(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
溶剤と、
前記溶剤に溶解された機能層形成用材料と、
を含み、
前記溶剤は、疎水性の溶剤Ａと、親水性の溶剤Ｂと、両親媒性の溶剤Ｃと、を含み、
前記溶剤Ｃは、炭素数８以上のアルコールであり、
前記溶剤Ａは、芳香族系化合物及び炭化水素系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶媒Ｂは、グリコールエーテル系化合物及びアルカンジオール系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶剤Ｃの質量と、前記溶剤Ａの質量と前記溶剤Ｂの質量と前記溶剤Ｃの質量の和と、の比は１％以上であることを特徴とするインク組成物。
【請求項２】
前記溶剤Ｃが一価のアルコールであることを特徴とする請求項１に記載のインク組成物。
【請求項３】
前記溶剤Ａが、芳香族系化合物から選ばれる少なくとも１種と、炭化水素系化合物から選ばれる少なくとも１種と、を含み、
前記溶剤Ｂが、グリコールエーテル系化合物から選ばれる少なくとも１種と、アルカンジオール系化合物から選ばれる少なくとも１種と、を含み、
前記溶剤Ｃが一価のアルコールであることを特徴とする請求項１に記載のインク組成物。
【請求項４】
前記芳香族系化合物が、ジイソプロピルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、ジフェニルエーテル、３−フェノキシトルエン、ビスジメチルフェニルエタンのうちの少なくとも１つであり、
前記炭化水素系化合物が、デカン、ウンデカン、ドデカン、トリデカン、テトラデカン、ペンタデカン、ヘキサデカンのうちの少なくとも１つであることを特徴とする、請求項１から請求項３のいずれかに記載のインク組成物。
【請求項５】
前記グリコールエーテル系化合物が、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、テトラエチレングリコールのうちの少なくとも１つであり、
前記アルカンジオール系化合物が、１，２−エタンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオールのうちの少なくとも１つであることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のインク組成物。
【請求項６】
前記溶剤Ｃが炭素数８から炭素数１３の一価アルコールであり、１−オクタノール、１−ノナノール、１−デカノール、１−ウンデカノール、１−ドデカノール、１−トリデカノール、２−ノナノール、２−ウンデカノールから選ばれる、少なくとも１種を含むことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のインク組成物。
【請求項７】
前記溶剤Ｃの含有割合が、１質量％以上であることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のインク組成物。
【請求項８】
常温において、前記溶剤Ａの粘度が、前記溶剤Ｂの粘度より低いことを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載のインク組成物。
【請求項９】
前記溶剤Ａとして、ナフテン系化合物を含むことを特徴とする請求項１に記載のインク組成物。
【請求項１０】
前記溶剤Ａとして、７−エチル−２−メチル−４−ウンデカノールを含むことを特徴とする請求項１に記載のインク組成物。
【請求項１１】
前記機能層形成用材料が、有機ＥＬ素子の発光層を含む複数層からなる機能層のうちから選ばれる１層を、形成するための材料であることを特徴とする請求項１に記載のインク組成物。
【請求項１２】
色材と、
疎水性の溶剤Ａと、
親水性の溶剤Ｂと、
両親媒性の溶剤Ｃと、
を含み、
前記溶剤Ｃが炭素数８以上のアルコールであり、
前記溶剤Ａは、芳香族系化合物及び炭化水素系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶媒Ｂは、グリコールエーテル系化合物及びアルカンジオール系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶剤Ｃの質量と、前記溶剤Ａの質量と前記溶剤Ｂの質量と前記溶剤Ｃの質量の和と、の比は１％以上であることを特徴とするインク組成物。
【請求項１３】
固形分と、
疎水性の溶剤Ａと、
親水性の溶剤Ｂと、
両親媒性の溶剤Ｃと、
を含み、
前記溶剤Ｃが炭素数８以上のアルコールであり、
前記固形分として、色材を含まない透光性の樹脂を含み、
前記樹脂の含有割合が０．１質量％以上、１０質量％以下であり、
前記溶剤Ａは、芳香族系化合物及び炭化水素系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶媒Ｂは、グリコールエーテル系化合物及びアルカンジオール系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶剤Ｃの質量と、前記溶剤Ａの質量と前記溶剤Ｂの質量と前記溶剤Ｃの質量の和と、の比は１％以上であることを特徴とするインク組成物。
【請求項１４】
固形分と、
疎水性の溶剤Ａと、
親水性の溶剤Ｂと、
両親媒性の溶剤Ｃと、
を含み、
前記溶剤Ｃが炭素数８以上のアルコールであり、
前記溶剤Ａは、芳香族系化合物及び炭化水素系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶媒Ｂは、グリコールエーテル系化合物及びアルカンジオール系化合物のうちの少なくとも１つを含み、
前記溶剤Ｃの質量と、前記溶剤Ａの質量と前記溶剤Ｂの質量と前記溶剤Ｃの質量の和と、の比は１％以上であることを特徴とするインク組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インク組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、水系インクや非水系インクにおいて、所望のインク特性を満足させるために、複数種の溶剤を組み合わせて配合したインクが知られていた。
例えば、特許文献１には、色材（顔料）を分散させて含有し、複数種の溶剤を含むインク組成物として、炭化水素系溶剤、エステル系溶剤、アルコール系溶剤、Ｎ−メチルピロリドン、グリコールエーテル系溶剤などの群から選ばれる少なくとも１種の溶剤に、顔料を分散させたインクジェット用非水系インク組成物が提案されている。
また、例えば、特許文献２には、複数種の溶剤を含むインクとして、芳香族炭化水素類、ハロゲン化合物類、エーテル類などから選ばれる少なくとも１種の溶剤に、有機半導体前駆体を溶解させたインクが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−６２４６０号公報
【特許文献２】特開２０１２−２３３３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１および特許文献２に記載のインク（インク組成物）のように、複数種の溶剤を組み合わせて用いる場合には、配合可能な溶剤種が限定されやすいという課題があった。詳しくは、インク中に含まれる固形分の溶解性や分散性などに応じて、親水性または疎水性の溶剤を使い分ける必要があった。例えば、疎水性の有機溶剤と親水性の有機溶剤とは互いに相溶しにくく、混合すると分離したり白濁したりして、双方の有機溶剤を組み合わせてインクに配合することは困難であった。
一方で、上記インクをインクジェットヘッドから液滴として吐出し、画像や膜を形成するインクジェット法に用いる場合、液滴として安定的に吐出が可能なインク物性、および乾燥性やレベリング性などを確保する必要がある。そのためには、粘度や極性が異なる複数種の溶剤を組み合わせて配合したいという要求もあった。
すなわち、溶剤の親水性や疎水性などに縛られずに、粘度などのインク特性を調整可能な溶剤の選択範囲をさらに増やしたいという課題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。
本発明の一態様のインク組成物は、溶剤と、前記溶剤に溶解された機能層形成用材料と、を含み、前記溶剤は、疎水性の溶剤Ａと、親水性の溶剤Ｂと、両親媒性の溶剤Ｃと、を含み、前記溶剤Ｃが炭素数８以上のアルコールであることを特徴とする。
また、前記溶剤Ａは、芳香族系化合物及び炭化水素系化合物のうちの少なくとも１つを含み、前記溶媒Ｂは、グリコールエーテル系化合物及びアルカンジオール系化合物のうちの少なくとも１つを含み、前記溶剤Ｃの質量と、前記溶剤Ａの質量と前記溶剤Ｂの質量と前記溶剤Ｃの質量の和と、の比は１％以上であることを特徴とする。
【０００６】
［適用例］
本適用例に係るインク組成物においては、固形分と、疎水性の溶剤Ａと、親水性の溶剤Ｂと、両親媒性の溶剤Ｃとを含み、溶剤Ｃが炭素数８以上のアルコールであることを特徴とする。
【０００７】
本適用例によれば、両親媒性の溶剤Ｃとして炭素数８以上のアルコールを配合することにより、極性が異なる溶剤同士の相溶性が向上するため、配合可能な溶剤種の組み合わせを増やすことができる。詳しくは、溶剤Ｃは、疎水基（炭素数８以上のアルキル基）および親水基（水酸基）を具備しているため、疎水基が疎水性の溶剤Ａと、親水基が親水性の溶剤Ｂと、それぞれ親和性を有している。そのため、溶剤Ｃを介することで、溶剤Ａと溶剤Ｂとの相溶性が向上して、それらを組み合わせて配合しても分離や白濁の発生が抑制される。
また、そのため、沸点などが異なる溶剤の選択肢を増やすことができる。これにより、粘度などのインクの物性調整が容易になり、吐出された液滴の乾燥性やレベリング性を確保しやすくなる。
以上により、添加する固形分の溶解性や分散性に適応し、インクに必要な特性を備えたインク組成物を、提供することができる。
【０００８】
上記適用例に記載のインク組成物は、溶剤Ａが、芳香族系化合物、炭化水素系化合物から選ばれる少なくとも１種を含み、溶剤Ｂが、グリコールエーテル系化合物、アルカンジオール系化合物から選ばれる少なくとも１種を含み、溶剤Ｃが一価のアルコールであることが好ましい。
【０００９】
これによれば、一価のアルコールである溶剤Ｃを配合することにより、極性が異なる、芳香族系化合物または炭化水素系化合物と、グリコールエーテル系化合物またはアルカンジオール系化合物とを組み合わせて配合することが可能となる。これによって、インクの粘度および液滴の乾燥性やレベリング性などを調整して、インクジェット法に好適なインクを提供することができる。
【００１０】
上記適用例に記載のインク組成物は、溶剤Ａが、芳香族系化合物から選ばれる少なくとも１種と、炭化水素系化合物から選ばれる少なくとも１種とを含み、溶剤Ｂが、グリコールエーテル系化合物から選ばれる少なくとも１種と、アルカンジオール系化合物から選ばれる少なくとも１種とを含み、溶剤Ｃが一価のアルコールであることが好ましい。
【００１１】
これによれば、一価のアルコールである溶剤Ｃを配合することにより、極性が異なる、芳香族系化合物および炭化水素系化合物と、グリコールエーテル系化合物およびアルカンジオール系化合物とを組み合わせて配合することが可能となる。これによって、インクの粘度および液滴の乾燥性やレベリング性などを調整して、インクジェット法に好適なインクを提供することができる。
【００１２】
上記適用例に記載のインク組成物は、芳香族系化合物が、ジイソプロピルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、ジフェニルエーテル、３−フェノキシトルエン、ビスジメチルフェニルエタンであり、炭化水素系化合物が、デカン、ウンデカン、ドデカン、トリデカン、テトラデカン、ペンタデカン、ヘキサデカンであることが好ましい。
【００１３】
これによれば、比較的、沸点が高く、粘度が低い溶剤を溶剤Ａとして含んでいるため、インクの低粘度化と液滴のレベリング性確保が可能となる。また、親水性が比較的低い固形分に対して、溶解性や分散性が向上する。
【００１４】
上記適用例に記載のインク組成物は、グリコールエーテル系化合物が、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、テトラエチレングリコールであり、アルカンジオール系化合物が、１，２−エタンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオールであることが好ましい。
【００１５】
これによれば、比較的、沸点が高く、粘度が高い溶剤を溶剤Ｂとして配合するため、インクの粘度調整と液滴のレベリング性確保が可能となる。また、親水性が比較的高い固形分に対して、溶解性や分散性が向上する。
【００１６】
上記適用例に記載のインク組成物は、溶剤Ｃが炭素数８から炭素数１３の一価アルコールであり、１−オクタノール、１−ノナノール、１−デカノール、１−ウンデカノール、１−ドデカノール、１−トリデカノール、２−ノナノール、２−ウンデカノールから選ばれる、少なくとも１種を含むことが好ましい。
【００１７】
これによれば、極性が異なる複数の溶剤種の相溶性を、より高めることができる。
【００１８】
上記適用例に記載のインク組成物は、溶剤Ｃの含有割合が、１質量％以上であることが好ましい。
【００１９】
これによれば、極性が異なる複数の溶剤種の相溶性を、高めることができる。そのため、インクが液滴として被吐出物上で画像や膜を形成する過程において、液滴の乾燥が進行しても上記の相溶性が維持されて、均一な画像や膜を形成することができる。
なお、より一層の相溶性を確保する観点では、溶剤Ｃの含有割合を５質量％以上とすることが好ましい。
【００２０】
上記適用例に記載のインク組成物は、常温において、溶剤Ａの粘度が溶剤Ｂの粘度より低いことが好ましい。
【００２１】
これによれば、液滴が乾燥して画像や膜を形成する過程において、溶剤Ａが溶剤Ｂより先に揮発して溶剤Ｂが残りやすくなるためレベリング性が向上し、画像や膜の平坦性を向上させることができる。
【００２２】
上記適用例に記載のインク組成物は、溶剤Ａとして、ナフテン系化合物を含むことが好ましい。
【００２３】
これによれば、インク組成物の粘度を低く抑え、液滴のレベリング性を確保することができる。
【００２４】
上記適用例に記載のインク組成物は、溶剤Ａとして、７−エチル−２−メチル−４−ウンデカノールを含むことが好ましい。
【００２５】
これによれば、７−エチル−２−メチル−４−ウンデカノールは、溶剤Ａとしては粘度が比較的高いため、粘度が低い溶剤Ｂとの組み合わせにおいて、インク組成物の粘度調整を容易にし、液滴のレベリング性を向上させることができる。
【００２６】
上記適用例に記載のインク組成物は、固形分として機能層形成用材料を含むことが好ましい。
【００２７】
これによれば、液相プロセスを用いて機能層を形成する場合に、均質で平坦な機能層を得ることができる。
【００２８】
上記適用例に記載のインク組成物は、機能層形成用材料が、有機ＥＬ素子の発光層を含む複数層からなる機能層のうちから選ばれる１層を、形成するための材料であることが好ましい。
【００２９】
これによれば、液相プロセスを用いて有機ＥＬ素子の機能層を形成する場合に、塗布むらや乾燥むらを低減して平坦な機能層を得ることができる。
【００３０】
上記適用例に記載のインク組成物は、固形分として、色材を含むことが好ましい。
【００３１】
これによれば、インクジェット法を用いて画像などを印刷する場合に、色材の分布が均一で表面が平坦な印刷物を得ることができる。
【００３２】
上記適用例に記載のインク組成物は、固形分として色材を含まない透光性の樹脂を含み、樹脂の含有割合が０．１質量％以上、１０質量％以下であることが好ましい。
【００３３】
これによれば、印刷した画像などの上に重ねて印刷することにより、被膜層を形成することができる。これにより、画像が保護されて耐擦性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】実施形態１に係る有機ＥＬ装置の構成を示す概略平面図。
【図２】有機ＥＬ素子の構造を示す概略断面図。
【図３】有機ＥＬ素子の製造方法を示す概略断面図。
【図４】有機ＥＬ素子の製造方法を示す概略断面図。
【図５】有機ＥＬ素子の製造方法を示す概略断面図。
【図６】インクジェットヘッドの構成を示す概略斜視図。
【図７】相溶性評価方法の手順を示す模式図。
【図８】溶剤の粘度および標準沸点を示す図表。
【図９】相溶性の評価用インクの溶剤構成を示す図表。
【図１０】相溶性の評価用インクの溶剤構成を示す図表。
【図１１】相溶性の評価用インクの溶剤構成を示す図表。
【図１２】相溶性の評価用インクの溶剤構成を示す図表。
【図１３】相溶性評価の結果を示す図表。
【図１４】相溶性評価の結果を示す図表。
【図１５】相溶性評価の結果を示す図表。
【図１６】相溶性評価の結果を示す図表。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して説明する。なお、以下の各図においては、各層や各部材を認識可能な程度の大きさにするため、各層や各部材の尺度を実際とは異ならせしめている。
【００３６】
＜有機ＥＬ装置＞
まず、本実施形態のインク組成物に係る有機ＥＬ素子を備えた有機ＥＬ装置について、図１を参照して説明する。図１は、有機ＥＬ装置の構成を示す概略平面図である。本実施形態では、有機ＥＬ素子を備えた有機ＥＬ装置を例に挙げ、インクジェット法によって有機ＥＬ素子の有機半導体層（機能層）を形成するための、機能層形成用材料を含むインク組成物を例に挙げて説明する。
【００３７】
図１に示した有機ＥＬ装置１００は、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の発光（発光色）が得られるサブ画素１１０Ｒ，１１０Ｇ，１１０Ｂが配置された素子基板１０１を有している。各サブ画素１１０Ｒ，１１０Ｇ，１１０Ｂは略矩形状であり、素子基板１０１の表示領域Ｅにおいてマトリックス状に配置されている。なお、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）のサブ画素１１０Ｒ，１１０Ｇ，１１０Ｂを総称して、サブ画素１１０と呼ぶこともある。
【００３８】
サブ画素１１０Ｒには、赤（Ｒ）の発光が得られる有機ＥＬ素子が設けられている。同様に、サブ画素１１０Ｇには緑（Ｇ）の発光が得られる有機ＥＬ素子が設けられ、サブ画素１１０Ｂには青（Ｂ）の発光が得られる有機ＥＬ素子が設けられている。
【００３９】
次に、本実施形態に係る有機ＥＬ素子について、図２を参照して説明する。図２は、有機ＥＬ素子の構造を示す概略断面図である。
【００４０】
上述した各サブ画素１１０Ｒ，１１０Ｇ，１１０Ｂには、図２に示した有機ＥＬ素子１３０が設けられている。有機ＥＬ素子１３０は、素子基板１０１上に設けられた反射層１０２、絶縁膜１０３、画素電極１０４、対向電極１０５、画素電極１０４と対向電極１０５との間に設けられた、発光層１３３を含む機能層１３６を有している。
【００４１】
機能層１３６は、画素電極１０４側から、正孔注入層１３１、正孔輸送層１３２、発光層１３３、電子輸送層１３４、電子注入層１３５が順に積層されたものである。特に、発光層１３３は発光色に応じて構成材料が選ばれる。なお、機能層１３６の構成は、これに限定されるものではなく、これらの層以外に、キャリア（正孔や電子）の移動を制御する中間層などを備えていてもよい。
【００４２】
なお、有機ＥＬ素子１３０は、発光方式がトップエミッション方式である構成を例としている。また図２においては、画素回路の図示を省略している。
【００４３】
有機ＥＬ素子１３０は、画素電極１０４上に開口部１０６ａを構成する隔壁１０６を有している。この隔壁１０６は、画素電極１０４の外縁と重なっている。また、有機ＥＬ素子１３０の機能層１３６は、機能層１３６を構成する正孔注入層１３１、正孔輸送層１３２、発光層１３３のうち、少なくとも一層が液相プロセスで形成されたものである。液相プロセスとは、一層を構成する成分と溶剤とを含んだインク組成物を、隔壁１０６で囲まれた膜形成領域としての開口部１０６ａに塗布して乾燥させることにより、一層を形成する方法である。一層を所望の膜厚で形成するためには、所定量の上記インク組成物を精度よく開口部１０６ａに塗布する必要があり、本実施形態では、液相プロセスとしてインクジェット法（液滴吐出法）を採用している。以降、インク組成物を単にインクと呼ぶこともある。
【００４４】
＜有機ＥＬ素子の製造方法＞
次に、インクジェット法を採用した、有機ＥＬ素子の製造方法について、図３、図４、図５を参照して説明する。図３、図４、図５は有機ＥＬ素子における機能層の形成方法を示す概略断面図である。
【００４５】
有機ＥＬ素子１３０の製造方法は、隔壁形成工程（ステップＳ１）、表面処理工程（ステップＳ２）、機能層形成工程（ステップＳ３）などを有している。
【００４６】
ステップＳ１（隔壁形成工程）では、図３に示すように、反射層１０２および画素電極１０４が形成された素子基板１０１に、感光性樹脂材料を塗布して乾燥することにより感光性樹脂層を形成する。塗布方法としては、転写法、スリットコート法などが挙げられる。形成された感光性樹脂層を、サブ画素１１０の形状に対応した露光用マスクを用いて露光・現像して、画素電極１０４の外縁と重なると共に、画素電極１０４上に開口部１０６ａを構成する隔壁１０６を形成する。
【００４７】
ステップＳ２（表面処理工程）では、隔壁１０６が形成された素子基板１０１に表面処理を施す。表面処理工程は、次工程で機能層１３６を構成する正孔注入層１３１、正孔輸送層１３２、発光層１３３をインクジェット法（液滴吐出法）で形成する際に、隔壁１０６で囲まれた開口部１０６ａにおいて、上記インク組成物がむらなく濡れ広がるように、画素電極１０４の表面の隔壁残渣などの不要物を取り除く目的で行われる。表面処理方法としては、例えば、エキシマ紫外線処理が適用できる。
【００４８】
ステップＳ３（機能層形成工程）では、図４に示すように、正孔注入層材料を含むインク１５０を、開口部１０６ａに塗布する。インク１５０の塗布方法は、インク１５０を、インクジェットヘッド５０のノズル５２からインク滴（液滴Ｄ）として吐出するインクジェット法を用いている。インクジェットヘッド５０から吐出される液滴Ｄの吐出量は、ｐｌ（ピコリットル）単位で制御され、所定量を液滴Ｄの吐出量で除した数の液滴Ｄが開口部１０６ａに吐出される。以後、乾燥工程へ進む。
【００４９】
乾燥工程では、例えば、インク１５０が塗布された素子基板１０１を減圧下に放置し、インク１５０から溶媒を蒸発させて乾燥させる減圧乾燥を用いる（減圧乾燥工程）。その後、例えば、大気圧下で加熱・焼成処理を施すことにより、インク１５０が固化して、図５に示すように正孔注入層１３１が形成される。
【００５０】
次に、正孔輸送層材料を含むインク１６０を用いて、正孔輸送層１３２を形成する。正孔輸送層１３２の形成方法も、正孔注入層１３１と同様に、インクジェット法を用いて、所定量のインク１６０を吐出して行う。また、正孔注入層１３１と同様に、減圧乾燥と加熱焼成を施して正孔輸送層１３２を形成する。
【００５１】
次に、発光層材料を含むインク１７０を用いて、発光層１３３を形成する。発光層１３３の形成方法も、正孔注入層１３１と同様に、インクジェット法を用いて、所定量のインク１７０を吐出して行う。また、正孔注入層１３１と同様に、減圧乾燥と加熱焼成を施して発光層１３３を形成する。このとき、減圧乾燥の後、酸素や水分などが発光機能に与える影響を考慮して、例えば窒素などの不活性ガス雰囲気下で焼成して固化させることが好ましい。
【００５２】
この工程以降、電子輸送層１３４、電子注入層１３５、陰極としての対向電極１０５を真空蒸着法などの気相プロセスを用いて形成し、有機ＥＬ素子１３０（図２）が製造される。
【００５３】
上述した機能層１３６の形成方法では、正孔注入層１３１、正孔輸送層１３２、発光層１３３を液相プロセス（インクジェット法）で形成したが、これらの層のうち１つを液相プロセス（インクジェット法）で形成すればよく、他の層は真空蒸着などの気相プロセスを用いて形成してもよい。また、電子輸送層１３４や電子注入層１３５を、液相プロセス（インクジェット法）によって形成してもよい。
【００５４】
以上に述べたように、機能層１３６の形成に用いるインクジェット法においては、液滴Ｄの吐出量をｐｌ単位で制御している。そのため、液滴Ｄを継続して安定的に吐出する必要があることから、上記インク組成物は分離や白濁がなく、均質な液体でなければならない。
【００５５】
＜インクジェットヘッド＞
次に、本実施形態に係るインクジェットヘッドの概要について、図６を参照して説明する。図６は、インクジェットヘッドの構成を示す概略斜視図である。
【００５６】
図６に示したインクジェットヘッド５０は、導入部５３、ヘッド基板５５、ヘッド本体５６などを有している。導入部５３は、インクジェットヘッド５０におけるインク導入部の機能を有している。この導入部５３には、２連の接続針５４が設置されている。接続針５４は、インク供給機構（図示せず）と配管によって接続され、上述した機能層形成用材料を含むインクをインクジェットヘッド５０内部に供給する機能を有している。
【００５７】
ヘッド基板５５は、一方の面が導入部５３に隣接して設置され、他方の面がヘッド本体５６に面して設置されている。また、このヘッド基板５５には２連のコネクター５８が設けられている。コネクター５８は、フレキシブルフラットケーブル（図示せず）を介して、回路基板（図示せず）とインクジェットヘッド５０とを電気的に接続するための端子を構成している。
【００５８】
ヘッド本体５６はヘッド基板５５と隣接して設置され、その内部には接続針５４から導入されたインクの流路が形成されている。このヘッド本体５６は、加圧部５７、ノズルプレート５１などを有している。加圧部５７には、インクジェットヘッド５０の駆動手段（アクチュエーター）としての圧電素子がキャビティ部（図示せず）に設置されている。また、ノズルプレート５１の、インクジェットヘッド５０が上記インクを液滴Ｄとして吐出する面には、ノズル面５１ａが形成されている。このノズル面５１ａには、複数のノズル５２が一定間隔で整列した、２つのノズル列５２ａ，５２ｂが平行に配置されている。これらノズル列５２ａ，５２ｂが２列配置されていることから、インクジェットヘッド５０は所謂２連型の構成となっている。また、ノズル５２は円形であって、その直径は約３０μｍとしている。このノズル５２ごとにキャビティ部が設置されている。
【００５９】
上述した構成により、上記インクがインク供給機構からインクジェットヘッド５０に供給され、充填される。次いで、ヘッドドライバー（図示せず）からインクジェットヘッド５０内の圧電素子に駆動信号（電気信号）が印加されると、圧電素子の変形によって加圧部５７のキャビティに体積変化が生じる。この体積変化によるポンプ作用で、キャビティ内に充填された上記インクが加圧され、ノズル５２から液滴Ｄとして吐出される構成となっている。
【００６０】
ここで、インクジェットヘッド５０のノズル５２ごとに設置される駆動手段（アクチュエーター）は、圧電素子に限定されない。例えば、アクチュエーターとしての振動板を静電吸着により変位させる電気機械変換素子や、加熱によって生じる気泡によってインクをインク滴として吐出させる電気熱変換素子を用いてもよい。また、インクジェットヘッド５０は、往復運動が自在なキャリッジ（図示せず）に搭載され、素子基板１０１（図１参照）に対して相対的に走査可能な構成となっている。
【００６１】
＜機能層形成用材料を含むインク＞
次に、上述したインクジェットヘッド５０から液滴Ｄとして吐出される、機能層形成用材料を含むインク（以降、単にインクともいう）について説明する。
インクは、溶剤（溶媒）と機能層形成用材料（固形分）とを含んでいる。溶剤は複数種を組み合わせて配合しており、疎水性の溶剤Ａ、親水性の溶剤Ｂ、および両親媒性の溶剤Ｃを含んでいる。これらの溶剤のうち、少なくとも１種は機能層形成用材料を溶解するものを用いている。また、上述した機能層形成工程において、液滴Ｄの乾燥時間を確保してレベリング性を向上させるため、標準沸点が１５０℃以上、３４０℃以下の溶剤を用い、且つ標準沸点が約２００℃以上の溶剤を、インク全質量に対して１０質量％以上含むことが好ましい。
【００６２】
溶剤Ａとしては、芳香族系化合物、炭化水素系化合物から選ばれる少なくとも１種を用いている。具体的には、芳香族系化合物として、ジイソプロピルベンゼン（ＤＩＰＢ）、シクロヘキシルベンゼン（ＣＨＢ）、ジフェニルエーテル（ＤＰＥ）、３−フェノキシトルエン（３ＰＴ）、ビスジメチルフェニルエタン（ＢＤＭＰＥ）などが挙げられる。
また、炭化水素系化合物として、デカン、ウンデカン、ドデカン、トリデカン、テトラデカン、ペンタデカン、ヘキサデカンなどの鎖式炭化水素化合物や、ナフテン系化合物などの環式炭化水素化合物が挙げられる。これらの炭化水素化合物は、標準沸点が上述した範囲にあれば、混合物として市販されているものを用いることができる。例えば、ＪＸ日鉱日石エネルギー製ＮＳクリーン（２００，２２０，２３０）（商標）、ＪＸ日鉱日石エネルギー製ナフテゾール（グレード１６０，２００，２２０）（商標）、出光興産製ＩＰソルベント（１６２０，２０２８）などが挙げられる。
【００６３】
さらに、溶剤Ａとして、炭素数１４以上の鎖式アルコールを用いてもよい。これらは、アルコール性の水酸基を有しているが、分子構造中の長鎖炭化水素基の影響によって、溶剤Ａとして適用が可能な疎水性を備えている。具体的には、７−エチル−２−メチル−４−ウンデカノール（７Ｅ２Ｍ４Ｕ）などが挙げられる。
【００６４】
溶剤Ｂとしては、グリコールエーテル系化合物、アルカンジオール系化合物から選ばれる少なくとも１種を用いている。具体的には、グリコールエーテル系化合物として、ジエチレングリコール（ＤＥＧ）、ジプロピレングリコール（ＤＰＧ）、トリエチレングリコール（ＴＥＧ）、テトラエチレングリコール（ＴｅｔｒａＥＧ）、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソプロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノイソブチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソブチルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノヘキシルエーテル、エチレングリコールモノ−２−エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ−２−エチルヘキシルエーテル、エチレングリコールモノアリルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテルなどが挙げられる。また、アルカンジオール系化合物として、１，２−エタンジオール（１２ＥＤ）、１，２−プロパンジオール（１２ＰＤ）、１，３−ブタンジオール（１３ＢＤ）、１，４−ブタンジオール（１４ＢＤ）、２，３−ブタンジオール（２３ＢＤ）、１，５−ペンタンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール（２Ｍ２４ＰＤ）、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール（２Ｅ１３ＨＤ）などが挙げられる。
【００６５】
溶剤Ｃとしては、炭素数８以上、炭素数１３以下の直鎖モノアルコール（一価の直鎖アルコール）から選ばれる、少なくとも１種のアルコールを用いている。溶剤Ｃとして、具体的には、１−オクタノール、１−ノナノール、１−デカノール、１−ウンデカノール、１−ドデカノール、１−トリデカノール、２−ノナノール、２−ウンデカノールなどが挙げられる。
また、溶剤Ｃの含有割合は、インク全質量に対して１質量％以上としている。上記含有割合を１質量％以上とすることにより、溶剤Ａと溶剤Ｂとの相溶性が向上する。より好ましくは５質量％以上であり、溶剤Ａと溶剤Ｂとの相溶性が一層向上する。
【００６６】
ここで、常温において、溶剤Ｂの粘度は溶剤Ａの粘度より高い事が望ましい。また溶剤Ｂの粘度は２０ｍＰａ・ｓ（秒）以上が望ましい。溶剤Ｂの上記粘度を溶剤Ａより高くすることにより、液滴Ｄが乾燥して機能層が形成される際に、液滴Ｄの流動性が低下し、コーヒーステイン現象を効果的に抑制することが可能となる。その結果、レべリング性が向上して平坦な膜が形成されやすくなる。なお、常温とは、５℃以上、３５℃以下の温度とする（ＪＩＳ  Ｚ  ８７０３）。
【００６７】
さらには、２３℃におけるインクの粘度は、１ｍＰａ・ｓ（秒）以上、１０ｍＰａ・ｓ（秒）以下であることが好ましい。上記粘度が１ｍＰａ・ｓ以上であることにより、インクを液滴Ｄとしてインクジェットヘッド５０から吐出する際の、吐出安定性が確保される。また、上記粘度を１０ｍＰａ・ｓ以下とすることにより、液滴Ｄの吐出質量が確保され、開口部１０６ａ（図４参照）におけるインクの被覆性が向上する。より好ましくは、５ｍＰａ・ｓ以下であって、上記の被覆性がより向上する。
【００６８】
なお、溶剤およびインクの粘度測定には粘弾性試験機ＭＣＲ３０２（Ａｎｔｏｎ  Ｐａａｒ社製）を用い、インクまたは溶剤の温度を２３℃に調整して測定している。具体的には、Ｓｈｅａｒ  Ｒａｔｅを１０から１０００に順次上げていき、Ｓｈｅａｒ  Ｒａｔｅが２００のときの粘度を読み取り測定することができる。
【００６９】
次に、上述した正孔注入層１３１、正孔輸送層１３２、発光層１３３（いずれも図２参照）を、インクジェット法で形成するための機能層形成用材料について説明する。
機能層形成用材料としては、正孔注入層材料、正孔輸送層材料、発光層材料が挙げられる。正孔注入層１３１や正孔輸送層１３２の形成に好適な正孔注入輸送材料としては、特に限定されないが、各種ｐ型の高分子材料や、各種ｐ型の低分子材料を単独または組み合わせて用いることができる。
【００７０】
ｐ型の高分子材料（有機ポリマー）としては、例えば、ポリ（２，７−（９，９−ジ−ｎ−オクチルフルオレン）−（１，４−フェニレン−（（４−sec−ブチルフェニル）イミノ）−１，４−フェニレン（ＴＦＢ）などのポリアリールアミンのようなアリールアミン骨格を有する芳香族アミン系化合物、フルオレン−ビチオフェン共重合体のようなフルオレン骨格や、フルオレン−アリールアミン共重合体のようなアリールアミン骨格およびフルオレン骨格の双方を有するポリフルオレン誘導体（ＰＦ）、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（ＰＶＫ）、ポリビニルピレン、ポリビニルアントラセン、ポリチオフェン、ポリアルキルチオフェン、ポリヘキシルチオフェン、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）（ＰＰＶ）、ポリチニレンビニレン、ピレンホルムアルデヒド樹脂、エチルカルバゾールホルムアルデヒド樹脂またはその誘導体、ポリメチルフェニルシラン（ＰＭＰＳ）などのポリシラン系、ポリ[ｂｉｓ（４―フェニル）（２，４，６―トリメチルフェニル）アミン]）（ＰＴＴＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（フェニル）−ベンジジン］などが挙げられる。
【００７１】
このようなｐ型の高分子材料は、他の化合物との混合物として用いることもできる。一例として、ポリチオフェンを含有する混合物としては、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン／スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）、綜研化学製導電性ポリマーベラゾール（商標）など、ポリアニリンとして日産化学製エルソース（商標）が挙げられる。
【００７２】
ｐ型の低分子材料としては、例えば、１，１−ｂｉｓ（４−ジ−パラ−トリアミノフェニル）シクロへキサン、１，１’−ｂｉｓ（４−ジ−パラ−トリルアミノフェニル）−４−フェニル−シクロヘキサン（ＴＡＰＣ）のようなアリールシクロアルカン系化合物、４，４’，４’’−トリメチルトリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（３−メチルフェニル）−１，１’ビフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ１）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（４−メトキシフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メトキシフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ３）、Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン（α−ＮＰＤ）、トリフェニルアミン−テトラマー（ＴＰＴＥ）、１，３，５−トリス−[４−（ジフェニルアミノ）ベンゼン（ＴＤＡＰＢ）、トリス−（４−カルバゾール−９−イル−フェニル）−アミン（スピローＴＡＤ）、トリス−パラ−トリルアミン（ＨＴＭ１）、１，１−ｂｉｓ［（ジ−４−トリルアミノ）フェニル］シクロヘキサン（ＨＴＭ２）、Ｎ４，Ｎ４’−（ビフェニル−４，４’−ジイル）ｂｉｓ（Ｎ４， Ｎ４’，Ｎ４’−トリフェニルビフェニル−４，４’−ジアミン）（ＴＰＴ１）のようなアリールアミン系化合物、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−パラ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ（パラ−トリル）−パラ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ（メタ−トリル）−メタ−フェニレンジアミン（ＰＤＡ）、ＰＤＡ−Ｓｉ（Ｍｏｌ．Ｃｒｙｓｔ．Ｌｉｑ．Ｃｒｙｓｔ．Ｖｏｌ．４６２．ｐｐ．２４９−２５６，２００７）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，４−フェニレンジアミン（ＤＰＰＤ）のようなフェニレンジアミン系化合物、カルバゾール、Ｎ−イソプロピルカルバゾール、Ｎ−フェニルカルバゾール、ＶＢ−ＴＣＡ（Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．２００７，１９，３００−３０４）のようなカルバゾール系化合物、スチルベン、４−ジ−パラ−トリルアミノスチルベンのようなスチルベン系化合物、ＯｘＺのようなオキサゾール系化合物、トリフェニルメタン、４，４’，４”−トリス（Ｎ−３−メチルフェニル−Ｎ−フェニルアミノ）トリフェニルアミン（ｍ−ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’，４”−トリス（Ｎ，Ｎ−（２−ナフチル）フェニルアミノ）トリフェニルアミン（２−ＴＮＡＴＡ）、４，４’，４”−トリ（Ｎ−カルバゾリル）トリフェニルアミン（ＴＣＴＡ）のようなトリフェニルメタン系化合物、１−フェニル−３−（パラ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリンのようなピラゾリン系化合物、ベンジン（シクロヘキサジエン）系化合物、トリアゾールのようなトリアゾール系化合物、イミダゾールのようなイミダゾール系化合物、１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ジ（４−ジメチルアミノフェニル）−１，３，４，−オキ��ジアゾールのようなオキサジアゾール系化合物、アントラセン、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンのようなアントラセン系化合物、フルオレノン、２，４，７，−トリニトロ−９−フルオレノン、２，７−ｂｉｓ（２−ヒドロキシ−３−（２−クロロフェニルカルバモイル）−１−ナフチルアゾ）フルオレノンのようなフルオレノン系化合物、ポリアニリンのようなアニリン系化合物、シラン系化合物、１，４−ジチオケト−３，６−ジフェニル−ピロロ−（３，４−ｃ）ピロロピロールのようなピロール系化合物、フローレンのようなフローレン系化合物、ポルフィリン、金属テトラフェニルポルフィリンのようなポルフィリン系化合物、キナクリドンのようなキナクリドン系化合物、フタロシアニン、銅フタロシアニン（ＣｕＰｃ）、テトラ（ｔ−ブチル）銅フタロシアニン、鉄フタロシアニンのような金属または無金属のフタロシアニン系化合物、銅ナフタロシアニン、バナジルナフタロシアニン、モノクロロガリウムナフタロシアニンのような金属または無金属のナフタロシアニン系化合物、Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ベンジジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルベンジジンのようなベンジジン系化合物などが挙げられる。なお、ＰＤＡ−Ｓｉは、高分子化を図るために、カチオン重合性化合物：キシレンビスオキセタン（東亞合成  アロンオキセタンＯＸＴ−１２１）、ラジカル重合開始剤：脂肪族系ジアシルパーオキサイド（パーロイルＬ、日本油脂株式会社）が添加されて用いられる。
【００７３】
次に、蛍光または燐光が得られる発光層材料について、発光色ごとに具体例を挙げて説明する。
【００７４】
［赤色発光材料］
赤色発行材料としては、特に限定されず、各種赤色蛍光材料、赤色燐光材料を１種または２種以上組み合わせて用いることができる。
赤色蛍光材料としては、赤色の蛍光を発するものであれば特に限定されず、例えば、ペリレン誘導体、ユーロピウム錯体、ベンゾピラン誘導体、ローダミン誘導体、ベンゾチオキサンテン誘導体、ポルフィリン誘導体、ナイルレッド、２−（１，１−ジメチルエチル）−６−（２−（２，３，６，７−テトラヒドロ−１，１，７，７−テトラメチル−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ（ｉｊ）キノリジン−９−イル）エテニル）−４Ｈ−ピラン−４Ｈ−イリデン）プロパンジニトリル（ＤＣＪＴＢ）、４−（ジシアノメチレン）−２−メチル−６−（ｐ−ジメチルアミノスチリル）−４Ｈ−ピラン（ＤＣＭ）、ポリ[２−メトキシ−５−（２−エチルヘキシロキシ）−１，４−（１−シアノビニレンフェニレン）]、ポリ[｛９，９−ジヘキシル−２，７−ｂｉｓ（１−シアノビニレン）フルオレニレン｝オルト−ｃｏ−｛２，５−ｂｉｓ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニルアミノ）−１，４−フェニレン｝]、ポリ[{２−メトキシ−５−（２−エチルヘキシロキシ）−１，４−（１−シアノビニレンフェニレン）}−ｃｏ−{２，５−ｂｉｓ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニルアミノ）−１，４−フェニレン}]などが挙げられる。
【００７５】
赤色燐光材料としては、赤色の燐光を発するものであれば特に限定されず、例えば、イリジウム、ルテニウム、白金、オスミウム、レニウム、パラジウムなどの金属錯体が挙げられ、これら金属錯体の配位子の内の少なくとも１つがフェニルピリジン骨格、ビピリジル骨格、ポルフィリン骨格などを持つものも挙げられる。より具体的には、トリス（１−フェニルイソキノリン）イリジウム、ｂｉｓ［２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジネート−Ｎ，Ｃ３’］イリジウム（アセチルアセトネート）（ｂｔｐ２Ｉｒ（ａｃａｃ））、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−１２Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン−白金（ＩＩ）、ｂｉｓ［２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジネート−Ｎ，Ｃ３’］イリジウム、ｂｉｓ（２−フェニルピリジン）イリジウム（アセチルアセトネート）などが挙げられる。
【００７６】
また、赤色の発光層１３３中には、上述した赤色発光材料の他に、赤色発光材料がゲスト材料として添加されるホスト材料を含んでいてもよい。
ホスト材料は、正孔と電子とを再結合して励起子を生成するとともに、その励起子のエネルギーを赤色発光材料に移動（フェルスター移動またはデクスター移動）させて、赤色発光材料を励起する機能を有している。このようなホスト材料を用いる場合、例えば、ゲスト材料である赤色発光材料をドーパントとしてホスト材料にドープして用いることができる。
【００７７】
このようなホスト材料としては、用いる赤色発光材料に対して上述したような機能を発揮するものであれば、特に限定されないが、赤色発光材料が赤色蛍光材料を含む場合、例えば、ナフタセン誘導体、ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体のようなアセン誘導体（アセン系材料）、ジスチリルアリーレン誘導体、ペリレン誘導体、ジスチリルベンゼン誘導体、ジスチリルアミン誘導体、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム錯体（Ａｌｑ３）などのキノリノラト系金属錯体（ＢＡｑｌ）、トリフェニルアミンの４量体などのトリアリールアミン誘導体（ＴＤＡＰＢ）、オキサジアゾール誘導体、シロール誘導体（ＳｉｍＣＰ、ＵＧＨ３）、ジカルバゾール誘導体（ＣＢＰ、ｍＣＰ、ＣＤＢＰ、ＤＣＢ）、オリゴチオフェン誘導体、ベンゾピラン誘導体、トリアゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、キノリン誘導体、４，４’−ｂｉｓ（２，２’−ジフェニルビニル）ビフェニル（ＤＰＶＢｉ）、リン誘導体（ＰＯ６）などが挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることもできる。
【００７８】
上述したような赤色発光材料（ゲスト材料）およびホスト材料を用いる場合、赤色の発光層１３３中における赤色発光材料の含有量（ドープ量）は、０．０１〜１０質量％であるのが好ましく、０．１〜５質量％であるのがより好ましい。赤色発光材料の含有量をこのような範囲内とすることで、発光効率を最適化することができる。
【００７９】
［緑色発光材料］
緑色発光材料としては、特に限定されず、例えば、各種緑色蛍光材料および緑色燐光材料が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
緑色蛍光材料としては、緑色の蛍光を発するものであれば特に限定されず、例えば、クマリン誘導体、キナクリドンおよびその誘導体、９，１０−ｂｉｓ［（９−エチル−３−カルバゾール）−ビニレニル］−アントラセン、ポリ（９，９−ジヘキシル−２，７−ビニレンフルオレニレン）、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（１，４−ジフェニレン−ビニレン−２−メトキシ−５−｛２−エチルヘキシルオキシ｝ベンゼン）］、ポリ［（９，９−ジオクチル−２，７−ジビニレンフルオレニレン）−オルト−ｃｏ−（２−メトキシ−５−（２−エトキシルヘキシルオキシ）−１，４−フェニレン）］、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−オルト−ｃｏ−（１，４−ベンゾ−｛２，１’、３｝−チアジアゾール）］（Ｆ８ＢＴ）などが挙げられる。
【００８０】
緑色燐光材料としては、緑色の燐光を発するものであれば特に限定されず、例えば、イリジウム、ルテニウム、白金、オスミウム、レニウム、パラジウムなどの金属錯体が挙げられ、具体的には、ファク−トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）、ｂｉｓ（２−フェニルピリジネート−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（アセチルアセトネート）、ファク−トリス［５−フルオロ−２−（５−トリフルオロメチル−２−ピリジン）フェニル−Ｃ，Ｎ］イリジウムなどが挙げられる。
【００８１】
また、緑色の発光層１３３中には、上述した緑色発光材料の他に、緑色発光材料がゲスト材料として添加されるホスト材料が含まれていてもよい。
このようなホスト材料としては、上述した赤色の発光層１３３で説明したホスト材料と同様のものを用いることができる。
【００８２】
［青色発光材料］
青色発光材料としては、例えば、各種青色蛍光材料および青色燐光材料が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
青色蛍光材料としては、青色の蛍光を発するものであれば、特に限定されず、例えば、ジスチリルジアミン系化合物などのジスチリルアミン誘導体、フルオランテン誘導体、ピレン誘導体、ペリレンおよびペリレン誘導体、アントラセン誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、クリセン誘導体、フェナントレン誘導体、ジスチリルベンゼン誘導体、テトラフェニルブタジエン、４，４’−ｂｉｓ（９−エチル−３−カルバゾビニレン）−１，１’−ビフェニル（ＢＣｚＶＢｉ）、ポリ［（９．９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，５−ジメトキシベンゼン−１，４−ジイル）］、ポリ［（９，９−ジヘキシルオキシフルオレン−２，７−ジイル）−オルト−ｃｏ−（２−メトキシ−５−｛２−エトキシヘキシルオキシ｝フェニレン−１，４−ジイル）］、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（エチルニルベンゼン）］、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（パラ−ブチルフェニル）−１，４−ジアミノ−ベンゼン］）などが挙げられる。
【００８３】
青色燐光材料としては、青色の燐光を発するものであれば、特に限定されず、例えば、イリジウム、ルテニウム、白金、オスミウム、レニウム、パラジウムなどの金属錯体が挙げられ、具体的には、ｂｉｓ［４，６−ジフルオロフェニルピリジネート−Ｎ，Ｃ２’］−ピコリネート−イリジウム（ＦＩｒｐｉｃ）、トリス（１−フェニル−３−メチルベンズイミダゾリン−２−イリデン−Ｃ，Ｃ２’）（Ｉｒ（ｐｍｂ）３）、ｂｉｓ（２，４−ジフルオロフェニルピリジネート）（５−（ピリジン−２−イル）−１Ｈ−テトラゾール）イリジウム（ＦＩｒＮ４）、トリス［２−（２，４−ジフルオロフェニル）ピリジネート−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム、ｂｉｓ［２−（３，５−トリフルオロメチル）ピリジネート−Ｎ，Ｃ２’］−ピコリネート−イリジウム、ｂｉｓ（４，６−ジフルオロフェニルピリジネート−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（アセチルアセトネート）などが挙げられる。
【００８４】
また、青色の発光層１３３中には、上述した青色発光材料の他に、青色発光材料がゲスト材料として添加されるホスト材料が含まれていてもよい。
このようなホスト材料としては、上述した赤色の発光層１３３で説明したホスト材料と同様のものを用いることができる。
【００８５】
さらに、電子輸送層１３４または電子注入層１３５の形成に用いる、電子注入輸送層材料についても、溶剤Ａまたは溶剤Ｂに溶解可能な機能層形成用材料を選択して、上述したインクジェット法によって同様に形成することができる。
電子注入輸送層材料としては、例えば、トリス（８−キノリラト）アルミニウム（Ａｌｑ３）などの８−キノリノールまたはその誘導体を配位子とする有機金属錯体のキノリン誘導体、特開２００７−２８１０３９記載の４，４’，４”−トリス（ジフェニルホスフィニル）−トリフェニルホスフィンキシド（以下、「ＴＰＰＯ−Ｂｕｒｓｔ」と略す）と炭酸セシウムの混合材料、オキサジアゾール誘導体、ペリレン誘導体、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、キノキサリン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体などが挙げられ、これらうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００８６】
ここで、本実施形態において、低分子とは分子量あるいは重量平均分子量が１０００未満のものを指し、高分子とは重量平均分子量が１０００以上であって、基本骨格が繰り返された構造を有するものを指す。
また、インクにおける機能層形成用材料の含有量（固形分濃度）は、２３℃におけるインクの粘度が上述した範囲内にあれば、任意で設定することが可能である。機能層形成用材料が低分子材料の場合、インクに添加しても粘度上昇は殆どないため、インク粘度については固形分濃度に上限はない。また、高分子材料の場合は添加すると粘度上昇が起き、粘度上昇の度合いは高分子材料の重量平均分子量と相関がある。従って、高分子材料の固形分濃度は、重量平均分子量が１０万未満であれば０．１質量％以上、５質量％以下、同じく１０万以上であれば０．１質量％以上、３質量％以下の範囲であることが好ましい。
【００８７】
以上に説明したインクを構成する材料について、溶剤および形成する機能層に応じた機能層形成用材料を選択してインクを調製する。
【００８８】
＜溶剤の相溶性評価方法＞
次に、インクにおける溶剤の相溶性評価方法について、図７を参照して説明する。図７は、溶剤の相溶性評価方法の手順を示す模式図である。
【００８９】
まず、本実施形態のインクとして、インク１８０を用いた。インク１８０は、溶剤の相溶性を確認するために、機能層形成用材料を抜いた組成としている。インク１８０の組成としては。溶剤Ａの芳香族系化合物として３−フェノキシトルエン、同じく炭化水素系化合物としてドデカンを選択し、溶剤Ｂのグリコールエーテル系化合物としてジエチレングリコールを選択し、同じくアルカンジオール系化合物として１，６−ヘキサンジオールを選択し、溶剤Ｃとして１−オクタノールを選択した。各成分の含有割合は、３−フェノキシトルエン：２５質量％、ドデカン：２５質量％、ジエチレングリコール：２５質量％、１，６−ヘキサンジオール：２４質量％、１−オクタノール：１質量％とした。
【００９０】
次に、上記の各溶剤について、３−フェノキシトルエン：５．０ｇ、ドデカン：５．０ｇ、ジエチレングリコール：５．０ｇ、１，６−ヘキサンジオール：４．８ｇ、１−オクタノール：０．２ｇをガラス管瓶２００（内容量約２２ｍｌ）に入れ、蓋２１０をした。
【００９１】
次いで、ガラス管瓶２００を手に持って振とうし、インク１８０の各成分を撹拌した。振とう条件は、上下に約２０ｃｍの振とう幅において、１分間に約１００回とした。ここで、上記振とう条件は、振とう幅が１５ｃｍ以上、２５ｃｍ以下、振とう回数で５０回以上、１５０回以下の範囲にあればよい。なお、撹拌は、振とう装置や撹拌子を用いたマグネティックスターラーなどを用いて行ってもよい。
【００９２】
その後、振とうしたガラス管瓶２００を静置した。撹拌（振とう）直後は、微細な気泡がインク１８０内部に混在していることがある。静置開始からの経過時間が３時間となった時点で、インク１８０における分離および白濁の発生の有無を、目視により観察した。このとき、溶剤の相溶性が低いと、溶剤に分離（相分離）や白濁が発生することがある。インク１８０には分離や白濁がなく、相溶性が良好であることが確認された。
【００９３】
以上の評価は、約２３℃に温度調節された室内で実施した。また、上記経過時間が３時間未満、または３時間超の時点でも観察を実施し、相溶性をより詳細に評価してもよい。
【００９４】
ここで、評価に用いるガラス管瓶２００の容量は特に限定されないが、相溶性観察の容易さから１０ｍｌ以上であることが好ましく、インク１８０の節約のためには５０ｍｌ以下であることが好ましい。また、ガラス管瓶２００の材質はガラス製に限定されず、例えば樹脂製の容器を用いてもよい。さらに、ガラス管瓶２００に入れるインク１８０の量は、ガラス管瓶２００の内容量に対して、４０体積％以上、９０体積％以下であることが好ましい。
【００９５】
以上に述べたように、本実施形態に係るインクによれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態のインクによれば、極性が異なる溶剤同士の相溶性が向上するため、配合可能な溶剤種の組み合わせを増やすことができる。詳しくは、従来のインクでは、極性が異なる溶剤を組み合わせてインクに配合すると、分離や白濁が発生することがあった。これに対して、本実施形態によれば、炭素数８以上の一価アルコールを、インク全質量の１質量％以上配合することによって、疎水性の溶剤と親水性の溶剤とを組み合わせて配合しても、両親媒性の上記アルコールが双方の溶剤の間に介在し、分離や白濁の発生を抑制することができる。これにより、溶剤の親水性や疎水性などに縛られずに、粘度などのインク特性を調整可能な溶剤の選択範囲をさらに増やすことができる。
また、粘度や極性などが異なる複数の溶剤の組み合わせが可能となるため、インクジェット法用のインクに求められる、インク物性および乾燥性やレベリング性などを確保しやすくなる。これによって、従来のインクよりもインク物性やインク特性に優れたインクジェット法に好適なインクを提供することができる。
さらには、従来よりも溶剤の選択肢が拡大されるため、インクの物性および特性を確保した上で、環境適合性、安全性、コストダウンなどへの対応が容易になる。
【００９６】
以下に、本実施形態のインクについて、溶剤の相溶性を評価した実施例と比較例とを示し、本実施形態の効果をより具体的に説明する。
【００９７】
＜溶剤＞
図８は、上記実施形態において列挙した溶剤の一部について、２３℃における粘度（一部は４０℃における粘度）および標準沸点を示した図表である。図８に挙げた中から溶剤を選択し、実施例および比較例の評価を行った。なお、図８の表中では略号を用いて、ジイソプロピルベンゼンを「ＤＩＰＢ」、シクロヘキシルベンゼンを「ＣＨＢ」、ジフェニルエーテルを「ＤＰＥ」、３−フェノキシトルエンを「３ＰＴ」、ビスジメチルフェニルエタンを「ＢＤＭＰＥ」、７−エチル−２−メチル−４−ウンデカノールを「７Ｅ２Ｍ４Ｕ」、ジエチレングリコールを「ＤＥＧ」、ジプロピレングリコールを「ＤＰＧ」、トリエチレングリコールを「ＴＥＧ」、テトラエチレングリコールを「ＴｅｔｒａＥＧ」、２，３−ブタンジオールを「２３ＢＤ」、１，２−プロパンジオールを「１２ＰＤ」、１，２−エタンジオールを「１２ＥＤ」、２−メチル−２，４−ペンタンジオールを「２Ｍ２４ＰＤ」、１，３−ブタンジオールを「１３ＢＤ」、１，４−ブタンジオールを「１４ＢＤ」、２−エチル−１，３−ヘキサンジオールを「２Ｅ１３ＨＤ」として示した。
【００９８】
＜インクの組成＞
図９、図１０、図１１、図１２は、実施例および比較例の評価用インクの溶剤構成を示した図表である。図９に示した水準（溶剤の組み合わせ例のＮｏ．１からＮｏ．３５）では、溶剤Ｃとして、炭素数８の第１級アルコールとして、１−オクタノールを用いた。同様に、図１０（溶剤の組み合わせ例のＮｏ．３６からＮｏ．７０）では炭素数９の第２級アルコールとして２−ノナノールを、図１１（溶剤の組み合わせ例のＮｏ．７１からＮｏ．１０５）では炭素数９の第１級アルコールとして１−ノナノールを、それぞれ用いた。図１２（溶剤の組み合わせ例のＮｏ．１０６からＮｏ．１１０）では、炭素数９の第１級アルコールとして１−ノナノールを、それぞれ用いた。また、これらの表では一部の化合物名について、上述したように図８と同様な略号を用いている。なお、これらの実施例および比較例の評価用インクには、上記実施形態の評価用インクと同様に、機能層形成用材料は配合していないが、機能層形成材料が本溶剤組成に溶解すればコーヒーステイン現象が抑制された平坦な膜が形成されやすくなる。
溶剤Ａに含まれる芳香族系化合物をＡ１、炭化水素系化合物などをＡ２とし、図９、図１０、図１１においては、Ａ１とＡ２とを１対１の質量比で混合して溶剤Ａとした。同様に、溶剤Ｂに含まれるアルカンジオール系化合物をＢ１、グリコールエーテル系化合物をＢ２とし、Ｂ１とＢ２とを１対１の質量比で混合して溶剤Ｂとした。また、図１２においては、Ａ１とＡ２とを、またはＢ１とＢ２とを混合せずに、溶剤を単体で用いた。具体的には、Ｎｏ．１０７からＮｏ．１１０の溶剤Ａは、Ａ１とＡ２とを混合せずに、Ａ１またはＡ２のどちらか片方のみを配合した。また、Ｎｏ．１０６からＮｏ．１１０の溶剤Ｂは、Ｂ１とＢ２とを混合せずに、Ｂ１またはＢ２のどちらか片方のみを配合した。
【００９９】
上述した溶剤を用いて、溶剤Ａ対溶剤Ｂの質量比を、実施例では５０対４９、５０対４５、５０対４０、５５対３５、４０対５０とし、比較例では５０対５０、５０対４９．５として、残量を溶剤Ｃで補い、合計が１００となるように評価用インクを作製した。なお、Ｎｏ．１０６からＮｏ．１１０の溶剤の組み合わせの例（図１２）においては、溶剤Ａ対溶剤Ｂの質量比の実施例４０対５０に代えて、４５対５０の評価用インクを作製した。すなわち、全インク質量に対する溶剤Ｃの含有割合が、実施例においては１質量％以上、１０質量％以下とし、比較例においては０質量％（溶剤Ｃ無し）および０．５質量％とした。なお、図９、図１０、図１１、図１２の各図表において左端列に付した番号（Ｎｏ．）は、以下に示す評価結果の図表の番号（Ｎｏ．）と対応している。
【０１００】
＜相溶性評価＞
上記の実施例および比較例の評価用インクについて、溶剤の相溶性を上記実施形態と同一の方法によって評価した。その結果を図１３、図１４、図１５、図１６に示した。上述の通り、図１３、図１４、図１５、図１６の各図表の左端列に付した番号（Ｎｏ．）は、それぞれ図９、図１０、図１１、図１２の番号（Ｎｏ．）と対応し、それらの溶剤構成における評価結果を示している。また、表中において、分離および白濁が発生せずに相溶したものを『○（好適）』、分離または白濁が発生したものを『×（不適）』として評価した。なお、溶剤Ｃの含有量が０質量％（含有せず）の比較例の評価結果は、図１３にのみ記載した。
図１３、図１４、図１５、図１６に示したように、実施例においては、溶剤Ｃが１質量％以上含有されていれば、いずれの混合比であっても溶剤Ａと溶剤Ｂとの相溶性が優れるものであることが示された。
【０１０１】
これに対して、比較例においては、溶剤Ｃを含有しないインク、および含有割合が０．５質量％の双方で、溶剤Ａと溶剤Ｂとが相溶せずに分離や白濁が生じ、実施例に比べて相溶性が劣っていることが示された。
【０１０２】
本発明は、上述した実施形態に限られるものではなく、請求の範囲および明細書全体から読み取れる発明の要旨あるいは思想に反しない範囲で適宜変更が可能であり、そのような変更を伴うインク（インク組成物）もまた、本発明の技術的範囲に含まれるものである。上記実施形態以外にも様々な変形例が考えられる。以下、変形例を挙げて説明する。
【０１０３】
（変形例１）
上記実施形態では、有機ＥＬ素子の機能層を形成するための、機能層形成用材料を含むインクについて説明したが、被吐出物（被記録媒体）上へ画像などを形成（印刷）するための色材を含むインクにも、本発明のインクが適用可能である。
上記色材を含むインクとしては、例えば、塩化ビニル製被記録媒体用の非水系ソフトソルベントインクが挙げられる。これらのインクは、従来は、グリコールエーテル系化合物および環状エステル系化合物などの親水性の溶剤を主体とし、色材として有機顔料、無機顔料、油溶性染料の少なくとも１種、定着樹脂、その他の添加剤などを含有した構成となっていた。これらに本発明のインクを適用することにより、疎水性の溶剤を添加することが可能になる。
溶剤Ｂとして、例えば、上記実施形態で挙げたグリコールエーテル系化合物に加えて、ジエチレングリコールメチルエチルエーテル、ジエチエレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールブチルメチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、トリプロピレングリコールジメチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテルなどのグリコールジエーテル類を用いてもよく、これらの１種または２種以上を併用してもよい。また、その他の親水性溶剤として、例えば、γ−ブチロラクトンなどの環状エステル系化合物を添加することも可能である。溶剤Ａおよび溶剤Ｃとしては、上記実施形態で挙げたものを用いることができる。
また、定着樹脂としては、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、セルロースアセテートブチレート樹脂、アクリル樹脂、スチレンアクリル樹脂などを少なくとも１種用いることが好ましく、印刷箇所（画像）の耐擦性が向上する。インク全量に対する定着樹脂の含有割合は、０．１質量％以上、１０質量％以下であることが好ましい。定着樹脂の含有割合を上記範囲とすることにより、インク粘度の上昇を抑えた上で、印刷物の定着性や耐擦性が向上する。
本変形例によれば、ソフトソルベントインクに疎水性の溶剤を用いることにより、印刷物の乾燥時間が短縮され、従来のインクよりも作業時間を短縮することができる。詳しくは、溶剤Ｃを含有させることにより、疎水性の溶剤Ａの添加が可能となって、インクの極性が従来よりも低くなり、インクの吸湿性が抑制される。インクの吸湿性が抑制されると、被記録媒体上において、インク液滴が乾燥するまでの間に、液滴中に残存する溶剤の吸湿が抑えられる。そのため、溶剤が吸湿して揮発が遅延することが起こりにくくなる。また、溶剤Ｂと比べて標準沸点が低い溶剤Ａを使用できるため、さらにインク液滴の乾燥性が向上する。これにより、後工程（巻取りやハトメ加工など）への乾燥待ち時間が削減されて、短時間で後工程に移行可能となる。すなわち、印刷から乾燥までの作業時間を短縮するソフトソルベントインクを、提供することができる。
また、本変形例のインクは、色材を含まない透光性の樹脂を含むクリアインクとしてもよい。クリアインクとは、印刷箇所の表面を透光性の樹脂で被覆することで、印刷箇所を保護する目的などに用いられる。本変形例のインクを、クリアインクに用いることによって、クリアインクの乾燥時間が短縮される。これにより、保護被膜を速やかに形成することができる。
【０１０４】
（変形例２）
上記変形例以外に色材を含有するインクとして、例えば、液晶表示装置のカラーフィルター用インクにも適用が可能である。カラーフィルターは、通常、異なる複数色の着色層（ＲＧＢに対応する３色の着色層）を有している。この着色層を形成するために、カラーフィルター用インクが用いられている。着色層を形成するための色材としては、既存の顔料や染料を用いることができる。
本変形例によれば、粘度や極性が異なる複数の溶剤を、組み合わせて配合が可能となる。そのため、カラーフィルター用インクにおいて、乾燥性およびレベリング性を向上させることができる。これにより、平滑な着色層を短時間で形成することが可能な、カラーフィルター用インクを提供することができる。
【０１０５】
（変形例３）
上記実施形態では有機ＥＬ素子を例に挙げて、インクジェット法で機能層（有機半導体層）を形成するためのインクについて説明したが、有機ＥＬ素子以外の有機半導体層を含む素子の形成に、本発明のインクを適用することもできる。その他の有機半導体層を含む素子としては、例えば、有機電界効果トランジスターや有機太陽電池などの素子が挙げられる。これらに本発明のインクを適用することにより、インクに用いる溶剤の選択肢が広がり、インクジェット法による有機半導体層の形成に適した特性を、インクに付与することができる。
【符号の説明】
【０１０６】
１３０…有機ＥＬ素子、１３３…発光層、１３４…電子輸送層、１３５…電子注入層、１３６…機能層、１５０，１６０，１７０…インク組成物としての機能層形成用材料を含むインク、１８０…インク。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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