(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）第一の石膏ボードおよび第二の石膏ボードを得ること；
（ｂ）複数の中空球体並びにアクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せからなる群から選択されるバインダーを含み；前記中空球体は固体障壁によって拘束された内蔵空気から構成され、前記中空球体はＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも２５０ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し；前記球体の密度は０．００１５ｌｂ／ｉｎ３（約０．０４ｇ／ｃｍ３）〜０．０４ｌｂ／ｉｎ３（約１．１ｇ／ｃｍ３）である、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５により測定される１５，６００ｃＰ〜２３，０００ｃＰの粘度を有し、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５により測定される１５体積％未満の収縮率を有する、乾式目地材を得ること；
（ｃ）２枚のボードの端部が目地を形成するように、２枚のボードを継ぎ合わせること；並びに
（ｄ）目地が前記目地材で充填されるまで、目地に前記目地材を噴霧すること、
を含む、壁設置法。
【請求項２】
前記目地材を得る工程が、
（ａ）湿潤組成物の３重量％〜９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；
（ｂ）湿潤組成物の５重量％〜２５重量％の含量の中空球体；
（ｃ）湿潤組成物の０．００１重量％〜５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；
（ｄ）湿潤組成物の０．００１重量％〜３重量％の含量の保湿剤；
（ｅ）湿潤組成物の０．０５重量％〜５重量％の含量の脱泡剤；
（ｆ）湿潤組成物の０．１重量％〜５重量％の含量のレオロジー改質剤；
（ｇ）湿潤組成物の０．１重量％〜１．５重量％の含量の殺生物剤；
（ｈ）湿潤組成物の１重量％〜４０重量％の含量の炭酸カルシウムおよび石灰石のうちの少なくとも一方；
（ｉ）湿潤組成物の０．１重量％〜５重量％の含量の剥離粘土；並びに
（ｊ）水、
から本質的になる前記目地材を配合することにより行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記目地材を目地に噴霧塗布する前に前記目地材の粘度を測定する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記目地材が、硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、炭酸カルシウム、膨張パーライト、炭酸カルシウムマグネシウム、石灰石、硫酸カルシウム二水和物、アタパルジャイト粘土、カオリン粘土、滑石、珪藻土、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つを実質的に含まない、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記中空球体が、石灰ホウケイ酸、ポリスチレン、セラミック、再生ガラス、膨張ガラス、軽量ポリオレフィンビーズ、熱可塑性物質、熱硬化性物質、またはこれらの組合せのうちの１つ以上である、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記目地材が、
（ａ）湿潤組成物の３重量％〜９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；
（ｂ）湿潤組成物の５重量％〜２５重量％の含量の中空球体；
（ｃ）湿潤組成物の０．００１重量％〜５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；および
（ｄ）湿潤組成物の０．００１重量％〜３重量％の含量の保湿剤、
を含む、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本特許出願は、２０１２年９月２５日に出願された米国仮特許出願第６１／７０５，５５１号の利益を主張する、２０１３年３月１５日に出願された米国特許出願第１３／８４２，３４２号の利益を主張する、２０１４年９月２２日に出願された米国特許出願第１４／４９２，９０５号の一部継続特許出願である、２０１５年６月１１日に出願された米国特許出願第１４／７３６，８６１号の利益を主張するものである。前述の特許出願は全て、それらの全体が参照によって本明細書に援用される。
【背景技術】
【０００２】
建築では、様々な種類の被覆材が、内壁および外壁および天井面を形成するためのパネルとして使用される。簡潔さのために、本明細書で使用される場合、用語「壁」は天井も包含すると理解されたい。典型的に、被覆材は、当該技術分野において公知のバルーンフレーム構法等で配置されたフレーム部材に取り付けられたボード（パネルとも称される）の形態をとる。被覆材の例としては、紙で上張りした石膏ボード、繊維マット（例えば、ガラス繊維）等が挙げられる。典型的には、これらおよび他の種類のボードが、適切な寸法に切断された後、例えばネジや釘等でフレーム部材に取り付けられて、複数のボードから形成される壁部を形成する。
【０００３】
このような壁部は通常、美しく、均一で、且つ保護された表面を与えるように仕上げられる。例えば、同一平面に配置された２枚の並んだボードは、垂直な壁および水平な天井に接して、互いの間に目地を形成する。この目地を仕上げるため、目地補強テープが目地に埋め込まれ、テープの下には一層の目地材が敷かれ、テープの上から複数層の目地材が塗布される。隅を形成するとき等に、いくつかのボードがある角度で接触する。補強ビードを利用することで、隅の目地を隠し、隅を保護することができる。補強ビードは留め具を用いてボードに直接取り付けることができ、あるいは、一層の目地材をトリムの下に塗布することで、補強ビードがボードに接着される。次に、設置した補強が、トリム上に塗布される複数層の目地材で覆われる。ボードをフレーム部材に取り付けるのに使用される留め具も、それらの上から塗布される複数層の目地材で覆われる必要がある。種々の目地材塗布が乾燥した後、得られる壁面を研磨および塗装することで、所望の均一で美しい外観を作り上げることができる。
【０００４】
上記の仕上げには様々なレベルがあり得る。例えば、石膏壁板に関しては、Ｇｙｐｓｕｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ文書ＧＡ−２１４および米国材料試験協会（「ＡＳＴＭ」）Ｃ８４０に記載されるような、ゼロ（完全無処理）からレベル５（最高の仕上げレベル）までの６つの石膏ボード仕上げレベルが、当該技術分野において知られている。仕上げレベルは一般的に目地、トリム、および留め具への目地材の塗布回数と一致する。レベル３、４、および５は典型的には建物内の居住空間に使用される。一戸建て住宅においては、レベル４が導入される最も一般的なレベルである。レベル５は使用頻度が低く、通常、壁面全体に目地材の上塗りを塗布する必要がある。
【０００５】
壁組立品を仕上げるための従来のアプローチは、上記のように、十分に満足のいくものではなかった。壁組立品を仕上げるのに従来から使用されている材料は、工程の能率を著しく下げ、効率的に使用するのに高度な熟練度も要する。例えば、既存の目地材は、留め具に塗布される別々の３層、並びに、同一平面内のボード間の平目地および隅の目地に塗布される複数層を必要とする。各々の塗布は個々に乾燥させる必要があり、特に、壁仕上げの際中は他の建設業が通常その建物内で作業することができないため、施工手順にかなりの作業中止時間が生じる。目地材の各層は乾燥に約１日を要することがあり、居住部分が２，４００平方フィート（約１０，０００平方フィートのボードに相当）である家屋の典型的な新築のために、石膏ボードを設置し、平面目地、留め具、およびコーナートリムを仕上げるのに、典型的には約１週間を要し得る。
【０００６】
さらに、複数層の目地材を塗布する必要性は、ボード平面より著しく高い位置での、目地材の取り扱いを使用者に要求する。ボードを肉眼的に平坦に見せるためには（たとえそうではない場合でも）、使用者がボード平面より高い位置で作業する際、適切な外観を達成するのにかなりの技術と技量が要求される。目地材の追加層は、目地が審美的に平坦に見えるように、目地から漸加的により広範なものへと広げていく必要がある。使用者が十分に熟練していない場合、外観は満足のいくものにならない。
【発明の概要】
【０００７】
一態様において、本発明は、１５体積％未満の収縮率、および１５，６００ｃＰ〜２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する、乾式目地材組成物を提供する。目地材は噴霧による塗布に適している。
【０００８】
目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダーを含む、それらから成る、またはそれから本質的になる。組成物は複数の中空球体も含む。球体は、ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有することが望ましい。目地材組成物は、１５，６００〜２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有するように配合され、噴霧による塗布に適切である。
【０００９】
別の態様では、本発明は、（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の量のラテックスエマルションバインダー；（ｂ）ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し、湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の量で存在する、複数の中空球体；（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の量の非イオン性界面活性剤；および（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の量の保湿剤；並びに、所望により、（ｅ）湿潤組成物の約０．０５重量％〜約５重量％の量の脱泡剤；（ｆ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量のレオロジー改質剤；（ｇ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約１．５重量％の量の殺生物剤；（ｈ）湿潤組成物の約１重量％〜約４０重量％の量の、炭酸カルシウムまたは石灰石等の増量剤；および（ｉ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量のカオリン粘土等の剥離粘土から本質的になる、約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する目地材組成物を提供する。
【００１０】
別の態様では、本発明は、約１５，６００ｃＰ〜２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する目地材が目地への噴霧によって塗布される、目地により継ぎ合わされた、２枚の隣接したボードを含む、からなる、または、から本質的になる壁組立品のための、方法を提供する。前記方法のいくつかの実施形態では、たった２回の噴霧塗布のみを必要とする。さらなる実施形態では、１回のみの噴霧塗布を必要とする。目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダーを含む。組成物は複数の中空球体も含む。球体は、ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有することが望ましい。
【００１１】
別の態様では、本発明は、目地により継ぎ合わされた２枚の隣接するボードの壁板組立品を処理する方法を提供する。前記方法は目地テープおよび一層の目地材組成物を目地に塗布することを含む、からなる、または、から本質的になり、目地材は１５，６００ｃＰ〜２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有し、噴霧により塗布される。目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダーを含む。組成物は複数の中空球体も含む。球体は、ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有することが望ましい。ＡＳＴＭ  Ｃ８４０に準拠して評価されるレベル４仕上げを有する壁を得るために、前記方法は噴霧塗布後に目地材を乾燥させ、その後に目地を研磨することをさらに含んでもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は壁組立品の斜視図である。
【図２Ａ】図２Ａは図１の線２−２から実質的に取った二者択一的な断面図であり、図２Ａは比較を目的とした従来のテーパーを図示している。
【図２Ｂ】図２Ｂは図１の線２−２から実質的に取った二者択一的な断面図であり、図２Ｂは本発明の実施形態によるより浅いテーパーを図示している。
【図３Ａ】図３Ａはテーパー付き端部が隣接している２枚の壁板の仕上げ後目地の二者択一的な断面図であり、図３Ａは比較を目的とした、目地材の従来の広い暈しを有する目地を図示している。
【図３Ｂ】図３Ｂはテーパー付き端部が隣接している２枚の壁板の仕上げ後目地の二者択一的な断面図であり、図３Ｂは本発明の実施形態による、ボード平面により近い、目地材のより幅の狭い暈しを図示している。
【図３Ｃ】図３Ｃは直角の（すなわち、テーパー付けしていない）端部が隣接している２枚の壁板の仕上げ後目地の二者択一的な断面図であり、図３Ｃは比較を目的とした、目地材の広い暈しを有する従来の目地を図示している。
【図３Ｄ】図３Ｄは直角の（すなわち、テーパー付けしていない）端部が隣接している２枚の壁板の仕上げ後目地の二者択一的な断面図であり、図３Ｄは本発明の実施形態による、ボード平面により近い、目地材のより幅の狭い暈しを図示している。
【図４Ａ】図４Ａは２枚の壁板から形成される隅に適用される補強トリムを図示する分解斜視図であり、図４Ａは角度（ｘ）を有する出隅を示している。
【図４Ｂ】図４Ｂは２枚の壁板から形成される隅に適用される補強トリムを図示する分解斜視図であり、図４Ｂは角度（ｙ）を有する入隅を示している。
【図５】図５はフレーム骨格に取り付けられた２枚の隣接するボードを図示しており、Ｖ字形の切取内部図は本発明の実施形態によるフレーム部材上の接着剤の存在を示している。
【図６】図６は壁組立品の設置を図示している。
【図７】図７は塗装後の仕上げ済み室内設置（ｒｏｏｍ  ｉｎｓｔａｌｌａｔｉｏｎ）を図示している。
【図８】図８は目地材を堆積する前のテープを貼られた目地を図示しており、図８は、本発明の実施形態による、隅用補強トリムを図示している。
【図９】図９は、本発明の実施形態による、圧力接着（ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ａｄｈｅｓｉｖｅ）により入隅に取り付け中の隅用補強トリムを図示している。
【図１０】図１０は、本発明の実施形態による、ローラーデバイスを用いた補強トリム（ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｍｅｎｔ  ｔｒｉｐ）の隅への据え付け図示している。
【図１１】図１１は、本発明の実施形態による、ローラーデバイスを用いた補強トリム（ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｍｅｎｔ  ｔｒｉｐ）の隅への据え付け図示している。
【図１２】図１２は、本発明の実施形態による、隅用補強トリムを図示している。
【図１３】図１３は、本発明の実施形態による、入隅および出隅に取り付けられた隅用補強トリムを示す壁組立品を図示している。
【図１４】図１４は、本発明の実施形態による、一層の目地材を有する入隅用の補強トリムを図示している。
【図１５】図１５は、本発明の実施形態による、縦（水平方向、図示）方向の目地および突付け目地（垂直方向、図示）の両方に対する一層仕上げの研磨後を図示している。
【図１６】図１６は目地処理を適用された壁組立品設置を図示している。
【図１７】図１７は、本発明の実施形態による、接着剤を有するフレーム部材を示すためのＶカットおよび狭い暈しを示す一層の目地材を有する処理後の壁組立品を図示している。
【図１８】図１８は、比較を目的とした、テープ上への２回の追加の目地材塗布が目地材の広い暈しを必要とし、目地テープが目地材中に包埋される、従来の目地処理系を図示している。
【図１９】図１９は、比較を目的とした、実施例２の試料２Ａに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２０】図２０は、比較を目的とした、実施例２の試料２Ａに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２１】図２１は、比較を目的とした、実施例２の試料２Ａに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２２】図２２は、比較を目的とした、実施例２の試料２Ｂに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２３】図２３は、比較を目的とした、実施例２の試料２Ｂに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２４】図２４は、比較を目的とした、実施例２の試料２Ｂに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２５】図２５は、本発明の実施形態による、実施例２の試料２Ｃに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２６】図２６は、本発明の実施形態による、実施例２の試料２Ｃに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２７】図２７は、本発明の実施形態による、実施例２の試料２Ｃに対する曲げ強度試験の進行を図示している。
【図２８】図２８は、本発明の実施形態による、実施例２の試料２Ｃの曲げ強度を図示している。
【図２９】図２９は、本発明の実施形態による、実施例２の試料２Ｃの曲げ強度を図示している。
【図３０】図３０は、第一亀裂が観察され、インチ単位で測定された時の引張変位（Ｙ軸）、並びに本発明の実施形態による種々の目地材および比較例（Ｘ軸）を示す箱ひげ図である。
【図３１】図３１は、第一亀裂が観察され、ポンド（ｌｂ）単位で測定された時の負荷（ｌｂ）（Ｙ軸）、並びに本発明の実施形態による種々の目地材および比較例（Ｘ軸）を示す箱ひげ図である。
【図３２】図３２は、第一亀裂が観察され、インチ単位で測定された時の剪断変位（Ｙ軸）、並びに本発明の実施形態による種々の目地材および比較例（Ｘ軸）を示す箱ひげ図である。
【図３３】図３３は、第一亀裂が観察され、インチ単位で測定された時の剪断ピーク変位（Ｙ軸）、並びに本発明の実施形態による種々の目地材および比較例（Ｘ軸）を示す箱ひげ図である。
【図３４】図３４は、剪断変位比（すなわち、第一亀裂時の変位に対する接合システム損傷時のピーク変位の比）（Ｙ軸）、並びに本発明の実施形態による種々の目地材および比較例（Ｘ軸）を示す箱ひげ図である。
【図３５】図３５Ａは、８’×８’（約２．４ｍ×約２．４ｍ）の組立品が２”×４”の木製間柱（約５ｃｍ×約１０ｃｍ）から作製される、修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示している。木製間柱は図示されていない。図３５Ｂは、１６インチ（約０．４ｍ）ずつ離して配置した２”×４”木製間柱で構成される、図３５Ａの修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示している。図３５Ｃは、図３５Ｂの修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示しており、ここでは、底部は構造体に強固に固定され、変動する振幅を有する正弦波形を走らせるようプログラムされた水撃ポンプにより左上隅に力が加えられた。
【図３６Ａ】図３６Ａは、厚塗り、すなわち約３／１６インチ（約０．５ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３６Ａは適度な環境、例えば７５°Ｆおよび５０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【図３６Ｂ】図３６Ｂは、厚塗り、すなわち約３／１６インチ（約０．５ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３６Ｂは高温乾燥環境、例えば９５°Ｆおよび１０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【図３６Ｃ】図３６Ｃは、厚塗り、すなわち約３／１６インチ（約０．５ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３６Ｃは低温湿潤環境、例えば４０°Ｆおよび８０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【図３７Ａ】図３７Ａは、薄塗り、すなわち約１／１６インチ（約０．２ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３７Ａは適度な環境、例えば７５°Ｆおよび５０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【図３７Ｂ】図３７Ｂは、薄塗り、すなわち約１／１６インチ（約０．２ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３７Ｂは高温乾燥環境、例えば９５°Ｆおよび１０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【図３７Ｃ】図３７Ｃは、薄塗り、すなわち約１／１６インチ（約０．２ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３７Ｃは低温湿潤環境、例えば４０°Ｆおよび８０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【図３８Ａ】図３８Ａは本発明の目地材を用いた噴霧塗布法を図示しており、図３８Ａは壁板目地上への噴霧塗布を図示している。
【図３８Ｂ】図３８Ｂは本発明の目地材を用いた噴霧塗布法を図示しており、図３８Ｂは未噴霧のテーパーの端部から４インチの幅がある噴霧塗布パターンを図示している。
【図３８Ｃ】図３８Ｃは本発明の目地材を用いた噴霧塗布法を図示しており、図３８Ｃは壁板目地の中央上への噴霧塗布を図示している。
【図３８Ｄ】図３８Ｄは本発明の目地材を用いた噴霧塗布法を図示しており、図３８Ｄは２枚の壁板の入隅に対する噴霧塗布による一回通過を図示している。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
ボード仕上げシステムの態様が開示される。例えば、種々の態様において、噴霧塗布に適した目地材組成物、目地材が噴霧塗布される壁組立品、および目地材の噴霧塗布による壁を処理する方法が開示される。目地材は、好ましくは、低減した収縮性および約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する乾式組成物であり、少なくとも１つのバインダーおよび中空球体を含み、収縮が少ない軽量な配合物をもたらす。目地材組成物は、目地上への噴霧による、好ましい実施形態での一層処理で、塗布され得る。
【００１４】
さらなる実施形態において、隣接する石膏壁板シート間の目地が噴霧塗布により本目地材で処理される、方法が提供される。この方法では、設置過程をさらにより速く完了することができる。いくつかの実施形態では、前記方法は、従来の設置法との比較で３０％〜６０％の時間短縮をもたらす。
【００１５】
種々の実施形態において、本発明は、目地材組成物、ボード仕上げシステム、壁組立品、壁を処理する方法、並びに、例えばボードがぶつかる隅を保護するための補強トリム、留め具、およびテープを含む、上記のいずれかに関連する製品に関する。本発明の種々の態様は、石膏乾式壁、マット貼りボード（例えば、ガラス繊維の表面を有するもの）等の被覆材を含む壁組立品の仕上げにかなりの効率を与え、有利である。例えば、本発明は、Ｇｙｐｓｕｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ文書ＧＡ−２１４および／またはＡＳＴＭ  Ｃ８４０（「ｌｅｖｅｌ  ４」）に準拠して、あらゆる所与の所望の仕上げレベル、例えばレベル４仕上げ、に必要とされる工程を有意に少なくして、壁仕上げを達成することを可能にする。結果として、作業中止時間を少なくして、より迅速に壁仕上げを達成することができる。さらに、本発明の態様による壁仕上げは、被覆材の設置中に、使用者による技術をそれほど必要としない。
【００１６】
本発明の一態様は、低い収縮性を示し、且つ、従来の目地材に典型的な２０，０００〜６０，０００ｃＰの範囲の粘度よりもずっと低い粘度である約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度で配合可能な、目地材組成物の、驚くべき予期せぬ発見に基づいている。結果として、本目地材は、有利なことに、従来の目地材よりも少ない層に、噴霧塗装により塗布することができる。
【００１７】
いくつかの実施形態では、ただ一層の目地材が、留め具、目地テープ、または補強トリムに使用される。しかし、所望の仕上げレベルに応じて、所望であれば２層以上（例えば、２層または３層）を噴霧で塗布してもよい。例えば、従来のシステムは、例えば１５％を超える、例えば約１８％以上の、深刻な収縮に悩まされる。本発明の実施形態により収縮はかなり少なくなる。目地材の実施形態はまた、望ましい屈曲性を示し、容易に研磨することができ、望ましくも亀裂を生じない。
【００１８】
前記目地材組成物はより少ない塗りで噴霧塗布することができるため、使用者はボード平面により近い目地材の取り扱いが可能であり、有利である。従来、複数層（例えば、３層以上）システムでは、使用者は、平面錯視を与えるために、目地材を目地から広い範囲に亘って広く暈す必要がある。目地材の厚さがボード平面およびボード目地を著しく超えて高くなった場合、そのような外観を達成するには、使用者のかなりの熟練が要求される。本発明の実施形態による一層の目地材を噴霧塗布することにより、使用者は目地材を広く暈す必要がなくなり、平坦な外観を達成するのに熟練がそれほど必要でなくなる。いくつかの実施形態では、ボードは、本明細書に記載されるように、縦方向の端部において、従来のボードよりも小さなテーパーを有するように、またはテーパーを全く有さないように（すなわち、直角の端部）、特別に設計される。しかし、本目地材は、あらゆるテーパーを有する従来の石膏壁板上に、また、テーパーが全く無い、もしくは部分的にしかテーパーを持たない壁板上にも、噴霧塗布することができる。
【００１９】
他の態様において、本発明は、目地テープに、並びに２枚のボードがある角度でぶつかる場合に（例えば、当該技術分野において理解される、「入」隅または「出」隅）壁隅を隠し保護するために使用される補強トリム複合品の上張り層に、使用することができる特殊な非膨潤性材料を提供する。剛性および支持を得るために、トリムは裏当て（例えば、金属または他の材料を含む）を含むことができる。
【００２０】
接着剤を本発明の種々の態様で使用することができる。いくつかの実施形態では、接着剤は、水性壁装接着剤（例えば、ローマン・アドヘシブス社（Ｒｏｍａｎ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ）により市販されているもの等）、水性結合剤（例えば、ユナイテッド・ステイツ・ジプサム・カンパニー社（Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  Ｇｙｐｓｕｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ）により市販されているもの等）、または水性ラテックスエマルション接着剤（例えば、ＯＳＩによって市販されているもの等）等の水性速乾性接着剤である。例えば、ボードを掛けるのに使用される留め具の数を最小限にするために、そのような接着剤をフレーム部材に塗布することができる。接着剤は、本発明の実施形態による目地テープおよび補強トリムの適用を容易にするためにも使用することができる。
【００２１】
留め具は、本発明の実施形態によれば、一層の目地材を収容するために、使用され得る。例えば、留め具は、くぼみ効果（ｄｉｍｐｌｅｄ  ｅｆｆｅｃｔ）を生み出すために凹面の頭部デザインを含んでいてもよいが、ステープルまたは他の乾式壁用ネジを含む他の留め具も可能である。これらの種々の態様のうちの一つまたは複数を、本発明の実施形態によるボード仕上げシステムで組み合わせることができる。
【００２２】
ここで、本発明の有益な例示的実施形態を描写するために図面を参照する。図１は、留め具１１８によってフレーム部材１１６に取り付けられた３枚のボード１１０、１１２、および１１４を含む壁組立品１００を示している。あらゆる適切な被覆材をボードとして使用可能である。例えば、石膏ボードは通常、サンドイッチ構造の２枚のカバーシートの間に、ポリリン酸塩、澱粉、分散剤、促進剤、凝結遅延剤等の所望の添加剤と共に、結晶石膏が互いにかみ合ったマトリクスを含むコアを含む。コアは、一方または両方のカバーシートに面するコア表面上に配置される上塗り（ｓｋｉｍ  ｃｏａｔ）を所望により含むことができる。本発明は被覆材を製造するための技術に関しては限定されず、ボードは当該技術分野において公知のあらゆる適切な方法で製造可能である。
【００２３】
フレーム部材１１６には、ボード１１０、１１２、および１１４への接着を促進するために、並びに、従来のシステムで使用されるよりも少ない留め具１１８の使用を可能にするために、接着剤１２０が与えられることが望ましい。留め具は目地材で被覆する必要があるため、留め具の数を減らすことは、設置の効率、容易さ、および品質の観点で有益である。
【００２４】
ボード端部は通常、ボードが製造ラインでどのように製造されるかに基づいて、縦方向または横方向として識別される。縦方向に沿った端部は通常は長い方の端部であり、通常、ボード製造中にカバーシート（例えば、紙製）で覆われる。ボード製造では、セメント質のスラリーが（例えば、コンベヤ上を）移動するカバーシートに堆積することで、長い連続したリボン状のボード前駆体がまず形成され、最終的に、当該技術分野において公知の所望の寸法（例えば、４’×８’；４’×１０’；４’×１２’等、ただし、異なる幅および長さ、例えば３６インチ幅のボードあるいは５４インチ幅のボード、が可能である）に横方向に切断される。例えば、ボード１１０は縦方向端部１２２および１２４並びに横方向端部１２６および１２８を有する。同様に、ボード１１２は縦方向端部１３０および１３２並びに横方向端部１３４および１３６を有し、一方、ボード１１４は縦方向端部１３８および１４０並びに横方向端部１４２および１４４を有する。以下の図２Ａおよび図２Ｂで論じられるように、縦方向端部はテーパー付けされているのが典型的である。切断された横方向端部は通常はテーパー付けされていない。
【００２５】
２枚のボードは様々な立体配置で接触して、しばしば継ぎ目と呼ばれる、目地を形成し得る。縦方向端部はテーパー付けされているが、横方向の目地はテーパー付けされていないため、目地の性質はボードのどの端部同士がぶつかっているかに応じて変わる。一方のボードの縦方向端部がもう一方のボードの縦方向ボードとぶつかる場合、縦方向目地が形成され、２つのテーパーが合わさって凹みが形成される。一方のボードの横方向端部がもう一方のボードのの横方向端部とぶつかる場合、テーパーを有さない突付け目地が形成される。図１から分かるように、ボード１１０および１１２は突き合わされることで縦方向目地１４６を形成し、ボード１１２および１１４は突き合わされることで突付け目地１４８を形成する。
【００２６】
ボードの縦方向のテーパー付き端部を示すために、ボード１１０からのテーパーの異なる深さを示す断面図である、図２Ａおよび図２Ｂを参照する。ボードコア２１０は上面２１２および底面２１４を有する。通常、上面２１２に面する上面カバーシートは縦方向端部１２４を覆っており、底面２１４に面する底面紙と接触する。２枚のカバーシートの間にコア２１０を有するボード１１０のサンドイッチ構造は、典型的には、上面２１２が下になるように上下逆さまに形成されると理解されよう。所望であれば、製造中、過剰な水を乾燥させるための窯に投入する前に、ボードを裏返すことができる。コア２１０は所望により、例えば上面２１２および／または底面２１４上に、当該技術分野において公知の上塗りを含むことができる。
【００２７】
図２Ａは、かなりの深さ（Ｄ）を有し、それにより凹み２１８を規定する、従来のテーパー２１６を示している。従来の目地材はかなり収縮し易いことから、目地テープを包埋して乾燥時の収縮を相殺するために、凹み２１８への多量の目地材の受入れに対応するために、深さ（Ｄ）が大きくなっている。かなりの深さ（Ｄ）を有するテーパーは、さらに、従来のシステムで目地材の追加層が取り扱われる、ボード平面を超える高さを低減することにより、使用者を補助するように設計されている。例えば、従来のテーパーは、最深点で約０．０８インチの凹み深さを規定し得る。そのような従来の深さ（Ｄ）がテーパーにある場合でさえ、使用者はボード平面よりかなり高い位置で目地材を扱わなければならず、望ましくない。
【００２８】
図２Ｂは本発明の実施形態による代替的なテーパーを図示している。ボードコア２２０は上面２２２および底面２２４を有する。通常、上面２２２に面する上面カバーシートは縦方向端部１２４を覆っており、底面２２４に面する底面紙と接触する。コア２２０は所望により、例えば上面２２２および／または底面２２４上に、当該技術分野において公知の上塗りを含むことができる。上記のように、製造中、ボードをまず上下逆さまに形成し、所望により反転することができる。
【００２９】
図２Ｂから分かるように、テーパー２２６は、図２Ａに示されるような従来のものよりもかなり小さい深さ（Ｄ）を有する。このようなテーパー２２６は、従来のものより小さく、本発明の実施形態による低収縮性目地材で特に有用となる、凹み２２８を規定する。いくつかの実施形態では、ボードが直角の端部を有するように（すなわち、Ｄ＝ゼロ）、縦方向にもテーパーが設けられない。すなわち、種々の実施形態でテーパーが可能でないことから、テーパー２２６は、約０インチ〜約０．０５インチ、例えば、約０インチ〜約０．０４インチ、０インチ〜約０．０３インチ、０インチ〜約０．０２インチ、０インチ〜約０．０１５インチ、０．００５インチ〜約０．０５インチ、０．００５インチ〜約０．０４インチ、０．００５インチ〜約０．０３インチ、０．００５インチ〜約０．０２インチ、０．００５インチ〜約０．０１５インチ、０．０１インチ〜約０．０５インチ、０．０１インチ〜約０．０４インチ、０．０１インチ〜約０．０３インチ、０．０１インチ〜約０．０２インチ等の最深点において凹み深さを規定し得る。
【００３０】
図３Ａ〜図３Ｄは、２枚の壁板間の目地のレベル４仕上げの様々な配置を示す断面図である。具体的には、図３Ａおよび図３Ｂは２枚のテーパー付きボード（例えば、縦方向に沿って隣接したボード）間の目地を図示しており、図３Ａは比較を目的とした複数層の目地材を有する従来のシステムを図示しており、図３Ｂは本発明の実施形態による一層の目地材を図示している。図３Ｃおよび図３Ｄは、テーパー無しで２つの直角端部が接触している目地（例えば、突付け目地またはテーパー無しの縦方向目地）を図示している。この点に関して、図３Ｃは比較を目的とした従来の複数層システムを図示しており、一方、図３Ｄは本発明の実施形態による一層の目地材塗布を図示している。ボードコアが示されているが、上記のようにカバーシートが適用されてよいことが理解されよう。
【００３１】
図３Ａにおいて、ボード組立品３００は、コア３０４およびテーパー付き端部３０６を有する第一のボード３０２を含む。第二のボード３０８はコア３１０およびテーパー付き端部３１２を含む。テーパー付き端部３０６および３１２は接触してテーパー付き目地３１４を形成する。テープ３１６が目地３１４上に適用される。従来システムは目地３１４上にテープ３１６を包埋するための目地材層３１８を要求する。従来の適用ツールを使用して、テープ３１６および目地材層３１８を一緒に適用することができる。目地材層３１８が乾燥した後、第二目地材層３２０がテープ３１６上に塗布される。次いで、第二層３２０が乾燥した後、第三目地材層３２２が第二層３２０上に塗布される。従来のシステムでは、従来の目地材の化学的性質による著しい収縮に対応するために、これら３つの目地材層３１８、３２０、および３２２が要求される。
【００３２】
図３Ｂは本発明の例示的実施形態による一層システムを図示している。ボード組立品３２４は、コア３２８およびテーパー付き端部３３０を有する第一のボード３２６を含む。第二のボード３３２はコア３３４およびテーパー付き端部３３６を含む。テーパー付き端部３３０および３３６は共に、図３Ａに図示され、上記の図２Ｂに関連して記載される従来のテーパー付き端部３０６および３１２よりも小さな傾斜を有し得ると理解されよう。テーパー付き端部３０６および３１２は接触してテーパー付き目地３３８を形成する。テープ３４０は接着剤３４２によって目地３３８上に適用することができる。接着剤３４２はテープ３４０に対してあらゆる適切な配置であってよいが、いくつかの実施形態では、前記接着剤はテープ３４０の底面に存在し、所望により接着性ライナーにより保護されている。接着剤は、例えば（手、ナイフ、ローラーまたは他のデバイス等による）圧力によって塗布される、あらゆる適切な接着剤であってよい。図３Ａに図示される従来の配置と異なり、図３Ｂに示されるようにただ１層の目地材層３４４が要求される。
【００３３】
図３Ｃ〜図３Ｄは、突付け目地または直角の端部を有する縦方向目地で使用され得る、直角の端部を有する目地（すなわち、テーパー無し）においての代替的な実施形態を図示している。図３Ｃにおいて、ボード組立品３４６は、コア３５０および直線的端部３５２を有する第一のボード３４８を含む。第二のボード３５４はコア３５６および直線的端部３５８を含む。直線的端部３５２および３５８は接触して直角端部を有する目地３６０を形成する。テープ３６２が目地３６０上に適用される。従来システムは目地３６０上にテープ３６２を包埋するための目地材層３６４を要求する。上記で言及したように、従来の適用ツールを使用して、テープ３６２および目地材層３６４を一緒に適用することができる。目地材層３６４が乾燥した後、第二目地材層３６６がテープ３６２上に塗布される。次いで、第二層３６６が乾燥した後、第三目地材層３６８が第二層３６６上に塗布される。これら３つの目地材層３１８、３２０、および３２２により、従来の目地材における著しい収縮が対応される。
【００３４】
図３Ｄは本発明の例示的実施形態による直角目地における一層システムを図示している。ボード組立品３７０は、コア３７４および直線的端部３７６を有する第一のボード３７２を含む。第二のボード３７８はコア３８０および直線的端部３８２を含む。直線的端部３７６および３８２は接触して直角端部目地３８４を形成する。テープ３８６は接着剤３８８によって目地３８４上に適用することができる。接着剤３８８はテープ３８６に対してあらゆる適切な配置であってよいが、いくつかの実施形態では、前記接着剤はテープ３８６の底面に存在し、所望により接着性ライナーにより保護されている。接着剤は、例えば圧力によって塗布される、あらゆる適切な接着剤であってよい。図３Ｃに図示される従来の配置と異なり、図３Ｄに示されるようにただ１層の目地材層３９０が要求される。
【００３５】
従来システムは、図３Ａおよび図３Ｃに示されるように、３層の目地材（３１８、３２０、および３２２）および（３６４、３６６および３６８）を要求し、その結果として、使用者は、図示される高さ（Ｈ）の、ボードの平面（Ｐ）より著しく高い位置で、目地材を取り扱う必要がある。例えば図３Ｃに示される、（突付け目地において典型的であるような）直角端部を有する実施形態においては、いくらかの化合物を受け入れるためのボード平面（Ｐ）より下のテーパーが無いために、高さ（Ｈ）はさらにより極端なものとなる。例えば、従来のシステムの高さ（Ｈ）は少なくとも約０．１インチ、例えば少なくとも約０．１２５インチ以上になり得る。使用者は、ボード平面からその高さの位置で作業する際に、肉眼的に平坦に見えるよう目地材を取り扱うのに、かなりの技術を有していなければならない。典型的に、目地材は、目地３１４または３６０からそれぞれ遠く離れるほど、徐々に暈される。高さ（Ｈ）がかなりのものであるため、図示されるように、暈しも、平坦な被覆目地の外観を得るために、幅（Ｗ）がかなりのものになる。例えば、従来のシステムにおいて、図３Ａおよび図３Ｃに示される従来の実施形態の幅（Ｗ）は、少なくとも約３０インチ、例えば約３６インチ以上になり得る。
【００３６】
図３Ｂおよび図３Ｄに図示される本発明の実施形態は、それぞれ図３Ａおよび図３Ｃに示される対応する従来の配置における（Ｈ）および（Ｗ）と比較して、目地材を堆積し暈すための高さ（Ｈ）および幅（Ｗ）をより小さくし、有利である。これは、使用者が、図３Ａおよび図３Ｃの従来のシステムほど、ボードの平面（Ｐ）から高い位置で作業することを要求されず、またそれにより、それぞれ目地材層３４４および３９０を広く暈す必要がないためである。例えば、本発明のいくつかの実施形態における高さ（Ｈ）は、０．１インチ未満にすることができ、好ましくは、高さ（Ｈ）は０．７インチ未満、例えば約０．０６２５インチ以下または約０．０５インチ以下（例えば、０．０２インチ〜約０．１インチ、０．０２インチ〜約０．０７インチ、０．０２インチ〜約０．０６２５インチ、約０．０２インチ〜約０．０５インチ、約０．０５インチ〜約０．１インチ、約０．０５インチ〜約０．０７インチ、約０．０５インチ〜約０．０６２５インチ等）である。同様に、それぞれ目地材３４４および３９０を暈すための図３Ｂおよび図３Ｄの実施形態の幅（Ｗ）も、（例えば、図３Ａおよび図３Ｃに示される）対応する従来のシステムの幅（Ｗ）よりもかなり小さくすることができる。例えば、本発明の有利な実施形態のより小さな幅（Ｗ）は、約２０インチ以下、例えば、約１８インチ以下、１５インチ以下、１２インチ以下（例えば、約５インチ〜約２０インチ、約５インチ〜約１５インチ、約５インチ〜約１２インチ、約５インチ〜約１０インチ等）になり得る。
【００３７】
図４Ａおよび図４Ｂは、ボードがある角度で接触して、例えば壁隅を形成している、目地を処理するための例示的実施形態を図示している。コーナー角補強トリムは、目地材で被覆された場合に、コーナー角を規定および補強し、交差する石膏ボード平面の間に連続性を与え、石膏パネルの隅の目地を隠すことができる。例えば、出隅を図示するために、図４Ａは面４１２を有する第一のボード４１０を含む壁組立品４００を示している。第二のボード４２０は面４２２を有する。ボード４１０および４２０はある角度で接触して、ボード４１０の面端部４２６に隣接した隅目地４２４を形成する。角度（ｘ）は、当該技術分野において出隅を形成する出隅角として理解されるものにおいて、面４１２および４２２の交わりによって規定される。出隅角は、当該技術分野において理解されるように、壁の立体配置および寸法に応じたあらゆる適切な角度であってよい。典型的には、角度（ｘ）は、図４Ａに示されるような優角、すなわち１８０度を超える角度、であるが、よりユニークな隅においてはより小さな角度も可能である。例えば、いくつかの実施形態では、角度（ｘ）は、例えば、約２３０度〜約３３０度、約２５０度〜約３１０度、約２６０度〜約３００度、約２６０度〜約２８０度、約２６５度〜約２７５度、または約２６８度〜約２７２度等の、２７０度付近の角度を含む、約１８０度〜約３００度の範囲内であり得る。
【００３８】
図４Ａの分解図から分かるように、補強トリム４２８は出隅目地４２４および面端部４２６上に適用され、端部４２６および目地４２４を被覆および保護する。トリム４２８は、いくつかの実施形態においてトリム表面４３０の幅ほどは広くない幅を有する、補強裏当て４３２を有するトリム表面４３０を含む。接着剤４３４は、出隅目地４２４および面端部４２６上にトリム４２８を適用するために使用される。目地材、例えば本発明の実施形態による一層の目地材、がトリム上に塗布されて、トリムおよび目地が覆い隠される。塗布および乾燥の後、目地材を研磨し塗装することで、均一な審美的外観が得られる。
【００３９】
入隅を図示するために、図４Ｂは面４５４を有する第一のボード４５２を含む壁組立品４５０を示している。第二のボード４６０は面４６２を有する。ボード４５２および４６０はある角度で接触して、隅目地４６４を形成する。角度（ｙ）は、当該技術分野において入隅を形成する入隅角として理解されるものにおいて、面４５４および４６２の交わりによって規定される。入隅角は、当該技術分野において理解されるように、壁の立体配置および寸法に応じたあらゆる適切な角度であってよい。典型的には、角度（ｙ）は、１８０度に満たない角度であるが、よりユニークな隅においてはより大きな角度も可能である。例えば、いくつかの実施形態では、角度（ｙ）は、例えば、約６０度〜約１２０度、約７０度〜約１１０度、約８０度〜約１００度、約８５度〜約９５度、または約８８度〜約９２度等の、９０度付近の角度を含む、約３０度〜約１８０度または約４５度〜約１３５度の範囲内であり得る。
【００４０】
図４Ｂの分解図から分かるように、補強トリム４６６は入隅目地４６４上に適用され、目地４６４を被覆および保護する。トリム４６６は、いくつかの実施形態においてトリム表面４６８の幅ほどは広くない幅を有する、補強裏当て４７０を有するトリム表面４６８を含む。接着剤４７２は、目地４６４上にトリム４６６を適用するために使用される。目地材、例えば本発明の実施形態による一層の目地材、がトリム上に塗布されて、トリムおよび目地が覆い隠される。塗布および乾燥の後、目地材を研磨し塗装することで、均一な審美的外観が得られる。
【００４１】
トリム表面４３０または４６８は、いくつかの実施形態では、非膨潤紙（天然または合成）を含むことが望ましい。非膨潤紙は一層システムにおいて特に望ましく、これは、より少ない目地材が紙を覆い、膨らみまたは他の不体裁な結果をもたらし得るあらゆる望まれない膨潤を隠すためである。例えば、いくつかの実施形態では、表面４３０または４６８は、３０分間の水浸後に、約０．４％未満の縦方向（ＭＤ）膨張および約２．５％未満の横方向（ＣＤ）膨張（例えば約０．３％未満のＭＤ膨張および約１．５％未満のＣＤ膨張、例えば約０．２％未満のＭＤ膨張および約１％未満のＣＤ膨張  という寸法安定性を有する（ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  １２）。ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５に関連する検査を通過する実施形態は、ＡＳＴＭ  Ｃ４７５／Ｃ４７５Ｍ−１２  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  ａｎｄ  Ｊｏｉｎｔ  Ｔａｐｅ  ｆｏｒ  Ｆｉｎｉｓｈｉｎｇ  Ｇｙｐｓｕｍ  Ｂｏａｒｄで確立された最小性能仕様を上回ることもできると理解される。
【００４２】
いくつかの実施形態では、表面４３０または４６８は、約０．０１インチ（≒０．０２５４ｃｍ）〜約０．１２５インチ（≒０．３１８ｃｍ）、例えば約０．０５インチ（≒０．１２７ｃｍ）〜約０．０６２５（≒１５９ｃｍ）、の厚さを有する。目地テープは補強トリム表面と同じ材料、特徴、および性質から構成されるものであってよいことは理解されよう。
【００４３】
補強トリム４２８または４６６の裏当て４３２または４７０は、トリム複合品に強度を与えるあらゆる適切な材料を含むことができる。裏当て材は、新築の骨組みが移動する際および微小な壁の変位が起こる際に、壁隅における目地の亀裂を低減、制御、または排除するのに有用である。裏当て材はまた、表面材料との組み合わせにおいて、２枚の壁がある角度で接合または交差する交点に沿って、真の直線的な角線（ｔｒｕｅ  ａｎｄ  ｓｔｒａｉｇｈｔ  ａｎｇｌｅ  ｌｉｎｅ）を形成する機能を果たす。例えば、トリム裏当て４３２または４７０は、複合堆積構造、積層紙（合成または天然）、熱可塑性物質、熱硬化性物質、天然または合成繊維、炭素繊維、ポリエステル、ポリカーボネート、ガラス繊維、天然または合成の不織材料、天然または合成の織材料、スパンポリオレフィン、あるいは、鋼、例えば電気亜鉛めっきおよび／もしくは溶融亜鉛めっきされた鋼、リン酸亜鉛処理および／もしくは現場乾燥されたクロム酸塩シーラー、並びに／または他の処理もしくはコーティングされた金属等の金属を含み得る。例えば、１つの例示的実施形態において、裏当て４３２または４７０は亜鉛めっき鋼から形成される。トリム裏当て４３２または４７０は、任意の適切な厚さ、例えば少なくとも約０．０１０の厚さ、例えば約０．０１２インチ（≒０．０３０ｃｍ）〜約０．０６２５インチ（≒０．１５９ｃｍ）の厚さ、例えば約０．０１２インチ〜約０．０３０インチ（≒０．０７６２ｃｍ）の厚さを有することが望ましい。亜鉛めっき鋼が使用される場合等の裏当て材のいくつかの実施形態では、裏当ては、典型的には、ＡＳＴＭ  Ｅ１８−０３に準拠して測定された場合、約４５〜約８５、例えば約５５〜約６５、のロックウェル硬さＢスケールを与える。
【００４４】
トリムの作製は、亜鉛めっき鋼製裏当てを有する非膨潤性紙の表面を有する実施形態において示される。トリムは平板の（スプールに巻かれた）鋼を一連の順送りダイに通過させることで作製され、表面材料および金属製裏当ては最後の一連のダイの直後に導入される。表面材料および裏当てはいくつかの実施形態ではホットメルト接着されてよい。種々の材料から形成される補強トリムを形成するための他の技術は、当業者には明らかである。
【００４５】
図５〜図１８は本発明の様々な例示的実施形態を図示している。具体的には、図５は、枠組に塗布されたパネル接着剤を見せるための、ボードの切取内部図を示している。図６は塗装後の室内設置を図示している。図６から分かるように、本発明の実施形態による仕上げ後の壁設置は、一層の目地材を有し、従来のシステムでのような複数層の目地材を必要としない、レベル４乾式壁仕上げを達成し得る。さらに、図７は、石膏パネルが目地材で処理される前に石膏パネルの目地上に接着されていた目地テープを図示している。
【００４６】
入隅および出隅の設置に関連して、図８は、金属製裏当てを有する非膨潤性紙面で作製される出隅トリムを図示している。一方、図９は、手で押さえ込まれている、非膨潤性紙面および金属製裏当てを有する入隅補強トリムを図示している。図１０〜図１１はローラーを用いた、本発明のトリムの実施形態の適用を図示している。図１２はいくつかの出隅トリムを図示している。図１３は、入隅トリムおよび出隅トリム並びに平形目地テープの全てが設置された室内設置を図示している。図１４は画像の左上側の隅上の入隅トリム上の平形目地テープを図示している。画像の右下側の隅は、本発明の実施形態によるレベル４乾式壁仕上げを提供するために塗布された一層の目地材を図示している。
【００４７】
図１５は、画像の左側に、一層の目地材が塗布された平形目地テープを図示している。テーパー無しの突付け目地（横方向目地）が一層の目地材の塗布とその後の研磨により隠されていることが分かる。画像の右側は、仕上げ塗装後の見た目を図示している。図１６は目地処理された室内設置を図示しており、一方、図１７はテープおよび一層の目地処理を有する枠組に塗布されたパネル接着剤を露出させるための仕上げ後の壁切り取り図示している。さらに、図１８は、本発明の実施形態による、暈しが１２インチ幅しかない、従来のレベル４乾式壁仕上げを有する石膏ボードを図示している。
【００４８】
これらおよび他の実施形態において、本明細書による目地材組成物は、（ａ）バインダー、（ｂ）ＡＳＴＭ  Ｄ  ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉ（例えば、少なくとも約２５０ｐｓｉ）の平均静水圧破壊強度を有する中空球体（バブルと称される場合もある）、および所望による他の成分を含む。目地材組成物は低収縮性を示すことが好ましい。例えば、いくつかの実施形態では、目地材組成物は、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  ６により測定される、約１０体積％以下、例えば、約５体積％以下、約２体積％以下、約１体積％以下、約０．１体積％以下、またはおよそゼロ（収縮無し）等、約７体積％以下の収縮性を示す。
【００４９】
目地材はあらゆる適切な密度を有することができるが、約８ｌｂ／ｇａｌ以下等、約１０ｌｂ／ｇａｌ以下の密度を有する超軽量組成物であることが好ましい。例えば、いくつかの実施形態では、目地材は、約２ｌｂ／ｇａｌ（≒２４０ｋｇ／ｍ３）〜約８ｌｂ／ｇａｌ（≒９６０ｋｇ／ｍ３）（好ましくは約２ｌｂ／ｇａｌ〜約６ｌｂ／ｇａｌ（≒７２０ｋｇ／ｍ３）、より好ましくは約３ｌｂ／ｇａｌ（≒３６０ｋｇ／ｍ３）〜約４ｌｂ／ｇａｌ（≒４８０ｋｇ／ｍ３））の密度を有する。
【００５０】
噴霧によって塗布される目地材の粘度は変動させることができる。目地材の粘度は、約１０，０００センチポアズ（以下、「ｃＰ」と省略）〜約２５，０００ｃＰの範囲内であることが好ましい。いくつかの実施形態では、目地材の粘度は約１０，０００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲内である。いくつかの実施形態では、目地材の粘度は約１０，０００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰの範囲内である。いくつかの実施形態では、目地材の粘度は約１０，０００ｃＰ〜約１６，０００ｃＰの範囲内である。いくつかの実施形態では、目地材の粘度は約１５，０００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰの範囲内である。いくつかの実施形態では、目地材の粘度は約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲内である。粘度は、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  ５に準拠して、Ｔｙｐｅ−Ａ  Ｐｉｎを備えたＣＷ  Ｂｒａｂｅｎｄｅｒ粘度計、２５０ｃｍ−ｇｍカートリッジＢｒａｂｅｎｄｅｒ  Ｔｏｒｑｕｅ−Ｈｅａｄを備えた１／２パイントの試料カップ寸法、および７５のＲＰＭを用いて測定される。測定単位は後にＢｒａｂｅｎｄｅｒ  Ｕｎｉｔ（ＢＵ）からセンチポアズ（ｃＰ）に変換する。目地材の粘度が、典型的な粘度が２０，０００ｃＰ〜６０，０００ｃＰである従来の目地材と、および、典型的な粘度が７００ｃＰ〜１４００ｃＰである塗料とも、かなりの差異があることが理解されよう。
【００５１】
概して、前記組成物は、前記化合物が水の蒸発により硬化する乾式目地材である。従って、いくつかの実施形態では、目地材組成物は、焼き石膏、セメント、または他の水硬性材料等の硬化物を実質的に含まない。さらに、いくつかの実施形態では、目地材組成物は、増量剤、粘土、澱粉、または雲母等の原料を実質的に排除できることが好ましく；前記原料の例としては、炭酸カルシウム、膨張パーライト、炭酸カルシウムマグネシウム、石灰石、硫酸カルシウム二水和物、ゲル化粘土（ｇｅｌｌｉｎｇ  ｃｌａｙ）、例えばアタパルジャイト粘土、剥離粘土、例えばカオリン粘土、滑石、および珪藻土等が挙げられる。さらに、目地材組成物は、前記原料のいかなる組合せも実質的に排除できることが好ましい。
【００５２】
本明細書で使用される場合、そのような硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、またはその組合せを「実質的に含まない」とは、目地材組成物が、（ｉ）組成物の重量に対して０重量％の、すなわちゼロの、そのような硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、もしくはその組合せ、または（ｉｉ）非有効量もしくは（ｉｉｉ）取るに足らない（ｉｍｍａｔｅｒｉａｌ）量のそのような硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、もしくはその組合せを含有することを意味する。非有効量の一例は、当業者に理解される通り、そのような硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、またはその組合せを使用する意図される目的を達成するための閾値量に満たない量である。取るに足らない量とは、当業者に理解される通り、例えば、約５重量％未満、例えば約２重量％未満、約１重量％未満、約０．５重量％未満、約０．２重量％未満、約０．１重量％未満、または約０．０１重量％未満であり得る。しかし、代替的な実施形態において所望であれば、そのような成分が目地材組成物に含まれていてもよい。
【００５３】
代替的な実施形態では、増量剤（例えば、炭酸カルシウムまたは石灰石）または剥離粘土、例えばカオリン粘土、が存在していてよい。いくつかの実施形態では、これらの原料を添加することで、塗布工程でエンドユーザーにより所望される主観的感触に目地材を合わせることができる。本明細書で使用される場合、これらの原料は、他の点では目地材の物理的性質を変化させない。そのような実施形態では、約４０重量％以下の増量剤、例えば炭酸カルシウムまたは石灰石、を含ませることができる。含まれる場合、いくつかの実施形態では、増量剤は、例えば、湿潤組成物の重量に対して添加される、約３５重量％以下、約３０重量％以下、約２５重量％以下、約２０重量％以下、約１５重量％以下、約１０重量％以下、約５重量％以下、または約１重量％以下の量で存在することができる。前記端点の各々は、数値的に適切な、例えば、１重量％、５重量％、１０重量％、１５重量％、２０重量％、２５重量％、３０重量％、または３５重量％からを範囲とする、下限を有することができる。
【００５４】
例えば、種々の実施形態において、増量剤は、約１重量％〜約４０重量％、例えば、約１重量％〜約３０重量％、約１重量％〜約２５重量％、約１重量％〜約２０重量％、約１重量％〜約１５重量％、約１重量％〜約１０重量％、約５重量％〜約３０重量％、約５重量％〜約２５重量％、約５重量％〜約２０重量％、約５重量％〜約１５重量％、約５重量％〜約１０重量％、約１０重量％〜約３０重量％、約１０重量％〜約２５重量％、約１０重量％〜約２０重量％、約１５重量％〜約３０重量％、約１５重量％〜約２５重量％、または約２０重量％〜約３０重量％、存在することができる。
【００５５】
含まれる場合、カオリン粘土等の剥離粘土は、いくつかの実施形態では、例えば、湿潤組成物の重量に対して添加される、約５重量％以下、約４．５重量％以下、約４重量％以下、約３．５重量％以下、約３重量％以下、約２．５重量％以下、約２重量％以下、約１．５重量％以下、約１重量％以下、約０．５重量％以下、または約０．１重量％以下の量で存在していてよい。前記端点の各々は、数値的に適切な、例えば、０．１重量％、０．５重量％、１重量％、１．５重量％、２重量％、２．５重量％、３重量％、３．５重量％、４重量％、または４．５重量％からを範囲とする、下限を有することができる。
【００５６】
例えば、種々の実施形態において、カオリン粘土等の剥離粘土は、約０．１重量％〜約５重量％、例えば、約０．１重量％〜約４重量％、約０．１重量％〜約３重量％、約０．１重量％〜約２重量％、約０．１重量％〜約１重量％、約０．１重量％〜約０．５重量％、約０．５重量％〜約５重量％、約０．５重量％〜約４重量％、約０．５重量％〜約３重量％、約０．５重量％〜約２重量％、約０．５重量％〜約１重量％、約１重量％〜約５重量％、約１重量％〜約４重量％、約１重量％〜約３重量％、約１重量％〜約２重量％、約２重量％〜約５重量％、約２重量％〜約４重量％、約２重量％〜約３重量％、約３重量％〜約５重量％、約３重量％〜約４重量％、または約４重量％〜約５重量％、存在することができる。
【００５７】
本発明の態様による所望の目地材を達成するのに、あらゆる適切なバインダーを用いることができる。所望のバインダーは、組成物中の粒子をまとめ、薄膜を形成する。いくつかの実施形態では、バインダーは、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択される。バインダーは、いくつかの実施形態では、約３２°Ｆ（≒０℃）〜約７０°Ｆ（≒２１℃）、例えば約３２°Ｆ〜約６６°Ｆ（≒１８℃）、例えば約４０°Ｆ（≒５℃）〜約６０°Ｆ（≒１５℃）、例えば約５５°Ｆ（≒１３℃）、のガラス転移温度（Ｔｇ）を有する。いくつかの実施形態では、バインダーは、約３２°Ｆ〜約９０°Ｆ（≒３２℃）、例えば約３２°Ｆ〜約８６°Ｆ（≒３０℃）、例えば約４０°Ｆ（≒５℃）〜約６０°Ｆ（≒１５℃）、例えば約５２°Ｆ（≒１１℃）の最低造膜温度（ＭＭＦＴ）を有する。
【００５８】
いくつかの実施形態では、バインダーは概して、固体薄膜を形成し、目地材組成物が塗布される表面に固体材料を結合することが可能な、あらゆる適切な膜形成樹脂（またはその組合せ）であり得る。例えば、いくつかの実施形態では、バインダーはアクリル酸ポリマーおよび／またはアクリル酸コポリマーであり得る。バインダーは、いくつかの実施形態では、例えばビニルアクリルおよびスチレン化アクリル等のアクリルを含むがこれに限定はされない、適切なラテックスエマルション媒体を含む、水性エマルションの形態である。いくつかの実施形態では、適切なバインダー材料は、アクリルラテックス、ビニル−アクリル、酢酸ビニル、ポリウレタン、および／またはこれらの組合せを含む。
【００５９】
有用なラテックスエマルション媒体としては、ＲＨＯＰＬＥＸ（登録商標）（ローム・アンド・ハース社（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ））の商品名で市販されているポリアクリレートエステルポリマー、アクリルポリマー、ビニルアクリルポリマー、例えば、酢酸ビニル−アクリル酸ブチルコポリマー、スチレンアクリルポリマー、および酢酸ビニルポリマー（ＵＣＡＲ（商標）３６７等の、ＵＣＡＲ（商標）およびＮＥＯＣＡＲ（商標）（ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー社（Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）、ミシガン州）の商品名で市販）；ＶＩＮＲＥＺ（登録商標）（ホールテック社（Ｈａｌｌｔｅｃｈ，  Ｉｎｃ．）、オンタリオ州）の商品名で市販されているエマルションポリマー製品；Ｐｌｉｏｗａｙ（登録商標）（エリオケム社（Ｅｌｉｏｋｅｍ）、オハイオ州）の商品名で市販されているビニルアクリルポリマー；ＡＱＵＡＭＡＣ（商標）（レゾリューション・スペシャルティ・マテリアルズ社（Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，  ＬＬＣ）、イリノイ州）の商品名で市販されているアクリル、ビニルアクリル、およびスチレンアクリルラテックスポリマー；並びに、約１８℃のガラス化温度を有するＶＩＮＲＥＺ（登録商標）６６３Ｖ１５（ホールテック社、オンタリオ州）の商品名で市販されているビニルアクリル樹脂が挙げられる。別のビニルアクリルコポリマーバインダーは、製品識別番号ＨＰ−３１−４９６（ホールテック社、オンタリオ州）の商品名で市販されており、約０℃のガラス化温度を有する。
【００６０】
適切な官能基化アクリル、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、およびエポキシは、いくつかの商業的供給源から得ることができる。有用なアクリルは、ＡＣＲＹＬＯＩＤ（商標）（ローム・アンド・ハース社、ペンシルベニア州）の商品名で販売されており；有用なエポキシ樹脂はＥＰＯＮ（商標）（レゾリューション・スペシャルティ・マテリアルズ社、イリノイ州）の商品名で販売されており；有用なポリエステル樹脂はＣＹＰＬＥＸ（登録商標）（サイテック・インダストリーズ社（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）、ニュージャージー州）の商品名で販売されており；有用なビニル樹脂はＵＣＡＲ（商標）商品名（ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー社、ミシガン州）の商品名で販売されている。
【００６１】
バインダーはあらゆる適切な量で目地材組成物に含ませることができる。例えば、バインダーは、湿潤組成物の約５重量％〜約１００重量％（固形物ベース）、例えば、約２０重量％〜約８０重量％、約３０重量％〜約７０重量％、約４０重量％〜約６０重量％等の量で含ませることができる。
【００６２】
中空球体は固体障壁によって拘束される内蔵空気を含有する。空気は固体シェル内に含有されているため、合体せず、全体として、空気を化合物全体に分布させ、実質的に均一な密度を維持できるようになっている。中空球体はより低い密度を促すが、望ましいことに、脆く砕けやすい従来の目地材と異なり、いくつかの実施形態において、塗布後の乾燥した目地材が十分に非脆弱となるような、耐つぶれ性を付与するような、良好な強度特性を有する。
【００６３】
球体は、いくつかの実施形態で、超軽量の目地材を容易にし、これにより、所望の特性がもたらされ、作業日にバケツ等に入れられた化合物を持ち上げる際の使用者への負担がより少なくなる。球体はあらゆる適切な密度、例えば、約０．００１５ｌｂ／ｉｎ３〜約０．０４ｌｂ／ｉｎ３、例えば、約０．００１８ｌｂ／ｉｎ３（≒０．０５ｇ／ｃｍ３）〜約０．０３６ｌｂ／ｉｎ３（≒１ｇ／ｃｍ３）、例えば、約０．００３６ｌｂ／ｉｎ３（≒０．１ｇ／ｃｍ３）〜約０．０２５３ｌｂ／ｉｎ３（およそ０．７ｇ／ｃｍ３）の密度を有し得る。強度に関して、例えば、球体はＡＳＴＭ  Ｄ  ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約５０ｐｓｉ（≒３４０ｋＰａ）の平均静水圧破壊強度、例えば、少なくとも約１００ｐｓｉ（≒６９０ｋＰａ）の静水圧破壊強度を有し得る。例えば、球体の静水圧強度は、約５０ｐｓｉ〜約５０，０００ｐｓｉ（≒３４４，７４０ｋＰａ）、約５０ｐｓｉ〜約２５，０００ｐｓｉ（≒１７２，０００ｋＰａ）、約５０ｐｓｉ〜約１０，０００ｐｓｉ、約５０ｐｓｉ〜約５，０００ｐｓｉ（≒３４，０００ｋＰａ）、約５０ｐｓｉ〜約１，０００ｐｓｉ、約５０ｐｓｉ〜約５００ｐｓｉ（≒３，４５０ｋＰａ）、約１００ｐｓｉ〜約５０，０００ｐｓｉ、約１００ｐｓｉ〜約２５，０００ｐｓｉ、約１００ｐｓｉ〜約１０，０００ｐｓｉ、約１００ｐｓｉ〜約５，０００ｐｓｉ、約１００ｐｓｉ〜約１，０００ｐｓｉ、約１００ｐｓｉ〜約５００ｐｓｉ、約２５０ｐｓｉ（≒１，７２０ｋＰａ）〜約５０，０００ｐｓｉ、約２５０ｐｓｉ〜約２５，０００ｐｓｉ、約２５０ｐｓｉ〜約１０，０００ｐｓｉ、約２５０ｐｓｉ〜約５，０００ｐｓｉ、約２５０ｐｓｉ〜約１，０００ｐｓｉ、約２５０ｐｓｉ〜約５００ｐｓｉ、約５００ｐｓｉ〜約５０，０００ｐｓｉ、約５００ｐｓｉ〜約２５，０００ｐｓｉ、約５００ｐｓｉ〜約１０，０００ｐｓｉ、約５００ｐｓｉ〜約５，０００ｐｓｉ、約５００ｐｓｉ〜約１，０００ｐｓｉ、約１，０００ｐｓｉ〜約５０，０００ｐｓｉ、約１，０００ｐｓｉ〜約２５，０００ｐｓｉ、約１，０００ｐｓｉ〜約１０，０００ｐｓｉ、約１，０００ｐｓｉ〜約５，０００ｐｓｉ、約２，５００ｐｓｉ（≒１７２００ｋＰａ）〜約５０，０００ｐｓｉ、約２，５００ｐｓｉ〜約２５，０００ｐｓｉ、約２，５００ｐｓｉ〜約１０，０００ｐｓｉ、約２，５００ｐｓｉ〜約５，０００ｐｓｉ等を有し得る。
【００６４】
本発明の実施形態による球体の種類の例としては、石灰ホウケイ酸、ポリスチレン、セラミック、再生ガラス、膨張ガラス、および軽量ポリオレフィンビーズ、並びに／または他のあらゆる化学形態のプラスチックが挙げられる。例えば、いくつかの実施形態において、目地材に使用される球体としては、限定はされないが、ソーダ石灰ホウケイ酸ガラスバブル（例えば、Ｓｃｏｔｃｈｌｉｔｅ（商標）（３Ｍ社）の商品名で市販されているもの）、マルチセル型中空ガラス微小球（例えば、Ｏｍｅｇａ−Ｂｕｂｂｌｅｓ（商標）（オメガ・ミネラルズ社（Ｏｍｅｇａ  Ｍｉｎｅｒａｌｓ））の商品名で市販されているもの）、拡張可能な高分子微小球（例えば、ＤＵＡＬＩＴＥ（登録商標）（ヘンケル社（Ｈｅｎｋｅｌ））の商品名で市販されているもの）、ポリオレフィンミクロビーズおよびポリスチレン微小球（例えば、Ｓｐｅｘ・Ｌｉｔｅ（登録商標）（シャベル・ポリマー・テクノロジー社（Ｓｃｈａｂｅｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，  ＬＬＣ））の商品名で市販されているもの）、膨張ガラス球体（例えば、Ｐｏｒａｖｅｒ（登録商標）Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａの商品名で市販されているもの）、およびこれらの組合せが挙げられる。例示的な実施形態として、適切な球体はＳｃｏｔｃｈｌｉｔｅ（商標）（３Ｍ社）Ｋ１および／またはＫ１５を含み得る。
【００６５】
球体は、あらゆる適切な直径を有してよく、あらゆる適切な濃度で提供されてよい。球体という用語が、当該技術分野において公知であり、球体が不規則な形状を有してよいことから完全に幾何的球体を意味するものではないことは、理解されよう。従って、直径とは、本明細書で使用される場合、実際の球体を含む最小の幾何的球体の直径を指す。いくつかの実施形態では、球体は約１０ミクロン〜約１００ミクロン、例えば約４０ミクロン〜約８０ミクロンまたは約５０ミクロン〜約７０ミクロン、の直径を有し得る。量に関して、いくつかの実施形態では、球体は、湿潤組成物の約２重量％〜約５０重量％の量で、例えば、約５重量％〜約３５重量％、約７重量％〜約２５重量％、または約１０重量％〜約２０重量％等の量で存在する。
【００６６】
いくつかの実施形態では、目地材組成物は、所望により、界面活性剤も含む。界面活性剤は、バインダーが凝集しないよう、バインダーの安定化を促進できることが望ましい。界面活性剤は、湿潤作用または分散作用を提供できることも望ましい。これに関連して、乾燥原料が水に添加された場合、乾燥材料は水を奪い合い、望まれない凝集体を形成する可能性がある。従って、いくつかの実施形態では、界面活性剤を含ませることで、乾燥材料を液体中に混ぜ込む際の混合の容易さを向上させ、さらに、製造中の充填ステーション（ｆｉｌｌ  ｓｔａｔｉｏｎ）からバケツ中への目地材のポンピングに役立つ。また界面活性剤は、例えば当該技術分野において公知の分注ツールを用いて、目地材を塗布する場合も、使用中に有益である。
【００６７】
例えば、いくつかの実施形態では、界面活性剤は、約３〜約２０、例えば約４〜約１５または約５〜約１０、の親水親油バランス（ＨＬＢ）を有する非イオン性界面活性剤であり得る。９未満のＨＬＢ値を有する界面活性剤は新油性であると一般的に見なされ、１１〜２０の値を有する界面活性剤は親水性であると一般的に見なされ、および、９〜１１の値を有する界面活性剤は中間であると一般的に見なされると理解されたい。約９未満のＨＬＢ値を有する適切な非イオン性界面活性剤としては、限定はされないが、ＴＲＩＴＯＮ（商標）およびＴＥＲＧＩＴＯＬ（商標）（ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー社、ミシガン州）の商品名で市販されている約９未満のＨＬＢ値を有する非イオン性界面活性剤を含む、オクチルフェノールエトキシレートおよびノニルフェノールエトキシレートが挙げられる。約１１超のＨＬＢ値を有する適切な非イオン性界面活性剤としては、約９未満のＨＬＢ値を有する非イオン性界面活性剤よりも多くのエチレンオキシド単位を有する、オクチルフェノールエトキシレートおよびノニルフェノールエトキシレートが挙げられる。約１１超のＨＬＢ値を有する有用な界面活性剤は、ＴＲＩＴＯＮ（商標）（ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー社、ミシガン州）の商品名で市販もされている。界面活性剤（の混合物）のＨＬＢ値が目地材組成物およびその組合せにおいて上述した通りである限り、他の界面活性剤を使用してもよい。含まれる場合、非イオン性界面活性剤は、あらゆる適切な量で、例えば湿潤組成物の約０．００１重量％〜約１５重量％の量で、例えば約０．００１重量％〜約１０重量％、約０．００１重量％〜約５重量％、または約０．０１重量％〜約０．５重量％の量で、存在することができる。
【００６８】
目地材組成物のいくつかの実施形態では、当該技術分野において公知の、例えば石油蒸留物等の、一つまたは複数の脱泡剤が、所望により含まれる。含まれる場合、脱泡剤は、湿潤組成物の約０．０１重量％〜約１５重量％の量で、例えば約０．０５重量％〜約５重量％または約０．３重量％〜約１重量％の量で、存在することができる。
【００６９】
いくつかの実施形態では、保湿剤が所望により含まれる。例えば、保湿剤を用いることで、水分の保持を促すことで目地材をより湿潤に保ちやすくなり、また、機械的分注手段の使用の助けにもなり得る。特に、目地材組成物の乾燥を遅くし、より一貫した仕上げを提供するために、水性目地材組成物の複数の実施形態に、一つまたは複数の保湿剤が含まれる。保湿剤は、目地材組成物において凍結融解に対する抵抗性および／または安定性を与えることもできると好都合である。あらゆる適切な保湿剤、例えば、ソルビトール誘導体、多価アルコール、例えば限定はされないが、グリコール、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール（ＤＥＧ）、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジ−プロピレングリコール、および／もしくはトリ−プロピレングリコール、またはこれらのあらゆる組合せ等、を含ませることができる。含まれる場合、湿潤組成物の約０．００１重量％〜約１５重量％の量で、例えば約０．００１重量％〜約１０重量％、約０．０１重量％〜約５重量％、または約０．００１重量％〜約３重量％の量で、保湿剤を含ませることができる。
【００７０】
いくつかの実施形態では、目地材組成物はレオロジー改質剤を所望により含む。含まれる場合、レオロジー改質剤は通常、流速、粘度、適用性、および目地材に関連する他の性能属性等のある種のレオロジー特性を増強するために与えられる。例えばいくつかの実施形態では、レオロジー改質剤は本明細書に記載される所望の粘度値を塗料組成物に与えるために添加されることが多く、目地材組成物の粘度は例えばＣ．Ｗ．  Ｂｒａｂｅｎｄｅｒ  ｖｉｓｃｏ−ｃｏｒｄｅｒ機器を用いて測定される。
【００７１】
目地材組成物中に所望により使用される適切なレオロジー改質剤としては、限定はされないが、セルロース系および会合型増粘剤、例えば限定はされないが、疎水性変性エトキシ化ウレタン（ＨＥＵＲ）、疎水性変性アルカリ膨潤性エマルション（ＨＡＳＥ）、およびスチレン／無水マレイン酸ターポリマー（ＳＭＡＴ）、および／またはこれらの組合せが挙げられる。例示的なセルロース系レオロジー改質剤としては、限定はされないが、セルロースエーテル、例えば、ヒドロキシエチルセルロース（ＨＥＣ）、エチルヒドロキシエチルセルロース（ＥＨＥＣ）、メチルヒドロキシエチルセルロース（ＭＨＥＣ）、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、および／または約１０００〜５００，０００ダルトンの分子量を有する他のセルロースエーテル、例えば、アルキルヒドロキシプロピルセルロースエーテル、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、並びに、キサンタンガム、アルギン酸ナトリウムおよび他のアルギン酸塩、カラゲナン、アラビアガム（アラビン酸の混合塩）、カラヤガム（アセチル化多糖）、トラガカントガム（酸性多糖の混合物）、ガッチガム（複合多糖のカルシウム塩およびマグネシウム塩）、グアーガム（直鎖ガラクトマンナン）およびその誘導体、イナゴマメガム（分岐ガラクトマンナン）、タマリンドガム、サイリウムシードガム、クインスシードガム、カラマツガム、ペクチンおよびその誘導体、デキストラン、並びにヒドロキシプロピルセルロース、またはこれらの組合せが挙げられる。
【００７２】
含まれる場合、レオロジー改質剤は、例えば所望の粘度を達成するために、あらゆる適切な量で含ませることができると、当業者には理解される。例えば、いくつかの実施形態では、レオロジー改質剤は、湿潤組成物の約０．０１重量％〜約１５重量％の量で、例えば約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約５重量％、約０．１重量％〜約３重量％、約０．１重量％〜約２重量％、または約０．１重量％〜約１重量％の量で、含まれる。目地材は典型的には、約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約５．０重量％、および／または約０．１０重量％〜約３．０重量％のセルロース系増粘剤を含む。有用なアルキルヒドロキシプロピルセルロースのアルキル基は最大９個の炭素原子を含有し得るが、通常、前記アルキル基は１〜３個の原子を含有する。アンヒドログルコース単位当たり平均約２個のヒドロキシプロピル基および／またはメトキシプロピル基を有するヒドロキシプロピルメチルセルロースが多く使用される。２０℃の、約２重量％の適切なアルキルヒドロキシプロピルセルロースエーテルを含有する水溶液の粘度は、ウベローデ毛細管式粘度計で測定されて約６０，０００センチポアズ（ｃｐｓ）〜約９０，０００ｃｐｓである。あるいは、速度が約２．５ｒｐｍ〜５ｒｐｍのブルックフィールド回転式粘度計を用いても、同様の測定値を得ることができる。ある改良において、初期に一体色の塗料組成物は、約０．２５重量％のアルキルヒドロキシプロピルセルロースエーテルを含有する。もちろん、他種のセルロース系増粘剤を使用してもよく、低粘度増粘剤を使用する場合はより多くの量が必要となり得る（逆もまた同じ）。例示的なアルキルヒドロキシプロピルセルロースエーテルはＭｅｔｈｏｃｅｌ（登録商標）（ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー社、ミシガン州）の商品名で市販されている。
【００７３】
目地材組成物中に所望により使用される適切な会合型増粘剤としては、疎水性変性エトキシ化ウレタン（ＨＥＵＲ）、疎水性変性アルカリ膨潤性エマルション（ＨＡＳＥ）、およびスチレン／無水マレイン酸ターポリマー（ＳＭＡＴ）が挙げられる。ＨＥＵＲ増粘剤（一般的にはポリウレタンまたはＰＵＲ会合型増粘剤として知られている）は、水性ラテックス系の目地材および他の降伏応力（ｙｉｅｌｄ  ｓｔｒｅｓｓ）液体／固体様組成物中に含ませることができる。所望により、アクリル酸エチルおよびメタクリル酸の酸性アクリレートコポリマー（架橋結合）、並びにアクリル酸エチル、メタクリル酸、および非イオン性ウレタン界面活性剤モノマーのアクリル系ターポリマー（架橋結合）が、会合型増粘剤として使用されてもよい。一つまたは複数の適切な会合型増粘剤が使用される場合、増粘反応は部分的には、会合型増粘剤と、少なくとも１つの他の目地材組成物粒子（例えば、顔料粒子または樹脂粒子）との、または別の会合型増粘剤分子との会合によって引き起こされる。種々の実施形態において、含まれる場合、目地材組成物は、約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約５．０重量％、および／または約０．１重量％〜約３重量％の会合型増粘剤を含み得る。有用な会合型増粘剤としては、Ａｌｃｏｇｕｍ（登録商標）（アルコ・ケミカル・カンパニー社（Ａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）、テネシー州）、Ａｃｒｙｓｏｌ（登録商標）（ローム・アンド・ハース社、ペンシルバニア州）、およびＶｉｓｃａｌｅｘ（登録商標）（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）、ニューヨーク州）の商品名で市販されているものが挙げられる。
【００７４】
１つの例示的な実施形態において、レオロジー改質剤はＨＥＵＲおよびセルロースエーテル、例えばアルキルヒドロキシプロピルセルロースエーテル、を含む。何ら特定の理論に束縛されることを意図するものではないが、会合型増粘剤およびセルロースエーテルの組合せにより、適用性および貯蔵性の向上がもたらされると考えられている。そのような会合型増粘剤およびセルロースエーテルの組合せを用いることで、例えば、（基材に塗布された際の）目地材組成物の潤滑性および流動性を向上させることができる。さらに、そのような組合せは、（目地材組成物がバルク貯蔵される場合の）目地材組成物の球体の沈降防止に役立ち得る。
【００７５】
レオロジー変性会合型増粘剤系は一般的にアルカリ性条件下で最高の働きをする。従って、通常、最終目地材組成物に少なくとも約８．０のｐＨを与えるために、塩基性物質を目地材組成物中に含ませることが得策である。ｐＨを増加させるために様々な塩基性物質を用いることができ、例えば限定はされないが、アンモニア、苛性ソーダ（水酸化ナトリウム）、トリエチルアミン（ＴＥＡ）、および２−アミノ−２−メチル−１プロパノール（ＡＭＰ）を用いることができる。種々の実施形態において、目地材組成物は、約０．００１重量％〜約１０重量％、約０．０１重量％〜約０．５重量％、および／または約０．０１重量％〜約０．５０重量％のアルカリ性／塩基性物質を含む。
【００７６】
いくつかの実施形態では、目地材組成物は、殺生物剤を、あらゆる適切な量で、例えば湿潤組成物の約０重量％〜約３重量％、例えば約０．０５重量％〜約２重量％、約０．１重量％〜約１．５重量％、または約０．１重量％〜約１重量％の量で、所望により含む。含まれる場合、目地材組成物のいくつかの実施形態では、殺生物剤は殺菌剤および／または殺真菌剤を含む。例示的な有用な殺菌剤は、ＭＥＲＧＡＬ１７４（登録商標）（トロイ・ケミカル・コーポレーション社）の商品名で市販されている。例示的な有用な殺真菌剤はＦＵＮＧＩＴＲＯＬ（登録商標）（インターナショナル・スペシャルティ・プロダクツ社（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）、ニュージャージー州）の商品名で市販されており、あるいは、そのあらゆる組合せである。
【００７７】
いくつかの実施形態では、目地材組成物の収縮抵抗性を増強するために、従来の配合物と比較して、含水量が減少されることが望ましい。いくつかの原料（例えば、ラテックスエマルション等）は水性形態で供給されるものと理解されよう。しかし、いくつかの実施形態では、追加される水（例えば、計量水（ｇａｕｇｉｎｇ  ｗａｔｅｒ））は、例えば、湿潤組成物の約６０重量％以下の量で、例えば約０重量％〜約５０重量％、例えば約０重量％〜約３０重量％、約０重量％〜約１５重量％、または約０重量％〜約１０重量％等の量で、少なく保たれることが望ましい。いくつかの実施形態では、ラテックスエマルションバインダーを含む他の原料由来の水、およびあらゆる計量水を含む、目地材の総含水量は、例えば、湿潤組成物の約５重量％〜約６０重量％、例えば、約１０重量％〜約４５重量％、もしくは約２５重量％〜約４５重量％、またはそれ以上であり得る。
【００７８】
いくつかの実施形態では、本発明は、（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の量のラテックスエマルションバインダー；（ｂ）ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し、湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の量で存在する、複数の中空球体；（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の量の非イオン性界面活性剤；および（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の量の保湿剤；並びに、所望により、（ｅ）湿潤組成物の約０．０５重量％〜約５重量％の量の脱泡剤；（ｆ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量のレオロジー改質剤；（ｇ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約１．５重量％の量の殺生物剤；（ｈ）湿潤組成物の約１重量％〜約４０重量％の量の、炭酸カルシウムまたは石灰石等の増量剤；および（ｉ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量のカオリン粘土等の剥離粘土、から本質的になる目地材組成物を提供する。そのような実施形態では、組成物は、本発明の目地材組成物に物質的に影響する、上記成分以外のあらゆる原料を排除する。
【００７９】
本発明の実施形態は、本明細書に記載の種々の態様による壁組立品も提供する。壁組立品は目地により継ぎ合わされた２枚の隣接するボードを備える。いくつかの実施形態では、ただ一層の目地材を目地上に塗布することで、均一な審美的外観がもたらされる。しかし、所望の仕上げレベルに応じて、所望であれば２層以上（例えば、２層または３層）を塗布してもよい。目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダーを含む。組成物は複数の中空球体も含む。球体は、ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有することが望ましい。壁組立品はさらに、目地内に埋没される寸法安定性の非膨潤平形目地テープを含む。
【００８０】
本発明の実施形態はまた、本明細書に記載の種々の態様による目地により継ぎ合わされた２枚の隣接するボードの壁板組立品を処理する方法も提供する。いくつかの実施形態では、前記方法は、目地テープおよび一層の目地材組成物を目地に塗布することを含む。目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダーを含む。組成物は複数の中空球体も含む。球体は、ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有することが望ましい。前記方法はさらに、前記組成物を乾燥させることを含む。いくつかの実施形態において、目地材を塗布し乾燥させた後、壁板組立品を研磨および／または塗装することで、所望の外観を得ることができる。
【００８１】
一実施形態において、乾式目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダー；並びにＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有する複数の中空球体を含む。
【００８２】
目地材組成物の別の実施形態では、バインダーはアクリル酸ポリマーまたはアクリル酸コポリマーである。
【００８３】
目地材組成物の別の実施形態では、バインダーは水性エマルションの形態にある。
【００８４】
目地材組成物の別の実施形態では、前記組成物は約２ｌｂ／ｇａｌ〜約８ｌｂ／ｇａｌの密度を有する。
【００８５】
目地材組成物の別の実施形態では、前記組成物は、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５により測定される約２％以下の収縮率を示す。
【００８６】
目地材組成物の別の実施形態では、前記組成物は、硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、またはこれらの組合せを実質的に含まない。
【００８７】
目地材組成物の別の実施形態では、前記組成物は、炭酸カルシウム、膨張パーライト、炭酸カルシウムマグネシウム、石灰石、硫酸カルシウム二水和物、剥離粘土、例えばカオリン粘土、滑石、珪藻土、またはこれらの組合せを実質的に含まない。
【００８８】
目地材組成物の一実施形態では、前記組成物はゲル化粘土を実質的に含まない。そのようなゲル化粘土としては、アタパルジャイト、セピオライト、ベントナイト、ラポナイト、ノントロナイト、バイデライト、ラポナイト、ヤコントバイト（ｙａｋｈｏｎｔｏｖｉｔｅ）、ジンクシライト（ｚｉｎｃｓｉｌｉｔｅ）、ボルコンスコイト（ｖｏｌｋｏｎｓｋｏｉｔｅ）、ヘクトライト、サポナイト、鉄サポナイト、ソーコナイト、スウィネフォーダイト（ｓｗｉｎｅｆｏｒｄｉｔｅ）、ピメライト（ｐｉｍｅｌｉｔｅ）、ソボクカイト（ｓｏｂｏｃｋｉｔｅ）、ステベンサイト、スビンフォーダイト（ｓｖｉｎｆｏｒｄｉｔｅ）、バーミキュライト、水膨潤性合成粘土、スメクタイト、例えば、モンモリロナイト、特にナトリウムモンモリロナイト、マグネシウムモンモリロナイト、およびカルシウムモンモリロナイト、イライト、混合積層イライト／スメクタイト鉱物、例えばレクトライト、タロソバイト（ｔａｒｏｓｏｖｉｔｅ）、およびレディカイト（ｌｅｄｉｋｉｔｅ）、ケイ酸アルミウニムマグネシウム、並びに上記粘土の混合物が挙げられる。パリゴルスカイト（アタパルジャイト）粘土は、本実施形態で排除される例示的なゲル化粘土のうちの１種である。
【００８９】
目地材組成物の別の実施形態では、バインダーは約３２°Ｆ〜約７０°Ｆのガラス転移温度（Ｔｇ）を有する。
【００９０】
目地材組成物の別の実施形態では、バインダーは約３２°Ｆ〜約９０°Ｆの最低造膜温度（ＭＭＦＴ）を有する。
【００９１】
目地材組成物の別の実施形態では、球体は少なくとも約２５０ｐｓｉの静水圧破壊強度を有する。
【００９２】
目地材組成物の別の実施形態では、球体は約０．００１５ｌｂ／ｉｎ３〜約０．０４ｌｂ／ｉｎ３の密度を有する。
【００９３】
目地材組成物の別の実施形態では、球体は、石灰ホウケイ酸、ポリスチレン、セラミック、再生ガラス、膨張ガラス、および軽量ポリオレフィンビーズ、熱可塑性物質、熱硬化性物質、またはこれらのあらゆる組み合わせを含む。
【００９４】
目地材組成物の別の実施形態では、前記組成物はさらに、約３〜約２０の親水性親油性バランス（ＨＬＢ）を有する非イオン性界面活性剤を含む。
【００９５】
別の実施形態では、目地材組成物は（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の量のラテックスエマルションバインダー；（ｂ）ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し、湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の量で存在する、複数の中空球体；（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の量の非イオン性界面活性剤；および（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の量の保湿剤；並びに、所望により：（ｅ）湿潤組成物の約０．０５重量％〜約５重量％の量の脱泡剤；（ｆ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量のレオロジー改質剤；（ｇ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約１．５重量％の量の殺生物剤；（ｈ）湿潤組成物の約１重量％〜約４０重量％の量の炭酸カルシウムまたは石灰石等の増量剤；および（ｉ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の量のカオリン粘土等の剥離粘土から本質的になる。
【００９６】
別の実施形態では、壁組立品は、（ａ）目地により継ぎ合わされた２枚の隣接するボード；（ｂ）均一な審美的外観を提供するための、目地における、ただ一層の請求項１に記載の目地材組成物；および（ｃ）目地中に包埋された寸法安定性の非膨潤平形目地テープ、を含む。
【００９７】
壁組立品の別の実施形態では、少なくとも１枚のボードが、約０．１２５インチ（約０．３ｃｍ）以下の最大深さを有し、目地に隣接したテーパーを付けた端部を有する。
【００９８】
壁組立品の別の実施形態では、ボードは対向する表面および裏面を含み、２枚の隣接するボードの面は、約３０度〜約１８０度のボード面間のコーナー角を有する入隅を規定するように、互いに対して配置される。
【００９９】
壁組立品の別の実施形態では、ボードは対向する表面および裏面を含み、２枚の隣接するボードの面は、約１８０度〜約３００度のボード面間の角度を有する出隅を定めるように、互いに対して配置される。
【０１００】
壁組立品の別の実施形態では、組立品はさらに、目地上に配置される補強トリムを含み、前記トリムは、（ｉ）ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  １２に準拠して測定されて、３０分間の水浸後に約０．４％未満の縦方向膨張および約２．５％未満の横方向膨張という寸法安定性を有する紙を含む、表面材料、並びに（ｉｉ）紙、プラスチック、天然もしくは合成繊維、炭素繊維、ポリエステル、ポリカーボネート、ガラス繊維、天然もしくは合成の不織材料、天然もしくは合成の織材料、スパンポリオレフィン、または金属を含み、約０．０１２インチ（約０．０３ｃｍ）〜約０．０６２５インチ（約０．２ｃｍ）の厚さを有する、補強裏当て、を含む。
【０１０１】
壁組立品の別の実施形態では、組立品は、補強トリムをボードの端部に少なくとも部分的に取り付けるための接着剤を含む。
【０１０２】
壁組立品の別の実施形態では、組立品はさらに、少なくとも１つのフレーム部材および接着剤を含み、前記接着剤は少なくとも１枚のボードをフレーム部材に少なくとも部分的に取り付ける。
【０１０３】
別の実施形態では、目地により継ぎ合わされた２枚の隣接するボードの壁板組立品を処理する方法が提供され、前記方法は、（ａ）目地テープおよび一層の請求項１に記載の目地材組成物を目地に塗布すること；並びに（ｂ）前記組成物を乾燥させること、を含む。
【０１０４】
別の実施形態では、対向する表面および裏面を有する２枚の隣接するボードの目地を保護するための補強トリムが提供され、前記面はボード面間の角度で互いに対して配置されており、前記トリムは、非膨潤性合成紙表面材料を特徴とする紙製表面；および、紙、熱可塑性物質、熱硬化性物質、天然もしくは合成繊維、炭素繊維、ポリエステル、ポリカーボネート、ガラス繊維、天然もしくは合成の不織材料、天然もしくは合成の織材料、スパンポリオレフィン、または金属を含み、約０．０１２インチ（約０．０３ｃｍ）〜約０．０６２５インチ（約０．２ｃｍ）の厚さを有する補強裏当て、を含む。
【０１０５】
別の実施形態では、乾式目地材組成物は、アクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せから選択されるバインダー；並びに、ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約２５０ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し；密度が約０．００１５ｌｂ／ｉｎ３（約０．０４ｇ／ｃｍ３）〜約０．０４ｌｂ／ｉｎ３（約１．１ｇ／ｃｍ３）である複数の中空球体、を含む。
【０１０６】
目地材組成物の別の実施形態では、球体は少なくとも約５００ｐｓｉの静水圧破壊強度を有する。
【０１０７】
目地材組成物の別の実施形態では、球体は約０．００１８ｌｂ／ｉｎ３（≒０．０５ｇ／ｃｍ３）〜約０．０３６ｌｂ／ｉｎ３（≒１ｇ／ｃｍ３）の密度を有する。
【０１０８】
目地材組成物の別の実施形態では、３／１６インチ（約０．５ｃｍ）のストライプ（ｓｔｒｉｐｅ）において、含水量の少なくとも６０％が、約７５°Ｆ（約２４℃）および約５０％相対湿度の適度な環境において、約１．５〜４．５時間以内に乾燥によって除去される。
【０１０９】
目地材組成物の別の実施形態では、３／１６インチ（約０．５ｃｍ）のストライプにおいて、含水量の少なくとも６０％が、約９５°Ｆ（約３５℃）および約１０％相対湿度の高温乾燥環境において、約１〜約３時間以内に除去される。
【０１１０】
目地材組成物の別の実施形態では、３／１６インチ（約０．５ｃｍ）のストライプにおいて、含水量の少なくとも６０％が、約４０°Ｆ（約４℃）および約８０％相対湿度の低温湿潤環境において、約５〜約１２．５時間以内に除去される。
【０１１１】
目地材組成物の別の実施形態では、１／１６（約０．２ｃｍ）インチのストライプにおいて、含水量の少なくとも６０％が、約７５°Ｆ（約２４℃）および約５０％相対湿度の適度な環境において、約０．５〜２時間以内に乾燥によって除去される。
【０１１２】
目地材組成物の別の実施形態では、１／１６インチ（約０．２ｃｍ）のストライプにおいて、含水量の少なくとも６０％が、約９５°Ｆ（約３５℃）および約１０％相対湿度の高温乾燥環境において、約１時間以内に除去される。
【０１１３】
目地材組成物の別の実施形態では、１／１６インチ（約０．２ｃｍ）のストライプにおいて、含水量の少なくとも６０％が、約４０°Ｆ（約４℃）および約８０％相対湿度の低温湿潤環境において、約０．５〜約３時間以内に除去される。
【０１１４】
さらなる実施形態により、本目地材を噴霧塗布するための方法が提供される。従来の壁仕上げ法では、１日目に、２枚の隣接する石膏壁板シート間の目地にテープを貼り、次に、従来の目地材の1層目を塗布し、一晩乾燥させる。２日目に、典型的には、目地材の２層目を塗布し、再度一晩乾燥させる。３日目に、目地材の追加塗布が必要となる場合がある。４日目に、目地を研磨および塗装する。すなわち、従来法は完了に通常約４日間かかる。従来法と異なり、本発明の実施形態は、本開示において提供されるような高分子バインダーおよび複数の中空球体を用いて配合された本目地材で目地が噴霧塗布される、方法を提供する。この方法は３日間未満で完了させることが可能であり、好ましくも、前記方法は２日間で、または２日間未満で完了させることが可能である。
【０１１５】
表１は、従来の設置法と、本開示において提供される、約１５，６００ｃＰ〜２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有し、高分子バインダーおよび複数の中空球体を含む本目地材で目地が噴霧塗布される、本発明の方法との比較表である。
【０１１６】
【表１−１】
0006714617.tif 000002
【０１１７】
【表１−２】
0006714617.tif 000003
【０１１８】
【表１−３】
0006714617.tif 000004
【０１１９】
表１から理解できるように、本噴霧塗布法を実施することにより、時間の有意な短縮を達成することができる。いくつかの実施形態では、本方法は設置に必要な時間を３０％〜６０％短縮する。
【０１２０】
いくつかの実施形態において、噴霧塗布法は、約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する目地材を用いて行われる。目地材は、（ａ）バインダー、（ｂ）ＡＳＴＭ  Ｄ  ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉ（例えば、少なくとも約２５０ｐｓｉ、少なくとも約３００ｐｓｉ、少なくとも約３５０ｐｓｉ等）の平均静水圧破壊強度を有する中空球体、および所望により他の成分を含む。目地材組成物は低収縮性を示すことが好ましい。例えば、いくつかの実施形態では、目地材組成物は、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  ６により測定される、約１０体積％以下、例えば、約５体積％以下、約２体積％以下、約１体積％以下、約０．１体積％以下、またはおよそゼロ（収縮無し）等、約７体積％以下の収縮性を示す。
【０１２１】
従来の目地材と異なり、いくつかの実施形態における噴霧塗布用の目地材は、例えば増量剤、粘土、澱粉および雲母等の種々の硬化物を実質的に含まない。
【０１２２】
少なくともいくつかの噴霧塗布の実施形態において、目地材中のバインダーは膜形成樹脂である。例えば、バインダーはアクリル酸ポリマーおよび／またはアクリル酸コポリマーであり得る。いくつかの実施形態では、バインダーはビニルアクリルおよびスチレン化アクリルから選択されるラテックスエマルションである。いくつかの実施形態では、バインダーはアクリルラテックス、ビニル−アクリルラテックス、酢酸ビニル、ポリウレタンおよびこれらのあらゆる組み合わせから選択される。
【０１２３】
いくつかの実施形態では、噴霧塗布法は、約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有し、目地材が（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；（ｂ）ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約１００ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し、湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の含量で存在する、複数の中空球体；（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；および（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の含量の保湿剤；並びに、所望により、（ｅ）湿潤組成物の約０．０５重量％〜約５重量％の含量の脱泡剤；（ｆ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の含量のレオロジー改質剤；（ｇ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約１．５重量％の含量の殺生物剤；（ｈ）湿潤組成物の約１重量％〜約４０重量％の含量の、炭酸カルシウムまたは石灰石等の増量剤；および（ｉ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の含量のカオリン粘土等の剥離粘土から実質的になる、目地材組成物を用いて実施される。
【０１２４】
図３８Ａ〜３８Ｄは本噴霧塗布法の１つの実施形態を図示している。図３８Ａに示されるように、約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する本発明の目地材が、スプレーガン（５０４）で、２枚の壁板（それぞれ５０２と標識）間の目地（５００）上に噴霧される。図３８Ａから分かるように、スプレーガン５０４は目地５００の面から垂直に位置する。いくつかの実施形態では、スプレーガン５０４は目地表面（５００）から少なくとも１０インチ離れて位置する。いくつかの実施形態では、スプレーガン５０４は目地表面（５００）から少なくとも１８インチ離れて位置する。いくつかの実施形態では、スプレーガン５０４は目地表面（５００）から少なくとも２０インチ離れて位置する。
【０１２５】
噴霧塗布された目地材がテーパーの端部を被覆するように噴霧パターン（５０６）が形成される。少なくともいくつかの実施形態では、噴霧パターン（５０６）はテーパーの端部から少なくとも４インチの幅がある。図３８Ｂに示されるように、追加の噴霧塗布が実施されてもよく、図３８Ｃに示されるように、その後に、目地（５００）の中央への最後の噴霧塗布が実施されてよい。
【０１２６】
図３８Ｄは、約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する本目地材を入隅（５０８）に噴霧塗布した結果を図示している。本願において、目地材の一層噴霧塗布は、目地に必要とされる強度を達成し、平滑な面を有する壁を得るのに十分である。
【０１２７】
本目地材を噴霧塗布することにより有意な時間短縮を達成することができるが、約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有するように配合され、本目地材を用いた噴霧塗布法に記載された壁板目地に噴霧塗布される従来の目地材を用いて、他の噴霧塗布の実施形態を実施してもよい。本目地材の噴霧塗布が最も有意な時間短縮をもたらすが、これらの方法もいくらかの時間節約を提供する。
【０１２８】
次に、以下の非限定的な実施例によって本発明をさらに説明する。
【実施例】
【０１２９】
実施例１
本実施例は、本発明の実施形態による目地材を例示する３つの試料配合物（１Ａ、１Ｂ、および１Ｃ）についての記述である。
【０１３０】
１つの例示的な調製法として、全液体成分をハボート社製（Ｈｏｂａｒｔ）モデルＮ５０ミキサーに加えた。この点について、乾燥材料は機能性フィラー（Ｓｃｏｔｃｈｌｉｔｅ  Ｋ１）およびレオロジーポリマー（Ｃｅｌｌｏｓｉｚｅ  ＤＳＣ）のみであり、残りはミキサーへの添加のために液体形態であったと見なされることに注意すべきである。機能性フィラーはバルク状であり、レオロジーポリマーは少量であったため、レオロジーポリマーを機能性フィラーに加え、合わせた乾燥材料を、液体が既に含まれたミキサーに加えた。得られた組成物をおよそ２分間混合して均一にした。
【０１３１】
しかし、前記配合物があらゆる適切な方法で調製されてよいことは理解されよう。当業者に理解されるように、例えば前記組成物は、適切な混合動力学を促すためのヘリカルブレード構成を有する水平軸ミキサー等において、プラント規模で調製することができる。
【０１３２】
配合物１Ａが以下の表２に記載されている。「添加した水」とは、成分のいずれの中にも事前に存在していない追加の水を指す（例えば、ＲＨＯＰＬＥＸは重量比４７／５３の固体／水エマルション形態である）と理解されたい。
【０１３３】
【表２】
0006714617.tif 000005
【０１３４】
配合物１Ｂが以下の表３に記載されている。
【０１３５】
【表３】
0006714617.tif 000006
【０１３６】
配合物１Ｃが以下の表４に記載されている。
【０１３７】
【表４】
0006714617.tif 000007
【０１３８】
表２に記載される配合物は比較的少ない量の水を含み、これにより、良好な圧縮強さおよび曲げ強度も示しつつ、低い収縮レベルを得ている。前記配合物は、従来のシステムで塗布されるよりも少ない層数で（例えば、望ましくは一層塗布システムで）、本発明のいくつかの実施形態による壁組立品の目地、トリム、および留め具に、容易に塗布することができる。結果として、配合物１Ａ〜１Ｃは、各々の層を乾燥させる毎に作業中止時間を要求して大きく遅延することのない、効率的な塗布を可能にする。配合物１Ａ〜１Ｃはまた、壁組立品の平面近くに塗布することができるため、使用者側の技術をそれほど必要としない、容易な塗布も可能にする。配合物１Ａ〜１Ｃは、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  ６に準拠して測定した場合、およそゼロから約３％の収縮率を示した。さらに配合物１Ａ〜１Ｃは、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５、Ｓｅｃｔｉｏｎ  ７に従って測定した場合、耐亀裂性であった。
【０１３９】
実施例２
本実施例は、２つの異なる従来の目地材と比較した場合の、本発明の実施形態による目地材が示す優れた強度特性を示す。
【０１４０】
合計３種の試料を曲げ強度について試験した。各目地材試料は、長さ１０インチ、幅２インチ（約５ｃｍ）、および厚さ０．０６２５インチ（約０．２ｃｍ）の帯状に形成および乾燥させた。各試料を、脆性および破砕性が当該産業で使用される市販の目地材製品配合物の代表的試料に関係していることを、わずかな変位を以て証明するために、その両端を０．１２５（１／８）インチ（約０．３ｃｍ）厚のスペーサーに載せて、台に配置した。金属製プローブを用いて、約２００ｇｍの下向きの力を各目地材帯の中心に加えた。
【０１４１】
比較を目的として、第一の試料である配合物２Ａは、およそ１４ｌｂ／ｇａｌの密度を有する、ＵＳＧ社からＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ｌｉｇｈｔｗｅｉｇｈｔ  Ａｌｌ  Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄとして市販される従来の目地材とした。試験の進行を図１９〜図２１に示す。図２１から分かるように、目地材が１／８インチ未満の撓みで破断したことから、試料の脆性が示された。
【０１４２】
さらなる比較を目的として、第二の試料である配合物２Ｂは、およそ８ｌｂ／ｇａｌの密度を有する、ＵＳＧ社からＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ａｌｌ  Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄとして市販される別の従来の目地材とした。試験の進行を図２２〜図２４に示す。図２４から分かるように、目地材が１／８インチ未満の撓みで破断したことから、試料の脆性が示された。
【０１４３】
第三の配合物である２Ｃは、本発明の実施形態による、表２に記載の配合物１Ａに従って調製した。配合物２Ｃは３ｌｂ／ｇａｌの密度を有する。試験の進行を図２５〜図２７に示す。図２７から分かるように、１／８インチの撓みの後も、試料は亀裂を起こさなかった（比較用配合物２Ａおよび２Ｂと異なる）。さらに、図２８から分かるように、配合物２Ｃは、さらに曲げられた場合でも、亀裂も破断も起こさなかった。実際、配合物２Ｃは輪を形成するまで完全に曲げた場合でも、図２９から分かるように、試料は破断も亀裂も起こさなかった。
【０１４４】
配合物２Ｃが乾式壁目地材の最も望ましい仕上げ属性を与えたことが理解されよう。例えば、配合物２Ｃは乾燥時に収縮しなかった。さらに配合物２Ｃは、亀裂を阻止するのに十分な屈曲性を残したまま（配合物２Ａおよび２Ｂに示される従来の脆い化合物とは対照的）、表面上の容易な研磨および平滑化を可能にする十分な剛性も有した。配合物２Ｃには容易に塗装することもできた。
【０１４５】
実施例３
本実施例は、本発明の実施形態による目地材を例示する一連の５つの試料配合物（２Ｄ−Ｆ、３Ａ−Ｃ、４Ａ−Ｃ、５Ａ−Ｃ、および６Ａ−Ｃ）についての記述である。
【０１４６】
前記配合物が、例えば実施例１に記載されるような、あらゆる適切な方法で調製されてよいことは理解されよう。当業者に理解されるように、例えば前記組成物は、適切な混合動力学を促すためのヘリカルブレード構成を有する水平軸ミキサー等において、プラント規模で調製することができる。
【０１４７】
「添加した水」とは、成分のいずれの中にも事前に存在していない追加の水を指すと理解される。
【０１４８】
【表５】
0006714617.tif 000008
【０１４９】
【表６】
0006714617.tif 000009
【０１５０】
【表７】
0006714617.tif 000010
【０１５１】
【表８】
0006714617.tif 000011
【０１５２】
【表９】
0006714617.tif 000012
【０１５３】
実施例４
以下の実施例は、新規の接合システムで使用され、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４を用いて試験された場合、市販の目地材を超える優れた屈曲性、耐亀裂性、および強度を示す。
【０１５４】
配合物１Ａおよび２Ｅを上記の通りに調製した。また、従来重量の汎用目地材（配合物ＡＰ）および軽量汎用目地材（配合物ＬＷ）を、比較を目的として使用した。配合物ＡＰはＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ａｌｌ−Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄとし、配合物ＬＷはＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ｌｉｇｈｔｗｅｉｇｈｔ  Ａｌｌ  Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄとした。各試料は三連で調製した。
【０１５５】
各配合物は、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４に準拠して、以下の方法で調製および試験した。ろうを塗ったスペーサーを用いて石膏ボード目地につくられた間隙上に目地材を塗布した。合成目地テープを石膏パネル目地上に貼り付けた。試料をテープの上に塗り重ね、７０°Ｆ（約２１℃）、５０％相対湿度の条件に２４時間置いた。ろうを塗ったスペーサーを取り除き、試料を試験用取付具に取り付けた。取付具を汎用試験機（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｓｔ  Ｍａｃｈｉｎｅ）（ＵＴＭ）に装填した。
【０１５６】
各々の接合システムに、試料が損傷するまで、一定の変位速度で０．４インチ／分（約１ｃｍ／分）の荷重をかけた。荷重および変位を２回記録した。１回目は目視による第一亀裂が観察された時であり、２回目はシステムが損傷した時である。
【０１５７】
図３０〜図３４は、試験条件下での、比較用配合物ＡＰおよびＬＷに対する、配合物１Ａおよび２Ｅの優位性を示している。
【０１５８】
図３０は、第一亀裂が観察され、インチ単位で測定された時の引張変位をＹ軸に、並びに、種々の目地材、具体的には本発明の実施形態による配合物１Ａおよび２Ｅ並びに比較例としての配合物ＡＰおよびＬＷ、をＸ軸に示す箱ひげ図である。図は、第一亀裂の観察前に、配合物１Ａおよび２Ｅが約０．１２インチ（約０．３ｃｍ）変位していたことを示している。一方、配合物ＡＰにおいては第一亀裂は０．０６インチ（約０．１５ｃｍ）で観察され、配合物ＬＷにおいては第一亀裂は０．０８インチ（約０．２ｃｍ）で観察された。配合物１Ａおよび２Ｅが変位による目に見える亀裂を生じなかったことは注目に値する。配合物１Ａおよび２Ｅは下層の目地テープが損傷し崩壊した場合にのみ亀裂を示した。すなわち、配合物１Ａおよび２Ｅは、市販の目地材である配合物ＡＰおよびＬＷと比較して、有意により高い耐亀裂性を示した。
【０１５９】
図３１は、ポンド（ｌｂ）単位で測定された、第一亀裂が観察された際の荷重（ｌｂ）をＹ軸に、並びに、種々の目地材、具体的には本発明の実施形態による配合物１Ａおよび２Ｅ並びに比較例としての配合物ＡＰおよびＬＷ、をＸ軸に示す箱ひげ図である。図は、第一亀裂が生じた際、配合物１Ａおよび２Ｅがそれぞれ１２４ｌｂ（約５６ｋｇ）および９５ｌｂ（約４３ｌｂ）を耐えることができたことを示している。一方、配合物ＡＰにおいては第一亀裂は荷重が５３ｌｂ（約２４ｋｇ）になった時に観察され、配合物ＬＷにおいては第一亀裂は荷重が６０ｌｂ（約２７ｋｇ）になった際に観察された。配合物１Ａおよび２Ｅが変位による目に見える亀裂を生じなかったことは注目に値する。配合物１Ａおよび２Ｅは下層の目地テープが損傷し崩壊した場合にのみ亀裂を示した。すなわち、配合物１Ａおよび２Ｅは、市販の目地材である配合物ＡＰおよびＬＷと比較して、有意により高い耐亀裂性を示し、有意により高い荷重を耐えることができた。
【０１６０】
図３２は、インチ単位で測定された、第一亀裂が観察された際のインチ単位の剪断変位をＹ軸に、並びに、種々の目地材、具体的には本発明の実施形態による配合物１Ａおよび２Ｅ並びに比較例としての配合物ＡＰおよびＬＷ、をＸ軸に示す箱ひげ図である。図は、第一亀裂の観察前に、配合物１Ａおよび２Ｅがそれぞれ約０．１１インチおよび約０．１２インチ（約０．３ｃｍ）変位していたことを示している。一方、配合物ＡＰにおいては第一亀裂は０．０８インチ（約０．２ｃｍ）で観察され、配合物ＬＷにおいては第一亀裂は０．１１インチ（約０．３ｃｍ）で観察された。配合物１Ａおよび２Ｅが変位による目に見える亀裂を生じなかったことは注目に値する。配合物１Ａおよび２Ｅは下層の目地テープが損傷し崩壊した場合にのみ亀裂を示した。すなわち、配合物１Ａおよび２Ｅについては、データの大きな範囲内変動が見られた。しかし、配合物ＡＰおよびＬＷは、目地テープおよび目地が損傷するかなり前に、目に見える亀裂／破砕を生じた。すなわち、配合物１Ａおよび２Ｅは、市販の目地材である配合物ＡＰおよびＬＷと比較して、有意により高い耐剪断亀裂性を示した。
【０１６１】
図３３は、インチ単位で測定された、第一亀裂が観察された際の剪断ピーク変位をＹ軸に、並びに、種々の目地材、具体的には本発明の実施形態による配合物１Ａおよび２Ｅ並びに比較例としての配合物ＡＰおよびＬＷ、をＸ軸に示す箱ひげ図である。図は、第一亀裂の観察前に、配合物１Ａおよび２Ｅのピーク剪断変位がそれぞれ０．２３インチ（約０．６ｃｍ）および０．２５インチ（約０．６ｃｍ）であったことを示している。一方、配合物ＡＰにおいては第一亀裂は０．１インチ（約０．２５ｃｍ）のピーク剪断変位後に観察され、配合物ＬＷにおいては第一亀裂は０．１３インチ（約０．３ｃｍ）のピーク剪断変位において観察された。配合物１Ａおよび２Ｅが変位による目に見える亀裂を生じなかったことは注目に値する。配合物１Ａおよび２Ｅは下層の目地テープが損傷し崩壊した場合にのみ亀裂を示した。すなわち、配合物１Ａおよび２Ｅは、市販の目地材である配合物ＡＰおよびＬＷと比較して、有意により高いピーク剪断変位を示した。
【０１６２】
図３４は、インチ単位で測定された、剪断変位比（すなわち、第一亀裂時の変位に対する接合システム損傷時のピーク変位の比）をＹ軸に、並びに、種々の目地材、具体的には本発明の実施形態による配合物１Ａおよび２Ｅ並びに比較例としての配合物ＡＰおよびＬＷ、をＸ軸に示す箱ひげ図である。図は、配合物１Ａおよび２Ｅは第一亀裂の観察前に約２．３の剪断変位比を有したが、配合物ＡＰは約１．３の剪断変位比を有し、配合物ＬＷは１．２の剪断変位比を有したことを示している。すなわち、配合物１Ａおよび２Ｅは、接合システムにおける裂けによって完全な損傷に達するまで、第一亀裂の観察後もより大きな伸長性および伸展性を示した。配合物１Ａおよび２Ｅが変位による目に見える亀裂を生じなかったことは注目に値する。配合物１Ａおよび２Ｅは下層の目地テープが損傷し崩壊した場合にのみ亀裂を示した。一方、配合物ＡＰおよびＬＷ化合物は脆性材料であり、第一亀裂が見えた直後にピーク変位を示した。
【０１６３】
本実施例の結果は、接合システムに張力がかけられた場合、配合物１Ａおよび２Ｅの両方は損傷前に優れた伸長および物理的変位を示したが、一方で、配合物ＡＰおよびＬＷは脆く、本発明の接合システムの同じ試験条件下で同様の性能を付与しなかったことを示している。また、これらの市販の目地材は従来の接合システムではより良い性能を示さなかった。
【０１６４】
本発明の接合システムに剪断力をかけた場合、本発明の目地材と従来の目地材との違いがさらにより明らかとなった。本実施例の目地材は、高い優れた変位と、市販の目地材よりも高い変位比を示した。すなわち、本発明の目地材は、高い強度および耐亀裂性を示した。
【０１６５】
実施例５
本実施例は、新規の  接合システムで使用され、ＡＳＴＭ  Ｃ７１１を用いて試験された場合に、優れた屈曲性および弾性または屈曲性／脆化度を示す。
【０１６６】
各配合物は、ＡＳＴＭ  Ｃ７１１に準拠して、以下の方法で調製および試験した。配合物１Ａおよび２Ｅの試料を調製し、比較のために、代表的な市販目地材である配合物ＡＰ−ＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ａｌｌ−Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄおよび配合物ＬＷ−ＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ｌｉｇｈｔｗｅｉｇｈｔ  Ａｌｌ  Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄを使用した。各試料は三連で調製した。
【０１６７】
１／８インチ（約０．３ｃｍ）厚の目地材帯（２”×１０”）（約５ｃｍ×約２５ｃｍ）をボンドブレーカー膜上に載置した（すなわち、目地材は乾燥後に膜に接着しない）。試料を、各々の環境条件において３連で調製した。次に試料を、４種の異なる環境試験条件下で２４時間乾燥させた。２８日間の条件づけの後、第二の一連の試験を行った。試料をボンドブレーカー膜から取り外し、１インチ（約２．５ｃｍ）直径の円筒形マンドレルによる屈曲条件にかけて、目地材の弾性および屈曲性を評価した。次に、試料を３つの評価尺度から視覚的に等級分けし、ＡＳＴＭ  Ｃ７１１によって説明される弾性屈曲性の程度を決定した。
【０１６８】
なお、２００９年発行のＡＳＴＭ  Ｃ７１１では、試験に従ってマンドレルに載置し屈曲した場合の、満足な目地材と不満足な目地材との差異が、写真付きで説明されている。１枚は、亀裂が無いまたは目に見える損傷が全く無いことにより、合格評価を受けるであろう、満足な目地材の描写を提供している。別の１枚は、重度の亀裂により不合格−Ａ評価を受けるであろう、不満足な目地材を描写している。３枚目は、完全な亀裂および接着材損傷により不合格−Ｂ評価を受けるであろう、不満足な目地材を示している。
【０１６９】
【表１０】
0006714617.tif 000013
【０１７０】
【表１１】
0006714617.tif 000014
【０１７１】
表１０は、試料をＡＳＴＭ  Ｃ７１１の４種の異なる条件で２４時間条件づけした後の、目視試験の結果を示している。配合物１Ａおよび２Ｅの試料は、配合物ＡＰおよびＬＷで表される従来の目地材よりもはるかに良い性能を示した。配合物１Ａおよび２Ｅはそれぞれの標準条件試験で合格評価を受けたが、配合物ＡＰおよびＬＷは不合格Ｂ評価を受けた。
【０１７２】
表１１は、試料をＡＳＴＭ  Ｃ７１１の４種の異なる条件で２８日間条件づけした後の、目視試験の結果を示している。配合物１Ａおよび２Ｅの試料は、配合物ＡＰおよびＬＷで表される従来の目地材よりもはるかに良い性能を示した。配合物１Ａおよび２Ｅはそれぞれの標準条件試験で合格評価を受けたが、配合物ＡＰおよびＬＷは不合格Ｂ評価を受けた。
【０１７３】
従来の目地材はこれらの試験条件下では非常に脆かったため、１／８インチ未満の撓みで曲げられた場合でも損傷し、重大な損傷無しには円筒形マンドレルで曲げることができなかった。これらの試験条件下での目地材の性能は、目地材の構造的妥当性および耐用寿命の確認に役立つ。
【０１７４】
実施例６
本実施例は、サービスにおいて遭遇する条件を代表する現実世界の条件下での目地材および接合システムの優れた性質を説明する。これらの試験から得られたデータに基づく性能基準は、耐用寿命の間の目地材および接合システムの構造的妥当性を保証するものである。
【０１７５】
本発明の接合システムおよび従来の接合システムを、以下の方法で、修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２を用いて試験した。本発明の壁組立品接合システムを、配合物１Ａおよび２Ｅ化合物を用いて調製し、配合物ＡＰおよびＬＷと比較した。配合物１Ａおよび２Ｅの試料を調製し、比較のために、代表的な市販目地材である配合物ＡＰ−ＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ａｌｌ−Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄおよび配合物ＬＷ−ＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ｌｉｇｈｔｗｅｉｇｈｔ  Ａｌｌ  Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄを使用した。配合物ＡＰは従来重量の汎用目地材を代表するものである。配合物ＬＷは軽量汎用目地材を代表するものである。
【０１７６】
配合物１Ａおよび２Ｅを用いて、平目地処理（直角端部／突付け、およびテーパー付き端部の目地）の下での試験を準備した。このシステムでは、合成目地補強テープを用いて目地にテープを貼り、接着剤で目地ボードを取り付けた。テープを貼られた目地上に、一層の配合物１Ａまたは２Ｅを塗布した。一層の本発明の目地材配合物１Ａまたは２Ｅを留め具上に塗布することにより、留め具を作製した。
【０１７７】
比較のために、従来の接合システムは一般的には、配合物ＡＰまたはＬＷ目地材により目地ボードに取り付けられた紙製目地補強テープを用いて全ての平目地にテープ貼りすることによって、作製される。個々の３層の配合物ＡＰまたはＬＷ目地材を、テープを貼られた目地上に塗布した。個々の３層の配合物ＡＰまたはＬＷ目地材を留め具上に塗布することにより、留め具を準備した。
【０１７８】
図３５Ａ〜図３５Ｃは、建築における壁強度を試験するための修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示している。
【０１７９】
図３５Ａは、８’×８’（約２．４ｍ×約２．４ｍ）の組立品が２”×４”の木製間柱（約５ｃｍ×約１０ｃｍ）から作製される、修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示している。木製間柱は図示されていない。組立品は、ねじれ配置の２枚の４８”×６４”（約１．２ｍ×約１．６ｍ）ボードおよび２枚の４８”×１６”（約１．２ｍ×約０．４ｍ）ボードからなる。２種の主要な目地が点線−中段の高さ（約４’または約１．２ｍ）にある水平目地および２枚のボードの目地に位置する２つの垂直目地によって示されている。
【０１８０】
図３５Ｂは、１６インチ（約０．４ｍ）ずつ離して配置した２”×４”木製間柱で構成される、図３５Ａの修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示している。これもまた、２種の目地−中段の高さ（約４’または約１．２ｍ）にある水平目地および木製間柱に対して突付けられた２枚のボードの目地に位置する２つの垂直目地を図示している。
【０１８１】
図３５Ｃは、図３５Ｂの修正ＡＳＴＭ  Ｅ７２ラック組立システムを図示しており、ここでは、底部は構造体に強固に固定され、変動する振幅を有する正弦波形を走らせるようプログラムされた水撃ポンプにより左上隅に力が加えられた。
【０１８２】
この試験中、これらのラック組立システムにおけるボードの平面は、壁の面と同じ平面内でのみ移動可能とされた。コンピュータ制御の水撃ポンプは、振幅０．０２５”（約０．０６ｃｍ）、振動数０．５Ｈｚ（２秒／周期）、周期数５００の正弦波形を走らせ、組立品の左上隅をたたくように、プログラムした。この周期の完了後、５００周期の周期数の間、振幅を０．０５０”（約０．１２ｃｍ）に増加させた。第二周期の完了後、再度、５００周期の周期数の間、振幅を０．０７５”（約０．１８ｃｍ）に増加させた。これを、振幅が０．４００”（約１ｃｍ）に達するまで繰り返した。この厳密な試験の間、組立品を連続的にモニタリングし、損傷が観察された場合、その周期数を損傷の位置と一緒に記載した。
【０１８３】
結果は、配合物１Ａおよび２Ｅの弾性膜効果という重要な利点を示している。壁組立品の留め具が損傷している領域においてでさえ、目地材には破れも穴開きも無かった。一方、従来の目地材、例えば配合物ＡＰおよびＬＷ、によって作製された比較のための従来のシステムでは、留め具の接着力低下を含む、脆弱な破断効果が観察された。
【０１８４】
実施例７
本実施例は本発明の接合システムの優れた乾燥性を説明する。
【０１８５】
本明細書に記載されたように、既存の目地材は、留め具に塗布される別々の３層、並びに、同一平面内のボード間の平目地に塗布される複数層を必要とする。各層は、新たな層を塗布する前に乾燥させなければならない。既存の層は完全に乾燥させる必要はないが、第二層を受け入れるのに十分堅くなるまでに、含水量の約７５％が目地材から蒸発する必要があることが分かっている。これによって、かなりの作業中止期間が生じ、その間、壁仕上げの際中は他の建設業が通常その建物内で作業できない。
【０１８６】
一方、本発明の目地材は、均一な審美的外観を与えるのに、目地上に一層を必要とするのみである。不完全な出来栄え等に対応するために第二層が必要となる場合、本発明の目地材は、約６０％の水が目地材から蒸発した場合に、第二層を受け入れるのに十分に堅くなる。
【０１８７】
配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの試料を調製した。また、従来重量の汎用目地材（配合物ＡＰ）および軽量汎用目地材（配合物ＬＷ）を、比較を目的として使用した。配合物ＡＰはＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ａｌｌ−Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄとし、配合物ＬＷはＳＨＥＥＴＲＯＣＫ（登録商標）Ｂｒａｎｄ  Ｌｉｇｈｔｗｅｉｇｈｔ  Ａｌｌ  Ｐｕｒｐｏｓｅ  Ｊｏｉｎｔ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄとした。
【０１８８】
図３６Ａ〜図３６Ｃは、厚塗り、すなわち約３／１６インチ（約０．５ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３６Ａは適度な環境、例えば７５°Ｆおよび５０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。図３６Ｂは高温乾燥環境、例えば９５°Ｆおよび１０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。図３６Ｃは低温湿潤環境、例えば４０°Ｆおよび８０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【０１８９】
厚塗り（３／１６インチ；約０．５ｃｍ）は、様々な塗布、例えば、隅用補強トリム上への第一または第二の層；パネル／壁の引込み段（ｏｆｆｓｅｔ）上への第一または第二の層；直角端部突付け目地上への第一または第二の層；および、テーパー付き端部目地上への第二の充填層、の代表である。
【０１９０】
図３６Ａから分かるように、３／１６インチ（約０．５ｃｍ）の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は、適度な環境において類似の乾燥プロファイルを示す。第二の層が必要な場合、第一の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は１．５〜４．５時間以内に準備完了となった。一方、厚塗りの配合物ＬＷは約１３〜１５時間の時点で第二層を受け入れる準備が完了し、厚塗りの配合物ＡＰは２４時間後も準備が完了しなかった。
【０１９１】
図３６Ｂから分かるように、３／１６インチ（約０．５ｃｍ）の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は、高温乾燥環境において類似の乾燥プロファイルを示す。第二の層が必要な場合、第一の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は１〜３時間以内に準備完了となった。一方、厚塗りの配合物ＬＷおよびＡＰは約４〜５．５時間の時点で第二層を受け入れる準備ができた。
【０１９２】
図３６Ｃから分かるように、３／１６インチ（約０．５ｃｍ）の配合物２Ｅおよび４Ｂの層は低温湿潤環境において最も速い乾燥時間を示し、その後に配合物１Ａおよび３Ａが続いた。第二の層が必要な場合、第一の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は５〜１２．５時間以内に準備完了となった。一方、厚塗りの配合物ＬＷおよびＡＰは２４時間後も第二層を受け入れる準備ができなかった。
【０１９３】
図３７Ａ〜図３７Ｃは、薄塗り、すなわち約１／１６インチ（約０．２ｃｍ）、における、従来の目地材と比較した、本発明の目地材の乾燥プロファイルを示しており、蒸発した水のパーセント（Ｙ軸）が（Ｘ軸）に沿って示される漸増する乾燥時間に対してプロットされている。図３７Ａは適度な環境、例えば７５°Ｆおよび５０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。図３７Ｂは高温乾燥環境、例えば９５°Ｆおよび１０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。図３７Ｃは低温湿潤環境、例えば４０°Ｆおよび８０％相対湿度、での乾燥プロファイルを示している。
【０１９４】
薄塗り（１／１６インチ；約０．２ｃｍ）は、様々な塗布、例えば、入隅仕上げ上への第一または第二の層；平目地上への第一、第二、または第三の仕上げ層；直角端部突付け目地上への第三の層；および留め具上への第一、第二、または第三の層、の代表である。
【０１９５】
図３７Ａから分かるように、１／１６インチ（約０．２ｃｍ）の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は、適度な環境において類似の乾燥プロファイルを示す。第二の層が必要な場合、第一の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は０．５〜２時間未満に準備完了となった。一方、薄塗りの配合物ＬＷおよびＡＰは約３．５〜１０時間の時点で第二層を受け入れる準備ができた。
【０１９６】
図３７Ｂから分かるように、１／１６インチ（約０．２ｃｍ）の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は、高温乾燥環境において類似の乾燥プロファイルを示す。第二の層が必要な場合、第一の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は１時間以内に準備完了となった。一方、薄塗りの配合物ＬＷおよびＡＰは約１．５〜２時間超の時点で第二層を受け入れる準備ができた。
【０１９７】
図３７Ｃから分かるように、１／１６インチ（約０．２ｃｍ）の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は、低温湿潤環境において類似の乾燥時間を示す。第二の層が必要な場合、第一の配合物１Ａ、２Ｅ、３Ａ、および４Ｂの層は０．５〜３時間未満に準備完了となった。一方、薄塗りの配合物ＬＷおよびＡＰは７〜１０時間超経過して初めて第二層を受け入れる準備ができた。
【０１９８】
すなわち、本実施例は、本発明の目地材が様々な試験環境のそれぞれにおいて従来の目地材よりも速い乾燥プロファイルを有していたことを示している。
【０１９９】
実施例８
約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する目地材を、実施例１に記載のように調製した。
【０２００】
図３８Ａに示されるように、石膏ボードを水平方向（縦方向／テーパー付き端部を枠組と垂直）に設置し、自動テープ貼り手段のＳＨＥＥＴＲＯＣＫ  Ｐａｐｅｒ  Ｊｏｉｎｔ  Ｔａｐｅを用いてパネル目地にテープを貼った。
【０２０１】
平目地および入隅を、１）従来の目地仕上げプロトコルによって；または、２）実施例１に記載の通りに調製された約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有する目地材の噴霧塗布によって、仕上げて、レベル４仕上げを得た。目地材は、図３８Ａ〜図３８Ｄに示されるような、Ｇｒａｃｏ  Ｍａｒｋ  ５エアレススプレー装置およびＧｒａｃｏ  ＲＡＣ−２２５スプレーチップ（４インチのファン幅（ｆａｎ  ｗｉｄｔｈ）、０．０２５インチのオリフィス）を用いて噴霧塗布した。
【０２０２】
図３８Ａに示されるように、目地の一端から開始して、噴霧パターンがおよそ１２インチ幅になるように、スプレーガンを標的の噴霧領域（壁板目地）と垂直におよそ１８インチに位置付けて、本目地材を塗布した。
【０２０３】
さらなる塗布は、１２インチのスプレーファン（ｓｐｒａｙ  ｆａｎ）の一端が一方のボードのテーパーのほぼ肩の位置にあり、隣接する石膏ボードのテーパーを経てその肩をおよそ４インチ超えるまで伸びるように、スプレーガンを目地の中心から外して配置することにより、達成した。
【０２０４】
塗布の一回目の通過は、図３８Ａに示すように、目地の１／２を充填する位置で、スプレーガンを目地全体に移動させることにより、実行した。スプレーガンは目地領域の充填を可能にする速度で目地を移動させた。
【０２０５】
反対方向の目地上の２回目の通過は、図３８Ｂに示されるように、スプレーガンを標的壁板面に対して垂直に１８インチに維持することにより、実行した。スプレーガンは、噴霧翼パターンがテーパーにおける先に塗布した目地材に重なり、未仕上げ側の石膏ボードの肩をおよそ４インチ超えて伸びるように、配置する。スプレーガンは最後の層が目地処理領域を完全に隠すことを可能にする速度で目地を移動させた。
【０２０６】
目地をより良好に隠すために追加の材料が必要な場合、図３８Ｃに示されるように、噴霧パターンの中心が石膏パネル目地の中央に来るように、目地の長さに沿って、第三の仕上げ通過を行ってもよい。
【０２０７】
次に、図３８Ｄに示されるように、およそ２４インチ壁から離して直角を二分するようにスプレーガンを１回通過させることにより、入隅に適用されたテープを隠すために本目地材を塗布した。全ての塗布工程は１日目に完了させた。
【０２０８】
２日目、目地を必要に応じて補修塗りおよび手による研磨が行われる。
【０２０９】
この噴霧塗布法は、従来の設置法と比較して、設置されたボードの１０ＭＳＦ当たり６０％超、目地材の設置時間を減少させた。
【０２１０】
前記噴霧塗布法は全体的な完了速度をさらに速めることができる。これにより、１０ＭＳＦのボードを仕上げるにつき、２〜４歴日分の作業に至る節約がもたらされる。
【０２１１】
この実施形態は実施例１に従って調製された目地材を用いて完了されたが、この噴霧塗布法は約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有するよう配合された従来の目地材を用いて実施されてもよい。
【０２１２】
本発明の説明に関連した（特に、以下の特許請求の範囲に関連した）用語「ａ」および「ａｎ」および「ｔｈｅ」および「少なくとも１つ」の使用並びに同様の指示対象は、本明細書で特に明記しない限り、または文脈と明らかに矛盾しない限り、単数および複数の両方を包含すると解釈されるべきである。一つまたは複数の事項の列挙が後ろに続く用語「少なくとも１つ」の使用（例えば、「ＡおよびＢのうちの少なくとも１つ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ  ａｎｄ  Ｂ）」）は、本明細書で特に明記しない限り、または文脈と明らかに矛盾しない限り、列挙された事項から選択される１つの事項（ＡまたはＢ）、または列挙された事項の２つ以上のあらゆる組合せ（ＡおよびＢ）を意味すると解釈されるべきである。用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」、「包含する（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」および「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」は、特に記載がない限り、非限定的用語（すなわち、「を含むがこれらに限定はされない」を意味するもの）として解釈されるべきである。本明細書における値の範囲の記述は、本明細書で特に明記しない限り、その範囲内に含まれる一つ一つの数値を個々に参照する簡素な方法として働くことを単に目的としており、個々の数値は本明細書に個別に記載されているかのように本明細書に組み込まれる。本明細書に記載される全ての方法は、本明細書で特に明記しない限り、または文脈と明らかに矛盾しない限り、任意の適切な順序で実行されてよい。本明細書で提供される任意および全ての例、または例示的な表現（例えば、「等（ｓｕｃｈ  ａｓ）」）の使用は、本発明をより良く照らすことのみを目的としており、特許請求の範囲に特に記載がない限り、本発明の範囲に限定を与えるものではない。本明細書中のいかなる表現も、特許請求されていない何らかの要素が本発明の実施に不可欠であることを示すものと解釈されるべきではない。
【０２１３】
本発明の好ましい実施形態が、本発明を実施するための本発明者らに知られている最良の形態を含んで、本明細書に記載されている。それらの好ましい実施形態の変形形態が、上記の説明を読むことにより当業者に明らかになり得る。本発明者らは、当業者が必要に応じてそのような変形形態を使用することを期待し、本明細書に具体的に記載されている以外の形で本発明が実施されることを企図している。従って本発明は、準拠法により許可された本明細書に添付される特許請求の範囲に記載される発明の主題の全ての変更形態および均等物を包含する。さらに、その全ての可能な変形形態における前述の要素のあらゆる組合せは、本明細書で特に明記しない限り、または文脈と明らかに矛盾しない限り、本発明に包含される。
［付記］
［付記１］
複数の中空球体、並びにアクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せからなる群から選択されるバインダーを含み；
前記中空球体は固体障壁によって拘束された内蔵空気から構成され、前記中空球体はＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約２５０ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し；前記球体の密度は約０．００１５ｌｂ／ｉｎ３（約０．０４ｇ／ｃｍ３）〜約０．０４ｌｂ／ｉｎ３（約１．１ｇ／ｃｍ３）であり；
ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５に準拠して測定される約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲の粘度を有し、
ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５に準拠して測定される１５体積％未満の収縮率を有する、乾式目地材。
［付記２］
硬化ミネラル、増量剤、粘土、澱粉、雲母、炭酸カルシウム、膨張パーライト、炭酸カルシウムマグネシウム、石灰石、硫酸カルシウム二水和物、アタパルジャイト粘土、カオリン粘土、滑石、珪藻土、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つを実質的に含まない、付記１に記載の目地材。
［付記３］
前記中空球体が、石灰ホウケイ酸、ポリスチレン、セラミック、再生ガラス、膨張ガラス、および軽量ポリオレフィンビーズ、熱可塑性物質、熱硬化性物質、並びにこれらのあらゆる組合せからなる群から選択される、付記１に記載の目地材。
［付記４］
（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；
（ｂ）湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の含量の中空球体；
（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；および
（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の含量の保湿剤、
を含む、付記１に記載の目地材。
［付記５］
（ａ）湿潤組成物の約０．０５重量％〜約５重量％の含量の脱泡剤；
（ｂ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の含量のレオロジー改質剤；
（ｃ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約１．５重量％の含量の殺生物剤；
（ｄ）湿潤組成物の約１重量％〜約４０重量％の含量の炭酸カルシウムおよび石灰石のうちの少なくとも一方；並びに
（ｅ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の含量の剥離粘土、
のうちの少なくとも１つをさらに含む、付記４に記載の目地材。
［付記６］
（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；
（ｂ）湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の含量の中空球体；
（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；
（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の含量の保湿剤；および
（ｅ）水、
から本質的になる、付記１に記載の目地材。
［付記７］
（ａ）  第一の石膏ボードおよび第二の石膏ボードを得ること；
（ｂ）  複数の中空球体並びにアクリル酸ポリマー、アクリル酸コポリマー、アルキド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ、およびこれらの組合せからなる群から選択さ
れるバインダーを含み；前記中空球体は固体障壁によって拘束された内蔵空気から構成され、前記中空球体はＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約２５０ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し；前記球体の密度は約０．００１５ｌｂ／ｉｎ３（約０．０４ｇ／ｃｍ３）〜約０．０４ｌｂ／ｉｎ３（約１．１ｇ／ｃｍ３）である、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５により測定される約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの粘度を有し、ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５により測定される１５体積％未満の収縮率を有する、乾式目地材を得ること；
（ｃ）  ２枚のボードの端部が目地を形成するように、２枚のボードを継ぎ合わせること；並びに
（ｄ）  目地が目地材で充填されるまで、目地に乾式目地材を噴霧すること、
を含む、壁設置法。
［付記８］
乾式目地材を得る工程が、
（ａ）湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；
（ｂ）湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の含量の中空球体；
（ｃ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；
（ｄ）湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の含量の保湿剤；
（ｅ）湿潤組成物の約０．０５重量％〜約５重量％の含量の脱泡剤；
（ｆ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の含量のレオロジー改質剤；
（ｇ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約１．５重量％の含量の殺生物剤；
（ｈ）湿潤組成物の約１重量％〜約４０重量％の含量の炭酸カルシウムおよび石灰石のうちの少なくとも一方；
（ｉ）湿潤組成物の約０．１重量％〜約５重量％の含量の剥離粘土；並びに
（ｊ）水、
から本質的になる目地材を配合することにより行われる、付記７に記載の方法。
［付記９］
目地材を目地に噴霧塗布する前に目地材の粘度を測定する、付記７に記載の方法。
［付記１０］
噴霧塗布用の目地材を作製する方法であって、
（ａ）  湿潤組成物の約３重量％〜約９０重量％の含量のラテックスエマルションバインダー；ＡＳＴＭ  Ｄ３１０２−７８に準拠して測定される少なくとも約２５０ｐｓｉの平均静水圧破壊強度を有し、湿潤組成物の約５重量％〜約２５重量％の含量で存在する、複数の中空球体；湿潤組成物の約０．００１重量％〜約５重量％の含量の非イオン性界面活性剤；および湿潤組成物の約０．００１重量％〜約３重量％の含量の保湿剤を含む組成物を作製すること；
（ｂ）  ＡＳＴＭ  Ｃ４７４−０５に準拠して組成物の粘度を測定すること；並びに
（ｃ）  約１５，６００ｃＰ〜約２３，０００ｃＰの範囲内になるよう組成物の粘度を調整すること、
を含む、前記方法。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３６Ｃ】
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【図３７Ａ】
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【図３７Ｂ】
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【図３７Ｃ】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３８Ｃ】
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【図３８Ｄ】
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