０が使用位置（図３）にあるときの中央部６２の前面から便器２の前端までの前後方向に沿った距離Ｌ３（図３（ａ））は、３５０〜４００ｍｍ程度とされる。腰当て部材６０の中央部６２の前面から足載せ部（一体型連結部材３０の中央部３２の中心）までの前後方向に沿った距離Ｌ４（図３（ａ））に換算すると、３７０〜４２０ｍｍ程度とされる。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、距離Ｌ３を約３８０ｍｍ（距離Ｌ４を約４００ｍｍ）に設定している。
【００５１】
１．７  第一突っ張り部材
第一突っ張り部材７０は、図２に示すように、左右一対のベース部材１０のそれぞれの後端部近傍に取り付けられている。このため、第一突っ張り部材７０は、左右一対に設けられる。第一突っ張り部材７０は、便器２の側面とトイレの側壁面との隙間で伸長させ、当該隙間で突っ張った状態とすることによって、トイレ用手摺り装置１を、便器２の側面及びトイレの側壁面に対して動かない状態で固定するものとなっている。
【００５２】
第一突っ張り部材７０は、左右方向に伸長できるのであれば、その構造を特に限定されない。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、図５に示すように、第一突っ張り部材７０を、アウターパイプ７１と、アウターパイプ７１の内端部（便器２側の端部。以下同じ。）に対してスライド可能な状態で挿入されたインナーパイプ７２と、アウターパイプ７１の外端部（便器２とは逆側の端部。以下同じ。）に取り付けられたナット７３に対して螺合された螺合軸７４とで構成している。図５は、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１における、第一突っ張り部材７０の周辺を拡大して示した斜視図である。
【００５３】
アウターパイプ７１及びインナーパイプ７２には、ボルト孔が設けられており、ボルト７５を固定するボルト孔を選択することで、アウターパイプ７１に対するインナーパイプ７２の固定位置、すなわち、インナーパイプ７２の突出長さ（アウターパイプ７１の内端部から内方に突出する長さ）を段階的に調節することができるようになっている。これにより、第一突っ張り部材７０の長さ（左右方向の長さ。以下同じ。）を粗決めすることができる。インナーパイプ７２の内端部には、便器２の側面の後寄り下部に当接させる第一便器当接部７２ａが設けられている。
【００５４】
一方、螺合軸７４は、それを回転させ、アウターパイプ７１（より正確にはナット７３）に対して進退させることで、螺合軸７４の突出長さ（アウターパイプ７１の外端部から外方に突出する長さ）を連続的に調節することができるようになっている。これにより、第一突っ張り部材７０の長さを微調整することができる。螺合軸７４の外端部には、トイレの側壁面の下部に当接させる側壁面当接部７４ａが設けられている。この側壁面当接部７４ａをトイレの側壁面に当接させるので、第一突っ張り部材７０の第一便器当接部７２ａを便器２の側面に強く押し当てても、一体型連結部材３０に曲げモーメントが加わらないようになっている。したがって、従来のトイレ用手摺り装置（一体型連結部材３０に相当する部分に曲げモーメントが加わるタイプのトイレ用手摺り装置）と比較して、一体型連結部材３０を細くすることが可能となっている。
【００５５】
上記の第一突っ張り部材７０は、ベース部材１０に固定されたブラケット７６に嵌め込み、ブラケット７６に螺合したノブ７７を締め付けて、ノブ７７の軸部の先端部をアウターパイプ７１の外周面に押し当てることによって、ベース部材１０に対して固定するようになっている。
【００５６】
１．８  第二突っ張り部材
第二突っ張り部材８０は、図２に示すように、左右一対の支柱部材２０のそれぞれの上端寄りの箇所に取り付けられている。このため、第二突っ張り部材８０も左右一対に設けられる。第二突っ張り部材８０は、便器２の側面とトイレの側壁面との隙間で伸長させ、当該隙間を埋める状態とすることによって、トイレ用手摺り装置１を、便器２に対して動かない状態で固定するものとなっている。
【００５７】
この左右一対の第二突っ張り部材８０は、上述した左右一対の第一突っ張り部材７０と相まって、トイレ用手摺り装置１を、便器２の左側の側面及び右側の側面のそれぞれに対して、上下及び前後に離れた２点（左右で計４点）で固定する。このような固定態様を採用することで、トイレ用手摺り装置１を、便器２に対して動かない状態でよりしっかりと固定することができる。
【００５８】
第二突っ張り部材８０は、内方（便器２に近づく向き）に伸長できるのであれば、その構造を特に限定されない。第一実施態様のトイレ用手摺り装置１においては、図１に示すように、それぞれの第二突っ張り部材８０を、アウターパイプ８１と、アウターパイプ８１の内端部（便器２側の端部）に取り付けられたナット（図示省略）に対して螺合された螺合軸８２とで構成している。
【００５９】
螺合軸８２は、それを回転させ、アウターパイプ８１（より正確にはナット）に対して進退させることで、螺合軸８２の突出長さ（アウターパイプ８１の内端部から内方に突出する長さ）を連続的に調節することができるようになっている。これにより、第二突っ張り部材８０の長さを微調整することができる。螺合軸８２の内端部には、便器２の側面の前寄り上部に当接させる第二便器当接部８２ａが設けられている。この第二便器当接部８２ａは、一体型連結部材３０に曲げモーメントを生じない程度の力で、便器２に軽く当接させる。
【００６０】
２．第二実施態様のトイレ用手摺り装置
続いて、第二実施態様のトイレ用手摺り装置１について説明する。第二実施態様のトイレ用手摺り装置１については、上述した第一実施態様のトイレ用手摺り装置１と異なる部分に絞って説明する。第二実施態様のトイレ用手摺り装置１で言及しない構成については、第一実施態様のトイレ用手摺り装置１で述べたものと同様の構成を採用することができる。
【００６１】
図６は、第二実施態様のトイレ用手摺り装置１を便器２に取り付けて手摺り部材４０を内側位置にしたときを示した斜視図である。図７は、第二実施態様のトイレ用手摺り装置１を示した斜視図である。図８及び図９は、第二実施態様のトイレ用手摺り装置１を便器２に取り付けた状態を、（ａ）上方、（ｂ）前方及び（ｃ）側方から見た状態をそれぞれ示した図であり、図８は、手摺り部材４０が内側位置にあるときを、図９は、手摺り部材４０が外側位置にあるときを示している。
【００６２】
第二実施態様のトイレ用手摺り装置１は、図６〜９に示すように、補助用手摺り部材９０を備えている。補助用手摺り部材９０は、上述した手摺り部材４０と同様、左右一対に設けられている。ただし、補助用手摺り部材９０は、手摺り部材４０よりも外方に位置し、手で掴む部分（水平部分）が高くなっている。このように、手摺り部材４０とは高さ等の異なる補助用手摺り部材９０を設けることで、便器２に対して立ち座りする際の動作にバリエーションを持たせることができる。また、上述した便意を催させる運動やフレイル予防の運動にバリエーションを持たせることも可能になる。
【００６３】
補助用手摺り部材９０の形態や設け方は、特に限定されない。第二実施態様のトイレ用手摺り装置１において、それぞれの補助用手摺り部材９０は、金属製のパイプを逆Ｊ字状に折り曲げて形成しており、その前側下端部を、ベース部材１０の前端部近傍に固定し、その後側下端部を、支柱部材２０の上下方向中間位置よりもやや上側に設けた取付部材２４に固定している。
【００６４】
また、第二実施態様のトイレ用手摺り装置１では、一体型連結部材３０の中央部３２の下側に、支持脚３４を設けている。この支持脚３４の下端は、床面に当接される。この支持脚３４を設けたことによって、足載せ部（中央部３２）を下側から支持し、足載せ部（中央部３２）に大きな荷重が加わっても、足載せ部（中央部３２）が下側に沈み込まないようにすることが可能となっている。このため、一体型連結部材３０をさらに細くして、トイレ用手摺り装置１のさらなる軽量化を図りながら、一体型連結部材３０と一体に設けられた中央部３２を足載せ部として利用することも可能となっている。
【００６５】
３．用途
本発明のトイレ用手摺り装置１は、各種の様式の便器２に取り付けることができる。本発明のトイレ用手摺り装置１を設置すると、便器２に対する立ち座りを楽に行うだけでなく、排便時の姿勢を安定させることができる。このため、本発明のトイレ用手摺り装置１は、身体の不自由な人がいる家庭や、そのような人が利用する施設（病院やリハビリ施設や介護施設等）のトイレに設置するものとして好適である。
【００６６】
また、本発明のトイレ用手摺り装置１を設置すると、排便時に上記の快便姿勢をとりやすくなるだけでなく、便意を催す運動を手軽に行うことも可能になる。加えて、フレイル予防の運動を手軽に行うことも可能になる。このため、本発明のトイレ用手摺り装置１は、身体が不自由でない人にとっても有用なものとなっている。したがって、身体の不自由な人がいない家庭や、そのような人が利用する施設のトイレにも設置することができる。
【符号の説明】
【００６７】
１    トイレ用手摺り装置
２    便器
２ａ  便座
２ｂ  蓋
１０    ベース部材
２０    支柱部材
２１    位置決めピン
２２    後側ストッパー
２３    前側ストッパー
２４    取付部材
３０    一体型連結部材
３１    端部区間
３２    中央区間（中央部）
３３    中途区間
３４    支持脚
４０    手摺り部材
４１    取付基部
４２    本体部
４３    ピン受け部材
５０    膝当て部材
６０    腰当て部材
６１    端部区間
６２    中央区間（中央部）
６３    中途区間
７０    第一突っ張り部材
７１    アウターパイプ
７２    インナーパイプ
７２ａ  第一便器当接部
７３    ナット
７４    螺合軸
７４ａ  側壁面当接部
７５    ボルト
７６    ブラケット
７７    ノブ
８０    第二突っ張り部材
８１    アウターパイプ
８２    螺合軸
８２ａ  第二便器当接部
９０    補助用手摺り部材
【要約】
【課題】
高齢者や身体障碍者等、身体の不自由な人がトイレを容易に使えるようにするだけでなく、フレイルや便秘の予防にも有効なトイレ用手摺り装置を提供する。
【解決手段】
洋式の便器２に取り付けて使用されるトイレ用手摺り装置１を、便器２の左側及び右側の床面に設置される一対のベース部材１０と、それぞれのベース部材１０から上向きに立設された一対の支柱部材２０と、一対の支柱部材２０を左右に連結する状態でそれぞれの支柱部材２０に一体化され、便器２に前方から宛がわれる一体型連結部材３０と、それぞれの支柱部材２０の上部に取り付けられた一対の手摺り部材４０とを備えたものとし、一対の手摺り部材４０を、便器２に寄った内側位置と便器２から外側に移動した外側位置との間で移動可能な構造とするとともに、一体型連結部材３０の中央部３２を、前方に突出させて足載せ部として利用することができるようにした。
【選択図】  図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0006714304.tif 000008
【図８】
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【図９】
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