(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
抗ヒトＰＤ−１抗体と、化合物Ａ及び化合物Ｂの両方とを含む黒色腫を治療するための組み合わせ物であって、
前記化合物Ａが構造（Ｉ）
【化１】
0006720075.tif 000032
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物であり、
前記化合物Ｂが構造（ＩＩ）
【化２】
0006720075.tif 000033
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩であり、
前記抗ヒトＰＤ−１抗体は、配列番号２１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖と配列番号２２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、組み合わせ物。
【請求項２】
前記化合物Ｂがダブラフェニブである、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項３】
前記化合物Ａがトラメチニブである、請求項１又は２に記載の組み合わせ物。
【請求項４】
前記黒色腫が、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性黒色腫である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項５】
前記黒色腫が、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陰性反応を示す進行性黒色腫である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項６】
前記化合物ＢがＮ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドまたはその薬学的に許容可能な塩であり、前記化合物ＡがＮ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドまたはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項７】
前記抗ヒトＰＤ−１抗体が、３週ごとに１回２ｍｇ／ｋｇまたは２週間ごとに１回１０ｍｇ／ｋｇの量で投与され、前記化合物Ａが、毎日１回２ｍｇの量で投与され、前記化合物Ｂが、毎日２回１５０ｍｇの量で投与される、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項８】
静脈内投与される、請求項１〜７のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、哺乳動物の癌を治療するための方法、及び当該治療に有用な組み合わせに関する。特に、本方法は、Ｂ−Ｒａｆ阻害剤、特に、Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドもしくはその薬学的に許容可能な塩、及び／またはＭＥＫ阻害剤である、Ｎ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドもしくはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物、及びＰＤ−１アンタゴニスト（たとえば、抗ＰＤ−１抗体もしくはその抗原結合断片、または抗ＰＤ−リガンド抗体もしくはその抗原結合断片）を含む新規の組み合わせ、同組み合わせを含む医薬組成物、ならびに当該組み合わせ及び当該組成物を、ＭＥＫの阻害及び／もしくはＢ−Ｒａｆの阻害及び／もしくは内因性ＰＤ−Ｌ１及び／もしくはＰＤ−Ｌ２のＰＤ−１への結合を阻害することが有益である状態、たとえば癌の治療に用いるための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
癌を含む過剰増殖性疾患の有効な治療が腫瘍学分野における継続目標である。一般に、癌は、細胞分裂、分化及びアポトーシス細胞死を制御する正常なプロセスの調節解除から生じ、際限のない成長、局所増大及び全身性転移の可能性のある悪性細胞の増殖を特徴とする。正常なプロセスの調節解除には、シグナル伝達経路における異常及び正常細胞で認められるものとは異なる因子への応答が挙げられる。
【０００３】
酵素の重要な大規模ファミリーは、プロテインキナーゼ酵素ファミリーである。現在、異なる既知のプロテインキナーゼが約５００存在する。プロテインキナーゼは、ＡＴＰ−Ｍｇ２＋複合体のγ−リン酸基をアミノ酸側鎖に転移することによって、種々のタンパク質中のアミノ酸側鎖のリン酸化を触媒する働きをする。これらの酵素は、細胞内部のシグナル伝達プロセスの大部分を制御し、これによりタンパク質中のセリン、スレオニン及びチロシン残基のヒドロキシル基の可逆的リン酸化を介して、細胞の機能、成長、分化及び破壊（アポトーシス）を支配する。
【０００４】
プロテインキナーゼが、シグナル伝達、転写調節、細胞運動性及び細胞分裂を含めた多くの細胞機能の重要な調節因子であることが研究により示されている。また、複数の癌遺伝子がプロテインキナーゼをコードしていることも示されており、これはキナーゼが腫瘍形成に関与していることを示唆している。これらのプロセスは、多くの場合、それぞれのキナーゼ自身が１つまたは複数のキナーゼによって調節されるという複雑に絡み合った経路によって、高度に調節されている。したがって、異常なまたは不適切なプロテインキナーゼ活性は、良性及び悪性の増殖性疾患ならびに免疫系及び神経系の不適切な活性化に起因する疾患を含めた、このような異常性キナーゼ活性に関連する疾患状態の発生をもたらし得る。プロテインキナーゼは、その生理学的関連性、多様性及び偏在性のため、生化学的研究及び医学的研究において、最も重要で、かつ広く研究されている酵素ファミリーの１つとなっている。
【０００５】
酵素のプロテインキナーゼファミリ−は、通常、リン酸化するアミノ酸残基に基づいて、プロテインチロシンキナーゼとプロテインセリン／スレオニンキナーゼの２つの主要なサブファミリーに分類される。プロテインセリン／スレオニンキナーゼ（ＰＳＴＫ）には、環状ＡＭＰ及び環状ＧＭＰ依存性プロテインキナーゼ、カルシウム及びリン脂質依存性プロテインキナーゼ、カルシウム及びカルモジュリン依存性プロテインキナーゼ、カゼインキナーゼ、細胞分裂周期プロテインキナーゼなどが挙げられる。これらのキナーゼは、通常、細胞質内にあるか、おそらくはタンパク質を固定することによって、細胞の粒状画分に結合している。異常なプロテインセリン／スレオニンキナーゼ活性は、多数の病態、たとえば関節リウマチ、乾癬、敗血性ショック、骨損失、多くの癌及び他の増殖性疾患に関与しているか、その関与が疑われている。したがって、セリン／スレオニンキナーゼ及び当該キナーゼが一部を担うシグナル伝達経路は、医薬品設計にとって重要な標的である。チロシンキナーゼは、チロシン残基をリン酸化するものであり、細胞制御において同じく重要な役割を果たす。これらのキナーゼは、増殖因子及びホルモンなどの分子に対する複数の受容体を含み、これらには、上皮増殖因子受容体、インスリン受容体、血小板由来増殖因子受容体などが挙げられる。多くのチロシンキナーゼが、膜貫通タンパク質であり、その受容体ドメインが細胞外に位置し、キナーゼドメインが内部に位置することが研究により示されている。また、チロシンキナーゼの調節因子を特定するための多くの研究も同様に進行している。
【０００６】
受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）は、受容体チロシンキナーゼ自身を含む種々のタンパク質中のある特定のチロシルアミノ酸残基のリン酸化を触媒し、細胞の成長、増殖及び分化を支配する。
【０００７】
いくつかのＲＴＫの下流には複数のシグナル伝達経路があり、その中にＲａｓ−Ｒａｆ−ＭＥＫ−ＥＲＫキナーゼ経路がある。増殖因子、ホルモン、サイトカインなどに応答したＲａｓ  ＧＴＰａｓｅタンパク質の活性化が、Ｒａｆキナーゼのリン酸化及び活性化を刺激するということが現在わかっている。次いで、これらのキナーゼは、細胞内プロテインキナーゼであるＭＥＫ１及びＭＥＫ２をリン酸化して活性化し、これが次に、他のプロテインキナーゼのＥＲＫ１及び２をリン酸化して活性化する。このシグナル伝達経路は、分裂促進因子活性化プロテインキナーゼ（ＭＡＰＫ）経路または細胞質内カスケードとしても知られ、成長シグナルに対する細胞応答を媒介する。この経路の最終的機能は、細胞膜での受容体活性と、細胞の増殖、分化及び生存を支配する細胞質内または細胞核の標的の修飾とを結びつけることである。
【０００８】
この経路の構成的活性化は、細胞形質転換を誘導するのに十分である。異常な受容体チロシンキナーゼ活性化、Ｒａｓ変異またはＲａｆ変異に起因するＭＡＰキナーゼ経路の調節不全的活性化は、ヒトの癌において頻繁にみられるものであり、異常な成長制御を決定する主要因となっている。ヒトの悪性腫瘍では、Ｒａｓ変異が一般的であり、癌の約３０％で特定されている。ＧＴＰａｓｅタンパク質（グアノシン三リン酸をグアノシン二リン酸に変換するタンパク質）のＲａｓファミリーは、活性化した増殖因子受容体から下流の細胞内パートナーにシグナルを中継する。活性の膜結合Ｒａｓによって動員される標的のなかで顕著なものは、セリン／スレオニンプロテインキナーゼのＲａｆファミリーである。Ｒａｆファミリーは、Ｒａｓの下流エフェクターとして作用する３つの関連キナーゼ（Ａ−、Ｂ−及びＣ−Ｒａｆ）から構成される。Ｒａｓによって媒介されるＲａｆ活性化は、次に、ＭＥＫ１及びＭＥＫ２（ＭＡＰ／ＥＲＫキナーゼ１及び２）の活性化を誘発し、次いでこれがＥＲＫ１及びＥＲＫ２（細胞外シグナル調節キナーゼ１及び２）をチロシン１８５とスレオニン１８３でリン酸化する。活性化したＥＲＫ１及びＥＲＫ２は核内に移行して蓄積し、核内において、細胞の増殖及び生存を制御する転写因子を含む、種々の基質をリン酸化することができる。ヒト癌の発生におけるＲａｓ／Ｒａｆ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路の重要性を考慮し、このシグナル伝達カスケードのキナーゼ成分が、癌及び他の増殖性疾患の疾患進行を調節するための重要な潜在的標的として新たに浮上している。
【０００９】
ＭＥＫ１及びＭＥＫ２は、種々のＭＡＰキナーゼのスレオニン残基及びチロシン残基をリン酸化する二重特異性キナーゼ（ＭＥＫ１〜７）という、より大きなファミリーのメンバーである。ＭＥＫ１及びＭＥＫ２は、別個の遺伝子によってコードされているが、Ｃ末端の触媒キナーゼドメイン内と大部分のＮ末端調節領域の双方において、高い相同性（８０％）を共有している。ＭＥＫ１及びＭＥＫ２の腫瘍形成形態は、ヒト癌において認められたことはないが、ＭＥＫの構成的活性化により細胞形質転換がもたらされることが示されている。Ｒａｆに加えて、ＭＥＫも同様に、他の癌遺伝子によって活性化され得る。これまでに、ＭＥＫ１及びＭＥＫ２の基質として知られているのは、ＥＲＫ１及びＥＲＫ２のみである。チロシン残基及びスレオニン残基の両方をリン酸化するという独特の能力に加え、この珍しい基質特異性により、ＭＥＫ１及びＭＥＫ２は、シグナル伝達カスケード中で重要な位置を占めており、このシグナル伝達カスケードにより、これらのＭＥＫタンパク質は多数の細胞外シグナルをＭＡＰＫ経路に統合することが可能になっている。
【００１０】
したがって、ＭＡＰＫキナーゼ経路のタンパク質（たとえば、ＭＥＫ）の阻害剤が、増殖性または浸潤性疾患の封じ込め及び／または治療に使用するための抗増殖性アポトーシス促進性薬剤と抗浸潤性薬剤の両方として有用であるはずだということが認識されている。
【００１１】
さらに、ＭＥＫ阻害活性を有する化合物がＥＲＫ１／２活性の阻害及び細胞増殖の抑制を効果的に誘導すること（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ｖｏｌ．２７６，Ｎｏ．４  ｐｐ．２６８６−２６９２，２００１）も知られており、当該化合物が、腫瘍形成及び／または癌などの望ましくない細胞増殖によって引き起こされる疾患に効果を示すことが予想される。種々のＲａｓ  ＧＴＰａｓｅ及びＢ−Ｒａｆキナーゼにおいて、ＭＡＰＫ経路の持続的及び構成的活性化を招き、最終的には細胞分裂及び生存の増大をもたらし得る変異が特定されている。これらの変異は、広範囲にわたるヒト癌の確立、発生及び進行と強く関連づけられている。たとえば、黒色腫では、ＢＲＡＦ変異の８０％超が、ＢＲＡＦタンパク質の６００番目に位置するアミノ酸バリン（Ｖ）のグルタミン酸（Ｅ）への置換（Ｖ６００Ｅ）を生じており、黒色腫変異の約３〜２０％は、６００番目に位置するバリン（Ｖ）のリジン（Ｋ）への置換（Ｖ６００Ｋ）である（Ｇｏｒｄｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ（２００３）６３：３９５５−３９５７；Ｈｏｕｂｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ  Ｃａｒｃｉｎｏｇ（２００４）３：６；Ｋｕｍａｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００３）９：３３６２−３３６８；Ｌｉｂｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ  Ｃｙｃｌｅ（２００５）４：１３８２−１３８４；Ｏｍｈｏｌｔ  ｅｔ  ａｌ．Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ（２００３）９：６４８３−６４８８。シグナル伝達におけるＲａｆキナーゼの生物学的役割、特にＢ−Ｒａｆの生物学的役割は、Ｄａｖｉｅｓ，Ｈ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ（２００２）９：１−６；Ｇａｒｎｅｔｔ，Ｍ．Ｊ．＆Ｍａｒａｉｓ，Ｒ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）６：３１３−３１９；Ｚｅｂｉｓｃｈ，Ａ．＆Ｔｒｏｐｐｍａｉｒ，Ｊ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）６３：１３１４−１３３０；Ｍｉｄｇｌｅｙ，Ｒ．Ｓ．＆Ｋｅｒｒ，Ｄ．Ｊ．，Ｃｒｉｔ．Ｒｅｖ．Ｏｎｃ／Ｈｅｍａｔｏｌ．（２００２）４４：１０９−１２０；Ｓｍｉｔｈ，Ｒ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｕｒｒ．Ｔｏｐ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．（２００６）６：１０７１−１０８９及びＤｏｗｎｗａｒｄ，Ｊ．，Ｎａｔ．Ｒｅｖ．Ｃａｎｃｅｒ（２００３）３：１１−２２に記載されている。
【００１２】
ＭＡＰＫ経路シグナル伝達を活性化するＢ−Ｒａｆキナーゼの自然発生変異が高い割合でヒト黒色腫（Ｄａｖｉｅｓ（２００２）同上）及び甲状腺癌（Ｃｏｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｎａｔ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．（２００３）９５（８）６２５−６２７及びＫｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００３）６３（７）１４５４−１４５７）で認められており、さらに、より低い割合ではあるが、有意な頻度で、以下においても認められている。
【００１３】
バレット腺癌（Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）６  ３１３−３１９及びＳｏｍｍｅｒｅｒ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（２００４）２３（２）５５４−５５８）、胆道癌（Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）６３  １３１４−１３３０）、乳癌（Ｄａｖｉｅｓ（２００２）同上）、子宮頸癌（Ｍｏｒｅｎｏ−Ｂｕｅｎｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００６）１２（１２）３８６５−３８６６）、胆管癌（Ｔａｎｎａｐｆｅｌ  ｅｔ  ａｌ  Ｇｕｔ（２００３）５２（５）７０６−７１２）、神経膠芽腫、星状細胞腫及び上衣腫などの原発性中枢神経系腫瘍（Ｋｎｏｂｂｅ  ｅｔ  ａｌ  Ａｃｔａ  Ｎｅｕｒｏｐａｔｈｏｌ．（Ｂｅｒｌ．）（２００４）１０８（６）４６７−４７０，Ｄａｖｉｅｓ（２００２）同上、及びＧａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）同上）ならびに続発性中枢神経系腫瘍（すなわち、中枢神経系外を起源にする腫瘍の中枢神経系への転移）を含めた中枢神経系腫瘍、大腸直腸癌を含む結腸直腸癌（Ｙｕｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００２）６２（２２）６４５１−６４５５，Ｄａｖｉｅｓ（２００２）同上及びＺｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）、胃癌（Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（２００３）２２（４４）６９４２−６９４５）、頭頸部扁平上皮癌を含む頭頸部の癌（Ｃｏｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｎａｔ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．（２００３）９５（８）６２５−６２７及びＷｅｂｅｒ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（２００３）２２（３０）４７５７−４７５９）、白血病（Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）同上、特に急性リンパ芽球性白血病（Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）同上、及びＧｕｓｔａｆｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００５）１９（２）３１０−３１２）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）（Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００４）１８（１）１７０−１７２、及びＣｈｒｉｓｔｉａｎｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００５）１９（１２）２２３２−２２４０）、骨髄異形成症候群（Ｃｈｒｉｓｔｉａｎｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００５）同上）及び慢性骨髄性白血病（Ｍｉｚｕｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．（２００５）３２６（３）６４５−６５１）、ホジキンリンパ腫（Ｆｉｇｌ  ｅｔ  ａｌ  Ａｒｃｈ．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．（２００７）１４３（４）４９５−４９９）、非ホジキンリンパ腫（Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２００３）８９（１０）１９５８−１９６０）、巨核芽球性白血病（Ｅｙｃｈｅｎｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（１９９５）１０（６）１１５９−１１６５）ならびに多発性骨髄腫（Ｎｇ  ｅｔ  ａｌ  Ｂｒ．Ｊ．Ｈａｅｍａｔｏｌ．（２００３）１２３（４）６３７−６４５）を含めた血液癌、肝細胞癌（Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）、小細胞肺癌（Ｐａｒｄｏ  ｅｔ  ａｌ  ＥＭＢＯ  Ｊ．（２００６）２５（１３���３０７８−３０８８）及び非小細胞肺癌（Ｄａｖｉｅｓ（２００２）同上）を含む肺癌（Ｂｒｏｓｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００２）６２（２３）６９９７−７０００，Ｃｏｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｎａｔ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．（２００３）同上、及びＤａｖｉｅｓ（２００２）同上）、卵巣癌（Ｒｕｓｓｅｌｌ＆ＭｃＣｌｕｇｇａｇｅ  Ｊ．Ｐａｔｈｏｌ．（２００４）２０３（２）６１７−６１９及びＤａｖｉｅｓ（２００２）同上）、子宮内膜癌（Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）同上、及びＭｏｒｅｎｏ−Ｂｕｅｎｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００６）同上）、膵臓癌（Ｉｓｈｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｌｅｔｔ．（２００３）１９９（２）１６９−１７３）、下垂体腺腫（Ｄｅ  Ｍａｒｔｉｎｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．Ｉｎｖｅｓｔ．（２００７）３０（１）ＲＣ１−３）、前立腺癌（Ｃｈｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２００６）１１９（８）１８５８−１８６２）、腎臓癌（Ｎａｇｙ  ｅｔ  ａｌ  Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２００３）１０６（６）９８０−９８１）、肉腫（Ｄａｖｉｅｓ（２００２）同上）ならびに皮膚癌（Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｖｉｃｉａｎａ  ｅｔ  ａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（２００６）３１１（５７６５）１２８７−１２９０及びＤａｖｉｅｓ（２００２）同上）。ｃ−Ｒａｆの過剰発現は、ＡＭＬ（Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００６）６６（７）３４０１−３４０８及びＺｅｂｉｓｃｈ（Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６））及び赤白血病（Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）と関連づけられている。
【００１４】
これらの癌においてＲａｆファミリーキナーゼが果たす役割と、Ｂ−Ｒａｆキナーゼ活性の阻害を選択的に標的にした薬剤を含む、ある範囲の前臨床薬及び治療薬を用いた試験研究（Ｋｉｎｇ  Ａ．Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．，（２００６）Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６６：１１１００−１１１０５）によって、１つまたは複数のＲａｆファミリーキナーゼの阻害剤が、こうした癌またはＲａｆキナーゼに関連する他の状態の治療に有用であろうことが一般に認められている。
【００１５】
Ｂ−Ｒａｆの変異はまた、心顔皮膚症候群（Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｖｉｃｉａｎａ  ｅｔ  ａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（２００６）３１１（５７６５）１２８７−１２９０）及び多発性嚢胞腎疾患（Ｎａｇａｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｋｉｄｎｅｙ  Ｉｎｔ．（２００３）６３（２）４２７−４３７）含めた他の状態にも関係するとされている。
【００１６】
プログラム細胞死１（ＰＤ−１）は、元々、アポトーシスに至るマウスＴ細胞株のサブトラクティブハイブリダイゼーションによって特定された５０〜５５ｋＤａのＩ型膜貫通受容体である（Ｉｓｈｉｄａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９２，Ｅｍｂｏ  Ｊ．１１：３８８７−９５）。ＣＤ２８遺伝子ファミリーのメンバーであるＰＤ−１は、活性化したＴ細胞、Ｂ細胞及び骨髄系細胞上に発現する（Ｇｒｅｅｎｗａｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２３：５１５−４８；Ｓｈａｒｐｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００７，Ｎａｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．８：２３９−４５）。
【００１７】
２００４年１０月２６日及び２００６年９月５日にＣ．Ｗｏｏｄ及びＧ．Ｆｒｅｅｍａｎに対してそれぞれ発行された米国特許第６，８０８，７１０号及び同第７，１０１，５５０号は、ＰＤ−１受容体のシグナル伝達を、たとえば、ＰＤ−１に結合する抗体を用いて、活性化または阻害することによって免疫反応の調節を試みるための方法を開示している。
【００１８】
プライミング時のＰＤ−１抑制シグナルを遮断することが免疫細胞応答性を減少させるという観察に基づいて、２００６年４月１８日にＢ．Ｃａｒｒｅｎｏ及びＪ．Ｌｅｏｎａｒｄに発行された米国特許第７，０２９，６７４号は、免疫細胞と、ＰＤ−１シグナル伝達を阻害する薬剤とを接触させることによって、当該細胞の活性化を低減させるための方法を開示している。さらに、米国特許第７，５９５，０４８号及び米国特許第８，１６８，１７９号は、抗ＰＤ−１抗体を用いて癌を治療するための方法を開示している。
【００１９】
ＰＤ−１経路は、黒色腫及び他の腫瘍型を治療するための療法を開発する研究者にとって極めて興味深いものとなっている。ＰＤ−１受容体は、活性化Ｔ細胞の表面上に発現し、抗原提示細胞（ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２）の表面上のリガンドに結合し、免疫応答を調節する相互作用となる。多くの癌細胞がその表面上にＰＤ−Ｌ１を高度に発現しており、これにより、Ｔ細胞は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との相互作用を介して機能停止に至り、抗腫瘍応答を起こすことができなくなる。
【００２０】
ＰＤ−１は、Ｔ細胞活性化を負に調節するものであり、この抑制機能は、その細胞質ドメインの免疫受容体チロシン系抑制性モチーフ（ＩＴＩＭ）と関連している（Ｇｒｅｅｎｗａｌｄ  ｅｔ  ａｌ．、同上；Ｐａｒｒｙ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．２５：９５４３−５３）。このＰＤ−１の抑制機能の破綻が自己免疫につながり得る。たとえば、Ｃ５７Ｂ１／６マウスのＰＤ−１ノックアウトがループス様症候群に至る一方、ＢＡＬＢ／ｃマウスは拡張型心筋症の発症に至る（Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９９，Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １１：１４１−５１；Ｏｋａｚａｋｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００３，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１４７７−８３）。ヒトでは、ＰＤ−１遺伝子座の一塩基多型が全身性エリテマトーデス、１型糖尿病、関節リウマチの高発症及び多発性硬化症の進行に関連している。逆のシナリオもまた有害な影響を及ぼし得る。ＰＤ−１による持続的な負のシグナルは、腫瘍の免疫回避及び慢性ウイルス感染症などの多くの病的状態におけるＴ細胞の機能障害に関係するとされている。
【００２１】
宿主抗腫瘍免疫は、主として腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ）の影響を受ける（Ｇａｌｏｒｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００６，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ３１３：１９６０−４）。複数の方面のエビデンスにより、ＴＩＬがＰＤ−１抑制性制御を受けることが示されている。第１に、ＰＤ−Ｌ１発現が多くのヒト及びマウスの腫瘍系統で確認されており、その発現はさらにＩＦＮ−γによってインビトロで上方制御され得る（Ｄｏｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．８：７９３−８００）。第２に、腫瘍細胞によるＰＤ−Ｌ１の発現は、インビトロでの抗腫瘍Ｔ細胞による溶解への耐性に直接関係しているとされている（Ｄｏｎｇ  ｅｔ  ａｌ．、同上；Ｂｌａｎｋ  ｅｔ  ａｌ．，２００４，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６４：１１４０−５）。第３に、ＰＤ−１ノックアウトマウスは、腫瘍攻撃試験に耐性があり（Ｉｗａｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７：１３３−４４）、ＰＤ−１ノックアウトマウス由来のＴ細胞を担腫瘍マウスに養子移入すると、腫瘍拒絶に極めて効果的である（Ｂｌａｎｋ  ｅｔ  ａｌ．、同上）。第４に、モノクローナル抗体によってＰＤ−１抑制シグナルを遮断すると、マウスの宿主抗腫瘍免疫を高めることができる（Ｉｗａｉ  ｅｔ  ａｌ．、同上；Ｈｉｒａｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６５：１０８９−９６）。第５に、腫瘍における高度のＰＤ−Ｌ１発現（免疫組織化学染色により検出）は、多くのヒト癌型の予後不良に関連している（Ｈａｍａｎｉｓｈｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００７，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０４：３３６０−５）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２２】
【特許文献１】米国特許第６，８０８，７１０号
【特許文献２】米国特許第７，１０１，５５０号
【特許文献３】米国特許第７，０２９，６７４号
【特許文献４】米国特許第７，５９５，０４８号
【特許文献５】米国特許第８，１６８，１７９号
【非特許文献】
【００２３】
【非特許文献１】Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ｖｏｌ．２７６，Ｎｏ．４  ｐｐ．２６８６−２６９２，２００１
【非特許文献２】Ｇｏｒｄｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ（２００３）６３：３９５５−３９５７
【非特許文献３】Ｈｏｕｂｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ  Ｃａｒｃｉｎｏｇ（２００４）３：６
【非特許文献４】Ｋｕｍａｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００３）９：３３６２−３３６８
【非特許文献５】Ｌｉｂｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ  Ｃｙｃｌｅ（２００５）４：１３８２−１３８４
【非特許文献６】Ｏｍｈｏｌｔ  ｅｔ  ａｌ．Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ（２００３）９：６４８３−６４８８
【非特許文献７】Ｄａｖｉｅｓ，Ｈ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ（２００２）９：１−６
【非特許文献８】Ｇａｒｎｅｔｔ，Ｍ．Ｊ．＆Ｍａｒａｉｓ，Ｒ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）６：３１３−３１９
【非特許文献９】Ｚｅｂｉｓｃｈ，Ａ．＆Ｔｒｏｐｐｍａｉｒ，Ｊ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）６３：１３１４−１３３０
【非特許文献１０】Ｍｉｄｇｌｅｙ，Ｒ．Ｓ．＆Ｋｅｒｒ，Ｄ．Ｊ．，Ｃｒｉｔ．Ｒｅｖ．Ｏｎｃ／Ｈｅｍａｔｏｌ．（２００２）４４：１０９−１２０
【非特許文献１１】Ｓｍｉｔｈ，Ｒ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｕｒｒ．Ｔｏｐ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．（２００６）６：１０７１−１０８９
【非特許文献１２】Ｄｏｗｎｗａｒｄ，Ｊ．，Ｎａｔ．Ｒｅｖ．Ｃａｎｃｅｒ（２００３）３：１１−２２
【非特許文献１３】Ｃｏｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｎａｔ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．（２００３）９５（８）６２５−６２７
【非特許文献１４】Ｋｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００３）６３（７）１４５４−１４５７
【非特許文献１５】Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）６  ３１３−３１９
【非特許文献１６】Ｓｏｍｍｅｒｅｒ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（２００４）２３（２）５５４−５５８
【非特許文献１７】Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）６３  １３１４−１３３０
【非特許文献１８】Ｍｏｒｅｎｏ−Ｂｕｅｎｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００６）１２（１２）３８６５−３８６６
【非特許文献１９】Ｔａｎｎａｐｆｅｌ  ｅｔ  ａｌ  Ｇｕｔ（２００３）５２（５）７０６−７１２
【非特許文献２０】Ｋｎｏｂｂｅ  ｅｔ  ａｌ  Ａｃｔａ  Ｎｅｕｒｏｐａｔｈｏｌ．（Ｂｅｒｌ．）（２００４）１０８（６）４６７−４７０
【非特許文献２１】Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）
【非特許文献２２】Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（２００３）２２（４４）６９４２−６９４５
【非特許文献２３】Ｃｏｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｎａｔ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．（２００３）９５（８）６２５−６２７
【非特許文献２４】Ｗｅｂｅｒ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（２００３）２２（３０）４７５７−４７５９
【非特許文献２５】Ｇｕｓｔａｆｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００５）１９（２）３１０−３１２
【非特許文献２６】Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００４）１８（１）１７０−１７２
【非特許文献２７】Ｃｈｒｉｓｔｉａｎｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ（２００５）１９（１２）２２３２−２２４０
【非特許文献２８】Ｍｉｚｕｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．（２００５）３２６（３）６４５−６５１
【非特許文献２９】Ｆｉｇｌ  ｅｔ  ａｌ  Ａｒｃｈ．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．（２００７）１４３（４）４９５−４９９
【非特許文献３０】Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２００３）８９（１０）１９５８−１９６０
【非特許文献３１】Ｅｙｃｈｅｎｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ（１９９５）１０（６）１１５９−１１６５
【非特許文献３２】Ｎｇ  ｅｔ  ａｌ  Ｂｒ．Ｊ．Ｈａｅｍａｔｏｌ．（２００３）１２３（４）６３７−６４５
【非特許文献３３】Ｇａｒｎｅｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ（２００４）
【非特許文献３４】Ｐａｒｄｏ  ｅｔ  ａｌ  ＥＭＢＯ  Ｊ．（２００６）２５（１３）３０７８−３０８８
【非特許文献３５】Ｂｒｏｓｅ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００２）６２（２３）６９９７−７０００
【非特許文献３６】Ｒｕｓｓｅｌｌ＆ＭｃＣｌｕｇｇａｇｅ  Ｊ．Ｐａｔｈｏｌ．（２００４）２０３（２）６１７−６１９
【非特許文献３７】Ｉｓｈｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｌｅｔｔ．（２００３）１９９（２）１６９−１７３
【非特許文献３８】Ｄｅ  Ｍａｒｔｉｎｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｊ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．Ｉｎｖｅｓｔ．（２００７）３０（１）ＲＣ１−３
【非特許文献３９】Ｃｈｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２００６）１１９（８）１８５８−１８６２
【非特許文献４０】Ｎａｇｙ  ｅｔ  ａｌ  Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２００３）１０６（６）９８０−９８１
【非特許文献４１】Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｖｉｃｉａｎａ  ｅｔ  ａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（２００６）３１１（５７６５）１２８７−１２９０
【非特許文献４２】Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２００６）６６（７）３４０１−３４０８
【非特許文献４３】Ｚｅｂｉｓｃｈ（Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）
【非特許文献４４】Ｚｅｂｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ．Ｍｏｌ．Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．（２００６）
【非特許文献４５】Ｋｉｎｇ  Ａ．Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．，（２００６）Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６６：１１１００−１１１０５
【非特許文献４６】Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｖｉｃｉａｎａ  ｅｔ  ａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（２００６）３１１（５７６５）１２８７−１２９０
【非特許文献４７】Ｎａｇａｏ  ｅｔ  ａｌ  Ｋｉｄｎｅｙ  Ｉｎｔ．（２００３）６３（２）４２７−４３７
【非特許文献４８】Ｉｓｈｉｄａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９２，Ｅｍｂｏ  Ｊ．１１：３８８７−９５
【非特許文献４９】Ｇｒｅｅｎｗａｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２３：５１５−４８
【非特許文献５０】Ｓｈａｒｐｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００７，Ｎａｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．８：２３９−４５
【非特許文献５１】Ｐａｒｒｙ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．２５：９５４３−５３
【非特許文献５２】Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９９，Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １１：１４１−５１
【非特許文献５３】Ｏｋａｚａｋｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００３，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１４７７−８３
【非特許文献５４】Ｇａｌｏｒｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００６，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ３１３：１９６０−４
【非特許文献５５】Ｄｏｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．８：７９３−８００
【非特許文献５６】Ｂｌａｎｋ  ｅｔ  ａｌ．，２００４，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６４：１１４０−５
【非特許文献５７】Ｉｗａｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７：１３３−４４
【非特許文献５８】Ｈｉｒａｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６５：１０８９−９６
【非特許文献５９】Ｈａｍａｎｉｓｈｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００７，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０４：３３６０−５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２４】
癌治療は近年大きく進歩してきたが、癌の影響に苦しむ人に対するより効果的な治療及び／または改良された治療が依然として求められている。本発明は、この要求に応えるものである。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
本発明は、癌の治療におけるＢ−Ｒａｆ阻害剤及び／またはＭＥＫ阻害剤ならびに抗ＰＤ−１抗体もしくはその抗原結合断片の組み合わせに関する。
本発明は、各剤を単独に投与する治療よりも有利であり、ＭＥＫ阻害剤とＢ−ＲＡＦ阻害剤の組み合わせによる治療よりも有利である治療薬の組み合わせに関する。特に、Ｂ−Ｒａｆ阻害剤である、Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドもしくはその薬学的に許容可能な塩、及び／またはＭＥＫ阻害剤である、Ｎ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドもしくはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物、及びＰＤ−１アンタゴニスト（たとえば、ＭＫ−３４７５もしくはその抗原結合断片）を含む薬物の組み合わせについて記載する。
【００２６】
本発明のＭＥＫ阻害剤は、構造（Ｉ）：
【化１】
0006720075.tif 000002
の構造またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物（本明細書において、「化合物Ａ」と総称する）で表される。
本発明のＢ−Ｒａｆ阻害剤は、構造（ＩＩ）：
【化２】
0006720075.tif 000003
の構造またはその薬学的に許容可能な塩（本明細書において、「化合物Ｂ」と総称する）で表される。
【００２７】
本発明のＰＤ−１アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１への結合を阻害し、好ましくは、ＰＤ−Ｌ２のＰＤ−１への結合も阻害する。好ましくは、ＰＤ−１アンタゴニストは、モノクローナル抗体またはその抗原結合断片であり、ＰＤ−１に特異的に結合し、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１への結合を阻止する。１つの特に好ましい実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストは、ＰＤ−１に結合し、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−Ｌ２の両方のＰＤ−１への結合を阻止する抗ＰＤ−１モノクローナル抗体である。
【００２８】
ＢＭＳ−９３６５５８及びＭＤＸ１１０６としても知られるニボルマブは、ＰＤ−１に結合する完全ヒト型ＩｇＧ４モノクローナル抗体であり、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂと小野薬品工業によって癌治療用に設計されている。
【００２９】
ランブロリズマブとして以前知られたＭＫ−３４７５は、ＰＤ−１に結合するヒト化ＩｇＧ４モノクローナル抗体であり、ＭｅｒｃｋとＣｏによって癌治療用に開発されている。
【００３０】
本発明の第１の態様において、ＰＤ−１アンタゴニストと、化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含む組み合わせであって、
化合物Ｂが構造（ＩＩ）
【化３】
0006720075.tif 000004
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩であり、
化合物Ａが構造（Ｉ）
【化４】
0006720075.tif 000005
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物である、組み合わせを提供する。
【００３１】
本発明の別の態様において、ＰＤ−１アンタゴニストと、化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含む組み合わせであって、化合物ＢがＮ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドメタンスルホネートであり、化合物ＡがＮ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドジメチルスルホキシド（溶媒和物）である、組み合わせを提供する。
【００３２】
本発明の別の態様において、ＰＤ−１アンタゴニストと、化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含む、治療で使用するための組み合わせであって、
化合物Ｂが構造（ＩＩ）：
【化５】
0006720075.tif 000006
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩であり、
化合物Ａが構造（Ｉ）：
【化６】
0006720075.tif 000007
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物である、組み合わせを提供する。
【００３３】
本発明の上記態様のいずれかのいくつかの実施形態において、本組み合わせのＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、本組み合わせは、ヒトの癌の治療にて使用するためのものである。より好ましい実施形態において、癌は黒色腫である。
【００３４】
本発明の上記態様のいずれかの他の実施形態において、本組み合わせは、化合物Ａ及び化合物Ｂのそれぞれを含み、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、本組み合わせは、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性または転移性黒色腫を有するヒトの治療にて使用するためのものである。
【００３５】
本発明の上記態様のいずれかのさらに他の実施形態において、本組み合わせは、化合物Ｂを含まず、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、本組み合わせは、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陰性反応を示す進行性または転移性黒色腫を有する患者の治療にて使用するためのものである。
【００３６】
本発明の上記態様のいずれかのさらに他の実施形態において、本組み合わせは、化合物Ａを含まず、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、本組み合わせは、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性または転移性黒色腫を有するヒトの治療にて使用するためのものである。
【００３７】
本発明の別の態様において、癌を治療するためにＰＤ−１アンタゴニストと組み合わせて使用するための医薬組成物であって、化合物Ａ及び／または化合物Ｂを、薬学的に許容可能な希釈剤または担体とともに含み、
化合物Ａが構造（Ｉ）
【化７】
0006720075.tif 000008
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物であり、
化合物Ｂが構造（ＩＩ）
【化８】
0006720075.tif 000009
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、医薬組成物を提供する。
【００３８】
いくつかの実施形態において、本発明の医薬組成物は、化合物Ａ及び化合物Ｂのそれぞれを含み、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、癌は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性黒色腫である。
【００３９】
他の実施形態において、本発明の医薬組成物は、化合物Ｂを含まず、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、癌は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陰性反応を示す進行性黒色腫である。
【００４０】
さらに他の実施形態において、本発明の上記医薬組成物は、化合物Ａを含まず、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、癌は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性黒色腫である。
【００４１】
本発明のさらに別の態様において、ＰＤ−１アンタゴニストを、薬学的に許容可能な希釈剤または担体とともに含む、癌を治療するために併用療法にて使用するための医薬組成物であって、併用療法が当該医薬組成物と、化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含み、化合物Ａが構造（Ｉ）：
【化９】
0006720075.tif 000010
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物であり、
化合物Ｂが構造（ＩＩ）：
【化１０】
0006720075.tif 000011
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、医薬組成物を提供する。
【００４２】
いくつかの実施形態において、本発明の医薬組成物のＰＤ−１アンタゴニストは、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片である。
【００４３】
別の態様において、癌治療のために併用するための薬剤の製造における、ＭＫ−３４７５またはその抗原結合断片と、化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含む組み合わせの使用であって、
化合物Ｂが構造（ＩＩ）
【化１１】
0006720075.tif 000012
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩であり、
化合物Ａが構造（Ｉ）
【化１２】
0006720075.tif 000013
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物である、使用を提供する。
【００４４】
別の態様において、哺乳動物の癌を治療するための方法であって、当該哺乳動物に併用療法を施すことを含み、当該併用療法が、治療的有効量のＰＤ−１アンタゴニストと、治療的有効量の化合物Ａ及び治療的有効量の化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含み、
化合物Ｂが構造（ＩＩ）：
【化１３】
0006720075.tif 000014
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩であり、
化合物Ａが構造（Ｉ）：
【化１４】
0006720075.tif 000015
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物である、方法を提供する。
【００４５】
別の態様において、癌治療を必要とするヒトの癌を治療するための方法であって、当該ヒトに併用療法を施すことを含み、当該併用療法が、治療的有効量のＰＤ−１アンタゴニストと、治療的有効量の化合物Ａ及び治療的有効量の化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含み、ＰＤ−１アンタゴニストが抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片であり、化合物ＢがＮ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドまたはその薬学的に許容可能な塩であり、化合物ＡがＮ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドまたはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物である、方法を提供する。
【００４６】
別の態様において、癌治療を必要とするヒトの癌を治療するための方法であって、ＰＤ−１アンタゴニストと、化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方とを含む治療的有効量の併用療法を当該ヒトに施すことを含み、ＰＤ−１アンタゴニストが抗ヒトＰＤ−１抗体または抗原結合断片であり、化合物ＢがＮ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドメタンスルホネートであり、化合物ＡがＮ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドジメチルスルホキシド溶媒和物である、方法を提供する。
【００４７】
本発明のさらなる態様において、治療的有効量の本発明の組み合わせを投与することを含む、癌治療を必要とする哺乳動物の癌を治療するための方法であって、当該組み合わせが特定期間内、かつある継続時間投与される方法を提供する。
【００４８】
いくつかの実施形態において、本発明の治療方法は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性黒色腫と診断されたヒトを治療することを含み、施される併用療法は、化合物Ａ及び化合物Ｂのそれぞれと、抗ヒトＰＤ−１抗体を含む。
【００４９】
いくつかの実施形態において、本発明の治療方法は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陰性反応を示す進行性黒色腫と診断されたヒトを治療することを含み、施される併用療法は、化合物Ａ及びＰＤ−１アンタゴニストである抗ヒトＰＤ−１モノクローナル抗体のそれぞれを含むが、化合物Ｂを含まない。
【００５０】
さらに他の実施形態において、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性黒色腫と診断されたヒトを、ＰＤ−１アンタゴニストである抗ヒトＰＤ−１モノクローナル抗体及び化合物Ｂのそれぞれを含むが、化合物Ａを含まない併用療法を施すことによって治療する。
【００５１】
本発明の上記態様のいずれかのいくつかの実施形態において、癌はヒトＰＤ−Ｌ１発現検査に陽性反応を示すものであり、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストはニボルマブまたはＭＫ−３４７５であり、特に好ましい実施形態において、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストはＭＫ−３４７５であり、化合物Ａはトラメチニブであり、化合物Ｂはダブラフェニブである。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明にて有用な例示の抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の軽鎖ＣＤＲ及び重鎖ＣＤＲのアミノ酸配列を示す（配列番号１〜６）。
【図２】本発明にて有用な別の例示の抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の軽鎖ＣＤＲ及び重鎖ＣＤＲのアミノ酸配列を示す（配列番号７〜１２）。
【図３】本発明にて有用な例示の抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の重鎖可変領域及び完全長重鎖のアミノ酸配列を示す（配列番号１３及び配列番号１４）。
【図４】本発明にて有用な例示の抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の別の軽鎖可変領域のアミノ酸配列を示す（配列番号１５〜１７）。
【図５Ａ】本発明にて有用な例示の抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の別の軽鎖のアミノ酸配列を示す（配列番号１８及び１９）。
【図５Ｂ】本発明にて有用な例示の抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の別の軽鎖のアミノ酸配列を示す（配列番号２０）。
【図６】ＭＫ−３４７５の重鎖及び軽鎖のアミノ酸配列を示す（それぞれ配列番号２１及び２２）。
【図７】ニボルマブの重鎖及び軽鎖のアミノ酸配列を示す（それぞれ配列番号２３及び２４）。
【図８Ａ】マウス抗マウスＰＤ−１抗体とトラメチニブによる併用療法と、いずれかの薬剤のみによる単剤療法との担腫瘍マウスにおける抗腫瘍作用の比較を示す。図８Ａは、アイソタイプ抗体＋ビヒクル（対照）、マウス抗ＰＤ−１Ａｂ（抗ＰＤ−１）、トラメチニブまたはトラメチニブと抗ＰＤ−１の両方の同時投与による治療期間中の各日での平均腫瘍体積を示す。
【図８Ｂ】図８Ｂは、治療の初日（左のグラフ、０日）または治療の２３日後（右のグラフ、２３日）における、各治療群の個々のマウスの腫瘍体積値を示す。
【発明を実施するための形態】
【００５３】
Ｉ．略語
本発明の詳細な説明及び実施例では、以下の略語を使用する。
ＢＩＤ  １日２回
ＣＤＲ  相補性決定領域
ＣＨＯ  チャイニーズハムスター卵巣
ＤＦＳ  無病生存
ＤＴＲ  用量制限毒性
ＦＦＰＥ  ホルマリン固定パラフィン包理
ＦＲ  フレームワーク領域
ＩｇＧ  免疫グロブリンＧ
ＩＨＣ  免疫組織化学または免疫組織化学の
ＭＴＤ  最大耐性量
ＮＣＢＩ  国立生物工学情報センター
ＮＣＩ  国立癌研究所
ＯＲ  総合効果
ＯＳ  全生存
ＰＤ  進行性疾患
ＰＦＳ  無増悪生存
ＰＲ  部分的効果
Ｑ２Ｗ  ２週間ごとに１回
Ｑ３Ｗ  ３週間ごとに１回
ＱＤ  １日１回
ＲＥＣＩＳＴ  固形癌の効果判定基準
ＳＤ  安定的疾患
ＶＨ  免疫グロブリン重鎖可変領域
ＶＫ  免疫グロブリンκ軽鎖可変領域
【００５４】
ＩＩ．定義
本発明がより容易に理解できるように、ある特定の科学技術用語を以下に特に定義する。本文書にて別途定義されない限り、本明細書で用いられるすべての他の科学技術用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって共通に解釈されるものと同じ意味を有する。
【００５５】
本明細書で使用する場合、添付する特許請求の範囲を含め、「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」などの単語の単数形は、文脈上で別途明記されない限り、その対応する複数形の意味を含む。
【００５６】
「投与」及び「処置」は、動物、ヒト、実験対象、細胞、組織、器官または生体液に対して適用される場合、外因性の薬剤、治療薬、診断薬または組成物の当該動物、ヒト、実験対象、細胞、組織、器官または生体液への接触を指す。細胞の処置は、試薬の当該細胞への接触と、当該細胞が液体と接触している場合には、試薬の当該液体への接触とを包含する。「投与」及び「処置」はまた、たとえば、試薬、診断用化合物、結合化合物または別の細胞による、細胞のインビトロ及びエクスビボの処置も意味する。「対象」という用語は、あらゆる生物体を含み、好ましくは動物、より好ましくは哺乳動物（たとえば、ラット、マウス、イヌ、ネコ、ウサギ）、最も好ましくはヒトである。
【００５７】
本明細書で使用する場合、「抗体」という用語は、所望の生物学的活性または結合活性を呈する、あらゆる形態の抗体を指す。したがって、「抗体」という用語は、最も広い意味で使用され、限定するものではないが、具体的には、モノクローナル抗体（完全長モノクローナル抗体を含む）、ポリクローナル抗体、多重特異性抗体（たとえば二重特異性抗体）、ヒト化、完全ヒト抗体、キメラ抗体及びラクダ化単一ドメイン抗体を含む。「親抗体」は、抗体をヒト治療物として使用するためにヒト化するなどの使用目的に合わせた抗体修正を施す前に、免疫系を抗原にさらすことによって得た抗体である。
【００５８】
一般に、基本的なモノクローナル抗体の構造単位は、四量体である。各四量体は、２つの同一のポリペプチド鎖の対を含み、各対が１つの「軽」鎖（約２５ｋＤａ）と、１つの「重」鎖（約５０〜７０ｋＤａ）を有する。各鎖のアミノ末端部分は、主として抗原認識を担う、約１００〜１１０個またはそれ以上のアミノ酸からなる可変領域を含む。重鎖のカルボキシ末端部分は、主にエフェクター機能を担う定常領域を画定し得る。典型的に、ヒト軽鎖は、κ軽鎖とλ軽鎖に分類される。さらに、ヒト重鎖は、通常、μ、δ、γ、αまたはεに分類され、それぞれＩｇＭ、ＩｇＤ、ＩｇＧ、ＩｇＡ及びＩｇＥという抗体のアイソタイプを定義する。軽鎖及び重鎖中では、可変領域と定常領域が約１２またはそれ以上のアミノ酸からなる「Ｊ」領域によって連結され、重鎖はまた約１０以上のアミノ酸からなる「Ｄ」領域を含んでいる。Ｆｕｎｄａｍｅｎｔａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  Ｃｈ．７（Ｐａｕｌ，Ｗ．，ｅｄ．，２ｎｄ  ｅｄ．Ｒａｖｅｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎ．Ｙ．（１９８９）を広く参照されたい。
【００５９】
各軽鎖／重鎖対の可変領域は、抗原結合部位を形成する。したがって、一般的に、完全な抗体は２つの結合部位を持つ。二価抗体または二重特異性抗体を除き、２つの結合部位は通常同じである。
【００６０】
典型的に、重鎖と軽鎖の両方の可変ドメインは、相補性決定領域（ＣＤＲ）とも呼ばれる３つの超可変領域を含み、これは比較的保存的なフレームワーク領域（ＦＲ）内に位置する。ＣＤＲは通常、フレームワーク領域によって整列され、特異的エピトープに結合することができる。一般に、軽鎖と重鎖の両可変ドメインは、Ｎ末端からＣ末端にかけて、ＦＲ１、ＣＤＲ１、ＦＲ２、ＣＤＲ２、ＦＲ３、ＣＤＲ３及びＦＲ４を含む。各ドメインへのアミノ酸の配分は、一般に、Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｋａｂａｔ，ｅｔ  ａｌ．；Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．；５ｔｈ  ｅｄ．；ＮＩＨ  Ｐｕｂｌ．Ｎｏ．９１−３２４２（１９９１）；Ｋａｂａｔ（１９７８）Ａｄｖ．Ｐｒｏｔ．Ｃｈｅｍ．３２：１−７５；Ｋａｂａｔ，ｅｔ  ａｌ．，（１９７７）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２５２：６６０９−６６１６；Ｃｈｏｔｈｉａ，ｅｔ  ａｌ．，（１９８７）Ｊ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７またはＣｈｏｔｈｉａ，ｅｔ  ａｌ．，（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ  ３４２：８７８−８８３の定義に従う。
【００６１】
本明細書で使用する場合、「超可変領域」という用語は、抗原結合を担う抗体のアミノ酸残基を指す。超可変領域は、「相補性決定領域」または「ＣＤＲ」（すなわち、軽鎖可変ドメイン内のＣＤＲＬ１、ＣＤＲＬ２及びＣＤＲＬ３、ならびに重鎖可変ドメイン内のＣＤＲＨ１、ＣＤＲＨ２及びＣＤＲＨ３）のアミノ酸残基からなる。Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．（抗体のＣＤＲ領域を配列により定義）を参照されたい。またＣｈｏｔｈｉａ  ａｎｄ  Ｌｅｓｋ（１９８７）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７（抗体のＣＤＲ領域を構造により定義）も参照されたい。本明細書で使用する場合、「フレームワーク」または「ＦＲ」残基という用語は、本明細書にてＣＤＲ残基と定義する超可変領域残基以外の可変ドメイン残基を指す。
【００６２】
本明細書で使用する場合、特に指定がない限り、「抗体断片」または「抗原結合断片」とは、抗体の抗原結合断片、すなわち、その完全長抗体によって結合される抗原に特異的に結合する能力を保持している抗体断片、たとえば１つまたは複数のＣＤＲ領域を保持している断片を指す。抗体結合断片の例には、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２及びＦｖの各断片、ダイアボディ、直鎖抗体、単鎖抗体分子、たとえばｓｃ−Ｆｖ、ナノボディならびに抗体断片から形成された多重特異性抗体が挙げられるが、これらに限定されない。
【００６３】
特定の標的タンパク質に「特異的に結合する」抗体は、他のタンパク質と比較して当該標的に対して優先的な結合を示す抗体である。ただし、この特異性は完全な結合特異性を要するものではない。抗体は、その結合が、たとえば、偽陽性などの望ましくない結果を生じることなく、試料中の標的タンパク質の存在を決定づける場合、その目的の標的に対して「特異的」であるとみなされる。本発明で有用な抗体またはその結合断片は、非標的タンパク質との親和性よりも、少なくとも２倍超、好ましくは１０倍超、より好ましくは少なくとも２０倍超、最も好ましくは少なくとも１００倍超の親和性で標的タンパク質に結合する。本明細書で使用する場合、抗体が、所与のアミノ酸配列、たとえば、成熟ヒトＰＤ−１またはヒトＰＤ−Ｌ１分子のアミノ酸配列を含むポリペプチドに結合し、当該配列を欠くタンパク質には結合しない場合、当該抗体は、当該ポリペプチドに特異的に結合するという。特定のヒト標的タンパク質に特異的に結合する抗体は、好ましくは、１×１０−７Ｍ以下、より好ましくは５×１０−８Ｍ以下、より好ましくは１×１０−８Ｍ以下、より好ましくは５×１０−９Ｍ以下のＫＤで当該標的タンパク質に結合する抗体を指す。抗体のＫＤを求めるための好ましい方法は、表面プラズモン共鳴を用いるものである。
【００６４】
「キメラ抗体」は、重鎖及び／または軽鎖のある部分が、特定種（たとえばヒト）に由来する抗体中または特定の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体中の対応する配列と同一または相同であり、当該鎖の残部が、別の種（たとえばマウス）に由来する抗体中または別の抗体のクラスもしくはサブクラスに属する抗体中の対応する配列と同一または相同である抗体を指し、さらに、所望の生物学的活性を示す限り、当該抗体の断片を指す。
【００６５】
「ヒト抗体」は、ヒト免疫グロブリンタンパク質配列のみを含む抗体を指す。ヒト抗体は、マウス、マウス細胞またはマウス細胞由来のハイブリドーマ中で産生される場合、マウス炭水化物鎖を含み得る。同様に、「マウス抗体」または「ラット抗体」は、それぞれマウスまたはラットの免疫グロブリン配列のみを含む抗体を指す。
【００６６】
「ヒト化抗体」は、非ヒト（たとえばマウス）抗体及びヒト抗体由来の配列を含む抗体の形態を指す。当該抗体は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含む。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも１つ、通常は２つの可変ドメインを実質的にすべて含み、その超可変ループのすべてまたは実質的にすべてが非ヒト免疫グロブリンの超可変ループに対応し、ＦＲ領域のすべてまたは実質的にすべてがヒト免疫グロブリン配列のＦＲ領域である。ヒト化抗体はまた、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）、通常はヒト免疫グロブリンの定常領域の少なくとも一部を任意に含む。ヒト化抗体と親げっ歯類抗体とを区別する必要がある場合は、「ｈｕｍ」、「ｈｕ」または「ｈ」という接頭辞を抗体クローンの表記に加える。げっ歯類抗体のヒト化形態は、一般に、親であるげっ歯類抗体と同じＣＤＲ配列を含むが、ヒト化抗体の親和性の向上、安定性の向上または他の理由によりある特定のアミノ酸置換を含めてもよい。
【００６７】
本明細書で使用する場合、Ｂ−Ｒａｆ阻害剤である、Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドまたはその薬学的に許容可能な塩は、化合物構造（ＩＩ）：
【化１５】
0006720075.tif 000016
またはその薬学的に許容可能な塩で表される。便宜上、可能な化合物及び塩の群をまとめて化合物Ｂと呼ぶ。これは、化合物Ｂへの言及が当該化合物またはその薬学的に許容可能な塩のいずれかを選択的に指すことを意味する。本発明の態様のいずれかにて使用するための特に好ましいＢ−Ｒａｆ阻害剤は、ＴＡＦＩＮＬＡＲ（登録商標）の商標名にて知られているダブラフェニブメシラートである。ＴＡＦＩＮＬＡＲ（ダブラフェニブ）カプセル剤は、５０ｍｇと７５ｍｇの経口投与用カプセル剤として供給されており、コロイド状二酸化ケイ素、ステアリン酸マグネシウム及び微結晶セルロースの不活性成分を含んでいる。
【００６８】
ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異という用語は、６００番目に位置するバリンがグルタミン酸（Ｅ）に置換されていること（Ｖ６００Ｅ）、及び／または６００番目に位置するバリンがリジン（Ｋ）に置換されていること（Ｖ６００Ｋ）を意味する。ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査の陽性反応は、これらの置換のいずれかまたは両方の存在の検出を意味し、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査の陰性反応は、これらの置換の両方の非存在を意味する。ＢＲＡＦ  Ｖ６００Ｅ変異及びＶ６００Ｋ変異を検出するための市販の体外診断用医薬品（ＩＶＤ）キットは、ＴＨｘＩＤ（商標）ＢＲＡＦという商標名でｂｉｏＭｅｒｉｅｕｘ  ＳＡから上市されている。
【００６９】
「バイオ治療薬」は、腫瘍の維持及び／もしくは増殖を助長するまたは抗腫瘍免疫応答を抑制する任意の生物学的経路におけるリガンド／受容体シグナル伝達を遮断する、抗体または融合タンパク質などの生物学的分子を意味する。
【００７０】
「癌」、「癌性」または「悪性」という用語は、無秩序な細胞増殖を概して特徴とする哺乳動物の生理学的状態を指すか、当該状態を表すものである。癌の例には、癌腫、リンパ腫、白血病、芽細胞腫及び肉腫が挙げられるが、これらに限定されない。このような癌のより具体的な例には、扁平上皮癌、骨髄腫、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、神経膠腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、多発性骨髄腫、胃腸（管）癌、腎臓癌、卵巣癌、肝臓癌、リンパ芽球性白血病、リンパ性白血病、結腸直腸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、前立腺癌、甲状腺癌、黒色腫、軟骨肉腫、神経芽細胞腫、膵臓癌、多形膠芽腫、子宮頸癌、脳癌、胃癌、膀胱癌、ヘパトーマ、乳癌、結腸癌及び頭頸部癌が挙げられる。本発明に従って治療され得る特に好ましい癌は、ＰＤ−Ｌ１発現検査での陽性反応と、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査での陽性反応（化合物Ｂを含む実施形態の場合）またはＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査での陰性反応（化合物Ｂを含まない実施形態の場合）のどちらかを有するものである。本明細書で使用する場合、進行性黒色腫は切除不能ステージＩＩＩ）を指し、転移性黒色腫はステージＩＶの黒色腫を指す。
【００７１】
「ＣＤＲ」または「ＣＤＲ（複数）」は、本明細書で使用する場合、免疫グロブリンの可変領域中の相補性決定領域を意味し、特に指定のない限り、Ｋａｂａｔの番号付けシステムを用いて定義される。
【００７２】
「化学療法剤」は、癌の治療に有用な化学化合物である。化学療法剤の種類には、アルキル化剤、代謝拮抗物質、キナーゼ阻害剤、紡錘体毒植物アルカノイド、細胞傷害性／抗腫瘍抗生物質、トポイソメラーゼ阻害剤、光増感剤、抗エストロゲン及び選択的エストロゲン受容体調節剤（ＳＥＲＭ）、抗プロゲステロン、エストロゲン受容体抑制剤（ＥＲＤ）、エストロゲン受容体拮抗剤、黄体形成ホルモン放出ホルモン作動剤、抗アンドロゲン剤、アロマターゼ阻害剤、ＥＧＦＲ阻害剤、ＶＥＧＦ阻害剤、異常細胞の増殖または腫瘍の成長に関与する遺伝子の発現を阻害するアンチセンスオリゴヌクレオチドが挙げられるが、これらに限定されない。本発明の治療法に有用な化学療法剤には、細胞増殖抑制剤及び／または細胞傷害性薬剤が挙げられる。
【００７３】
「Ｃｈｏｔｈｉａ」とは、本明細書で使用する場合、Ａｌ−Ｌａｚｉｋａｎｉ  ｅｔ  ａｌ．，ＪＭＢ  ２７３：９２７−９４８（１９９７）に記載された抗体番号付けシステムを意味する。
【００７４】
「本発明の組み合わせ」及び「本発明の併用療法」は、ＰＤ−１アンタゴニストと、ＢＲＡＦ阻害剤、好適には化合物Ｂ及びＭＥＫ阻害剤、好ましくは化合物Ａのうちの１つまたは両方との組み合わせを指す。
【００７５】
「保存的に改変された変異」または「保存的置換」は、類似の特徴（たとえば、電荷、側鎖の大きさ、疎水性／親水性、骨格構造及び剛直性など）を有する他のアミノ酸によるタンパク質中のアミノ酸の置換であって、その改変が、当該タンパク質の生物学的活性または他の所望の特性、たとえば抗原親和性及び／または抗原特異性などを変えることなく、高い頻度でなされ得るものを指す。当業者には、一般に、ポリペプチドの非本質的領域における１つのアミノ酸置換が生物学的活性を実質的に変えるものではないことが認識されている（たとえば、Ｗａｔｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９８７）Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｇｅｎｅ，Ｔｈｅ  Ｂｅｎｊａｍｉｎ／Ｃｕｍｍｉｎｇｓ  Ｐｕｂ．Ｃｏ．，ｐ．２２４（４ｔｈ  Ｅｄ．）を参照）。さらに、構造的または機能的に類似したアミノ酸の置換は、生物学的活性を破壊する可能性が低い。代表的な保存的置換を下記の表１に示す。
【表１】
0006720075.tif 000017
【００７６】
「本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｓ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」及び「本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」または「本質的になり（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」などの変形は、本明細書及び特許請求の範囲を通して使用する場合、任意の列挙した要素または要素群の包含、ならびに明記した投薬レジメン、方法または組成物の基本的または新規の特性を著しく変更しない、列挙した要素と類似した性質または異なる性質の他の要素の任意的包含を示す。非限定的な例として、列挙したアミノ酸配列から本質的になるＰＤ−１アンタゴニストは、当該結合化合物の特性に著しい影響を及ぼさない１つまたは複数のアミノ酸残基の置換を含んでいる、１つまたは複数のアミノ酸も含み得る。
【００７７】
「診断用抗ＰＤ−Ｌモノクローナル抗体」は、ある特定の哺乳動物細胞の表面上に発現した指定のＰＤ−Ｌ（ＰＤ−Ｌ１またはＰＤＬ２）の成熟形に特異的に結合するｍＡｂを意味する。成熟ＰＤ−Ｌは、リーダーペプチドとも呼ばれる前分泌リーダー配列を欠いている。「ＰＤ−Ｌ」及び「成熟ＰＤ−Ｌ」という用語は、本明細書では同じ意味で用いられ、特に指定のない限り、または文脈から明瞭である以外は、同じ分子を意味するものと理解される。
【００７８】
本明細書で使用する場合、診断用抗ヒトＰＤ−Ｌ１  ｍＡｂは、成熟ヒトＰＤ−Ｌ１に特異的に結合するモノクローナル抗体を指す。成熟ヒトＰＤ−Ｌ１分子は、以下の配列のアミノ酸１９〜２９０からなる。
【００７９】
ＭＲＩＦＡＶＦＩＦＭＴＹＷＨＬＬＮＡＦＴＶＴＶＰＫＤＬＹＶＶＥＹＧＳＮＭＴＩＥＣＫＦＰＶＥＫＱＬＤＬＡＡＬＩＶＹＷＥＭＥＤＫＮＩＩＱＦＶＨＧＥＥＤＬＫＶＱＨＳＳＹＲＱＲＡＲＬＬＫＤＱＬＳＬＧＮＡＡＬＱＩＴＤＶＫＬＱＤＡＧＶＹＲＣＭＩＳＹＧＧＡＤＹＫＲＩＴＶＫＶＮＡＰＹＮＫＩＮＱＲＩＬＶＶＤＰＶＴＳＥＨＥＬＴＣＱＡＥＧＹＰＫＡＥＶＩＷＴＳＳＤＨＱＶＬＳＧＫＴＴＴＴＮＳＫＲＥＥＫＬＦＮＶＴＳＴＬＲＩＮＴＴＴＮＥＩＦＹＣＴＦＲＲＬＤＰＥＥＮＨＴＡＥＬＶＩＰＥＬＰＬＡＨＰＰＮＥＲＴＨＬＶＩＬＧＡＩＬＬＣＬＧＶＡＬＴＦＩＦＲＬＲＫＧＲＭＭＤＶＫＫＣＧＩＱＤＴＮＳＫＫＱＳＤＴＨＬＥＥＴ（配列番号２５）。
【００８０】
ホルマリン固定パラフィン包理（ＦＦＰＥ）腫瘍組織片中のＰＤ−Ｌ１発現を免疫組織化学（ＩＨＣ）検出するための診断用ｍＡｂとして有用な診断用抗ヒトＰＤ−Ｌ１  ｍＡｂの具体例は、２０１３年１２月１８日に出願された同時係属国際特許出願番号ＰＣＴ／ＵＳ１３／０７５９３２に記載の抗体２０Ｃ３及び抗体２２Ｃ３である。ＦＦＰＥ組織片中のＰＤ−Ｌ１発現のＩＨＣ検出に有用であることが報告されている別の抗ヒトＰＤ−Ｌ１  ｍＡｂ（Ｃｈｅｎ，Ｂ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  １９：３４６２−３４７３（２０１３））は、Ｓｉｎｏ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ，Ｉｎｃ．から一般に入手できるウサギ抗ヒトＰＤ−Ｌ１  ｍＡｂ（Ｂｅｉｊｉｎｇ，Ｐ．Ｒ．Ｃｈｉｎａ；カタログ番号１００８４−Ｒ０１５）である。
【００８１】
「フレームワーク領域」または「ＦＲ」は、本明細書で使用する場合、ＣＤＲ領域を除く免疫グロブリン可変領域を意味する。
【００８２】
「相同性」は、最適に並置した際の２つのペプチド配列の間の配列類似性を指す。２つの比較配列中のある位置が両方とも同一のアミノ酸モノマーサブユニットによって占められている場合、たとえば、２つの異なるＡｂの軽鎖ＣＤＲ中のある位置がアラニンによって占められている場合、その２つのＡｂは当該位置において相同である。相同性の百分率は、２つの配列によって共有される相同位置の数を、比較した位置の総数で除算し、１００をかけたものである。たとえば、配列を最適に並置した際に、２つの配列中の位置の１０のうち８つが一致または相同する場合、この２つの配列は８０％相同である。一般に、最大百分率の相同性を得るように２つの配列を並置して比較を行う。たとえば、ＢＬＡＳＴアルゴリズムを用いて、アルゴリズムのパラメータを各参照配列の全長にわたって各配列間が最大一致となるように選択することにより、比較を行うことが可能である。
【００８３】
以下の参考資料が、配列解析によく使用されるＢＬＡＳＴアルゴリズムに関するものである。ＢＬＡＳＴ  ＡＬＧＯＲＩＴＨＭＳ：Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９０）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２１５：４０３−４１０；Ｇｉｓｈ，Ｗ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９３）Ｎａｔｕｒｅ  Ｇｅｎｅｔ．３：２６６−２７２；Ｍａｄｄｅｎ，Ｔ．Ｌ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９６）Ｍｅｔｈ．Ｅｎｚｙｍｏｌ．２６６：１３１−１４１；Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９７）Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．２５：３３８９−３４０２；Ｚｈａｎｇ，Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９７）Ｇｅｎｏｍｅ  Ｒｅｓ．７：６４９−６５６；Ｗｏｏｔｔｏｎ，Ｊ．Ｃ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９３）Ｃｏｍｐｕｔ．Ｃｈｅｍ．１７：１４９−１６３；Ｈａｎｃｏｃｋ，Ｊ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．，（１９９４）Ｃｏｍｐｕｔ．Ａｐｐｌ．Ｂｉｏｓｃｉ．１０：６７−７０；ＡＬＩＧＮＭＥＮＴ  ＳＣＯＲＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭＳ：Ｄａｙｈｏｆｆ，Ｍ．Ｏ．，ｅｔ  ａｌ．，“Ａ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎａｒｙ  ｃｈａｎｇｅ  ｉｎ  ｐｒｏｔｅｉｎｓ．”  ｉｎ  Ａｔｌａｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，（１９７８）ｖｏｌ．５，ｓｕｐｐｌ．３．Ｍ．Ｏ．Ｄａｙｈｏｆｆ（ｅｄ．），ｐｐ．３４５−３５２，Ｎａｔｌ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｒｅｓ．Ｆｏｕｎｄ．，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＤＣ；Ｓｃｈｗａｒｔｚ，Ｒ．Ｍ．，ｅｔ  ａｌ．，“Ｍａｔｒｉｃｅｓ  ｆｏｒ  ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  ｄｉｓｔａｎｔ  ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐｓ．”  ｉｎ  Ａｔｌａｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，（１９７８）ｖｏｌ．５，ｓｕｐｐｌ．３．”  Ｍ．Ｏ．Ｄａｙｈｏｆｆ（ｅｄ．），ｐｐ．３５３−３５８，Ｎａｔｌ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｒｅｓ．Ｆｏｕｎｄ．，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＤＣ；Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．，（１９９１）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２１９：５５５−５６５；Ｓｔａｔｅｓ，Ｄ．Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９１）Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３：６６−７０；Ｈｅｎｉｋｏｆｆ，Ｓ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９２）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８９：１０９１５−１０９１９；Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９３）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｖｏｌ．３６：２９０−３００；ＡＬＩＧＮＭＥＮＴ  ＳＴＡＴＩＳＴＩＣＳ：Ｋａｒｌｉｎ，Ｓ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９０）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８７：２２６４−２２６８；Ｋａｒｌｉｎ，Ｓ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９３）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：５８７３−５８７７；Ｄｅｍｂｏ，Ａ．，ｅｔ  ａｌ．，（１９９４）Ａｎｎ．Ｐｒｏｂ．２２：２０２２−２０３９及びＡｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．“Ｅｖａｌｕａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ  ｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｃｅ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｄｉｓｔｉｎｃｔ  ｌｏｃａｌ  ａｌｉｇｎｍｅｎｔｓ．”  ｉｎ  Ｔｈｅｏｒｅｔｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐｕｔａｔｉｏｎａｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｇｅｎｏｍｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（Ｓ．Ｓｕｈａｉ，ｅｄ．），（１９９７）ｐｐ．１−１４，Ｐ��ｅｎｕｍ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ。
【００８４】
「単離された抗体」及び「単離された抗体断片」は、精製状態のものを指し、当該文脈において、当該指定分子が核酸、タンパク質、脂質、炭水化物などの他の生物学的分子、または細胞残屑及び成長培地などの他の物質を実質的に含まないことを意味する。一般に、「単離された」という用語は、本明細書に記載の結合化合物の実験的または治療的使用に実質的な妨げとなる量で存在する場合以外において、こうした物質の完全な不存在または水、緩衝剤もしくは塩の不存在を指すことを意図するものではない。
【００８５】
「Ｋａｂａｔ」は、本明細書で使用する場合、Ｅｌｖｉｎ  Ａ．Ｋａｂａｔによって開発された免疫グロブリンのアライメント及び番号付けシステムを意味する（（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．）。
【００８６】
本明細書で使用する場合、ＭＥＫ阻害剤である、Ｎ−｛３−［３−シクロプロピル−５−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロ−２Ｈ−ピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１−イル］フェニル｝アセトアミドまたはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物は、構造（Ｉ）：
【化１６】
0006720075.tif 000018
の化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物で表される。便宜上、可能な化合物及び塩または溶媒和物の群をまとめて化合物Ａと呼ぶ。これは、化合物Ａへの言及が当該化合物またはその薬学的に許容可能な塩もしくは溶媒和物のいずれかを選択的に指すことを意味する。命名規則により、式（Ｉ）の化合物をＮ−｛３−［３−シクロプロピル−５−［（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）アミノ］−６，８−ジメチル−２，４，７−トリオキソ−３，４，６，７−テトラヒドロピリド［４，３−ｄ］ピリミジン−１（２Ｈ）−イル］フェニル｝アセトアミドと適切に呼ぶ場合もある。本発明の態様のいずれかにて使用するための特に好ましいＭＥＫ阻害剤は、ＭＥＫＩＮＩＳＴ（商標）の商標名にて知られているトラメチニブジメチルスルホキシドである。ＭＥＫＩＮＩＳＴ（トラメチニブ）錠剤は、０．５ｍｇ、１ｍｇ及び２ｍｇの経口投与用錠剤として供給されている。ＭＥＫＩＮＩＳＴ錠剤のコアは、コロイド状二酸化ケイ素、クロスカルメロースナトリウム、ヒプロメロース、ステアリン酸マグネシウム（植物源）マンニトール、微結晶セルロース、ラウリル硫酸ナトリウムの不活性成分を含み、ＭＥＫＩＮＩＳＴ錠剤のコーティングは、ヒプロメロース、酸化鉄赤（２ｍｇ錠剤）、酸化鉄黄（０．５ｍｇ錠剤）、ポリエチレングリコール、ポリソルベート８０（２ｍｇ錠剤）及び二酸化チタンの不活性成分を含む。
【００８７】
「モノクローナル抗体」または「ｍＡｂ」または「Ｍａｂ」は、本明細書で使用する場合、実質的に均質な抗体の集団を指す。すなわち、この集団に含まれる抗体分子は、微量に存在し得る想定される自然発生変異を除いて、アミノ酸配列が同一である。対照的に、従来の（ポリクローナル）抗体調製物は、通常、多数の異なる抗体であって、その可変ドメイン、特にそのＣＤＲ中に異なるアミノ酸配列を有し、異なるエピトープに特異的であることが多い、多数の異なる抗体を含む。「モノクローナル」という修飾語は、実質的に均質な抗体集団から取得される抗体の性質を示すものであり、特定の方法による抗体製造を必要とするように解釈されるものではない。たとえば、本発明に従って使用されるモノクローナル抗体は、Ｋｏｈｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９７５）Ｎａｔｕｒｅ  ２５６：４９５が最初に記載したハイブリドーマ法によって製造することもできるし、または組み換えＤＮＡ法によって製造することもできる（たとえば米国特許第４，８１６，５６７号を参照）。「モノクローナル抗体」はまた、たとえば、Ｃｌａｃｋｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｎａｔｕｒｅ  ３５２：６２４−６２８及びＭａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２２２：５８１−５９７に記載された技術を用いて、ファージ抗体ライブラリーから単離することもできる。Ｐｒｅｓｔａ（２００５）Ｊ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｃｌｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１１６：７３１も参照されたい。
【００８８】
「患者」または「被験者」は、治療が望まれるか、臨床試験、疫学研究に参加しているか、対照として使用される任意の単一の対象を指し、ヒト及び哺乳動物の獣医学上の患者、たとえばウシ、ウマ、イヌ及びネコなどが挙げられる。
【００８９】
「ＰＤ−１アンタゴニスト」は、癌細胞上に発現したＰＤ−Ｌ１が免疫細胞（Ｔ細胞、Ｂ細胞、ＮＫＴ細胞）上に発現したＰＤ−１に結合することを阻止する、好ましくは癌細胞上に発現したＰＤ−Ｌ２が免疫細胞に発現したＰＤ−１に結合することを同じく阻害する、任意の化学的化合物または生物学的分子を意味する。ＰＤ−１及びそのリガンドの代替名または同義語には、ＰＤ−１については、ＰＤＣＤ１、ＰＤ１、ＣＤ２７９及びＳＬＥＢ２、ＰＤ−Ｌ１については、ＰＤＣＤ１Ｌ１、ＰＤＬ１、Ｂ７Ｈ１、Ｂ７−４、ＣＤ２７４及びＢ７−Ｈ、ならびにＰＤ−Ｌ２については、ＰＤＣＤ１Ｌ２、ＰＤＬ２、Ｂ７−ＤＣ、Ｂｔｄｃ及びＣＤ２７３が挙げられる。ヒト個体が治療される場合の本発明の態様または実施形態の任意の実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストは、ヒトＰＤ−Ｌ１のヒトＰＤ−１への結合を阻止し、好ましくはヒトＰＤ−Ｌ１とＰＤ−Ｌ２の両方のヒトＰＤ−１への結合を阻止する。ヒトＰＤ−１アミノ酸配列は、ＮＣＢＩ  Ｌｏｃｕｓ  Ｎｏ．：ＮＰ＿００５００９にて確認できる。ヒトＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２のアミノ酸配列は、それぞれＮＣＢＩ  Ｌｏｃｕｓ  Ｎｏ．：ＮＰ＿０５４８６２及びＮＰ＿０７９５１５にて確認できる。
【００９０】
本発明の態様のいずれかにて有用なＰＤ−１アンタゴニストには、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する、好ましくはヒトＰＤ−１またはヒトＰＤ−Ｌ１に特異的に結合する、モノクローナル抗体（ｍＡｂ）またはその抗原結合断片が挙げられる。ｍＡｂは、ヒト抗体、ヒト化抗体またはキメラ抗体であってよく、ヒト定常領域を含み得る。いくつかの実施形態において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３及びＩｇＧ４の各定常領域からなる群から選択され、好ましい実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１またはＩｇＧ４の定常領域である。いくつかの実施形態において、抗原結合断片は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、ｓｃＦｖ及びＦｖの各断片からなる群から選択される。
【００９１】
ヒトＰＤ−１に結合し、本発明の種々の態様及び実施形態にて有用なｍＡｂの例は、ＵＳ７４８８８０２、ＵＳ７５２１０５１、ＵＳ８００８４４９、ＵＳ８３５４５０９、ＵＳ８１６８７５７、ＷＯ２００４／００４７７１、ＷＯ２００４／０７２２８６、ＷＯ２００４／０５６８７５及びＵＳ２０１１／０２７１３５８に記載されている。
【００９２】
本発明の態様及び実施形態のいずれかにてＰＤ−１アンタゴニストとして有用な具体的な抗ヒトＰＤ−１  ｍＡｂには、ＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ，Ｖｏｌ．２７，Ｎｏ．２，ｐａｇｅｓ  １６１−１６２（２０１３）に記載の構造を有し、図６に示す重鎖及び軽鎖のアミノ酸配列を含むヒト化ＩｇＧ４  ｍＡｂである、ＭＫ−３４７５；ＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ，Ｖｏｌ．２７，Ｎｏ．１，ｐａｇｅｓ  ６８−６９（２０１３）に記載の構造を有し、図７に示す重鎖及び軽鎖のアミノ酸配列を含むヒトＩｇＧ４  ｍＡｂである、ニボルマブ；ＷＯ２００８／１５６７１２に記載のヒト化抗体ｈ４０９Ａ１１、ｈ４０９Ａ１６及びｈ４０９Ａ１７ならびにＭｅｄｉｍｍｕｎｅによって開発されているＡＭＰ−５１４が挙げられる。
【００９３】
本発明の態様及び実施形態のいずれかにて有用な他のＰＤ−１アンタゴニストには、ＰＤ−１に特異的に結合する、好ましくはヒトＰＤ−１に特異的に結合するイムノアドヘシン、たとえば、ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２の細胞外部分またはＰＤ−１結合部分を免疫グロブリン分子のＦｃ領域などの定常領域に融合させた融合タンパク質が挙げられる。ＰＤ−１に特異的に結合するイムノアドヘシン分子の例は、ＷＯ２０１０／０２７８２７及びＷＯ２０１１／０６６３４２に記載されている。本発明の治療法、薬剤及び使用においてＰＤ−１アンタゴニストとして有用な具体的な融合タンパク質には、ＰＤ−Ｌ２−ＦＣ融合タンパク質であり、ヒトＰＤ−１に結合するＡＭＰ−２２４（Ｂ７−ＤＣＩｇとしても知られる）が挙げられる。
【００９４】
本発明の態様のいずれかのいくつかの好ましい実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストは、ヒトＰＤ−１に結合し、（ａ）軽鎖ＣＤＲ配列番号１、２及び３ならびに重鎖ＣＤＲ配列番号４、５及び６、または（ｂ）軽鎖ＣＤＲ配列番号７、８及び９ならびに重鎖ＣＤＲ配列番号１０、１１及び１２を含む、モノクローナル抗体またはその抗原結合断片である。
【００９５】
本発明の態様のいずれかの他の好ましい実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストは、ヒトＰＤ−１に特異的に結合し、（ａ）配列番号１３またはその変異体を含む重鎖可変領域と、（ｂ）配列番号１５またはその変異体、配列番号１６またはその変異体及び配列番号１７またはその変異体からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む、モノクローナル抗体またはその抗原結合断片である。重鎖可変領域配列の変異体は、フレームワーク領域内（すなわちＣＤＲ外）に最大１７の保存的アミノ酸置換を有すること以外、参照配列と同一であり、好ましくは、フレームワーク領域内に１０、９、８、７、６または５未満の保存的アミノ酸置換を有する。軽鎖可変領域配列の変異体は、フレームワーク領域内（すなわちＣＤＲ外）に最大５の保存的アミノ酸置換を有すること以外、参照配列と同一であり、好ましくは、フレームワーク領域内に４、３または２未満の保存的アミノ酸置換を有する。
【００９６】
本発明の態様の別の好ましい実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストは、ヒトＰＤ−１に特異的に結合し、（ａ）配列番号１４を含む重鎖と、（ｂ）配列番号１８、配列番号１９または配列番号２０を含む軽鎖とを含む、モノクローナル抗体である。
【００９７】
本発明の態様のさらに別の好ましい実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストは、ヒトＰＤ−１に特異的に結合し、（ａ）配列番号１４を含む重鎖と、（ｂ）配列番号１８を含む軽鎖とを含む、モノクローナル抗体である。
【００９８】
以下の表２に、本発明の種々の態様にて使用するための代表的な抗ＰＤ−１  ｍＡｂのアミノ酸配列の一覧を記載する。配列は図１〜５に示す。
【表２】
0006720075.tif 000019
【００９９】
「ＰＤ−Ｌ１」または「ＰＤ−Ｌ２」の発現は、本明細書で使用する場合、指定したＰＤ−Ｌタンパク質の細胞表面上の検出可能なレベルの発現、または指定したＰＤ−ＬのｍＲＮＡの細胞内もしくは組織内での検出可能なレベルの発現を意味する。ＰＤ−Ｌタンパク質発現は、診断用ＰＤ−Ｌ抗体を用いて、腫瘍組織片のＩＨＣアッセイまたはフローサイトメトリーにより検出することができる。あるいは、所望のＰＤ−Ｌ対象、たとえばＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２に特異的に結合する結合剤（たとえば、抗体断片、アフィボディなど）を用いるＰＥＴ撮影により、腫瘍細胞によるＰＤ−Ｌタンパク質発現を検出してもよい。ＰＤ−ＬのｍＲＮＡ発現の検出技術及び測定技術には、ＲＴ−ＰＣＲ及びリアルタイム定量的ＲＴ−ＰＣＲが挙げられる。
【０１００】
腫瘍組織片のＩＨＣアッセイにおいてＰＤ−Ｌ１タンパク質発現を定量化するための手法については、複数記載されている。たとえば、Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，Ｒ．Ｈ．，ｅｔ  ａｌ．，ＰＮＡＳ  １０１（４９）；１７１７４−１７１７９（２００４）；Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，Ｒ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６６：３３８１−３３８５（２００６）；Ｇａｄｉｏｔ，Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  １１７：２１９２−２２０１（２０１１）；Ｔａｕｂｅ，Ｊ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉ  Ｔｒａｎｓｌ  Ｍｅｄ  ４，１２７ｒａ３７（２０１２）及びＴｏｐｌｉａｎ，Ｓ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．，Ｎｅｗ  Ｅｎｇ．Ｊ  Ｍｅｄ．３６６（２６）：２４４３−２４５４（２０１２）を参照されたい。
【０１０１】
１つの手法は、ＰＤ−Ｌ１発現の陽性または陰性という簡単な二値エンドポイントを採用しており、陽性結果を、細胞表面膜染色の組織学的エビデンスを呈する腫瘍細胞の割合を基準にして定義する。全腫瘍細胞の少なくとも１％、好ましくは５％である場合、その腫瘍組織片はＰＤ−Ｌ１発現陽性とみなされる。
【０１０２】
別の手法では、腫瘍組織片のＰＤ−Ｌ１発現を、腫瘍細胞だけでなく、主にリンパ球を含む浸潤免疫細胞でも定量化する。膜染色を呈する腫瘍細胞と浸潤免疫細胞のパーセンテージを、５％未満、５〜９％、以後１００％までの１０％増分として個別に定量化する。腫瘍細胞については、スコアが５％未満のスコアである場合をＰＤ−Ｌ１発現陰性として、スコアが５％以上である場合を陽性とみなす。免疫浸潤物におけるＰＤ−Ｌ１発現は、膜染色細胞の百分率に浸潤物の強度（なし（０）、弱（スコア１、微量のリンパ球）、中（スコア２、リンパ組織球集塊による腫瘍の局所性浸潤）または強（スコア３、びまん性浸潤）に分類）を乗じることによって決定する、調整済み炎症スコア（ＡＩＳ）と呼ばれる半定量的測定で報告される。ＡＩＳが５以上である場合、その腫瘍組織片は、免疫浸潤物によるＰＤ−Ｌ１発現陽性とみなされる。
【０１０３】
ＰＤ−ＬのｍＲＮＡ発現レベルは、定量的ＲＴ−ＰＣＲにて頻繁に使用されるユビキチンＣなどの１つまたは複数の参照遺伝子のｍＲＮＡ発現レベルとの比較が可能である。
【０１０４】
いくつかの実施形態において、腫瘍内の悪性細胞及び／または浸潤免疫細胞によるＰＤ−Ｌ１（タンパク質及び／またはｍＲＮＡ）の発現レベルは、適切な対照によるＰＤ−Ｌ１（タンパク質及び／またはｍＲＮＡ）の発現レベルとの比較に基づいて、「過剰発現」であるまたは「高い」と決定される。たとえば、対照ＰＤ−Ｌ１タンパク質またはｍＲＮＡの発現レベルは、同種の非悪性細胞または適合する正常組織から得た切片において定量化したレベルであってよい。いくつかの好ましい実施形態において、腫瘍サンプルにおけるＰＤ−Ｌ１タンパク質（及び／またはＰＤ−Ｌ１  ｍＲＮＡ）が対照よりも少なくとも１０％、２０％または３０％多い場合、当該サンプルにおけるＰＤ−Ｌ１発現は高いと決定される。
【０１０５】
「ＲＥＣＩＳＴ１．１治療効果基準」は、本明細書で使用する場合、標的病変または非標的病変について、治療効果の測定に適宜基づいて、Ｅｉｓｅｎｈａｕｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｅ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．，Ｅｕｒ．Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ４５：２２８−２４７（２００９）に規定された定義を意味する。
【０１０６】
「持続的効果」は、本明細書に記載の治療薬または併用療法による治療中断後の治療効果の持続を意味する。いくつかの実施形態において、治療期間と少なくとも同じ長さか、治療期間よりも少なくとも１．５倍、２．０倍、２．５倍または３倍長い期間の持続的効果がある。
【０１０７】
「組織片」は、組織サンプルの一部分または一片、たとえば、正常組織または腫瘍のサンプルから切り取った薄切組織片を指す。
【０１０８】
癌を「治療する」または「治療すること」は、本明細書で使用する場合、癌を有する対象または癌の診断を受けた対象に、少なくとも１つの肯定的な治療効果、たとえば、癌細胞数の減少、腫瘍サイズの縮小、癌細胞の周辺器官への浸潤率の低減または腫瘍転移率もしくは腫瘍成長率の低減などを達成するために、本発明の組み合わせを施すことを意味する。癌における肯定的な治療効果は、様々な方法で測定することができる（Ｗ．Ａ．Ｗｅｂｅｒ，Ｊ．Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．５０：１Ｓ−１０Ｓ（２００９）参照）。たとえば、ＮＣＩ基準によれば、腫瘍増殖抑制に関しては、Ｔ／Ｃ≦４２％が抗腫瘍活性の最低レベルである。Ｔ／Ｃ（％）＝治療群の腫瘍体積の中央値／対照群の腫瘍体積の中央値×１００とした場合、Ｔ／Ｃが１０％未満であると、抗腫瘍活性レベルが高いとみなされる。いくつかの実施形態において、本発明の組み合わせによって達成される治療は、ＰＲ、ＣＲ、ＯＲ、ＰＦＳ、ＤＦＳ及びＯＳのいずれかである。ＰＦＳは、「腫瘍無進行期間」ともいわれ、治療期間中及び治療期間後の癌成長のない期間を示し、患者がＣＲまたはＰＲを受けた時間量だけでなく、患者がＳＤ経験を有した時間量も示す。ＤＦＳは、治療期間中及び治療期間後に、患者が疾患のない状況を維持している期間を指す。ＯＳは、ナイーブまたは未処置の個人または患者と比較した平均寿命の延びを指す。いくつかの好ましい実施形態において、本発明の組み合わせの効果は、ＲＥＣＩＳＴ１．１治療効果基準を用いて評価されるＰＲ、ＣＲ、ＰＦＳ、ＤＦＳ、ＯＲまたはＯＳのいずれかである。癌患者の治療に効果的である本発明の組み合わせに関する治療レジメンは、患者の疾患状態、年齢及び体重、ならびに対象において抗癌応答を誘発する治療の効能などの因子によって変動し得る。本発明の態様のいずれかの実施形態は、あらゆる対象において肯定的な治療効果を達成するのに功を奏さないこともあるが、スチューデントのｔ検定、χ２検定、マン−ホイットニーによるＵ検定、クラスカル−ウォリス検定（Ｈ検定）、ヨンクヒール−タプストラ検定及びウィルコクソン検定などの当該技術分野において知られている任意の統計的検定によって求められる統計的に有意な数の対象において効果的である。
【０１０９】
「治療レジメン」、「投薬プロトコル」及び投薬レジメンという用語は、本発明の組み合わせにおける各治療薬の投与用量及び投与時を指すために同じ意味で用いられる。
【０１１０】
「腫瘍」または「新生物」は、癌の診断を受けた対象または癌の疑いがある対象に対して適用される場合、悪性または悪性と思われる任意の大きさの新生物または組織の塊を指し、原発腫瘍及び続発性新生物を含む。固形腫瘍は、通常、嚢胞または液体部分を含まない組織の異常な増殖または塊である。固形腫瘍の各種類は、その固形腫瘍を形成する細胞の種類によって名付けられる。固形腫瘍の例は、肉腫、癌腫及びリンパ腫である。白血病（血液の癌）は通常、固形腫瘍を形成しない（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｅｒｍｓ）。
【０１１１】
「腫瘍量」は、「腫瘍負荷」とも呼ばれ、全身に分布する腫瘍組織の総量を指す。腫瘍量は、リンパ節及び骨髄を含む全身の癌細胞の総数または腫瘍の全体サイズを指す。腫瘍量は、対象から切除した腫瘍の寸法を、たとえば測径器を用いて測定すること、または体内の腫瘍寸法であれば、たとえば超音波、骨スキャン、コンピュータ断層撮影（ＣＴ）もしくは磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）スキャンなどの画像診断技術を用いて測定することなどの当該技術分野において知られている種々の方法によって決定することができる。
【０１１２】
「腫瘍サイズ」という用語は、腫瘍の長さ及び幅として測定することが可能な腫瘍の全体サイズを指す。腫瘍サイズは、対象から切除した腫瘍の寸法を、たとえば測径器を用いて測定すること、または体内の腫瘍寸法であれば、たとえば骨スキャン、超音波、ＣＴもしくはＭＲＩスキャンなどの画像診断技術を用いて測定することなどの当該技術分野において知られている種々の方法によって決定することができる。
【０１１３】
「可変領域」または「Ｖ領域」は、本明細書で使用する場合、種々の抗体間で配列が可変であるＩｇＧ鎖のセグメントを意味する。軽鎖ではＫａｂａｔ残基１０９、重鎖では１１３に及ぶ。
【０１１４】
ＩＩＩ．組み合わせ、組成物、使用及び治療方法
本発明の組み合わせの治療的有効量の投与は、本組み合わせが、治療的有効量の成分化合物の個別投与と比較して、ｉ）最も活性のある単剤よりも抗癌作用がより大きいこと、ｉｉ）相乗的または相乗効果の高い抗癌活性、ｉｉｉ）副作用プロファイルの少ない高抗癌活性をもたらす投薬プロトコル、ｉｖ）中毒作用プロファイルの低減、ｖ）治療可能期間の拡大、またはｖｉ）成分化合物の１つまたは両方のバイオアベイラビリティの拡大の特性向上のうちの１つまたは複数を提供するという点から、個々の成分化合物よりも有益である。
【０１１５】
化合物Ａ及び／またはＢは、１つまたは複数のキラル原子を含み得、または別様に鏡像異性体として存在することが可能である。したがって、本発明の化合物は、鏡像異性体の混合物はもとより、精製した鏡像異性体または鏡像異性体を濃縮した混合物を包含する。また、すべての互変異性体及び互変異性体の混合物が化合物Ａ及び化合物Ｂの範囲内に包含されることも理解される。
【０１１６】
さらに、化合物Ａ及びＢが、別個にまたは両方ともに、溶媒和物として存在し得ることも理解される。本明細書で使用する場合、「溶媒和物」という用語は、溶質（本発明の場合、式（Ｉ）もしくは（ＩＩ）の化合物またはその塩と溶媒とによって形成された可変の化学量論の複合体を指す。本発明のためのこうした溶媒は、当該溶質の生物学的活性を妨げるものではない。好適な溶媒の例には、水、メタノール、ジメチルスルホキシド、エタノール及び酢酸が挙げられるが、これらに限定されない。一実施形態において、使用される溶媒は、薬学的に許容可能な溶媒である。別の実施形態において、使用される溶媒は水である。
【０１１７】
化合物Ａ及びＢは、周知の多形体という特徴である、２つ以上の形態に結晶化する能力を有し得、こうした多形形態（「多形体」）が化合物Ａ及びＢの範囲内であることが理解される。多形体は、一般に、温度もしくは圧力またはその両方の変化に応じて生じ得、結晶化プロセスにおける変化にも起因し得る。多形体は、Ｘ線回折パターン、溶解度及び融点などの当該技術分野において知られている種々の物理的特性によって区別することができる。
【０１１８】
化合物Ａは、その薬学的に許容可能な塩及び溶媒和物とともに、ＭＥＫ活性の阻害剤として特に癌の治療に有用であるものとして、２００５年６月１０日の国際出願日を有する国際出願番号ＰＣＴ／ＪＰ２００５／０１１０８２であり、２００５年１２月２２日の国際公開日を有する国際公開番号ＷＯ２００５／１２１１４２にて開示され、特許請求されている。当該出願は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる。化合物Ａは実施例４−１の化合物である。化合物Ａは、国際出願番号ＰＣＴ／ＪＰ２００５／０１１０８２に記載の通りに調製することができる。化合物Ａは、２００６年１月１９日に公開された米国特許公開番号ＵＳ２００６／００１４７６８に記載の通りに調製することができる。当該出願は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１１９】
好適には、化合物Ａはジメチルスルホキシド溶媒和物の形態である。好適には、化合物Ａはナトリウム塩の形態である。好適には、化合物Ａは、水和物、酢酸、エタノール、ニトロメタン、クロロベンゼン、１−ペンタノール、イソプロピルアルコール、エチレングリコール及び３−メチル−１−ブタノールから選択される溶媒和物の形態である。これらの溶媒和物及び塩の形態は、当業者であれば、国際出願番号ＰＣＴ／ＪＰ２００５／０１１０８２または米国特許公開番号ＵＳ２００６／００１４７６８の記載から調製可能である。
【０１２０】
化合物Ｂは、その薬学的に許容可能な塩とともに、ＢＲａｆ活性の阻害剤として特に癌の治療に有用であるものとして、ＰＣＴ特許出願番号ＰＣＴ／ＵＳ０９／４２６８２にて開示され、特許請求されている。化合物Ｂは、当該出願の実施例５８ａから５８ｅにより実現される。このＰＣＴ出願は、公開公報ＷＯ２００９／１３７３９１として２００９年１１月１２日に公開されており、当該出願は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２１】
より詳細には、化合物Ｂは以下の方法に従って調製され得る。
【０１２２】
方法１：化合物Ｂ（第１の結晶形）−Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド
【化１７】
0006720075.tif 000020
【０１２３】
Ｎ−｛３−［５−（２−クロロ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（１９６ｍｇ、０．３６４ｍｍｏｌ）及びアンモニアの７Ｍメタノール（８ｍｌ、５６．０ｍｍｏｌ）中懸濁液を密封チューブ中で９０℃まで２４時間加熱した。この反応物をＤＣＭで希釈し、シリカゲルを加え、濃縮した。この粗生成物を、シリカゲルでクロマトグラフィーにかけ、１００％ＤＣＭから１：１［ＤＣＭ：（９：１  ＥｔＯＡｃ：ＭｅＯＨ）］を用いて溶出した。きれいな分画を濃縮し、粗生成物を得た。この粗生成物を、逆相ＨＰＬＣ（いずれも０．１％ＴＦＡを含む、アセトニトリル：水の勾配）によって再精製した。合わせたきれいな分画を濃縮し、次いでＤＣＭと飽和ＮａＨＣＯ３の間に分配した。ＤＣＭ層を分離し、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。表題化合物である、Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドを得た（９４ｍｇ、収率４７％）。１Ｈ ＮＭＲ（４００ ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ ｐｐｍ １０．８３（ｓ，１ Ｈ），７．９３（ｄ，Ｊ＝５．２ Ｈｚ，１ Ｈ），７．５５ − ７．７０（ｍ，１ Ｈ），７．３５ − ７．４３（ｍ，１ Ｈ），７．３１（ｔ，Ｊ＝６．３ Ｈｚ，１ Ｈ），７．１４ − ７．２７（ｍ，３ Ｈ），６．７０（ｓ，２ Ｈ），５．７９（ｄ，Ｊ＝５．１３ Ｈｚ，１ Ｈ），１．３５（ｓ，９ Ｈ）．ＭＳ（ＥＳＩ）：５１９．９ ［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０１２４】
方法２：化合物Ｂ（別の結晶形）−Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド  １９．６ｍｇのＮ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（実施例５８ａに従って調製され得る）を、室温で、２ｍＬのバイアル中で、５００Ｌの酢酸エチルと合わせた。このスラリーを、４８時間、０〜４０℃の間の温度サイクルにかけた。得られたスラリーを室温まで冷却し、固体を真空濾過によって回収した。この固体をラマン、ＰＸＲＤ、ＤＳＣ／ＴＧＡ分析によって分析すると、上記の実施例５８ａから得られた結晶形とは異なる結晶形であることが示された。
【０１２５】
方法３：化合物Ｂ（別の結晶形、大規模バッチ）−Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド
【化１８】
0006720075.tif 000021
【０１２６】
工程Ａ：３−｛［（２，６−ジフルオロフェニル）スルホニル］アミノ｝−２−フルオロ安息香酸メチル
【化１９】
0006720075.tif 000022
【０１２７】
３−アミノ−２−フルオロ安息香酸メチル（５０ｇ、１当量）を反応器に入れ、次いでジクロロメタン（２５０ｍＬ、５倍量）を入れた。この内容物を撹拌し、約１５℃まで冷却し、ピリジン（２６．２ｍＬ、１．１当量）を加えた。このピリジンの添加後、反応器の内容物を約１５℃に調整し、滴下漏斗を介して２，６−ジフルオロベンゼンスルホニルクロリド（３９．７ｍＬ、１．０当量）の添加を開始した。添加の間、温度を２５℃未満に維持した。添加終了後、反応器の内容物を２０〜２５℃まで加温し、一晩保持した。酢酸エチル（１５０ｍＬ）を添加し、ジクロロメタンを蒸留により除去した。蒸留が完了したら、次いで反応混合物を酢酸エチル（５倍量）でもう一回希釈し、濃縮した。この反応混合物を酢酸エチル（１０倍量）及び水（４倍量）で希釈し、すべての固形分が溶解するまで、撹拌しながら内容物を５０〜５５℃まで加熱した。層を静置し、分離した。有機層を水（４倍量）で希釈し、内容物を５０〜５５℃まで２０〜３０分間加熱した。層を静置し、次いで分離し、酢酸エチル層を減圧下で約３倍量まで濃縮した。酢酸エチル（５倍量）を添加し、減圧下で約３倍量まで再度濃縮した。次いで、シクロヘキサン（９倍量）をこの反応器に加え、内容物を３０分間加熱還流し、次いで０℃まで冷却した。固体を濾過し、シクロヘキサン（２×１００ｍＬ）ですすいだ。この固体を一晩風乾し、３−｛［（２，６−ジフルオロフェニル）スルホニル］アミノ｝−２−フルオロ安息香酸メチル（９４．１ｇ、９１％）を得た。
【０１２８】
工程Ｂ：Ｎ−｛３−［（２−クロロ−４−ピリミジニル）アセチル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド
【化２０】
0006720075.tif 000023
【０１２９】
上記の工程Ａに概ね従って調製した３−｛［（２，６−ジフルオロフェニル）スルホニル］アミノ｝−２−フルオロ安息香酸メチル（４９０ｇ、１当量）をＴＨＦ（２．４５Ｌ、５倍量）中に溶解し、撹拌し、０〜３℃まで冷却した。１Ｍリチウムビス（トリメチルシリル）アミドのＴＨＦ（５．２５Ｌ、３．７当量）中溶液をこの反応混合物に入れ、次いでＴＨＦ（２．４５Ｌ、５倍量）中の２−クロロ−４−メチルピリミジン（２３８ｇ、１．３当量）を加えた。次いでこの反応物を１時間撹拌した。この反応物を、４．５Ｍ  ＨＣｌ（３．９２Ｌ、８倍量）でクエンチした。水層（下層）を除去し、捨てた。有機層を、減圧下で約２Ｌまで濃縮した。ＩＰＡＣ（酢酸イソプロピル）（２．４５Ｌ）をこの反応混合物に加え、次いでこれを約２Ｌまで濃縮した。ＩＰＡＣ（０．５Ｌ）及びＭＴＢＥ（２．４５Ｌ）を加え、Ｎ２下で一晩撹拌した。固体を濾過した。この固体及び母濾液を一緒に戻し、数時間撹拌した。固体を濾過し、ＭＴＢＥ（約５倍量）で洗浄した。この固体を、５０℃の真空オーブン中に一晩置いた。この固体を３０℃の真空オーブン中で週末にわたって乾燥させ、Ｎ−｛３−［（２−クロロ−４−ピリミジニル）アセチル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（４７９ｇ、７２％）を得た。
【０１３０】
工程Ｃ：Ｎ−｛３−［５−（２−クロロ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド
【化２１】
0006720075.tif 000024
【０１３１】
反応容器に、Ｎ−｛３−［（２−クロロ−４−ピリミジニル）アセチル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（３０ｇ、１当量）を入れ、次いでジクロロメタン（３００ｍＬ）を入れた。この反応スラリーを約１０℃まで冷却し、Ｎ−ブロモスクシンイミド（「ＮＢＳ」）（１２．０９ｇ、１当量）をほぼ３等分にして添加し、各添加の間に１０〜１５分間撹拌した。ＮＢＳの最後の添加の後、反応混合物を約２０℃まで加温し、４５分間撹拌した。次いで水（５倍量）をこの反応容器に加え、混合物を撹拌し、次いで層を分離した。水（５倍量）をジクロロメタン層に再度加え、混合物を撹拌し、層を分離した。ジクロロメタン層を約１２０ｍＬまで濃縮した。酢酸エチル（７倍量）をこの反応混合物に加え、約１２０ｍＬまで濃縮した。次いでジメチルアセトアミド（２７０ｍＬ）をこの反応混合物に加え、約１０℃まで冷却した。２，２−ジメチルプロパンチオアミド（１．３ｇ、０．５当量）を２等分にして、この反応器の内容物に加え、添加と添加との間は約５分間撹拌した。この反応物を２０〜２５℃まで加温した。４５分後、反応器の内容物を７５℃まで加熱し、１．７５時間保持した。次いでこの反応混合物を５℃まで冷却し、３０℃未満の温度を維持しながら、水（２７０ｍｌ）をゆっくり入れた。次いで酢酸エチル（４倍量）を入れ、この混合物を撹拌し、層を分離した。酢酸エチル（７倍量）を水層に再度入れ、内容物を撹拌し、分離した。酢酸エチル（７倍量）を水層に再度入れ、内容物を撹拌し、分離した。有機層を合わせ、水（４倍量）で４回洗浄し、２０〜２５℃で一晩撹拌した。次いで加熱及び真空下で有機層を１２０ｍＬまで濃縮した。次いで反応器の内容物を５０℃まで加熱し、ヘプタン（１２０ｍＬ）をゆっくり加えた。ヘプタンの添加後、反応器の内容物を加熱還流し、次いで０℃まで冷却し、約２時間保持した。固体を濾過し、ヘプタン（２×２倍量）ですすいだ。次いでこの固体生成物を真空下で３０℃にて乾燥させ、Ｎ−｛３−［５−（２−クロロ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（２８．８ｇ、８０％）を得た。
【０１３２】
工程Ｄ：Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド
【０１３３】
１ｇａｌの圧力反応器中で、上記の工程Ｃに従って調製したＮ−｛３−［５−（２−クロロ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（１２０ｇ）と、水酸化アンモニウム（２８〜３０％、２．４Ｌ、２０倍量）との混合物を、密閉した圧力反応器中で９８〜１０３℃まで加熱し、この温度で２時間撹拌した。この反応物を室温（２０℃）までゆっくり冷却し、一晩撹拌した。固体を濾過し、最小量の母液で洗浄し、真空下で乾燥した。この固体をＥｔＯＡｃ（１５倍量）／水（２倍量）の混合物に添加し、完全に溶解するまで６０〜７０℃で加熱し、水層を除去し、捨てた。このＥｔＯＡＣ層に水（１倍量）を入れ、ＨＣｌ水溶液でｐＨ約５．４〜５．５に中和し、水（１倍量）を添加した。６０〜７０℃で水層を除去し、捨てた。６０〜７０℃で有機層を水（１倍量）で洗浄し、水層を除去し、捨てた。有機層を６０℃で濾過し、３倍量まで濃縮した。ＥｔＯＡｃ（６倍量）をこの混合物に入れ、加熱し、７２℃で１０分間撹拌し、次いで２０℃まで冷却し、一晩撹拌した。真空蒸留によってＥｔＯＡｃを除去し、反応混合物を約３倍量まで濃縮した。この反応混合物を、約６５〜７０℃で約３０分間維持した。上記の実施例５８ｂにおいてヘプタンスラリー中で調製した（実施例５８ｂの手順によって調製できる）結晶と同じ結晶形を有する生成物の結晶を入れた。６５〜７０℃でヘプタン（９倍量）をゆっくり加えた。このスラリーを６５〜７０℃で２〜３時間撹拌し、次いで０〜５℃までゆっくり冷却した。生成物を濾過し、ＥｔＯＡｃ／ヘプタン（３／１  ｖ／ｖ、４倍量）で洗浄し、真空下で４５℃にて乾燥させ、Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（１０２．３ｇ、８８％）を得た。
【０１３４】
方法４：化合物Ｂ（メシル酸塩）−Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドメタンスルホネート
【化２２】
0006720075.tif 000025
【０１３５】
Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（２０４ｍｇ、０．３９３ｍｍｏｌ）のイソプロパノール（２ｍＬ）中溶液に、メタンスルホン酸（０．１３１ｍＬ、０．３９３ｍｍｏｌ）を添加し、この溶液を室温で３時間撹拌した。白色沈殿物が生じ、このスラリーを濾過し、ジエチルエーテルですすぎ、表題の生成物を白色の結晶性固体として得た（２１０ｍｇ、８３％収率）。１Ｈ ＮＭＲ（４００ ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ ｐｐｍ １０．８５（ｓ，１ Ｈ）７．９２ − ８．０５（ｍ，１ Ｈ）７．５６ − ７．７２（ｍ，１ Ｈ）６．９１ − ７．５０（ｍ，７ Ｈ）５．８３ − ５．９８（ｍ，１ Ｈ）２．１８ − ２．３２（ｍ，３ Ｈ）１．３６（ｓ，９ Ｈ）．ＭＳ（ＥＳＩ）：５２０．０ ［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０１３６】
方法５：化合物Ｂ（別のメシル酸塩の実施形態）−Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドメタンスルホネート
【０１３７】
Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミド（実施例５８ａに従って調製し得るもの）（２．３７ｇ、４．５６ｍｍｏｌ）を、予め濾過したアセトニトリル（５．２５倍量、１２．４ｍＬ）と合わせた。Ｈ２Ｏ（０．７５当量、１．７８ｍＬ）中のメタンスルホン酸（ｍｅｓｉｃ  ａｃｉｄ）（１．１当量、５．０２ｍｍｏｌ、０．４８ｇ）の予め濾過した溶液を２０℃で添加した。低い撹拌速度を維持しながら、得られた混合物の温度を５０〜６０℃まで上げた。混合物の温度が５０〜６０℃に達したら、Ｎ−｛３−［５−（２−アミノ−４−ピリミジニル）−２−（１，１−ジメチルエチル）−１，３−チアゾール−４−イル］−２−フルオロフェニル｝−２，６−ジフルオロベンゼンスルホンアミドメタンスルホネートの種スラリー（０．２倍量の予め濾過したアセトニトリル中でスラリー化した１．０％ｗ／ｗ）を添加し、固体が沈降しないように十分に速い速度で撹拌しながら、この混合物を５０〜６０℃で２時間熟成させた。次いでこの混合物を０．２５℃／分で０〜５℃まで冷却し、０〜５℃で６時間保持した。この混合物を濾過し、湿ったケーキを、予め濾過したアセトニトリルで２回洗浄した。最初の洗液は１４．２ｍｌ（６倍量）の予め濾過したアセトニトリルからなり、第２の洗液は９．５ｍｌ（４倍量）の予め濾過したアセトニトリルからなった。この湿った固体を真空下で５０℃にて乾燥させ、２．３９ｇ（８５．１％収率）の生成物を得た。
【０１３８】
典型的には、本発明の塩は薬学的に許容可能な塩である。「薬学的に許容可能な塩」という用語の中に包含される塩は、本発明の化合物の無毒性塩を指す。本発明の化合物の塩は、本発明の化合物中の置換基上にある窒素から誘導される酸付加塩を含み得る。代表的な塩には、酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重炭酸塩、重硫酸塩、重酒石酸塩、ホウ酸塩、臭化物、エデト酸カルシウム、カンシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クラブラン酸塩、クエン酸塩、二塩酸塩、エデト酸塩、エジシル酸塩、エストレート、エシル酸塩、フマル酸塩、グルセプト酸塩、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアルサニレート、ヘキシルレゾルシン酸塩、ヒドラバミン、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヒドロキシナフトエ酸塩、ヨウ化物、イセチオン酸塩、乳酸塩、ラクトビオン酸塩、ラウリン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、メチルブロミド、硝酸メチル、メチル硫酸塩、マレイン酸一カリウム塩、ムチン酸塩、ナプシル酸塩、硝酸塩、Ｎ−メチルグルカミン、シュウ酸塩、パモ酸塩（エンボン酸塩）、パルミチン酸塩、パントテン酸塩、リン酸塩／二リン酸塩、ポリガラクツロン酸塩、カリウム、サリチル酸塩、ナトリウム、ステアリン酸塩、塩基性酢酸塩、コハク酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクル酸塩、トシル酸塩、トリエチオダイド、トリメチルアンモニウム及び吉草酸塩などの塩が挙げられる。薬学的に許容可能ではない他の塩は、本発明の化合物の調製において有用であり得、これらの塩は、本発明のさらなる態様を形成する。塩は、当業者であれば容易に調製することができる。
【０１３９】
療法に使用するために、化合物Ａ及びＢを未加工の化学物質として投与することができるが、この活性成分を医薬組成物として提示することが可能である。したがって、本発明は、化合物Ａ及び／または化合物Ｂと、１つまたは複数の薬学的に許容可能な担体、希釈剤もしくは賦形剤とを含む医薬組成物をさらに提供する。化合物Ａ及びＢは、上記の通りである。担体、希釈剤または賦形剤は、製剤の他の成分との適合性があるという意味で許容可能なものであり、医薬製剤化が可能であり、そのレシピエントに対して有害であってはならない。本発明の別の態様によれば、化合物Ａ及び／または化合物Ｂを、１つまたは複数の薬学的に許容可能な担体、希釈剤もしくは賦形剤と混合することを含む、医薬組成物の製造方法も提供される。利用される医薬組成物のこうした成分は、別個の薬学的組み合わせで提供されてもよいし、１つの医薬組成物中で一緒に製剤化されてもよい。したがって、本発明は、医薬組成物の組み合わせであって、その１つが化合物Ａ及び１つまたは複数の薬学的に許容可能な担体、希釈剤もしくは賦形剤と、化合物Ｂ及び１つまたは複数の薬学的に許容可能な担体、希釈剤もしくは賦形剤とを含有する医薬組成物とを含む、医薬組成物の組み合わせをさらに提供する。
【０１４０】
化合物Ａ及び／または化合物Ｂを含む医薬組成物は、ＰＤ−１アンタゴニストを含む医薬組成物と組み合わせて使用することができる。同様に、本発明の組み合わせの薬剤のそれぞれは、互いに組み合わせて使用するための別個の医薬組成物として製剤化することができる。
【０１４１】
医薬組成物は、１単位用量あたりに所定量の活性成分を含有する単位用量形態で提供され得る。当業者に知られているように、１用量あたりの活性成分の量は、治療対象の状態、投与経路ならびに患者の年齢、体重及び状態に依存する。好ましい単位用量の組成物は、１日用量もしくは分割用量またはその適切な一部分の活性成分を含有する組成物である。さらに、このような医薬組成物は、薬学分野でよく知られた方法のいずれかによって調製され得る。
【０１４２】
化合物Ａ及びＢは、いずれかの適切な経路によって投与され得る。好適な経路には、経口、経直腸、経鼻、局所（口腔内及び舌下を含む）、経膣及び非経口（皮下、筋肉内、静脈内、皮内、髄腔内及び硬膜外を含む）が挙げられる。好ましい経路は、たとえば、本組み合わせのレシピエントの状態及び治療対象の癌に応じて変わり得るということは理解されるであろう。投与する薬剤のそれぞれを同じ経路または異なる経路で投与してもよいこと、ならびに化合物Ａ及びＢを一緒にまたは別個の医薬組成物中に配合してもよいことも理解されよう。
【０１４３】
本発明の組み合わせにおける任意のバイオ治療薬、たとえば抗ＰＤ−１抗体などは、静脈内（ＩＶ）注入及び皮下注入を含めた非経口で投与され得る。
【０１４４】
経口投与に適した医薬組成物は、カプセル剤もしくは錠剤、散剤もしくは顆粒、水性もしくは非水性液体中の液剤もしくは懸濁剤、食用フォームもしくはホイップ、または水中油型乳濁液もしくは油中水型乳濁液などの個別単位として提供され得る。
【０１４５】
たとえば、活性薬物成分は、錠剤またはカプセル剤の形態での経口投与のために、経口用の無毒性の薬学的に許容可能な不活性な担体、たとえば、エタノール、グリセロール、水などと合わせることができる。散剤は、本化合物を好適な微細サイズへと細かく砕き、同様に細かく砕いた医薬担体、たとえば、デンプンまたはマンニトールなどの食用炭水化物などと混合することにより調製される。矯味矯臭剤、防腐剤、分散剤及び着色剤も存在し得る。
【０１４６】
カプセル剤は、粉末混合物を上記のように調製し、形成されたゼラチンシースに充填することにより作製される。充填操作の前に、コロイドシリカ、タルク、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウムまたは固体ポリエチレングリコールなどの流動促進剤及び潤滑剤を粉末混合物に添加することができる。カプセル剤が服用されるときの薬剤の利用能を改善するために、寒天、炭酸カルシウムまたは炭酸ナトリウムなどの崩壊剤または溶解補助剤も加えることができる。
【０１４７】
さらに、所望される場合または必要な場合、好適な結合剤、潤滑剤、崩壊剤及び着色剤もまた粒状にされ得、この粉末混合物を錠剤機に通すことができる。この結果物は不完全に形成されたスラッグであり、これを顆粒に破砕する。この顆粒を潤滑化し、上記混合物に組み込むことができる。好適な結合剤としては、デンプン、ゼラチン、グルコースまたはβ−ラクトースなどの天然の糖、トウモロコシ甘味料、アラビアゴム、トラガントまたはアルギン酸ナトリウムなどの天然及び合成ガム、カルボキシメチルセルロース、ポリエチレングリコール、ワックスなどが挙げられる。これらの剤形中で使用される潤滑剤には、オレイン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、安息香酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、塩化ナトリウムなどが挙げられる。崩壊剤には、限定するものではないが、デンプン、メチルセルロース、寒天、ベントナイト、キサンタンガムなどが挙げられる。錠剤は、たとえば、粉末混合物を調製し、顆粒化またはスラッグ化し、潤滑剤及び崩壊剤を添加し、錠剤へと押し固めることにより製剤化される。本化合物、好適には細かく砕いた本化合物を上記の希釈剤または基剤と、必要に応じて、カルボキシメチルセルロース、アルジネート、ゼラチンもしくはポリビニルピロリドンなどの結合剤、パラフィンなどの溶解遅延剤、第四級塩などの再吸収促進剤、及び／またはベントナイト、カオリンもしくはリン酸二カルシウムなどの吸収剤と混合することにより粉末混合物を調製する。この粉末混合物を、シロップ、デンプンペースト、アラビアゴム粘液またはセルロース誘導体もしくは高分子材料の溶液などの結合剤で湿らせ、ふるいに押し通すことにより顆粒化することができる。別の選択肢として、錠剤成形型への付着を防止するために、ステアリン酸、ステアリン酸塩、タルクまたは鉱油が添加される。この潤滑済み混合物を、次いで圧縮して錠剤にする。また、本発明の化合物は、自由流動性の不活性な担体と合わせて、顆粒化または小塊化の工程を経ることなく、圧縮し、直接錠剤にすることができる。セラックの封止被膜、糖または高分子材料のコーティング及びワックスの艶出しコーティングからなる透明または不透明な保護コーティングを施すことができる。これらのコーティングには、異なる単位用量を区別するために、色素が添加され得る。
【０１４８】
液剤、シロップ剤及びエリキシル剤などの経口用流体は、一定量が所定量の本化合物を含有するように、用量単位形態で調製され得る。シロップ剤は、本化合物を、好適に風味付きの水溶液に溶解させることにより調製することができる。一方、エリキシル剤は、無毒性のアルコール性ビヒクルを使用することにより調製される。懸濁剤は、本化合物を無毒性のビヒクル中に分散させることにより製剤化することができる。エトキシル化イソステアリルアルコール及びポリオキシエチレンソルビトールエーテルなどの溶解剤及び乳化剤、防腐剤、ペパーミント油などの香料添加物または天然甘味料もしくはサッカリンまたは他の人工甘味料なども添加され得る。
【０１４９】
必要に応じて、経口投与用組成物をマイクロカプセル化してよい。本組成物はまた、たとえば、微粒子物質をポリマー、ワックスなどでコーティングするか、微粒子物質をポリマー、ワックスなどの中に埋め込むことにより、その放出を長期化または持続させるように調製することができる。
【０１５０】
本発明による使用のための薬剤は、小型単層小胞体、大型単層小胞体及び多層小胞体などのリポソーム送達系の形態でも投与することができる。リポソームは、コレステロール、ステアリルアミンまたはホスファチジルコリンなどの種々のリン脂質から形成することができる。
【０１５１】
また、本発明による使用のための薬剤は、本化合物分子が結合する個々の担体であるモノクローナル抗体を使用することによっても送達することができる。本化合物はまた、標的を設定できる薬物担体である可溶性ポリマーと結合させてもよい。このようなポリマーには、ポリビニルピロリドン、ピランコポリマー、ポリヒドロキシプロピルメタクリルアミド−フェノール、ポリヒドロキシエチルアスパルトアミドフェノールまたはパルミトイル残基で置換されたポリエチレンオキシドポリリジンを挙げることができる。さらに、本化合物は、薬物の制御放出を達成するのに有用なある種の生分解性ポリマー、たとえば、ポリ乳酸、ポリイプシロンカプロラクトン、ポリヒドロキシ酪酸、ポリオルトエステル、ポリアセタール、ポリジヒドロピラン、ポリシアノアクリレート及びヒドロゲルの架橋または両親媒性ブロックコポリマーに結合させてもよい。
【０１５２】
経皮投与に適した医薬組成物は、レシピエントの表皮とぴったりと接触した状態を長期間維持することを意図した個別のパッチとして提供され得る。たとえば、活性成分は、Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，３（６），３１８（１９８６）に概して記載されているようなイオン導入法によって、パッチから送達され得る。
【０１５３】
局所投与に適した医薬組成物は、軟膏剤、クリーム剤、懸濁剤、ローション剤、散剤、液剤、ペースト、ゲル、スプレー、エアロゾルまたはオイルとして製剤化され得る。
【０１５４】
目または他の外部組織、たとえば口及び皮膚の治療の場合、本組成物は、好ましくは、局所用の軟膏剤またはクリーム剤として適用される。軟膏剤に製剤化される場合、本活性成分は、パラフィン系軟膏基剤または水混和性軟膏基剤のいずれかとともに用いられ得る。あるいは、本活性成分は、水中油型クリーム基剤または油中水型基剤とともにクリーム剤に製剤化され得る。
【０１５５】
目への局所投与に適した医薬組成物には、好適な担体、特に水性溶媒中に本活性成分が溶解または懸濁されている点眼薬が挙げられる。
【０１５６】
口腔中での局所投与に適した医薬組成物には、トローチ剤、薬用キャンディー及び口腔洗浄剤が挙げられる。
【０１５７】
経直腸投与に適した医薬組成物は、坐剤または浣腸剤として提供され得る。
【０１５８】
担体が固体である経鼻投与に適した医薬組成物には、たとえば２０〜５００ミクロンの範囲の粒径を有する粗粉末が挙げられる。この場合、鼻のすぐ近くに保持した粉末容器からにおいを嗅ぐように、すなわち急速に吸入して、鼻内を通過させて当該粗粉末を投与する。担体が液体である鼻腔スプレーとしてまたは点鼻剤としての投与に好適な組成物には、本活性成分の水性または油性の液剤が挙げられる。
【０１５９】
吸入による投与に適した医薬組成物には、様々な種類の定量加圧式エアロゾル、ネブライザまたは注入器によって生成され得る微細粒子粉またはミストが挙げられる。
【０１６０】
経膣投与に適した医薬組成物は、ペッサリー、タンポン、クリーム、ゲル、ペースト、フォームまたはスプレー組成物として提供され得る。
【０１６１】
非経口投与に適した医薬組成物には、抗酸化剤、緩衝液、静菌剤及び製剤と対象のレシピエントの血液とを等張にする溶質を含有し得る水性及び非水性の滅菌注射液、ならびに懸濁化剤及び増粘剤を含み得る水性及び非水性の滅菌懸濁剤が挙げられる。この組成物は、単位用量または複数回用量の容器、たとえば密封されたアンプル及びバイアルで提供され得、使用直前に注入用の滅菌した液体担体、たとえば水の添加のみを必要とするフリーズドライ（凍結乾燥）の状態で保存され得る。即時注射液及び即時懸濁剤は、滅菌した散剤、顆粒及び錠剤から調製され得る。
【０１６２】
ＰＤ−１アンタゴニストがバイオ治療薬、たとえばＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１に結合するモノクローナル抗体である場合、当該アンタゴニストは、従来の細胞培養を使用してＣＨＯ細胞内で産生し、これを従来の回収／精製技術を用いて単離することができる。ＰＤ−１アンタゴニストとして抗ＰＤ−１抗体を含む医薬組成物は、液剤として提供してもよいし、凍結乾燥した粉末を使用前に注入用滅菌水で溶くことで調製してもよい。ＷＯ２０１２／１３５４０８は、本発明での使用に適するＭＫ−３４７５を含む液剤及び凍結乾燥薬剤の調製について記載している。いくつかの好ましい実施形態において、ＭＫ−３４７５を含む薬剤は、約５０ｍｇのＭＫ−３４７５を含有するガラスバイアルで提供される。
【０１６３】
上記で特に言及した成分に加えて、本組成物は、該当する製剤の種別を考慮して、当該技術分野にて一般に使用される他の薬剤を含み得ることを理解すべきである。たとえば、経口投与に適した組成物は、矯味矯臭剤を含み得る。
【０１６４】
化合物Ａ及びＢは、両化合物を含む単一の医薬組成物で同時に投与することによって、本発明による組み合わせに用いることができる。あるいは、本組み合わせは、それぞれが化合物Ａ及びＢのうちの１つを含む別個の医薬組成物で、たとえば、化合物Ａまたは化合物Ｂが最初に投与され、他方が次に投与されるように順次別々に施されてもよい。このような順次投与は、時間的に近くてもよいし（たとえば同時に）または時間的に離れていてもよい。さらに、本化合物が同じ剤形で投与されるかどうかは重要でなく、たとえば、一方の化合物が局所投与され、他方の化合物が経口投与されてもよい。好適には、両方の化合物が経口投与される。
【０１６５】
したがって、一実施形態において、単一または複数用量の化合物Ａは、単一または複数用量の化合物Ｂ及び単一または複数用量のＰＤ−１アンタゴニストと同時にまたは別々に投与される。
【０１６６】
一実施形態において、複数用量の化合物Ａは、複数用量の化合物Ｂ及び複数用量のＭＫ−３４７５またはその抗原結合断片と同時にまたは別々に投与される。
【０１６７】
一実施形態において、複数用量の化合物Ａは、単一用量の化合物Ｂ及び単一用量のニボルマブもしくはその抗原結合断片またはＭＫ−３４７５もしくはその抗原結合断片と同時にまたは別々に投与される。
【０１６８】
上記実施形態のすべてにおいて、化合物Ａが最初に投与されてもよいし、化合物Ｂが最初に投与されてもよいし、ＰＤ−１アンタゴニストが最初に投与されてもよい。
【０１６９】
本組み合わせは、組み合わせキットとして提供することができる。本発明で使用する「組み合わせキット」または「パーツキット」は、本発明の投薬プロトコルに従って、化合物Ｂ及び／または化合物ＡならびにＰＤ−１アンタゴニスト、たとえば抗ＰＤ−１抗体もしくはその抗原結合断片を投与するために使用される医薬組成物または医薬組成物類を意味する。化合物Ａ、Ｂ及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が同時に投与される場合、本組み合わせキットは、化合物Ａ及び化合物Ｂを錠剤などの単一の医薬組成物または別個の医薬組成物中に含み、ニボルマブもしくはその抗原結合断片またはＭＫ−３４７５もしくはその抗原結合断片をバイアル中に含み得る。化合物Ａ及びＢが同時に投与されない場合、本組み合わせキットは、化合物Ｂ及び／または化合物Ａを別個の医薬組成物で含み、ニボルマブもしくはその抗原結合断片またはＭＫ−３４７５もしくはその抗原結合断片を含有する別の医薬組成物を含み得る。この場合、化合物Ｂ及び／または化合物Ａは単一のパッケージ中であるか、化合物Ｂ及び／または化合物Ａは別個のパッケージ中の別個の医薬組成物のいずれかである。
【０１７０】
一実施形態において、式Ｉの上記化合物またはその薬学的に許容可能な塩が経口投与に適した錠剤形態で提供される組み合わせキットが提供される。一実施形態において、式ＩＩの上記化合物またはその薬学的に許容可能な塩が経口投与に適した錠剤形態で提供される組み合わせキットが提供される。一実施形態において、上記抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片がＩＶ投与用に製剤化される組み合わせキットが提供される。一実施形態において、上記抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が皮下投与用に製剤化される組み合わせキットが提供される。
【０１７１】
一態様において、薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤または担体を伴った化合物Ａ、薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤または担体を伴った化合物Ｂ、及び薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤または担体を伴った抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片の各構成要素を含むパーツキットが提供される。
【０１７２】
本発明の一実施形態において、本パーツキットは、
薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤もしくは担体を伴った化合物Ｂ、及び／または
薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤もしくは担体を伴った化合物Ａ、ならびに
抗ＰＤ−１抗体もしくはその抗原結合断片の各構成要素を含み、
各構成要素が個別順次投与及び／または同時投与に適した形態で提供される。
【０１７３】
一実施形態において、本パーツキットは、
薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤もしくは担体を伴った化合物Ｂを含む第１の容器、及び／または薬学的に許容可能な補助剤、希釈剤もしくは担体を伴った化合物Ａを含む第２の容器、ならびにニボルマブもしくはその抗原結合断片もしくはＭＫ−３４７５もしくはその抗原結合断片を含む第３の容器を含む。
【０１７４】
本組み合わせキットは、説明書、たとえば用量及び投与の説明書も備え得る。このような用量及び投与の説明書は、たとえば製剤ラベルにより医師に対して提供される種類のものであり得、患者に対する説明書などの、医師によって提供される種類のものであり得る。
【０１７５】
本明細書で使用する「負荷投与量」という用語は、化合物Ｂもしくは化合物Ａまたは抗ＰＤ−１抗体の単回投与または短期継続レジメンであって、たとえば薬物の血中濃度レベルを急激に上昇させるために、対象に投与される維持量よりも高い用量であるものを意味することが理解されよう。好適には、本発明で使用するための短期継続レジメンは、１〜１４日、好適には１〜７日、好適には１〜３日、好適には３日間、好適には２日間、好適には１日間である。いくつかの実施形態において、「負荷投与量」は、薬物の血中濃度を治療的に有効なレベルまで上昇させることができる。いくつかの実施形態において、「負荷投与量」は、その薬物の維持量と併用して、薬剤の血中濃度を治療的に有効なレベルまで上昇させることができる。「負荷投与量」の化合物Ａ及び／または化合物Ｂは、１日あたり１回または１日あたり複数回（たとえば、１日あたり４回まで）投与され得る。好適には、「負荷投与量」の化合物Ａ及び／または化合物Ｂは１日１回投与される。好適には、負荷投与量は、維持量の２〜１００倍、好適には２〜１０倍、好適には２〜５倍、好適には２倍、好適には３倍、好適には４倍、好適には５倍の量である。好適には、負荷投与量は、１〜７日間、好適には１〜５日間、好適には１〜３日間、好適には１日間、好適には２日間、好適には３日間投与され、その後、維持量投薬プロトコルが続く。
【０１７６】
本明細書で使用する「維持量」という用語は、連続的に投与され（たとえば、少なくとも２回）、かつ本化合物の血中濃度レベルを治療的に有効なレベルまでゆっくりと上げること、または治療的に有効なレベルを維持することのいずれかが意図されている用量を意味することが理解されよう。化合物Ａ及び／または化合物Ｂの維持量は、通常、１日あたり１回投与され、維持量の一日用量は、負荷投与量の一日総用量よりも少ない。
【０１７７】
好適には、本発明の組み合わせは、ある「特定期間」内で投与される。
【０１７８】
「特定期間」という用語及びその派生語は、本明細書で使用する場合、本組み合わせの第１の化合物と本組み合わせの最後の化合物の投与の間の時間の間隔を意味する。たとえば、化合物Ａが１番目に投与され、化合物Ｂが２番目に投与され、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が３番目に投与される場合、化合物Ａと抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片の投与の間の時間間隔が特定期間となる。本発明の１つの化合物が１日に複数回投与される場合、特定期間は、ある特定の日の各成分の最初の投与に基づいて算出される。特定の日の間の最初の投与の後である本発明の化合物のすべての投与は、この特定期間を算出する際には考慮されない。
【０１７９】
好適には、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片とが「特定期間」内に投与され、かつ同時に投与されない場合、これらの化合物は互いに約２４時間以内に両方とも投与され（この場合、特定期間は約２４時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約１２時間以内に投与され（この場合、特定期間は約１２時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約１１時間以内に投与され（この場合、特定期間は約１１時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約１０時間以内に投与され（この場合、特定期間は約１０時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約９時間以内に投与され（この場合、特定期間は約９時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約８時間以内に投与され（この場合、特定期間は約８時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約７時間以内に投与され（この場合、特定期間は約７時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約６時間以内に投与され（この場合、特定期間は約６時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約５時間以内に投与され（この場合、特定期間は約５時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約４時間以内に投与され（この場合、特定期間は約４時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約３時間以内に投与され（この場合、特定期間は約３時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約２時間以内に投与され（この場合、特定期間は約２時間となる）、好適にはこれらの化合物は互いに約１時間以内に投与される（この場合、特定期間は約１時間となり、同時投与とみなされる）。
【０１８０】
好適には、本発明の組み合わせがある「特定期間」の間に投与される場合、これらの化合物は、ある「継続期間」に同時投与される。
【０１８１】
「継続期間」という用語及びその派生語は、化合物Ｂ及び／または化合物Ａに関して本明細書で使用する場合、化合物Ａ及び任意の化合物Ｂが表記された連続する日数の間投与され、次いで、任意で、成分化合物のうち１つのみが連続する日数の間投与されることを意味する。
【０１８２】
「継続期間」という用語及びその派生語は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片について本明細書で使用する場合、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が表記された連続する週の間、１週間に１回投与されることを意味する。
【０１８３】
「特定期間」投与について：
【０１８４】
好適には、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、ある特定期間内に少なくとも１日投与され（この場合、継続期間は少なくとも１日となる）、好適には、治療期間中、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、ある特定期間内に少なくとも連続する３日の間投与され、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が当該期間中に１回任意で投与され（この場合、継続期間は少なくとも３日となる）、好適には、治療期間中、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、ある特定期間内に少なくとも連続する５日の間投与され、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が当該期間中に１回任意で投与され（この場合、継続期間は少なくとも５日となる）、好適には、治療期間中、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、ある特定期間内に少なくとも連続する７日の間投与され、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が当該期間中に１回任意で投与され（この場合、継続期間は少なくとも７日となる）、好適には、治療期間中、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、ある特定期間内に少なくとも連続する１４日の間投与され、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が当該期間中に週１回任意で投与され（この場合、継続期間は少なくとも１４日となる）、好適には、治療期間中、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ、及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、ある特定期間内に少なくとも連続する２８日の間投与され、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が当該期間中に週１回任意で投与される（この場合、継続期間は少なくとも２８日となる）。
【０１８５】
好適には、これらの成分が「特定期間」の間に投与されない場合、これらの成分は順に投与される。「順次投与」という用語及びその派生語は、本明細書で使用する場合、化合物Ａ、任意に化合物Ｂまたは抗ＰＤ−１抗体もしくはその抗原結合断片の本組み合わせのうちの第１の成分が連続する２日以上の間投与され、次いで本組み合わせの第２の成分が連続する２日以上の間投与され、本組み合わせの最後の成分が連続する２日以上の間投与されることを意味する。また、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片の順次投与の間に利用される休薬期間が本発明において企図される。本明細書で使用する場合、休薬期間は、化合物Ａ、任意に化合物Ｂ及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片のうちの１つの順次投与後で、本発明の他の成分の投与前の日数の期間である。好適には、休薬期間は、１日、２日、３日、４日、５日、６日、７日、８日、９日、１０日、１１日、１２日、１３日及び１４日から選択される日数の期間である。
【０１８６】
順次投与について：
【０１８７】
好適には、化合物Ｂがこの順序の最初に投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが投与され、続いて抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１〜３０日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜３０日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１〜２１日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜２１日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１〜１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。
【０１８８】
好適には、化合物Ａがこの順序の最初に投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが任意で投与され、続いて抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が投与される。好適には、化合物Ａが連続する１〜３０日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜３０日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ａが連続する１〜２１日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜２１日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ａが連続する１〜１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜１４日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ａが連続する１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１４日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。好適には、化合物Ａが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する７日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与される。
【０１８９】
好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片がこの順序の最初に投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、続いて化合物Ａが投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ｂが連続する１〜３０日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜３０日の間投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ｂが連続する１〜２１日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜２１日の間投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ｂが連続する１〜１４日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜１４日の間投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ｂが連続する１４日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１４日の間投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ｂが連続する７日の間任意で投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する７日の間投与される。
【０１９０】
好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片がこの順序の最初に投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが投与され、次いで任意の休薬期間があり、続いて化合物Ｂが任意で投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ａが連続する１〜３０日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜３０日の間任意で投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ａが連続する１〜２１日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜２１日の間任意で投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ａが連続する１〜１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜１４日の間任意で投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ａが連続する１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１４日の間任意で投与される。好適には、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、化合物Ａが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する７日の間任意で投与される。
【０１９１】
好適には、化合物Ａがこの順序の最初に投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が投与され、続いて化合物Ｂが任意で投与される。好適には、化合物Ａが連続する１〜３０日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜３０日の間任意で投与される。好適には、化合物Ａが連続する１〜２１日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜２１日の間任意で投与される。好適には、化合物Ａが連続する１〜１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１〜１４日の間任意で投与される。好適には、化合物Ａが連続する１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する１４日の間任意で投与される。好適には、化合物Ａが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ｂが連続する７日の間任意で投与される。
【０１９２】
好適には、化合物Ｂがこの順序の最初に投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が投与され、続いて化合物Ａが投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１〜３０日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜３０日の間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１〜２１日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜２１日の間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１〜１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１〜１４日の間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する１４日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する１４日の間投与される。好適には、化合物Ｂが連続する７日の間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片が週１回、１〜１０週間投与され、次いで任意の休薬期間があり、その後化合物Ａが連続する７日の間投与される。
【０１９３】
「特定期間」投与及び「順次」投与の後に反復投薬が続いてもよいし、交互投薬プロトコルが続いてもよいし、また、休薬期間がこの反復投薬または交互投薬プロトコルの前に存在してもよいことが理解される。
【０１９４】
好適には、本発明による組み合わせの一部として投与される化合物Ａの量（塩を形成していない／溶媒和されていない量の重量に基づく）は、約０．１２５ｍｇ〜約１０ｍｇから選択される量であり、好適には当該量は約０．２５ｍｇ〜約９ｍｇから選択される量であり、好適には当該量は約０．２５ｍｇ〜約８ｍｇから選択される量であり、好適には当該量は約０．５ｍｇ〜約８ｍｇから選択される量であり、好適には当該量は約０．５ｍｇ〜約７ｍｇから選択される量であり、好適には当該量は約１ｍｇ〜約７ｍｇから選択される量であり、好適には当該量は約５ｍｇである。したがって、本発明による組み合わせの一部として投与される化合物Ａの量は、約０．１２５ｍｇ〜約１０ｍｇから選択される量である。たとえば、本発明による組み合わせの一部として投与される化合物Ａの量は、０．１２５ｍｇ、０．２５ｍｇ、０．５ｍｇ、０．７５ｍｇ、１ｍｇ、１．５ｍｇ、２ｍｇ、２．５ｍｇ、３ｍｇ、３．５ｍｇ、４ｍｇ、４．５ｍｇ、５ｍｇ、５．５ｍｇ、６ｍｇ、６．５ｍｇ、７ｍｇ、７．５ｍｇ、８ｍｇ、８．５ｍｇ、９ｍｇ、９．５ｍｇ、１０ｍｇであり得る。
【０１９５】
好適には、選択された量の化合物Ａは１日１〜４回投与される。好適には、選択された量の化合物Ａは１日２回投与される。好適には、選択された量の化合物Ａは１日１回投与される。好適には、化合物Ａの投与は負荷投与量で開始する。好適には、負荷投与量は、維持量の２〜１００倍、好適には２〜１０倍、好適には２〜５倍、好適には２倍、好適には３倍、好適には４倍、好適には５倍の量である。好適には、負荷投与量は、１〜７日間、好適には１〜５日間、好適には１〜３日間、好適には１日間、好適には２日間、好適には３日間投与され、その後、維持量投薬プロトコルが続く。
【０１９６】
好適には、本発明による組み合わせの一部として任意に投与される化合物Ｂの量（塩を形成していない／溶媒和されていない量の重量に基づく）は、約１０ｍｇ〜約６００ｍｇから選択される量である。好適には当該量は約３０ｍｇ〜約３００ｍｇから選択され、好適には当該量は約３０ｍｇ〜約２８０ｍｇから選択され、好適には当該量は約４０ｍｇ〜約２６０ｍｇから選択され、好適には当該量は約６０ｍｇ〜約２４０ｍｇから選択され、好適には当該量は約８０ｍｇ〜約２２０ｍｇから選択され、好適には当該量は約９０ｍｇ〜約２１０ｍｇから選択され、好適には当該量は約１００ｍｇ〜約２００ｍｇから選択され、好適には当該量は約１１０ｍｇ〜約１９０ｍｇから選択され、好適には当該量は約１２０ｍｇ〜約１８０ｍｇから選択され、好適には当該量は約１３０ｍｇ〜約１７０ｍｇから選択され、好適には当該量は約１４０ｍｇ〜約１６０ｍｇから選択され、好適には当該量は約１５０ｍｇである。したがって、本発明による組み合わせの一部として投与される化合物Ｂの量は、約１０ｍｇ〜約３００ｍｇから選択される量である。たとえば、本発明による組み合わせの一部として投与される化合物Ｂの量は、好適には、１０ｍｇ、２０ｍｇ、３０ｍｇ、４０ｍｇ、５０ｍｇ、６０ｍｇ、７０ｍｇ、８０ｍｇ、８５ｍｇ、９０ｍｇ、９５ｍｇ、１００ｍｇ、１０５ｍｇ、１１０ｍｇ、１１５ｍｇ、１２０ｍｇ、１２５ｍｇ、１３０ｍｇ、１３５ｍｇ、１４０ｍｇ、１４５ｍｇ、１５０ｍｇ、１５５ｍｇ、１６０ｍｇ、１６５ｍｇ、１７０ｍｇ、１７５ｍｇ、１８０ｍｇ、１８５ｍｇ、１９０ｍｇ、１９５ｍｇ、２００ｍｇ、２０５ｍｇ、２１０ｍｇ、２１５ｍｇ、２２０ｍｇ、２２５ｍｇ、２３０ｍｇ、２３５ｍｇ、２４０ｍｇ、２４５ｍｇ、２５０ｍｇ、２５５ｍｇ、２６０ｍｇ、２６５ｍｇ、２７０ｍｇ、２７５ｍｇ、２８０ｍｇ、２８５ｍｇ、２９０ｍｇ、２９５ｍｇ及び３００ｍｇから選択される。好適には、選択された量の化合物Ｂは１日１〜４回投与される。好適には、選択された量の化合物Ｂは１日２回投与される。好適には、化合物Ｂは１日２回投与される。好適には、選択された量の化合物Ｂは１日１回投与される。
【０１９７】
好適には、化合物Ｂの投与は負荷投与量で開始する。好適には、負荷投与量は、維持量の２〜１００倍、好適には２〜１０倍、好適には２〜５倍、好適には２倍、好適には３倍、好適には４倍、好適には５倍の量である。好適には、負荷投与量は、１〜７日間、好適には１〜５日間、好適には１〜３日間、好適には１日間、好適には２日間、好適には３日間投与され、その後、維持量投薬プロトコルが続く。
【０１９８】
抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、約５０ｍｇ／ｍ２／週〜約７００ｍｇ／ｍ２／週の用量、好適には、１００ｍｇ／ｍ２／週〜約６００ｍｇ／ｍ２／週、好適には、２００ｍｇ／ｍ２／週〜約５００ｍｇ／ｍ２／週または１、２、３、５または１０ｍｇ／ｋｇの用量で、治療期間全体で約１４日（±２日）または約２１日（±２日）または約３０日（±２日）の間隔で投与される。
【０１９９】
一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、最初の投与が４００ｍｇ／ｍ２／週〜約５００ｍｇ／ｍ２／週の量で、後続の各投与が２００ｍｇ／ｍ２／週〜３００ｍｇ／ｍ２／週の量で週１回投与される。一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、約０．３〜約３．０ｍｇ／ｋｇから最大約１０ｍｇ／ｋｇの用量で投与される。本発明の抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片は、静脈内投与用及び／または皮下投与用に製剤化され得る。用量は、毎日、毎週、２週に１回、３週に１回、４週に１回及び／または毎月投与され得る。
【０２００】
本発明はまた、上記のＰＤ−１アンタゴニストと薬学的に許容可能な賦形剤とを含む薬剤を提供する。ＰＤ−１アンタゴニストがバイオ治療薬、たとえばｍＡｂである場合、当該アンタゴニストは、従来の細胞培養及び回収／精製技術を使用してＣＨＯ細胞内で産生することができる。
【０２０１】
いくつかの実施形態において、ＰＤ−１アンタゴニストとして抗ＰＤ−１抗体を含む薬剤は、液剤として提供してもよいし、凍結乾燥した粉末を使用前に注入用滅菌水で溶くことで調製してもよい。ＷＯ２０１２／１３５４０８は、本発明での使用に適するＭＫ−３４７５を含む液剤及び凍結乾燥薬剤の調製について記載している。いくつかの好ましい実施形態において、ＭＫ−３４７５を含む薬剤は、約５０ｍｇのＭＫ−３４７５を含有するガラスバイアルで提供される。
【０２０２】
本発明の一実施形態は、少なくとも８週間、好適には少なくとも４週間、好適には少なくとも２週間、好適には少なくとも１０日間、好適には少なくとも７日間、１日１回投与される化合物Ａ、１日１回または２回任意に投与される化合物Ｂ及び前述のプロトコルに従って投与されるＭＫ−３４７５の組み合わせを提供し、好適にはすべての３つの化合物が各７日間の初日に投与される。
【０２０３】
本発明の一実施形態は、少なくとも８週間、好適には少なくとも４週間、好適には少なくとも２週間、好適には少なくとも１０日間、好適には少なくとも７日間、１日１回投与される化合物Ａ、１日１回または２回任意に投与される化合物Ｂ及び前述のプロトコルに従って投与されるニボルマブの組み合わせを提供し、好適にはすべての３つの化合物が各７日間の初日に投与される。
【０２０４】
本明細書で使用する場合、化合物Ａ及び化合物Ｂに関して明記したすべての量は、遊離化合物または塩を形成していない化合物の量として示している。
【０２０５】
上記の医薬組成物、組み合わせ、組み合わせキット、使用及び治療法のいずれかのいくつかの実施形態において、化合物ＡはＭＥＫＩＮＩＳＴ（トラメチニブ）錠剤で２ｍｇを１錠として毎日１回投与され、化合物ＢはＴＡＮＩＦＬＡＲ（ダブラフェニブ）カプセル剤で７５ｍｇを２錠または５０ｍｇを３錠として毎日２回投与され、ＰＤ−１アンタゴニストはＭＫ−３４７５であり、２ｍｇ／ｋｇの用量で３週ごとに１回または１０ｍｇ／ｋｇの用量で２週ごとに１回静脈内注入によって投与される。
【０２０６】
治療方法
【０２０７】
本発明の組み合わせ及び併用治療は、ＢＲＡＦ及び／もしくはＭＥＫの阻害ならびに／またはＰＤ−１の抑制シグナルを遮断することによる免疫応答の強化が有益である疾患に有用性があると考えられる。
【０２０８】
したがって、本発明はまた、治療にて使用するための本発明の組み合わせであって、特にＢＲＡＦ及び／もしくはＭＥＫの阻害ならびに／またはＰＤ−１の抑制シグナルを遮断することによる免疫応答の強化が有益である疾患、とりわけ癌の治療において使用するための組み合わせを提供する。
【０２０９】
本発明のさらなる態様は、ＢＲＡＦ及び／もしくはＭＥＫの阻害ならびに／またはＰＤ−１の抑制シグナルを遮断することによる免疫応答の強化が有益であり、本発明の組み合わせを施すことを含む、疾患の治療方法を提供する。
【０２１０】
本発明のさらなる態様は、ＢＲＡＦ及び／もしくはＭＥＫの阻害ならびに／またはＰＤ−１の抑制シグナルを遮断することによる免疫応答の強化が有益である疾患の治療のための薬剤の製造における本発明の組み合わせの使用を提供する。
【０２１１】
典型的には、当該疾患は、ＢＲＡＦ及び／もしくはＭＥＫの阻害ならびに／またはＰＤ−１の抑制シグナルを遮断することによる免疫応答の強化が有益な効果を持つような癌である。本発明の組み合わせを用いた治療に好適な癌の例には、原発性及び転移性の形態の頭頸部癌、乳癌、肺癌、結腸癌、卵巣癌及び前立腺癌が挙げられるが、これらに限定されない。好適には、癌は、脳癌（神経膠腫）、神経膠芽腫、星状細胞腫、多形膠芽腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロ病、乳癌、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、上衣腫、髄芽腫、結腸癌、頭頸部癌、腎癌、肺癌、肝癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫、骨肉腫、骨巨細胞腫、甲状腺癌、リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性白血病、慢性リンパ球性白血病、ヘアリー細胞白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病、ＡＭＬ、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、形質細胞腫、免疫芽球性大細胞型白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫、巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球性Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、神経芽細胞腫、膀胱癌、尿路上皮癌、肺癌、外陰癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞癌、胃癌、鼻咽頭癌、頬癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）及び精巣癌から選択される。
【０２１２】
さらに、治療対象の癌の例には、バレット腺癌、胆道癌、乳癌、子宮頸癌、胆管癌、神経膠芽腫、星状細胞腫（たとえば多形膠芽腫）及び上衣腫などの原発性中枢神経系腫、及び続発性中枢神経系腫瘍（すなわち、中枢神経系外を起源にする腫瘍の中枢神経系への転移）を含めた中枢神経系腫瘍、大腸結腸癌を含めた結直腸癌、胃癌、頭頸部扁平上皮癌を含む頭頸部の癌、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、骨髄異形成症候群、慢性骨髄性白血病、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫及び赤白血病などの白血病及びリンパ腫を含めた血液癌、肝細胞癌、小細胞肺癌及び非小細胞肺癌を含めた肺癌、卵巣癌、子宮内膜癌、膵臓癌、下垂体腺腫、前立腺癌、腎臓癌、肉腫、黒色腫を含む皮膚癌、ならびに甲状腺癌が挙げられる。
【０２１３】
好適には、本発明は、脳癌（神経膠腫）、神経膠芽腫、星状細胞腫、多形膠芽腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロ病、乳癌、結腸癌、頭頸部癌、腎癌、肺癌、肝癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫及び甲状腺癌から選択される癌を治療するためのまたはその重症度を低減するための方法に関する。
【０２１４】
好適には、本発明は、卵巣癌、乳癌、膵臓癌及び前立腺癌から選択される癌を治療するためのまたはその重症度を低減するための方法に関する。
【０２１５】
好適には、本発明は、ヒトを含む哺乳動物における前癌性症候群を治療するためのまたはその重症度を低減するための方法に関し、前癌性症候群は、頸部上皮内癌、意味不明の単クローン性高ガンマグロブリン血症（ＭＧＵＳ）、骨髄異形成症候群、再生不良性貧血、頸部損傷、皮膚母斑（早期黒色腫）、前立腺上皮内（管内）腫瘍（ＰＩＮ）、腺管上皮内癌（ＤＣＩＳ）、結腸ポリープ及び重症肝炎または肝硬変から選択される。
【０２１６】
好適には、本発明は、Ｒａｆ及びＫＲＡＳの野生型もしくは変異体のいずれかならびにＰＩ３Ｋ／Ｐｔｅｎの野生型もしくは変異体のいずれかである癌を治療するためのまたはその重症度を低減するための方法に関する。これには、ＲａｆとＫＲＡＳの両方及びＰＩ３Ｋ／ＰＴＥＮが野生型である癌、Ｒａｆ、ＫＲＡＳ及びＰＩ３Ｋ／ＰＴＥＮが変異体である癌、Ｒａｆが変異体でありＫＲＡＳ及びＰＩ３Ｋ／ＰＴＥＮが野生型である癌、Ｒａｆ及びＫＲＡＳが野生型でありＰＩ３Ｋ／ＰＴＥＮが変異体である癌を有する患者が含まれる。
【０２１７】
当該技術分野で理解される「野生型」という用語は、遺伝子改変のない未変性の集団で生じるポリペプチドまたはポリヌクレオチド配列を指す。また当該技術分野で理解されるように、「変異体」は、それぞれ野生型のポリペプチドまたはポリヌクレオチドにみられるアミノ酸または核酸と比較して、対応するアミノ酸または核酸に少なくとも１つの改変を有するポリペプチドまたはポリヌクレオチド配列を包含する。変異体という用語には、最も一般的にみられる（野生型）核酸鎖と比較して、１つの塩基対の相違が核酸鎖の配列中に存在する、一塩基多型（ＳＮＰ）が含まれる。好適には、癌がＲａｆ野生型もしくはＢＲＡＦ野生型またはＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査陰性である場合、化合物Ａ及び抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片のみが投与され、化合物Ｂは投与されない。
【０２１８】
Ｒａｆが野生型または変異体のいずれかである癌、ＰＩ３Ｋ／Ｐｔｅｎが野生型または変異体のいずれかである癌、及び野生型または変異体である癌は、既知の方法にて特定される。
【０２１９】
たとえば、野生型または変異体のＲａｆまたはＰＩ３Ｋ／ＰＴＥＮの腫瘍細胞は、ＤＮＡ増幅及び塩基配列決定技術、ＤＮＡ及びＲＮＡ検出技術（限定するものではないが、それぞれノーザンブロット、サザンブロットを含む）ならびに／または種々のバイオチップ技術及びアレイ技術によって特定することができる。野生型及び変異体のポリペプチドは、限定するものではないが、ＥＬＩＳＡ、ウエスタンブロットまたは免疫細胞化学などの免疫診断技術を含めた各種技術によって検出することができる。好適には、加ピロリン酸分解活性化重合（ＰＡＰ）及び／またはＰＣＲ法を用いることができる。Ｌｉｕ，Ｑ  ｅｔ  ａｌ；Ｈｕｍａｎ  Ｍｕｔａｔｉｏｎ  ２３：４２６−４３６（２００４）。
【０２２０】
好ましい一実施形態において、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性または転移性黒色腫を有する患者には、（ｉ）１ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗまたは１０ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗの用量のＭＫ−３４７５、（ｉｉ）１００  ＢＩＤまたは１５０  ＢＩＤの用量のダブラフェニブ、及び（ｉｉｉ）１ｍｇまたは２ｍｇ  ＱＤの用量のトラメチニブの組み合わせが投与される。
【０２２１】
別の好ましい実施形態において、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陰性反応を示す進行性または転移性黒色腫を有する患者には、（ｉ）２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗまたは１０ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗの用量のＭＫ−３４７５、及び１ｍｇ  ＱＤまたは２ｍｇ  ＱＤの用量のトラメチニブの組み合わせが投与される。
【０２２２】
さらに別の好ましい実施形態において、ＢＲＡＦ  Ｖ６００変異検査に陽性反応を示す進行性または転移性黒色腫を有する患者には、（ｉ）１ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗまたは１０ｍｇ／ｋｇ  Ｑ２Ｗの用量のＭＫ−３４７５、及び１００ｍｇ  ＢＩＤ  または１５０  ＢＩＤの用量のダブラフェニブの組み合わせが投与される。
【０２２３】
上記の好ましい実施形態のいずれかにおいて、好ましい開始用量は、ＭＫ−３４７５が２ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗ、ダブラフェニブが１５０ｍｇ  ＢＩＤ、トラメチニブが２ｍｇ  ＱＤである。当該組み合わせによる治療中に、患者がキナーゼ阻害剤に関連する有害事象を受ける場合には、ダブラフェニブ及び／またはトラメチニブの用量を最大出発用量の半分まで減らすのが好ましい。当該組み合わせによる治療中に、患者が免疫関連の有害事象を受ける場合には、ＭＫ−３４７５の用量を半分の開始用量、たとえば１ｍｇ／ｋｇ  Ｑ３Ｗまで低減する。
【０２２４】
進行性または転移性黒色腫の治療に関する上記の好ましい実施形態のそれぞれにおいて、ＭＫ−３４７５は、好ましくは、１０ｍＭのヒスチジン緩衝液（ｐＨ５．５）中に２５ｍｇ／ｍｌのＭＫ−３４７５、７％（ｗ／ｖ）のスクロース、０．０２％（ｗ／ｖ）のポリソルベート８０を含む液状医薬組成物として投与され、選択された用量の組成物が約３０分（たとえば２５〜４０分）の時間をかけてＩＶ注入により投与される。
【０２２５】
進行性または転移性黒色腫の治療に関する上記の実施形態のいずれかにおいて、当該組み合わせは、少なくとも１サイクル６週間投与され、好ましくは、治療期間は少なくとも６、１２、１８または２４ヶ月のいずれかで、ＣＲ後及びＰＤの観察後少なくとも２サイクルである。
【０２２６】
進行性または転移性黒色腫の治療に関する上記の実施形態のいずれかにおいて、本組み合わせは、ＰＤ−Ｌ１発現検査に陽性反応を示す腫瘍を有する患者に投与される。
【０２２７】
進行性または転移性黒色腫の治療に関する上記の実施形態のいずれかにおいて、患者は、好ましくはブドウ膜または眼内黒色腫の診断を受けておらず、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＣＴＬＡ４、ＢＲＡＦ、ＭＥＫまたはＭＡＰＫ経路中の他の分子を標的にする薬剤を用いた転移性または進行性黒色腫の全身治療を先に受けていないのが好ましい。
【０２２８】
本発明の組み合わせは、単独で、または１つもしくは複数の他の治療薬と組み合わせて用いることができる。したがって、本発明は、さらなる態様において、本発明の組み合わせとさらなる治療薬とを含むさらなる組み合わせ、当該組み合わせを含む組成物及び薬剤、ならびに当該さらなる組み合わせ、組成物及び薬剤の治療における使用、特に、ＭＥＫの阻害及び／もしくはＢＲＡＦの阻害ならびに／またはＰＤ−１の抑制シグナル伝達を遮断することによる免疫応答の強化に対して感受性のある疾患の治療における使用を提供する。
【０２２９】
一実施形態において、本発明の組み合わせは、癌治療の他の治療法と一緒に使用してもよい。特に、抗新生物治療において、前述の治療法以外の他の化学療法薬、ホルモン剤、抗体剤ならびに外科的治療及び／または放射線治療との併用療法が想定される。したがって、本発明による併用療法は、化合物Ａ、化合物Ｂ及びＭＫ−３４７５またはニボルマブの投与、ならびに他の抗新生物薬などの他の治療薬の使用を含む。こうした薬剤の組み合わせは、一緒に投与しても個別に投与してもよく、個別に投与する場合は、任意の順序で同時にまたは連続的に行ってよく、時間的に近くても離れていてもよい。一実施形態において、本薬剤の組み合わせは、化合物Ａ、化合物Ｂ及びＭＫ−３４７５、ならびに少なくとも１つの任意追加の抗新生物薬を含む。一実施形態において、本薬剤の組み合わせは、化合物Ａ、化合物Ｂ及びニボルマブ、ならびに少なくとも１つの任意追加の抗新生物薬を含む。
【０２３０】
一実施形態において、さらなる抗癌治療は、外科的治療及び／または放射線治療である。
【０２３１】
一実施形態において、さらなる抗癌治療は、少なくとも１つの追加の抗新生物薬である。
【０２３２】
治療対象の感受性腫瘍に対して活性のあるあらゆる抗新生物薬を本組み合わせに利用することができる。典型的な有用な抗新生物薬には、ジテルペノイド及びビンカアルカロイドなどの抗微小管薬、白金配位錯体、ナイトロジェンマスタード、オキサアザホスホリン、アルキルスルホネート、ニトロソウレア、及びトリアゼンなどのアルキル化剤、アントラサイクリン、アクチノマイシン及びブレオマイシンなどの抗生物剤、エピポドフィロトキシンなどのトポイソメラーゼＩＩ阻害剤、プリン及びピリミジン類似体及び抗葉酸化合物などの代謝拮抗剤、カンプトテシンなどのトポイソメラーゼＩ阻害剤、ホルモン及びホルモン類似体、シグナル伝達経路阻害剤、非受容体チロシン血管新生阻害剤、免疫療法薬、アポトーシス促進剤、ならびに細胞周期シグナル伝達阻害剤が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２３３】
抗微小管薬または有糸分裂阻害薬：抗微小管薬または有糸分裂阻害薬は、細胞周期のＭ期または有糸分裂期の間、腫瘍細胞の微小管に対して活性を示す期特異的な薬剤である。抗微小管薬の例には、ジテルペノイド及びビンカアルカロイドが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２３４】
ジテルペノイドは、天然の供給源に由来し、細胞周期のＧ２／Ｍ期に作用する期特異的抗癌剤である。ジテルペノイドは、微小管のβ−チューブリンサブユニットを、このタンパク質と結合することにより安定化すると考えられる。その後、このタンパク質の分解が阻害され、有糸分裂が停止されて細胞死に至ると思われる。ジテルペノイドの例には、パクリタキセル及びその類似体のドセタキセルが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２３５】
パクリタキセル、すなわち５β，２０−エポキシ−１，２α，４，７β，１０β，１３α−ヘキサ−ヒドロキシタクス−１１−エン−９−オン４，１０−ジアセテート２−ベンゾエートの１３−位での（２Ｒ，３Ｓ）−Ｎ−ベンゾイル−３−フェニルイソセリンとのエステルは、タイヘイヨウイチイの木（Ｔａｘｕｓ  ｂｒｅｖｉｆｏｌｉａ）から単離される天然ジテルペン産物であり、注射液ＴＡＸＯＬ（登録商標）として市販されている。これは、テルペンのタキサン類の１つである。パクリタキセルは、米国で難治性の卵巣癌の治療（Ｍａｒｋｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｙａｌｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，６４：５８３，１９９１；ＭｃＧｕｉｒｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｎｎ．ｌｎｔｅｍ，Ｍｅｄ．，１１１：２７３，１９８９）及び乳癌の治療（Ｈｏｌｍｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｎａｔ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．，８３：１７９７，１９９１．）における臨床使用が承認されている。パクリタキセルは、皮膚癌（Ｅｉｎｚｉｇ  ｅｔ．ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ａｍ．Ｓｏｃ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．，２０：４６）及び頭頸部癌（Ｆｏｒａｓｔｉｒｅ  ｅｔ．ａｌ．，Ｓｅｍ．Ｏｎｃｏｌ．，２０：５６，１９９０）の新生物治療のための可能性のある候補である。またこの化合物は、多発性嚢胞腎疾患（Ｗｏｏ  ｅｔ．ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，３６８：７５０．１９９４）、肺癌及びマラリアの治療にも可能性がある。パクリタキセルを用いた患者の治療により、閾値濃度（５０ｎＭ）を上回る投薬継続期間に関連した骨髄抑制（複数の細胞系統、Ｉｇｎｏｆｆ，Ｒ．Ｊ．ｅｔ．ａｌ，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ  Ｐｏｃｋｅｔ  Ｇｕｉｄｅ，１９９８８）がもたらされる（Ｋｅａｒｎｓ，Ｃ．Ｍ．ｅｔ．ａｌ．，Ｓｅｍｉｎａｒｓ  ｉｎ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，３（６）ｐ．１６−２３，１９９５）。
【０２３６】
ドセタキセル、すなわち（２Ｒ，３Ｓ）−Ｎ−カルボキシ−３−フェニルイソセリン，Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルエステルの１３−位での５β−２０−エポキシ−１，２α，４，７β，１０β，１３α−ヘキサヒドロキシタクス−１１−エン−９−オン４−アセテート２−ベンゾエートとのエステルの三水和物は、ＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標）として、注射液として市販されている。ドセタキセルは乳癌の治療に適応がある。ドセタキセルは、セイヨウイチイの木の針状葉から抽出される天然の前駆体である、１０−デアセチル−バッカチンＩＩＩを使用して調製されるパクリタキセル（上記を参照）の半合成の誘導体である。
【０２３７】
ビンカアルカロイドは、ツルニチニチソウ植物に由来する期特異的抗新生物薬である。ビンカアルカロイドは、チューブリンに特異的に結合することにより、細胞周期のＭ期（有糸分裂）で作用する。その結果、結合したチューブリン分子は、微小管に重合できなくなる。有糸分裂は、細胞分裂中期で停止され、細胞死が続くと考えられる。ビンカアルカロイドの例には、ビンブラスチン、ビンクリスチン及びビノレルビンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２３８】
ビンブラスチン、すなわち硫酸ビンカロイコブラスチンは、ＶＥＬＢＡＮ（登録商標）として、注射液として市販されている。ビンブラスチンは、種々の固形腫瘍の第二選択療法として適応の可能性を有するが、主に、精巣癌ならびにホジキン病、リンパ球性及び組織球性リンパ腫を含めた各種リンパ腫の治療に適応がある。骨髄抑制は、ビンブラスチンの用量制限副作用である。
【０２３９】
ビンクリスチン、すなわち２２−オキソビンカロイコブラスチン−硫酸塩、は、ＯＮＣＯＶＩＮ（登録商標）として、注射液として市販されている。ビンクリスチンは、急性白血病の治療に適応があり、ホジキン悪性リンパ腫及び非ホジキン悪性リンパ腫のための治療レジメンでの使用が見いだされている。脱毛症及び神経学的作用は、ビンクリスチンの最も一般的な副作用であり、より小さい程度ではあるが骨髄抑制及び胃腸の粘膜炎作用が生じる。
【０２４０】
ビノレルビン、すなわち３’，４’−ジデヒドロ−４’−デオキシ−Ｃ’−ノルビンカロイコブラスチン［Ｒ−（Ｒ＊，Ｒ＊）−２，３−ジヒドロキシブタンジオエート（１：２）（塩）］は、酒石酸ビノレルビンの注射液（ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標））として市販されており、これは、半合成のビンカアルカロイドである。ビノレルビンは、単剤としてまたはシスプラチンなどの他の化学療法剤と組み合わせて、種々の固形腫瘍、特に非小細胞肺癌、進行性乳癌及びホルモン不応性前立腺癌の治療に適応がある。骨髄抑制は、ビノレルビンの最も一般的な用量制限副作用である。
【０２４１】
白金配位錯体：白金配位錯体は、ＤＮＡとの相互作用が可能な期特異的でない抗癌剤である。白金錯体は、腫瘍細胞に進入し、アクア化を受けて、ＤＮＡと鎖内及び鎖間の架橋を形成し、腫瘍に対して有害な生物学的効果を引き起こす。白金配位錯体の例には、オキサリプラチン、シスプラチン及びカルボプラチンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２４２】
シスプラチン、すなわちシス−ジアミンジクロロ白金は、ＰＬＡＴＩＮＯＬ（登録商標）として、注射液として市販されている。シスプラチンは、主に、転移性の精巣癌及び卵巣癌ならびに進行膀胱癌の治療に適応がある。
【０２４３】
カルボプラチン、すなわち白金ジアミン［１，１−シクロブタン−ジカルボキシレート（２−）−Ｏ，Ｏ’］は、ＰＡＲＡＰＬＡＴＩＮ（登録商標）として、注射液として市販されている。カルボプラチンは、主に、進行卵巣癌の第一選択及び第二選択の治療に適応がある。
【０２４４】
アルキル化剤：アルキル化剤は、期特異的でない抗癌剤であり、強い求電子剤である。通常、アルキル化剤は、リン酸、アミノ基、スルフヒドリル基、ヒドロキシル基、カルボキシル基及びイミダゾール基などのＤＮＡ分子の求核性部分を介するアルキル化によって、ＤＮＡと共有結合を形成する。このようなアルキル化は核酸機能を破壊し、細胞死へと導く。アルキル化剤の例には、シクロホスファミド、メルファラン及びクロラムブシルなどのナイトロジェンマスタード、ブスルファンなどのアルキルスルホネート、カルムスチンなどのニトロソウレアならびにダカルバジンなどのトリアゼンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２４５】
シクロホスファミド、すなわち２−［ビス（２−クロロエチル）アミノ］テトラヒドロ−２Ｈ−１，３，２−オキサアザホスホリン２−オキシド一水和物は、ＣＹＴＯＸＡＮ（登録商標）として、注射液または錠剤として市販されている。シクロホスファミドは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、悪性リンパ腫、多発性骨髄腫及び白血病の治療に適応がある。
【０２４６】
メルファラン、すなわち４−［ビス（２−クロロエチル）アミノ］−Ｌ−フェニルアラニンは、ＡＬＫＥＲＡＮ（登録商標）として、注射液または錠剤として市販されている。メルファランは、多発性骨髄腫及び切除不可能な卵巣上皮癌の待機療法に適応がある。骨髄抑制は、メルファランの最も一般的な用量制限副作用である。
【０２４７】
クロラムブシル、すなわち４−［ビス（２−クロロエチル）アミノ］ベンゼンブタン酸は、ＬＥＵＫＥＲＡＮ（登録商標）錠剤として市販されている。クロラムブシルは、慢性リンパ性白血病ならびにリンパ肉腫、巨大濾胞性リンパ腫及びホジキン病などの悪性リンパ腫の待機療法に適応がある。
【０２４８】
ブスルファン、すなわち１，４−ブタンジオールジメタンスルホネートは、ＭＹＬＥＲＡＮ（登録商標）錠剤として市販されている。ブスルファンは、慢性骨髄性白血病の待機療法に適応がある。
【０２４９】
カルムスチン、すなわち１，３−［ビス（２−クロロエチル）−１−ニトロソウレアは、ＢｉＣＮＵ（登録商標）として、凍結乾燥した物質の単一バイアルとして市販されている。カルムスチンは、単剤としてまたは他の薬剤と組み合わせて、脳腫瘍、多発性骨髄腫、ホジキン病及び非ホジキンリンパ腫のための待機療法に適応がある。
【０２５０】
ダカルバジン、すなわち５−（３，３−ジメチル−１−トリアゼノ）−イミダゾール−４−カルボキサミドは、ＤＴＩＣ−Ｄｏｍｅ（登録商標）として、物質の単一バイアルとして市販されている。ダカルバジンは、転移性の悪性黒色腫の治療に適応があり、また他の薬剤と組み合わせてホジキン病の第二選択治療に適応がある。
【０２５１】
抗生物質抗新生物薬：抗生物質抗新生物薬は、ＤＮＡに結合またはインターカレートする、期特異的でない薬剤である。通常、こうした作用により安定なＤＮＡ複合体または鎖の切断が生じ、核酸の通常機能が破壊され、細胞死に至る。抗生物質抗新生物薬の例には、ダクチノマイシンなどのアクチノマイシン、ダウノルビシン及びドキソルビシンなどのアントラサイクリンならびにブレオマイシンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２５２】
アクチノマイシンＤとしても知られるダクチノマイシンは、ＣＯＳＭＥＧＥＮ（登録商標）として、注射用形態で市販されている。ダクチノマイシンは、ウィルムス腫瘍及び横紋筋肉腫の治療に適応がある。
【０２５３】
ダウノルビシン、すなわち（８Ｓ−シス−）−８−アセチル−１０−［（３−アミノ−２，３，６−トリデオキシ−α−Ｌ−ｌｙｘｏ−ヘキソピラノシル）オキシ］−７，８，９，１０−テトラヒドロ−６，８，１１−トリヒドロキシ−１−メトキシ−５，１２ナフタセンジオン塩酸塩は、ＤＡＵＮＯＸＯＭＥ（登録商標）としてリポソーム注射用形態として、またはＣＥＲＵＢＩＤＩＮＥ（登録商標）として注射剤として市販されている。ダウノルビシンは、急性非リンパ球性白血病及び進行したＨＩＶ関連カポジ肉腫の治療における寛解導入療法に適応がある。
【０２５４】
ドキソルビシン、すなわち（８Ｓ，１０Ｓ）−１０−［（３−アミノ−２，３，６−トリデオキシ−α−Ｌ−ｌｙｘｏ−ヘキソピラノシル）オキシ］−８−グリコロイル，７，８，９，１０−テトラヒドロ−６，８，１１−トリヒドロキシ−１−メトキシ−５，１２ナフタセンジオン塩酸塩は、ＲＵＢＥＸ（登録商標）またはＡＤＲＩＡＭＹＣＩＮ  ＲＤＦ（登録商標）として、注射用形態として市販されている。ドキソルビシンは、主に、急性リンパ芽球性白血病及び急性骨髄芽球性白血病の治療に適応があるが、いくつかの固形腫瘍及びリンパ腫の治療においても有用な成分である。
【０２５５】
ストレプトマイセス・ベルチシルス（Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ  ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｕｓ）の株から単離される細胞毒性糖ペプチド抗生物質の混合物であるブレオマイシンは、ＢＬＥＮＯＸＡＮＥ（登録商標）として市販されている。ブレオマイシンは、単剤としてまたは他の薬剤と組み合わせて、扁平上皮細胞癌、リンパ腫及び精巣癌の待機療法として適応がある。
【０２５６】
トポイソメラーゼＩＩ阻害剤：トポイソメラーゼＩＩ阻害剤には、エピポドフィロトキシンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２５７】
エピポドフィロトキシンは、マンドレイク植物に由来する期特異的抗新生物薬である。エピポドフィロトキシンは、通常、トポイソメラーゼＩＩ及びＤＮＡと三元複合体を形成してＤＮＡ鎖の切断を引き起こすことにより、細胞周期のＳ期及びＧ２期において細胞に影響を及ぼす。この鎖の切断が蓄積し、細胞死が続いて起こる。エピポドフィロトキシンの例には、エトポシド及びテニポシドが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２５８】
エトポシド、すなわち４’−デメチル−エピポドフィロトキシン９［４，６−０−（Ｒ）−エチリデン−β−Ｄ−グルコピラノシド］は、ＶｅＰＥＳＩＤ（登録商標）として、注射液またはカプセル剤として市販されており、ＶＰ−１６として一般に知られている。エトポシドは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、精巣癌及び非小細胞肺癌の治療に適応がある。
【０２５９】
テニポシド、すなわち４’−デメチル−エピポドフィロトキシン９［４，６−０−（Ｒ）−テニリデン−β−Ｄ−グルコピラノシド］は、ＶＵＭＯＮ（登録商標）として、注射液として市販されており、ＶＭ−２６として一般に知られている。テニポシドは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、小児の急性白血病の治療に適応がある。
【０２６０】
代謝拮抗剤新生物薬：代謝拮抗剤新生物薬は、ＤＮＡ合成を阻害することまたはプリンもしくはピリミジン塩基の合成を阻害することでＤＮＡ合成を制限することにより、細胞周期のＳ期（ＤＮＡ合成）で作用する、期特異的抗新生物薬である。その結果、Ｓ期は進行せず、細胞死が続けて起こる。代謝拮抗剤抗新生物薬の例には、フルオロウラシル、メトトレキセート、シタラビン、メルカプトプリン、チオグアニン及びゲムシタビンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２６１】
５−フルオロウラシル、すなわち５−フルオロ−２，４−（１Ｈ，３Ｈ）ピリミジンジオンは、フルオロウラシルとして市販されている。５−フルオロウラシルの投与は、チミジル酸合成の阻害を生じ、ＲＮＡ及びＤＮＡの両方に取り込まれる。その結果は、通常、細胞死である。５−フルオロウラシルは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、乳房、結腸、直腸、胃及び膵臓の癌の治療に適応がある。他のフルオロピリミジン類似体には、５−フルオロデオキシウリジン（フロクスウリジン）及び５−フルオロデオキシウリジン一リン酸が挙げられる。
【０２６２】
シタラビン、すなわち４−アミノ−１−β−Ｄ−アラビノフラノシル−２（１Ｈ）−ピリミジノンは、ＣＹＴＯＳＡＲ−Ｕ（登録商標）として市販されており、Ａｒａ−Ｃとして一般に知られている。シタラビンは、成長するＤＮＡ鎖へのシタラビンの末端組み込みによってＤＮＡ鎖の延長を阻害することにより、Ｓ期において細胞期特異性を示すと考えられる。シタラビンは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、急性白血病の治療に適応がある。他のシチジン類似体には、５−アザシチジン及び２’，２’−ジフルオロデオキシシチジン（ゲムシタビン）が挙げられる。
【０２６３】
メルカプトプリン、すなわち１，７−ジヒドロ−６Ｈ−プリン−６−チオン一水和物は、ＰＵＲＩＮＥＴＨＯＬ（登録商標）として市販されている。メルカプトプリンは、いまだ特定されていない機序によってＤＮＡ合成を阻害することによりＳ期において細胞期特異性を示す。メルカプトプリンは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、急性白血病の治療に適応がある。有用なメルカプトプリン類似体はアザチオプリンである。
【０２６４】
チオグアニン、すなわち２−アミノ−１，７−ジヒドロ−６Ｈ−プリン−６−チオンは、ＴＡＢＬＯＩＤ（登録商標）として市販されている。チオグアニンは、いまだ特定されていない機序によってＤＮＡ合成を阻害することによりＳ期において細胞期特異性を示す。チオグアニンは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、急性白血病の治療に適応がある。他のプリン類似体には、ペントスタチン、エリスロヒドロキシノニルアデニン、リン酸フルダラビン及びクラドリビンが挙げられる。
【０２６５】
ゲムシタビン、すなわち２’−デオキシ−２’，２’−ジフルオロシチジン一塩酸塩（β−異性体）は、ＧＥＭＺＡＲ（登録商標）として市販されている。ゲムシタビンは、Ｇ１／Ｓ境界で細胞の進行を遮断することによりＳ期において細胞期特異性を示す。ゲムシタビンは、シスプラチンと組み合わせて局所進行性非小細胞肺癌の治療に適応があり、単独で局所進行性膵臓癌の治療に適応がある。
【０２６６】
メトトレキセート、すなわちＮ−［４［［（２，４−ジアミノ−６−プテリジニル）メチル］メチルアミノ］ベンゾイル］−Ｌ−グルタミン酸は、メトトレキセートナトリウムとして市販されている。メトトレキセートは、プリンヌクレオチド及びチミジル酸の合成に必要とされるジヒドロ葉酸レダクターゼの阻害を通してＤＮＡの合成、修復及び／または複製を阻害することにより、特異的にＳ期において細胞期効果を示す。メトトレキセートは、単剤としてまたは他の化学療法剤と組み合わせて、絨毛癌、髄膜白血病、非ホジキンリンパ腫ならびに乳房、頭部、頸部、卵巣及び膀胱の癌の治療に適応がある。
【０２６７】
トポイソメラーゼＩ阻害剤：カンプトテシン及びカンプトテシン誘導体を含めたカンプトテシンは、トポイソメラーゼＩ阻害剤として利用できるかまたは開発中である。カンプトテシン細胞傷害活性は、そのトポイソメラーゼＩ阻害活性と関連すると考えられる。カンプトテシンの例には、イリノテカン、トポテカン及び下記の７−（４−メチルピペラジノ−メチレン）−１０，１１−エチレンジオキシ−２０−カンプトテシンの種々の光学異性体が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２６８】
イリノテカンＨＣｌ、すなわち（４Ｓ）−４，１１−ジエチル−４−ヒドロキシ−９−［（４−ピペリジノピペリジノ）カルボニルオキシ］−１Ｈ−ピラノ［３’，４’，６，７］インドリジノ［１，２−ｂ］キノリン−３，１４（４Ｈ，１２Ｈ）−ジオン塩酸塩は、注射液のＣＡＭＰＴＯＳＡＲ（登録商標）として市販されている。イリノテカンは、自身の活性代謝産物ＳＮ−３８とともに、トポイソメラーゼＩ−ＤＮＡ複合体に結合するカンプトテシンの誘導体である。細胞毒性は、トポイソメラーゼＩ：ＤＮＡ：イリノテカンまたはＳＮ−３８の三元複合体と複製酵素との相互作用によって引き起こされる回復不能な二重鎖の切断の結果として生じるものと考えられる。イリノテカンは、結腸または直腸の転移性癌の治療に適応がある。
【０２６９】
トポテカンＨＣｌ、すなわち（Ｓ）−１０−［（ジメチルアミノ）メチル］−４−エチル−４，９−ジヒドロキシ−１Ｈ−ピラノ［３’，４’，６，７］インドリジノ［１，２−ｂ］キノリン−３，１４−（４Ｈ，１２Ｈ）−ジオン一塩酸塩は、注射液のＨＹＣＡＭＴＩＮ（登録商標）として市販されている。トポテカンは、トポイソメラーゼＩ−ＤＮＡ複合体に結合するカンプトテシンの誘導体であり、ＤＮＡ分子のねじれ歪みに応答してトポイソメラーゼＩによって引き起こされる一重鎖の切断の再連結を防止する。トポテカンは、卵巣癌及び小細胞肺癌の転移性癌の第二選択治療に適応がある。
【０２７０】
ホルモン及びホルモン類似体：ホルモン及びホルモン類似体は、ホルモンと癌の成長及び／または成長の欠如との間に関係がある癌を治療するために有用な化合物である。癌治療において有用なホルモン及びホルモン類似体の例には、小児の悪性リンパ腫及び急性白血病の治療において有用なプレドニゾン及びプレドニゾロンなどの副腎皮質ステロイド、副腎皮質癌及びエストロゲン受容体を含有するホルモン依存性乳癌の治療において有用なアミノグルテチミドならびにアナストロゾール、レトラゾール、ボラゾール及びエキセメスタンなどの他のアロマターゼ阻害剤、ホルモン依存性乳癌及び子宮内膜癌の治療において有用な酢酸メゲストロールなどのプロゲストリン、エストロゲン、アンドロゲンならびに前立腺癌及び良性前立腺肥大の治療において有用なフルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、酢酸シプロテロン及び５α−還元酵素、たとえばフィナステリド及びデュタステリドなどの抗アンドロゲン、ホルモン依存性乳癌及び他の感受性癌の治療において有用なタモキシフェン、トレミフェン、ラロキシフェン、ドロロキシフェン、ヨードキシフェンなどの抗エストロゲン剤ならびに米国特許第５，６８１，８３５号、同第５，８７７，２１９号及び同第６，２０７，７１６号に記載されるものなどの選択的エストロゲン受容体調節剤（ＳＥＲＭＳ）、ならびに前立腺癌の治療のために黄体形成ホルモン（ＬＨ）及び／または卵胞刺激ホルモン（ＦＳＨ）の放出を刺激する性腺刺激ホルモン放出ホルモン（ＧｎＲＨ）及びその類似体、たとえば、酢酸ゴセレリン及びリュープロリドなどのＬＨＲＨアゴニスト及びアンタゴニストが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２７１】
シグナル伝達経路阻害剤：シグナル伝達経路阻害剤は、細胞内変化を惹起する化学プロセスを遮断または阻害する阻害剤である。本明細書で使用する場合、この変化は細胞増殖または分化である。本発明で有用なシグナル伝達阻害剤には、受容体チロシンキナーゼ、非受容体チロシンキナーゼ、ＳＨ２／ＳＨ３ドメイン遮断剤、セリン／トレオニンキナーゼ、ホスファチジルイノシトール−３キナーゼ、ミオイノシトールシグナル伝達及びＲａｓ癌遺伝子の阻害剤が挙げられる。
【０２７２】
いくつかのプロテインチロシンキナーゼは、細胞成長の調節に関与する種々のタンパク質中の特定のチロシル残基のリン酸化を触媒する。このようなプロテインチロシンキナーゼは、受容体または非受容体キナーゼに大まかに分類することができる。
【０２７３】
受容体チロシンキナーゼは、細胞外リガンド結合ドメイン、膜貫通ドメイン及びチロシンキナーゼドメインを有する膜貫通型タンパク質である。受容体チロシンキナーゼは、細胞成長の調節に関与し、一般に成長因子受容体と呼ばれる。これらのキナーゼの大半が、たとえば過剰発現または変異により不適切にまたは無秩序に活性化すると、すなわち異常なキナーゼ増殖因子受容体活性となり、無秩序な細胞成長がもたらされることが示されている。したがって、こうした異常なキナーゼ活性は、悪性の組織成長に関連づけられてきた。結果として、こうしたキナーゼの阻害剤は、癌治療方法を提供し得る。成長因子受容体には、たとえば、上皮成長因子受容体（ＥＧＦｒ）、血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦｒ）、ｅｒｂＢ２、ｅｒｂＢ４、ｒｅｔ、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦｒ）、免疫グロブリン様及び上皮成長因子相同ドメインを有するチロシンキナーゼ（ＴＩＥ−２）、インスリン成長因子−Ｉ（ＩＧＦＩ）受容体、マクロファージコロニー刺激因子（ｃｆｍｓ）、ＢＴＫ、ｃｋｉｔ、ｃｍｅｔ、線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）受容体、Ｔｒｋ受容体（ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ及びＴｒｋＣ）、エフリン（ｅｐｈ）受容体ならびにＲＥＴ癌原遺伝子が挙げられる。複数の成長受容体阻害剤が開発中であり、これらには、リガンドアンタゴニスト、抗体、チロシンキナーゼ阻害剤及びアンチセンスオリゴヌクレオチドが挙げられる。成長因子受容体及び成長因子受容体の機能を阻害する薬剤は、たとえばＫａｔｈ，Ｊｏｈｎ  Ｃ．，Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ（２０００）１０（６）：８０３−８１８；Ｓｈａｗｖｅｒ  ｅｔ  ａｌ  ＤＤＴ  Ｖｏｌ  ２，Ｎｏ．２  Ｆｅｂｒｕａｒｙ  １９９７及びＬｏｆｔｓ，Ｆ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ，“Ｇｒｏｗｔｈ  ｆａｃｔｏｒ  ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ  ａｓ  ｔａｒｇｅｔｓ，”  Ｎｅｗ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔａｒｇｅｔｓ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ，ｅｄ．Ｗｏｒｋｍａｎ，Ｐａｕｌ  ａｎｄ  Ｋｅｒｒ，Ｄａｖｉｄ，ＣＲＣ  ｐｒｅｓｓ  １９９４，Ｌｏｎｄｏｎに記載されている。
【０２７４】
成長因子受容体キナーゼではないチロシンキナーゼは、非受容体チロシンキナーゼと呼ばれる。抗癌剤の標的または潜在的な標的である、本発明において有用な非受容体チロシンキナーゼには、ｃＳｒｃ、Ｌｃｋ、Ｆｙｎ、Ｙｅｓ、Ｊａｋ、ｃＡｂｌ、ＦＡＫ（接着斑キナーゼ）、ブルトン型チロシンキナーゼ及びＢｃｒ−Ａｂｌが挙げられる。このような非受容体キナーゼ及び非受容体チロシンキナーゼの機能を阻害する薬剤は、Ｓｉｎｈ，Ｓ．ａｎｄ  Ｃｏｒｅｙ，Ｓ．Ｊ．，（１９９９）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｈｅｍａｔｏｔｈｅｒａｐｙ  ａｎｄ  Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ８（５）：４６５−８０及びＢｏｌｅｎ，Ｊ．Ｂ．，Ｂｒｕｇｇｅ，Ｊ．Ｓ．，（１９９７）Ａｎｎｕａｌ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ．１５：３７１−４０４に記載されている。
【０２７５】
ＳＨ２／ＳＨ３ドメイン遮断剤は、ＰＩ３−Ｋ  ｐ８５サブユニット、Ｓｒｃファミリーキナーゼ、アダプター分子（Ｓｈｃ、Ｃｒｋ、Ｎｃｋ、Ｇｒｂ２）及びＲａｓ−ＧＡＰを含めた種々の酵素またはアダプタータンパク質においてＳＨ２またはＳＨ３ドメイン結合を破壊する薬剤である。抗癌剤の標的としてのＳＨ２／ＳＨ３ドメインは、Ｓｍｉｔｈｇａｌｌ，Ｔ．Ｅ．（１９９５），Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｔｏｘｉｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ．３４（３）１２５−３２で論じられている。
【０２７６】
Ｒａｆキナーゼ（ｒａｆｋ）、分裂促進因子または細胞外調節キナーゼ（ＭＥＫ）及び細胞外調節キナーゼ（ＥＲＫ）の遮断薬を含むＭＡＰキナーゼカスケード遮断薬などのセリン／スレオニンキナーゼの阻害剤、ならびにＰＫＣ（α、β、γ、ε、μ、λ、ι、ζ）の遮断薬を含むプロテインキナーゼＣファミリーメンバー遮断薬。ＩｋＢキナーゼファミリー（ＩＫＫａ、ＩＫＫｂ）、ＰＫＢファミリーキナーゼ、ａｋｔキナーゼファミリーのメンバー及びＴＧＦβ受容体キナーゼ。このようなセリン／スレオニンキナーゼ及びその阻害剤は、Ｙａｍａｍｏｔｏ，Ｔ．，Ｔａｙａ，Ｓ．，Ｋａｉｂｕｃｈｉ，Ｋ．，（１９９９），Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．１２６（５）７９９−８０３；Ｂｒｏｄｔ，Ｐ，Ｓａｍａｎｉ，Ａ．，ａｎｄ  Ｎａｖａｂ，Ｒ．（２０００），  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ，６０．１１０１−１１０７；Ｍａｓｓａｇｕｅ，Ｊ．，Ｗｅｉｓ−Ｇａｒｃｉａ，Ｆ．（１９９６）Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｕｒｖｅｙｓ．２７：４１−６４；Ｐｈｉｌｉｐ，Ｐ．Ａ．，ａｎｄ  Ｈａｒｒｉｓ，Ａ．Ｌ．（１９９５），Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ａｎｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ．７８：３−２７，Ｌａｃｋｅｙ，Ｋ．ｅｔ  ａｌ  Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，（１０），２０００，２２３−２２６、米国特許第６，２６８，３９１号、ならびにＭａｒｔｉｎｅｚ−Ｉａｃａｃｉ，Ｌ．，ｅｔ  ａｌ，Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（２０００），８８（１），４４−５２に記載されている。
【０２７７】
ＰＩ３−キナーゼ、ＡＴＭ、ＤＮＡ−ＰＫ及びＫｕの遮断薬を含めたホスファチジルイノシトール−３キナーゼファミリーのメンバーの阻害剤も本発明で有用である。このようなキナーゼは、Ａｂｒａｈａｍ，Ｒ．Ｔ．（１９９６），Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ．８（３）４１２−８；Ｃａｎｍａｎ，Ｃ．Ｅ．，Ｌｉｍ，Ｄ．Ｓ．（１９９８），Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  １７（２５）３３０１−３３０８；Ｊａｃｋｓｏｎ，Ｓ．Ｐ．（１９９７），Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ．２９（７）：９３５−８及びＺｈｏｎｇ，Ｈ．ｅｔ  ａｌ，Ｃａｎｃｅｒ  ｒｅｓ，（２０００）６０（６），１５４１−１５４５で論じられている。
【０２７８】
ホスホリパーゼＣ遮断薬及びミオイノシトール類似体などのミオイノシトールシグナル伝達阻害剤も本発明で有用である。このようなシグナル阻害剤は、Ｐｏｗｉｓ，Ｇ．，ａｎｄ  Ｋｏｚｉｋｏｗｓｋｉ  Ａ．，（１９９４）Ｎｅｗ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔａｒｇｅｔｓ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ  ｅｄ．，Ｐａｕｌ  Ｗｏｒｋｍａｎ  ａｎｄ  Ｄａｖｉｄ  Ｋｅｒｒ，ＣＲＣ  ｐｒｅｓｓ  １９９４，Ｌｏｎｄｏｎに記載されている。
【０２７９】
別の群のシグナル伝達経路阻害剤は、Ｒａｓ癌遺伝子の阻害剤である。このような阻害剤には、ファルネシルトランスフェラーゼ、ゲラニル−ゲラニルトランスフェラーゼ及びＣＡＡＸプロテアーゼの阻害剤、ならびにアンチセンスオリゴヌクレオチド、リボザイム及び免疫療法が挙げられる。このような阻害剤は、野生型変異体ｒａｓを含有する細胞においてｒａｓ活性化を遮断し、これにより抗増殖薬として作用することが示されている。Ｒａｓ癌遺伝子阻害については、Ｓｃｈａｒｏｖｓｋｙ，Ｏ．Ｇ．，Ｒｏｚａｄｏｓ，Ｖ．Ｒ．，Ｇｅｒｖａｓｏｎｉ，Ｓ．Ｉ．Ｍａｔａｒ，Ｐ．（２０００），Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ．７（４）２９２−８；Ａｓｈｂｙ，Ｍ．Ｎ．（１９９８），Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｌｉｐｉｄｏｌｏｇｙ．９（２）９９−１０２及びＢｉｏＣｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ，（１９８９９）１４２３（３）：１９−３０で論じられている。
【０２８０】
前述したように、受容体キナーゼリガンド結合に対する抗体アンタゴニストも、シグナル伝達阻害剤として機能し得る。この群のシグナル伝達経路阻害剤には、受容体チロシンキナーゼの細胞外リガンド結合ドメインに対するヒト化抗体の使用が挙げられる。たとえば、Ｉｍｃｌｏｎｅ  Ｃ２２５  ＥＧＦＲ特異的抗体（Ｇｒｅｅｎ，Ｍ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ，Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｔｈｅｒａｐｙ  ｆｏｒ  Ｓｏｌｉｄ  Ｔｕｍｏｒｓ，Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｒｅａｔ．Ｒｅｖ．，（２０００），２６（４），２６９−２８６）参照）、Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ（登録商標）ｅｒｂＢ２抗体（Ｔｙｒｏｓｉｎｅ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ  ｉｎ  Ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ：ｅｒｂＢ  Ｆａｍｉｌｙ  Ｒｅｃｅｐｔｏｒ  Ｔｙｒｏｓｉｎｅ  Ｋｉｎａｓｅｓ，Ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，２０００，２（３），１７６−１８３参照）及び２ＣＢ  ＶＥＧＦＲ２特異的抗体（Ｂｒｅｋｋｅｎ，Ｒ．Ａ．ｅｔ  ａｌ，Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ＶＥＧＦＲ２  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｂｙ  ａ  ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉ−ＶＥＧＦ  ａｎｔｉｂｏｄｙ  ｂｌｏｃｋｓ  ｔｕｍｏｒ  ｇｒｏｗｔｈ  ｉｎ  ｍｉｃｅ，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２０００）６０，５１１７−５１２４参照）である。
【０２８１】
抗血管新生薬：非受容体血管新生阻害剤を含めた抗血管新生薬も有用であり得る。血管内皮成長因子の効果を阻害するものなどの抗血管新生薬（たとえば抗血管内皮細胞成長因子抗体ベバシズマブ［Ａｖａｓｔｉｎ（商標）］、及び他の機序によって働く化合物（たとえばリノミド、インテグリンαｖβ３機能の阻害剤、エンドスタチン及びアンギオスタチン）。
【０２８２】
免疫療法薬：免疫療法レジメンで使用される薬剤も、式（Ｉ）の化合物と組み合わせて有用であり得る。たとえば患者の腫瘍細胞の免疫原性を上げるためのエクスビボ及びインビボアプローチを含めた免疫療法アプローチ、たとえばインターロイキン２、インターロイキン４または顆粒球マクロファージコロニー刺激因子などのサイトカインを用いたトランスフェクション、Ｔ細胞アネルギーを低下させるためのアプローチ、サイトカインをトランスフェクトした樹状細胞などのトランスフェクトした免疫細胞を用いるアプローチ、サイトカインで形質移入した腫瘍細胞株を用いるアプローチ、ならびに抗イディオタイプ抗体を用いるアプローチ。
【０２８３】
アポトーシス促進剤：アポトーシス促進レジメンで使用される薬剤（たとえば、ｂｃｌ−２アンチセンスオリゴヌクレオチド）も本発明の組み合わせで使用され得る。
【０２８４】
細胞周期シグナル伝達阻害剤：細胞周期シグナル伝達阻害剤は、細胞周期の制御に関与する分子を阻害する。サイクリン依存性キナーゼ（ＣＤＫ）と呼ばれるプロテインキナーゼのファミリー及びサイクリンと呼ばれるタンパク質のファミリーとのその相互作用は、真核細胞周期の進行を制御する。異なるサイクリン／ＣＤＫ複合体の協調的な活性化及び不活化は、細胞周期の正常な進行のために必要である。複数の細胞周期シグナル伝達阻害剤が開発中である。たとえば、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４及びＣＤＫ６を含めたサイクリン依存性キナーゼならびに同阻害剤の例は、たとえば、Ｒｏｓａｎｉａ  ｅｔ  ａｌ，Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ（２０００）１０（２）：２１５−２３０に記載されている。
【０２８５】
一実施形態において、本発明の組み合わせは、式Ｉの化合物またはその塩もしくは溶媒和物と、抗微小管薬、白金配位錯体、アルキル化剤、抗生物剤、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼＩ阻害剤、ホルモン及びホルモン類似体、シグナル伝達経路阻害剤、非受容体チロシン血管新生阻害剤、免疫療法薬、アポトーシス促進剤ならびに細胞周期シグナル伝達阻害剤から選択される少なくとも１つの抗新生物薬とを含む。
【０２８６】
一実施形態において、本発明の組み合わせは、式Ｉの化合物またはその塩もしくは溶媒和物と、ジテルペノイド及びビンカアルカロイドから選択される抗微小管薬である少なくとも１つの抗新生物薬とを含む。
【０２８７】
さらなる実施形態において、少なくとも１つの抗新生物薬はジテルペノイドである。
【０２８８】
さらなる実施形態において、少なくとも１つの抗新生物薬はビンカアルカロイドである。
【０２８９】
一実施形態において、本発明の組み合わせは、式Ｉの化合物またはその塩もしくは溶媒和物と、白金配位錯体である少なくとも１つの抗新生物薬とを含む。
【０２９０】
さらなる実施形態において、少なくとも１つの抗新生物薬はパクリタキセル、カルボプラチンまたはビノレルビンである。
【０２９１】
さらなる実施形態において、少なくとも１つの抗新生物薬はカルボプラチンである。
【０２９２】
さらなる実施形態において、少なくとも１つの抗新生物薬はビノレルビンである。
【０２９３】
さらなる実施形態において、少なくとも１つの抗新生物薬はパクリタキセルである。
【０２９４】
一実施形態において、本発明の組み合わせは、式Ｉの化合物及びその塩または溶媒和物と、シグナル伝達経路阻害剤である少なくとも１つの抗新生物薬とを含む。
【０２９５】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、成長因子受容体キナーゼＶＥＧＦＲ２、ＴＩＥ２、ＰＤＧＦＲ、ＢＴＫ、ｅｒｂＢ２、ＥＧＦｒ、ＩＧＦＲ−１、ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣまたはｃ−ｆｍｓの阻害剤である。
【０２９６】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、セリン／スレオニンキナーゼｒａｆｋ、ａｋｔまたはＰＫＣ−ζの阻害剤である。
【０２９７】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、キナーゼのｓｒｃファミリーから選択される非受容体チロシンキナーゼの阻害剤である。
【０２９８】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、ｃ−ｓｒｃの阻害剤である。
【０２９９】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、ファルネシルトランスフェラーゼ及びゲラニルゲラニルトランスフェラーゼの阻害剤から選択されるＲａｓ癌遺伝子の阻害剤である。
【０３００】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、ＰＩ３Ｋからなる群から選択されるセリン／スレオニンキナーゼの阻害剤である。
【０３０１】
さらなる実施形態において、シグナル伝達経路阻害剤は、二重ＥＧＦｒ／ｅｒｂＢ２阻害剤、たとえばＮ−｛３−クロロ−４−［（３−フルオロベンジル）オキシ］フェニル｝−６−［５−（｛［２−（メタンスルホニル）エチル］アミノ｝メチル）−２−フリル］−４−キナゾリンアミン（下記の構造）である。
【化２３】
0006720075.tif 000026
【０３０２】
一実施形態において、本発明の組み合わせは、式Ｉの化合物またはその塩もしくは溶媒和物と、細胞周期シグナル伝達阻害剤である少なくとも１つの抗新生物薬とを含む。
【０３０３】
さらなる実施形態において、細胞周期シグナル伝達阻害剤は、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４またはＣＤＫ６の阻害剤である。
【０３０４】
一実施形態において、本発明の方法及び使用における哺乳動物はヒトである。
【０３０５】
記載したように、本発明の組み合わせ及び併用療法の治療的有効量の活性成分（ＰＤ−１アンタゴニストならびに化合物Ａ及び化合物Ｂのうちの１つまたは両方）がヒトに投与される。通常、本発明の投与薬剤の治療的有効量は、多数の因子、たとえば対象の年齢及び体重、治療を要する対象の正確な状態、状態の重症度、製剤の性質ならびに投与経路などに依存する。最終的に、治療的有効量は、主治医の判断に基づく。
【０３０６】
本発明の組み合わせは、既知の手順に従って、有効性、利点及び相乗作用について試験が行われる。好適には、本発明の組み合わせは、以下の組み合わせ細胞増殖アッセイの手順に概ね従って、有効性、利点及び相乗作用について試験が行われる。３８４ウェルプレートに１０％ＦＢＳ及び１％ペニシリン／ストレプトマイシンを添加した各細胞型に適する培地中に５００細胞／ウェルで細胞を播種し、３７℃、５％ＣＯ２にて一晩インキュベートする。細胞を、化合物Ａの希釈物（化合物なしを含む、化合物に応じて１〜２０ｍＭより開始する２倍希釈の２０種の希釈物）により、３８４ウェルプレートの左から右へ格子状に処理し、また化合物Ｂ（化合物なしを含む、化合物に応じて１〜２０ｍＭより開始する２倍希釈の２０種の希釈物）により、３８４ウェルプレートの上から下へ格子状に任意に処理し、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合断片でも処置し、さらに７２時間上述の通りインキュベートする。場合により、化合物を千鳥状に加え、インキュベーション時間を最大７日まで延長してよい。ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（登録商標）試薬を製造業者のプロトコルに従って用いて細胞成長を測定し、０．５秒読み取りの発光モードに設定したＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ  ＥｎＶｉｓｉｏｎ（商標）リーダー上にてシグナルを読み取る。以下に記載する通りにデータを解析する。
【０３０７】
結果は、ｔ＝０の値のパーセンテージとして示し、化合物濃度に対してプロットする。ｔ＝０の値は、１００％に正規化したものであり、化合物の添加時に存在する細胞の数を表す。細胞応答は、各化合物及び／または化合物の組み合わせについて、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｅｘｃｅｌソフトウェア用のＩＤＢＳ  ＸＬｆｉｔプラグインを用いた濃度に対する細胞生存率の４または６パラメータ曲線当てはめを用いて判定し、細胞成長の５０％阻害に要する濃度（ｇＩＣ５０）を決定する。バックグラウンド補正は、細胞を含まないウェルの値を差し引くことで行う。各薬物組み合わせにおいて、組み合わせ指数（ＣＩ）、最高単剤超過（ＥＯＨＳＡ）及びＢｌｉｓｓ超過（ＥＯＢｌｉｓｓ）を、Ｃｈｏｕ  ａｎｄ  Ｔａｌａｌａｙ（１９８４）Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ，２２，３７  ｔｏ  ５５及びＢｅｒｅｎｂａｕｍ，ＭＣ（１９８１）Ａｄｖ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，３５，２６９−３３５に記載のものなどの既知の方法に従って算出する。
【０３０８】
本発明の組み合わせは、癌の治療において有利な治療的有用性を決定するために、上記のアッセイで試験する。
【実施例】
【０３０９】
以下の実施例は例示のみを目的にするものであり、いかなる形でも本発明の範囲を限定することを意図するものではない。
【０３１０】
実施例１−キット組成物
以下の表Ｉ及びＩＩに示す通り、スクロース、微結晶セルロースならびに本発明の組み合わせの化合物Ａ及びＢを、表示の比率で１０％ゼラチン溶液と個別に混合し、顆粒化する。湿った顆粒をふるいにかけ、乾燥させ、デンプン、タルク及びステアリン酸と混合し、次いで、ふるいにかけ、圧縮して錠剤にする。また、表ＩＩＩに記載するＭＫ−３４７５のバイアルもキットに含まれる。
【表３】
0006720075.tif 000027
【表４】
0006720075.tif 000028
表ＩＩＩ
ＭＫ−３４７５は、ヒスチジン緩衝液１０ｍＭ（ｐＨ５．５）中のＭＫ−３４７５  ２５ｍｇ／ｍｌ、スクロース７％（ｗ／ｖ）、ポリソルベート８０  ０．０２％（ｗ／ｖ）からなる液剤として供給され得る。
【０３１１】
実施例２  担腫瘍マウスに対するＰＤ−１アンタゴニスト及びトラメチニブの同時投与の抗腫瘍応答
本実験では、（ｉ）マウスアイソタイプＩｇＧ１のマウス抗マウスＰＤ−１モノクローナル抗体（抗ＰＤ１）を用いた単剤療法、（ｉｉ）トラメチニブを用いた単剤療法、及び（ｉｉｉ）抗ＰＤ１とトラメチニブとを同時投与する併用療法の３つのレジメンのうちの１つを用いた治療に対する担腫瘍マウスの抗腫瘍応答を比較した。マウスアイソタイプＩｇＧ１は、ヒトアイソタイプＩｇＧ４に対応するマウスの類似アイソタイプである。
【０３１２】
ヒト腫瘍細胞または腫瘍移植片は、免疫不全動物中で異種移植片として成長できるが、機能的免疫系を欠くため、免疫療法を試験するには用いることができない。免疫療法または免疫療法と他の薬剤との組み合わせについての有意性のある評価のためには、完全な免疫系を有する動物内で同系腫瘍が成長する同系モデルを使用する必要がある。ＣＴ−２６は、ＢＡＬＢ／ｃマウス系統と同系のマウス結腸直腸腺癌細胞株である。ＣＴ−２６は、分裂促進因子活性化プロテインキナーゼ経路を活性化するＫＲＡＳ変異を保持していることから、トラメチニブ（分裂促進因子活性化プロテインキナーゼの阻害剤）に対する感受性を評価するのに適切なモデルとなる。また、この抗ＰＤ−１治療後の腫瘍の分子プロファイルを解釈することが可能であるため、抗ＰＤ−１抗体の作用機序を評価するための適切なモデル系でもある。
【０３１３】
本研究の担腫瘍マウスは、対数期でサブコンフルエントのＣＴ−２６細胞３×１０５個を７〜８週齢の平均体重２０ｇのメスＢＡＬＢ／ｃマウスの右下背面脇腹に注入することから始めた。これらのマウスの平均腫瘍体積が約１２６立方ミリメートル（図８Ｂの０日と記載した左パネル）に達したら、担腫瘍マウスを１群あたりマウス１２匹からなる４つの治療群、（１）アイソタイプ＋ビヒクル対照群、（２）抗ＰＤ１＋ビヒクル対照、（３）トラメチニブ＋アイソタイプ対照及び（４）抗ＰＤ１＋トラメチニブに無作為に割り付けた。ビヒクル対照は、注入向け等級の水ｐＨ８．０中の０．５％ＨＰＭＣ（ヒドロキシプロピルメチルセルロース、Ｓｉｇｍａ）及び０．２％Ｔｗｅｅｎ８０（Ｓｉｇｍａ）とした。アイソタイプ対照は、アデノウイルスヘキソン２５に特異的なマウスモノクローナル抗体とし、マウスアイソタイプＩｇＧ１のものとした。抗ＰＤ１を治療群２及び４に５日ごとに１０ｍｇ／ｋｇ  ｉ．ｐ．で各５サイクルの間投与した。最初の投薬を図８にて０日と示す。トラメチニブを治療群３及び４に毎日１ｍｇ／ｋｇで２３日間投与した。最初の投薬を図８にて０日と示す。
【０３１４】
驚くべきことに、潜在的なＴ細胞免疫抑制剤であるトラメチニブの投与は、併用治療群における抗ＰＤ１の抗腫瘍作用に拮抗しないようであった。それどころか、図８に示す結果から証明されるように、抗ＰＤ１とトラメチニブの同時投与の平均抗腫瘍応答は、いずれの単剤治療で観察された抗腫瘍応答よりも大きかった（ｐ＜０．００１）。さらに、併用療法では、２３日の治療期間終了時にコホートの１７％（１２匹中２匹）で完全退縮（ＣＲ）（測定可能な腫瘍なし）がもたらされたが、単剤治療群ではＣＲは認められなかった。一元配置ＡＮＯＶＡ／ボンフェローニを用いて研究終了時の平均腫瘍体積を比較すると（図８Ｂ右パネル）、トラメチニブ＋抗ＰＤ１の組み合わせを用いて治療したマウスの腫瘍体積は、トラメチニブ単独で治療したマウスの腫瘍体積よりも有意に小さかった。
【０３１５】
実施例３  ＰＤ−１アンタゴニスト、ＭＥＫ阻害剤及びＢＲＡＦ阻害剤の組み合わせの臨床安全性及び有効性
進行性黒色腫を有する被験者におけるトラメチニブ及びダブラフェニブと組み合わせたＭＫ−３４７５の安全性及び有効性を評価するために第Ｉ／ＩＩ相試験を実施する。本試験は、「医薬品の臨床試験の実施の基準」に則って実施される、進行性または転移性黒色腫を有する被験者における経口用ダブラフェニブ及び／またはトラメチニブと組み合わせた静脈内（ＩＶ）ＭＫ−３４７５の世界的多施設共同第Ｉ／ＩＩ相の３部試験である。
【０３１６】
第１部は、本試験の非無作為化多施設共同非盲検部分であり、従来の３＋３の用量漸増デザインを用いて、ＢＲＡＦ変異陽性（Ｖ６００Ｅ／Ｋ）黒色腫の被検者におけるダブラフェニブ及びトラメチニブと組み合わせたＭＫ−３４７５（ＭＫ＋Ｄ＋Ｔ）の安全性、忍容性及び用量を評価する。第２部は、本試験の非無作為化多施設共同非盲検部分であり、拡大コホートを用いて、（ＭＫ＋Ｄ＋Ｔ）の安全性のさらなる評価と、用量の確認を行う。さらに、第２部では、拡大コホートを用いて、（ＭＫ＋Ｔ）の組み合わせの安全性及び予備的有効性をさらに評価する。第３部は、３つの組み合わせ（ＭＫ＋Ｄ＋Ｔ）対プラセボとＤ＋Ｔの組み合わせ（ＰＢＯ＋Ｄ＋Ｔ）の確定用量の無作為化（１：１）実薬対照多施設共同２群試験である。被験者は、米国東海岸癌臨床試験グループ（ＥＣＯＧ）のパフォーマンススケール（０対１）及び乳酸デヒドロゲナーゼ（ＬＤＨ）レベル（＞１．１×ＵＬＮ対≦１．１×ＵＬＮ）で層化する。本試験のより具体的な概要を下記表に示す。
【表５】
0006720075.tif 000029
0006720075.tif 000030
【０３１７】
以下の表に配列表の配列に関する概略を記す。
【表６】
0006720075.tif 000031
【０３１８】
本発明の好ましい実施形態を上記に例示したが、本発明が本明細書に開示した明確な説明に限定されないこと、及び以下の特許請求の範囲内に該当するすべての変更に対する権利が留保されることは理解されるべきである。
【図１】
0006720075.tif 000034
【図２】
0006720075.tif 000035
【図３】
0006720075.tif 000036
【図４】
0006720075.tif 000037
【図５Ａ】
0006720075.tif 000038
【図５Ｂ】
0006720075.tif 000039
【図６】
0006720075.tif 000040
【図７】
0006720075.tif 000041
【図８Ａ】
0006720075.tif 000042
【図８Ｂ】
0006720075.tif 000043
【配列表】
0006720075000001.app