(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関のシリンダヘッドに取り付けられる筒状のハウジングと、
前記ハウジング内に保持された筒状の碍子と、
前記碍子内に保持されるとともに、前記内燃機関の燃焼室内に突設された先端部を有する中心電極と、
前記燃焼室内において前記中心電極と離隔して設けられ、前記ハウジングに固定された一端部から前記中心電極の前記先端部に向かって延設された接地電極と、を備え、
前記接地電極のうち、前記中心電極の前記先端部を向いた第一面は、熱の出入りを遮断する断熱膜が形成された断熱面であり、
前記接地電極は、前記燃焼室に混合気を吸入する吸気開口の逆側に前記第一面を向けて設けられ、
前記接地電極のうち、前記第一面と逆側を向いた第二面は、前記断熱膜が形成されない露出面である
ことを特徴とする、点火プラグ。
【請求項２】
前記ハウジングが、前記碍子の外周面との間に、前記燃焼室に開放された隙間を介して設けられた内壁面を有し、
前記ハウジングの前記内壁面および前記碍子の前記外周面は、前記断熱膜が形成された断熱面である
ことを特徴とする、請求項１記載の点火プラグ。
【請求項３】
前記ハウジングが、前記接地電極の前記一端部と結合されるとともに前記燃焼室内に突設された端部を有し、
前記ハウジングの前記端部の外壁面は、前記断熱膜が形成されない露出面である
ことを特徴とする、請求項１又は２記載の点火プラグ。
【請求項４】
前記断熱膜の材料は、被断熱面の材料に比べて、熱容量が小さく、かつ熱伝導率が低い
ことを特徴とする、請求項１〜３の何れか１項に記載の点火プラグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関において圧縮された混合気に点火する点火プラグに関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関（エンジン）は、そのサイクルごとに燃焼が異なる（図示仕事が変動する）ことが知られている。この燃焼の変動率（すなわち、図示平均有効圧の変動率COV of IMEP；Coefficient of Variation of Indicated Mean Effective Pressure）が高くなると、内燃機関の出力が不安定になるという課題があり、車両に搭載された内燃機関の場合にはドライバビリティの低下を招く虞がある。
【０００３】
従来、上述の課題に対し、燃焼変動率を低下させる種々の手法が提案されている。その一種として、燃焼変動率に相関する初期燃焼期間を短縮するようにした手法が存在する。初期燃焼期間とは、点火プラグが混合気に点火してから、燃焼室内に導入された燃料量の10%が燃焼するまでの時間である。一般に、この初期燃焼期間が短いほど、燃焼変動率が低下することが知られている。すなわち、初期燃焼期間を短縮することで、燃焼変動率を低下させることができ、内燃機関の出力を安定化することができる。
【０００４】
初期燃焼期間を短縮する具体的な手法としては、内燃機関のシリンダヘッドにおいて燃焼室を構成する面のうち、点火プラグ取付孔の近傍に断熱材を配置することが挙げられる（特許文献１参照）。この手法によれば、初期火炎の生成に寄与する点火プラグ周辺の混合気が断熱材から受熱して高温になるため、着火性が向上し、初期燃焼期間が短縮されうる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開2011-99379号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、初期燃焼期間には、点火プラグの放電と燃料の燃焼とによって生成された火炎の熱エネルギーが、シリンダヘッドの壁面だけでなく点火プラグ自身によっても奪われる。つまり、点火プラグが火炎の熱エネルギーを吸収することにより、火炎の成長が妨げられ、初期燃焼期間が長期化するという課題がある。
【０００７】
本件は、上述のような課題に鑑み創案されたものであり、点火プラグに関し、初期燃焼期間を短縮することを目的の一つとする。なお、この目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本件の他の目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）ここで開示する点火プラグは、内燃機関のシリンダヘッドに取り付けられる筒状のハウジングと、前記ハウジング内に保持された筒状の碍子と、前記碍子内に保持されるとともに、前記内燃機関の燃焼室内に突設された先端部を有する中心電極と、前記燃焼室内において前記中心電極と離隔して設けられ、前記ハウジングに固定された一端部から前記中心電極の前記先端部に向かって延設された接地電極と、を備える。前記接地電極のうち、前記中心電極の前記先端部を向いた第一面は、熱の出入りを遮断する断熱膜が形成された断熱面であり、前記接地電極は、前記燃焼室に混合気を吸入する吸気開口の逆側に前記第一面を向けて設けられ、前記接地電極のうち、前記第一面と逆側を向いた第二面は、前記断熱膜が形成されない露出面である。
【００１０】
（２）前記ハウジングが、前記碍子の外周面との間に、前記燃焼室に開放された隙間を介して設けられた内壁面を有することが好ましい。この場合、前記ハウジングの前記内壁面および前記碍子の前記外周面は、前記断熱膜が形成された断熱面であることが好ましい。
【００１１】
（３）前記ハウジングが、前記接地電極の前記一端部と結合されるとともに前記燃焼室内に突設された端部を有することが好ましい。この場合、前記ハウジングの前記端部の外壁面は、前記断熱膜が形成されない露出面であることが好ましい。
（４）前記断熱膜の材料は、被断熱面の材料に比べて、熱容量が小さく、かつ熱伝導率が低いことが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
接地電極のうち、中心電極の先端部を向いた第一面が、断熱膜が形成された断熱面であるため、第一面から接地電極内への伝熱を抑えることができ、接地電極に奪われる熱エネルギーを低減することができる。そのため、初期燃焼期間を短縮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施形態に係る点火プラグが適用されたエンジンの構造を模式的に示す断面図である。
【図２】エンジンのシリンダヘッドを燃焼室下側から見た模式図である。
【図３】（ａ）は第一実施形態に係る点火プラグの側面図であり、（ｂ）はその要部を軸方向に切断した部分断面図である。
【図４】（ａ）は第二実施形態に係る点火プラグの側面図であり、（ｂ）はその要部を軸方向に切断した部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図面を参照して、実施形態としての点火プラグについて説明する。なお、以下に示す実施形態はあくまでも例示に過ぎず、以下の実施形態で明示しない種々の変形や技術の適用を排除する意図はない。本実施形態の各構成は、それらの趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができるとともに、必要に応じて取捨選択することができ、あるいは適宜組み合わせることが可能である。
以下の説明では、気筒の中心軸が鉛直となるように内燃機関を配置した状態（吸気ポート及び排気ポートが上方に位置する状態）を基準として、この内燃機関およびこれに適用された点火プラグの上下方向を定める。
【００１５】
［１．第一実施形態］
［１−１．構成］
本実施形態に係る点火プラグ１は、図１に示すエンジン１０に適用される。このエンジン１０は、気筒内（燃焼室１７）で燃料を燃焼させることにより動力を発生させる内燃機関である。エンジン１０の燃料噴射方式は、吸気ポート噴射である。すなわち、エンジン１０の吸気ポート１８には、霧状の燃料を噴射するインジェクタ１６が設けられる。
【００１６】
エンジン１０のシリンダヘッド１１とシリンダブロック１２の内周面とピストン１３の上面とで囲まれた空間は、燃料を燃焼させる燃焼室１７として機能する。シリンダヘッド１１において燃焼室１７に臨む表面は、吸気ポート１８が接続される傾斜面と排気ポート１９が接続される傾斜面とを三角屋根形状に付き合わせてなるペントルーフ型（切妻屋根型）に形成される。この表面には、吸気ポート１８に繋がる吸気開口１１ａと、排気ポート１９に繋がる排気開口１１ｂとが形成される。
【００１７】
吸気開口１１ａ及び排気開口１１ｂは、気筒の中心軸Ｏを挟んで互いに対向配置される。つまり、中心軸Ｏに対して吸気開口１１ａが位置する側（以下「吸気側」ともいう）と排気開口１１ｂが位置する側（以下「排気側」ともいう）とは互いに逆側になる。吸気開口１１ａは、吸気ポート１８から燃焼室１７へ混合気を吸入する。一方、排気開口１１ｂは、燃焼室１７から排気ポート１９へ燃焼ガスを排出する。吸気開口１１ａには吸気弁１４が設けられる。また、排気開口１１ｂには排気弁１５が設けられる。これらの吸気開口１１ａ，排気開口１１ｂ，吸気弁１４，排気弁１５は、一つの気筒に対してそれぞれが二個ずつ設けられる。
【００１８】
図２に示すように、吸気ポート１８は、一本の通路を二つの吸気開口１１ａに向かって分岐させたサイアミーズ形状を有する。同様に、排気ポート１９は、二つの排気開口１１ｂのそれぞれに接続された二本の通路を一本に合流させたサイアミーズ形状を有する。なお、図２では、吸気弁１４及び排気弁１５を省略している。
【００１９】
シリンダヘッド１１には、点火プラグ１を取り付けるための取付孔１１ｈが穿設される。取付孔１１ｈは、気筒の中心軸Ｏと同軸上に形成され、二つの吸気開口１１ａ及び二つの排気開口１１ｂのそれぞれと離隔して（干渉せずに）設けられる。シリンダヘッド１１において取付孔１１ｈを囲む壁面には、雌ネジが加工される。
【００２０】
点火プラグ１は、火花放電を起こすことにより、圧縮された混合気に点火するスパークプラグである。点火プラグ１は、シリンダヘッド１１の取付孔１１ｈに対して上方から嵌め込まれ、その軸心（後述する中心電極４の延びる方向）が気筒の中心軸Ｏと一致するように取り付けられる。図３（ａ），（ｂ）に示すように、点火プラグ１は、ハウジング２，碍子３，中心電極４，側極５を備える。
【００２１】
ハウジング２は、シリンダヘッド１１に固定される主体金具であり、金属材料により筒状に形成される。ハウジング２は、上方から下方へ順に設けられた加締め部２１，係合部２２，座部２３，固定部２４，テーパ部２５を有する。加締め部２１は、碍子３に対して加締められることで碍子３を保持する部位である。係合部２２は、点火プラグ１をシリンダヘッド１１に取り付けるための工具が係合する部位であり、この工具に対応した形状に形成される。座部２３は、シリンダヘッド１１に対して据えられる部位であり、他の部位よりも径方向に張り出した形状に形成され、シリンダヘッド１１に接して設けられる。座部２３とシリンダヘッド１１との間には、図示しないガスケットが設けられる。
【００２２】
固定部２４は、シリンダヘッド１１の取付孔１１ｈ内に固定される部位であり、雄ネジが加工された外壁面２４ａと、滑らかな円筒面状に形成された内壁面２４ｂとを有する。テーパ部２５（端部）は、燃焼室１７内に突設される部位であり、下方にいくほど直径（テーパ部２５の外径）が縮小されたテーパ状の外壁面２５ａと、滑らかな円筒面状に形成された内壁面２５ｂとを有する。テーパ部２５の最大外径は、固定部２４の外壁面２４ａの谷径（最小径）よりも小さく形成される。以下、固定部２４の内壁面２４ｂ及びテーパ部２５の内壁面２５ｂをまとめて「ハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂ」という。
【００２３】
碍子３は、ハウジング２と中心電極４とを電気的に絶縁するものであり、絶縁性および耐熱性を有する材料（例えばアルミナといったセラミックス）により筒状に形成される。碍子３は、ハウジング２内に保持され、ハウジング２と中心電極４との間に介在する。碍子３は、上方から下方へ順に設けられた頭部３１，胴部３２，脚部３３を有する。頭部３１は、ハウジング２と中心電極４の上端部４１との間を絶縁するための部位であり、ハウジング２よりも上方に突出して設けられる。胴部３２は、ハウジング２の加締め部２１，係合部２２及び座部２３内に収容される部位である。
【００２４】
脚部３３は、ハウジング２と非接触に設けられる部位であり、下方にいくほど外径が縮小されたテーパ状に形成される。脚部３３の外周面３３ａとハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂとの間には、燃焼室１７に開放された隙間（ガスポケット）Ｓが設けられる。脚部３３は、その下端部を除いてハウジング２の固定部２４及びテーパ部２５内に収容される。つまり、脚部３３の下端部はハウジング２よりも下方（すなわち燃焼室１７内）に突出して設けられる。
【００２５】
中心電極４及び側極５は、相互間に電圧が加わると火花放電を生じるものであり、互いに非接触に配設される。これらの中心電極４及び側極５は何れも、耐熱性を有する金属材料（例えばニッケル合金）により棒状に形成される。中心電極４は、碍子３内に保持される。また、側極５は、ハウジング２のテーパ部２５に結合され、燃焼室１７内に設けられる。
【００２６】
中心電極４は、点火プラグ１の電気的接続端子として機能する上端部４１と、側極５との間に火花放電を生じる下端部４２（先端部）とを有する。中心電極４の上端部４１は、碍子３よりも上方に突出して設けられ、図示しない電源に接続される。中心電極４の下端部４２は、針形状に形成され、碍子３よりも下方（すなわち燃焼室１７内）に突出して設けられる。
【００２７】
側極５（接地電極）は、ハウジング２のテーパ部２５に結合された一端部５１から中心電極４の下端部４２に向かって延設される。側極５の他端部５２は、中心電極４の下端部４２よりも下方において中心軸Ｏと交差し、中心軸Ｏよりも僅かにずれた位置に設けられる。側極５において中心軸Ｏと交差する位置には、針形状の電極片５３が中心電極４の下端部４２に向けて突設される。電極片５３と中心電極４の下端部４２との間には、放電用のギャップＧが設けられる。
【００２８】
側極５は、側面視でＬ字状に屈曲した形状に形成されている。すなわち、側極５は、一端部５１から下方に向かって延びた部位と、この部位と略直角に延びた部位とを有する。側極５の横断面（一端部５１から他端部５２へ向かう方向と直交する断面）は、ほぼ一様な矩形状に形成される。以下、側極５のうち、中心電極４の下端部４２を向いた面を内面５Ａ（第一面）といい、この内面５Ａと逆側の面を外面５Ｂ（第二面）という。また、側極５の他端部５２において内面５Ａ及び外面５Ｂと直交する面を先端面５Ｃといい、残りの二つの面を側面５Ｄという。
【００２９】
図３（ａ），（ｂ）に模様で示すように、点火プラグ１の一部の表面には、熱の出入りを遮断する断熱膜が形成される。本実施形態では、ハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂと、ハウジング２のテーパ部２５の外壁面２５ａと、碍子３の脚部３３の外周面３３ａと、側極５の内面５Ａとのそれぞれに、断熱膜が形成されている。つまり、本実施形態の側極５は、内面５Ａのみが、断熱膜が形成された断熱面であり、外面５Ｂ，先端面５Ｃ及び側面５Ｄは、断熱膜が形成されない露出面である。
【００３０】
断熱膜は、被断熱面の材料に比べて、熱容量が小さく、且つ、熱伝導率が低い材料で形成される。すなわち、断熱膜は、被断熱面への熱の出入りを遮断するとともに、自身の温度が周囲の温度に追従しやすい性質（いわゆるスイング特性）を有する。例えば、被断熱面の材料が鉄である場合には、断熱膜の材料としてアルミニウムを適用しうる。また、被断熱面の材料がアルミニウムである場合には、断熱膜の材料としてスズやビスマスを適用しうる。更に、被断熱面の材料がアルミニウムである場合には、断熱膜として特開2015-31226号公報に記載された陽極酸化皮膜を適用してもよい。ただし、碍子３の脚部３３の外周面３３ａに形成される皮膜（断熱膜）は、絶縁性の高い材料とする必要がある。
【００３１】
図１及び図２に示すように、点火プラグ１は、内面５Ａが排気側を向くように取り付けられる。すなわち、側極５は、排気開口１１ｂ（吸気開口１１ａの逆側）に内面５Ａを向けて設けられる。より具体的には、図２に示すように、シリンダヘッド１１の下面視で側極５の中心線を延長させた直線Ｌ１が、二つの吸気開口１１ａの各中心点Ｐから中心軸Ｏを通る直線Ｌ２で挟まれた排気側の領域Ａ内に入るように、点火プラグ１の向きが設定される。
【００３２】
［１−２．作用，効果］
点火プラグ１の中心電極４と側極５との間（すなわち放電用のギャップＧ）に火花放電が生じると、燃焼室１７内の混合気が点火されて火炎が生成される。この火炎は、ギャップＧから広がっていく。このとき、点火プラグ１においてギャップＧに隣接する側極５の内面５Ａが火炎によって温められる。言い換えると、火炎の熱エネルギーが側極５の内面５Ａによって奪われる。
【００３３】
また、燃焼室１７に開放された隙間Ｓには、燃焼室１７から高温のガスが流れ込む。そのため、点火プラグ１において隙間Ｓに面するハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂと碍子３の外周面３３ａとは、この高温のガスによって温められる。言い換えると、燃焼室１７内の熱エネルギーがハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂ及び碍子３の外周面３３ａによって奪われる。
【００３４】
（１）上述の点火プラグ１によれば、側極５のうち、中心電極４の下端部４２を向いた内面５Ａに断熱膜が形成される（内面５Ａが断熱面である）ため、内面５Ａから側極５内への伝熱を抑えることができる。これにより、中心電極４と側極５との間に生じた火炎が広がっていくときに、側極５によって奪われる火炎の熱エネルギーを低減することができる。そのため、火炎の成長速度低下を抑制することができ、初期燃焼期間を短縮することができる。したがって、燃焼変動率を低下させることができ、エンジン１０の出力を安定化することができる。
【００３５】
また、燃焼室内に火炎の広がりが遅い部分があると（火炎の広がりに偏りがあると）、燃焼室端への火炎到達が遅れて、エンドガスで自着火が発生する原因となる。これに対し、点火プラグ１によれば、上述のように側極５に奪われる熱エネルギーを低減することができるため、点火プラグ１において側極５が延在する側とその逆側（本実施形態では吸気側と排気側）とで火炎の広がりに偏りが生じにくくすることができ、エンドガスによる自着火の発生を抑制することができる。
【００３６】
（２）上述の点火プラグ１は、側極５が吸気開口１１ａの逆側に内面５Ａを向けて設けられるため、吸気開口１１ａから吸入される混合気中の燃料液滴が内面５Ａの断熱膜に付着することを抑制することができる。そのため、側極５の内面５Ａに形成された断熱膜の断熱性能を適切に保つことができ、初期燃焼期間をより確実に短縮することができる。
【００３７】
（３）上述の点火プラグ１は、側極５のうちの外面５Ｂには断熱膜が形成されない（外面５Ｂが露出面である）ため、外面５Ｂに断熱膜が形成される場合と比べて外面５Ｂの温度を上昇しやすくすることができ、外面５Ｂに付着した燃料液滴の気化を促進することができる。これにより、エンジン１０の燃焼を安定化することができるとともに点火プラグ１の燻りや点火プラグ１へのデポジット形成を抑制することができ、エンジン１０の排ガス性能を高めることができる。
【００３８】
また、上述の点火プラグ１は、側極５が外面５Ｂを吸気開口１１ａに向けた状態で設けられるため、外面５Ｂを吸気に触れやすくすることができ、吸気を利用して外面５Ｂを冷やすことができる。つまり、外面５Ｂに断熱膜を形成しないことにより、側極５の熱を適度に放出することができ、ノッキングの発生を抑制することができる。
【００３９】
（４）上述のハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂ及び碍子３の外周面３３ａには断熱膜が形成される（内壁面２４ｂ，２５ｂ及び外周面３３ａが断熱面である）ため、内壁面２４ｂ，２５ｂからハウジング２内への伝熱及び外周面３３ａから碍子３内への伝熱を抑えることができる。これにより、ハウジング２及び碍子３によって奪われる燃焼室１７内の熱エネルギーを低減することができ、燃焼室１７内の温度上昇を促進することができる。そのため、火炎の成長速度低下をより抑えることができ、初期燃焼期間をより短縮することができる。
【００４０】
（５）上述の断熱膜の材料は、被断熱面（例えば側極５の内面５Ａ）の材料に比べて、熱容量が小さく、かつ熱伝導率が低いため、被断熱面の温度を周囲の温度に追従させることができるとともに、被断熱面を適切に断熱することができる。そのため、ノッキングの発生を抑制することができ、かつ、初期燃焼期間を短縮することができる。
【００４１】
［２．第二実施形態］
図４（ａ），（ｂ）に示すように、本実施形態に係る点火プラグ１′は、上述の第一実施形態に係る点火プラグ１と比べて断熱膜が形成される部位が異なる。以下の説明では、上述の第一実施形態で説明した要素と同一または対応する要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００４２】
図４（ａ），（ｂ）に模様で示すように、本実施形態の点火プラグ１′は、側極５の全面，ハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂ及び碍子３の脚部３３の外周面３３ａのそれぞれが、断熱膜が形成された断熱面として設けられている。つまり、本実施形態に係る点火プラグ１′は、上述の第一実施形態に係る点火プラグ１に対して、テーパ部２５の外壁面２５ａに断熱膜が形成されていない（テーパ部２５の外壁面２５ａが露出面である）点と、側極５の外面５Ｂ，先端面５Ｃ及び側面５Ｄに断熱膜が形成されている（外面５Ｂ，先端面５Ｃ及び側面５Ｄが何れも断熱面である）点とが異なる。
【００４３】
本実施形態に係る点火プラグ１′によれば、側極５の内面５Ａに加えて外面５Ｂにも断熱膜が形成される（外面５Ｂが断熱面である）ため、内面５Ａから側極５内への伝熱だけでなく、外面５Ｂから側極５内への伝熱をも抑えることができる。これにより、中心電極４と側極５との間に生じた火炎が広がっていくときに、側極５によって奪われる火炎の熱エネルギーをより低減することができる。そのため、火炎の成長速度低下をより抑えることができ、初期燃焼期間をより短縮することができる。また、点火プラグ１′によれば、側極５の先端面５Ｃ及び側面５Ｄにも断熱膜が形成される（先端面５Ｃ及び側面５Ｄが断熱面である）ため、初期燃焼期間を更に短縮することができる。
【００４４】
また、点火プラグ１′によれば、側極５の全面に断熱膜が形成されるため、断熱膜を形成する作業が容易になる。つまり、断熱膜を形成するときに、側極５において断熱膜が形成される断熱面と形成されない露出面とを区別する必要がなくなるので、点火プラグ１′の製造が容易になる。
【００４５】
また、点火プラグ１′によれば、ハウジング２のテーパ部２５の外壁面２５ａには断熱膜が形成されない（テーパ部２５の外壁面２５ａが露出面である）ため、テーパ部２５の放熱性を高めることができ、側極５の一端部５１を放熱しやすくすることができる。これにより、たとえ側極５の全面に断熱膜が形成されていたとしても、側極５の熱をテーパ部２５から適度に放出することができ、ノッキングの発生を抑制することができる。
【００４６】
［３．変形例］
上述した実施形態に関わらず、それらの趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。本実施形態の各構成は、必要に応じて取捨選択することができ、あるいは適宜組み合わせてもよい。
【００４７】
上述の実施形態で示した点火プラグ１，１′において、断熱膜が形成される部位（断熱面）は上述のものに限られない。断熱膜は、少なくとも点火プラグ１，１′の側極５の内面５Ａに形成されればよい。つまり、上述の点火プラグ１，１′において、側極５の内面５Ａ以外の面（例えば、ハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂ及び碍子３の脚部３３の外周面３３ａ）は露出面であってもよい。また、上述の点火プラグ１，１′において、側極５の全面と、ハウジング２の内壁面２４ｂ，２５ｂと、ハウジング２のテーパ部２５の外壁面２５ａと、碍子３の脚部３３の外周面３３ａとのそれぞれが断熱面であってもよい。
【００４８】
断熱膜の材料は、少なくとも、被断熱面の材料に対して熱伝導率が低いものであればよい。すなわち、上述の断熱膜は、被断熱面の材料に比べて熱容量が大きい材料で形成されてもよい。なお、断熱膜を被断熱面に形成する方法は特に限定されない。断熱膜は、例えば、被断熱面に対して液状の断熱材料を噴霧または塗布することにより形成されてもよいし、容器に入れた液状の断熱材料に被断熱面を浸すことにより形成されてもよい。
【００４９】
上述の点火プラグ１，１′の軸心や点火プラグ１，１′を取り付けるための取付孔１１ｈは、気筒の中心軸Ｏと同軸上に設けられていなくてもよい。また、点火プラグ１，１′のテーパ部２５の外壁面２５ａは、テーパ状に形成されていなくてもよい。さらに、点火プラグ１，１′の碍子３の脚部３３は、その下端部がハウジング２よりも下方に突出して設けられていなくてもよい（すなわち、点火プラグ１，１′の脚部３３はハウジング２の固定部２４に内包されていてもよい）。また、側極５の他端部５２は、中心電極４の下端部４２よりも下方で中心軸Ｏと交差していなくてもよい。
【００５０】
上述の点火プラグ１，１′が適用される内燃機関は、上述のエンジン１０に限られない。例えば、上述の点火プラグ１，１′は、気筒内に燃料を直接的に噴射する直噴エンジンに適用されてもよい。また、上述の実施形態で示した吸気開口１１ａ，排気開口１１ｂ，吸気弁１４，排気弁１５の各個数は、二個に限定されない。例えば、吸気開口１１ａ及び吸気弁１４は、一つの気筒に対してそれぞれが一個ずつ設けられてもよい。また、吸気ポート１８及び排気ポート１９は、サイアミーズ形状を有していなくてもよい。
【符号の説明】
【００５１】
１，１′  点火プラグ
２  ハウジング
３  碍子
４  中心電極
５  側極（接地電極）
５Ａ  内面（第一面）
５Ｂ  外面（第二面）
１０  エンジン（内燃機関）
１１  シリンダヘッド
１１ａ  吸気開口
１７  燃焼室
２４ｂ  内壁面
２５  テーパ部（端部）
２５ａ  外壁面
２５ｂ  内壁面
３３ａ  外周面
４２  下端部（先端部）
５１  一端部
Ｓ  隙間
【図１】
0006645168.tif 000002
【図２】
0006645168.tif 000003
【図３】
0006645168.tif 000004
【図４】
0006645168.tif 000005