(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記熱検知部に５０度を超える温度が作用されることで、前記目覚まし機能に関する状態が変化することを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項２】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体に、前記目覚まし時計本体から突出した熱受け板を設け、前記熱受け板に前記熱源が作用されることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項３】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体にヒートシンクを設け、前記ヒートシンクに前記熱源が作用されることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項４】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体に凹部が設けられ、前記凹部に前記熱源が作用されることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項５】
前記凹部に、熱反射部材が設けられることを特徴とする、請求項４に記載の目覚まし時計。
【請求項６】
前記凹部はパラボラ状であり、前記熱検知部は前記パラボラ状の焦点の位置に設けられることを特徴とする、請求項４又は５に記載の目覚まし時計。
【請求項７】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体に熱風が通過する流路を設け、
前記熱検知部は、前記流路の途中に設けられ、前記流路に前記熱源からの熱風が通過することで熱を検知することを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項８】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記熱源はドライヤーであり、前記目覚まし時計本体に前記ドライヤーの口を合わせられる形状の口が設けられていることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項９】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体と前記熱検知部との間に遮蔽板を設けたことを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項１０】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記熱検知部は、前記目覚まし時計本体に設けられたカバーの内側に備えられることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項１１】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体に、前記熱源を載置できる載置部を設けたことを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項１２】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化することは、
警報を解除する、スヌーズ状態が解除される、ロックされた状態が解除される、警報がセットされていない状態に戻る、警報の刺激が弱まる、スヌーズ状態になる、電源が落ちる、別の日の警報が設定されることのいずれかであることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項１３】
使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、
目覚まし時計本体と、
前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、
を備え、
熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するように構成され、
前記熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化する第１モードと、
前記目覚まし時計本体の機能により目覚まし機能に関する状態が変化する第２モードと、
を切り替えられることを特徴とする、目覚まし時計。
【請求項１４】
前記熱検知部は、前記目覚まし時計本体から離れた位置に設けられていることを特徴とする、請求項１〜１３のいずれかに記載の目覚まし時計。
【請求項１５】
前記熱検知部が、前記目覚まし時計本体から分離し、無線通信を行うことを特徴とする、請求項１〜１４のいずれかに記載の目覚まし時計。
【請求項１６】
前記熱検知部は、非接触型センサーであることを特徴とする、請求項１〜１５のいずれかに記載の目覚まし時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、目覚まし時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
朝起きることに苦労している人は多い。従来、目覚まし時計にはさまざまな工夫が行われている。例えば、目覚まし時計のアラームを止める際に工夫が施されているものがある。例えば、アラームを止める際に特殊な動作を行わなければならず、その動作によって目覚めを良くするものである（例えば、特許文献１参照）。また、アラーム以外の特殊な方式を採用するものもある。例えば、設定した時間になると覚醒作用のある薬剤が放出される目覚まし時計が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−１６６６６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記従来の目覚まし時計には、いずれも改善の余地があった。すなわち、アラームを止める際に特殊な動作を行う目覚まし時計では、半覚醒状態で特殊な手続きを行う必要があるため、思わぬ怪我や物の破損など安全性に問題があった。また、覚醒作用のある薬剤が放出される目覚まし時計では、薬剤にコストが掛かるという問題があった。
【０００５】
そこで本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、安全かつコストを掛けずに覚醒効果を高めることの可能な、新規かつ改良された目覚まし時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明によれば、使用者の覚醒を促す目覚まし機能を有する目覚まし時計であって、目覚まし時計本体と、前記目覚まし時計本体と一体に又は別体に設けられ、熱を検知する熱検知部と、を備え、熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化することを特徴とする、目覚まし時計が提供される。
【０００７】
かかる構成によれば、目覚まし機能に関する状態を変化させる（例えば、警報を解除する）ためには、目覚まし時計の熱検知部に熱を検知させる必要がある。目覚まし時計の熱検知部に熱を検知させるためには、熱源（熱発生源）があるところ（例えば、熱源がドライヤーである場合、ドライヤーが置いてある場所）に目覚まし時計を持って移動しなければならない。この一連の動作によって効果的に目覚めることができる。そして、移動する動作は通常の日常動作の一部であり安全である。また、熱はコストがほぼ掛からない。このようにして、安全かつコストを掛けずに覚醒効果を高めることが可能である。
【０００８】
本発明は様々な応用が可能である。以下の応用例は適宜組み合わせることが可能である。
前記熱検知部に５０度を超える温度が作用されることで、前記目覚まし機能に関する状態が変化するようにしてもよい。通常の環境では５０度を超える温度にならないので、誤作動を防止することができる。
【０００９】
また、前記目覚まし時計本体に、前記目覚まし時計本体から突出した熱受け板を設け、前記熱受け板に前記熱源が作用されるようにしてもよい。かかる構成によれば、目覚まし時計本体から突出した熱受け板を設けたことによって、熱を素早く感知することができる。また、使用者が熱源を作用させるための目印としての効果もある。さらに、目覚まし時計本体に熱が作用しにくくなり、目覚まし時計本体を熱から守ることができる。
【００１０】
また、前記目覚まし時計本体にヒートシンクを設け、前記ヒートシンクに前記熱源が作用されるようにしてもよい。かかる構成によれば、ヒートシンクを設けたことで、熱を集めやすい。また、ヒートシンクが作用するためには、積極的な熱量の変化が必要であるため、適切な熱源がない場合や、熱変化に速度がない熱源を用いる場合などには、誤作動が生じにくい。
【００１１】
また、前記目覚まし時計本体に凹部が設けられ、前記凹部に前記熱源が作用されるようにしてもよい。かかる構成によれば、凹部がドライヤーの風などの熱源からの熱を逃さず効率よく熱検知部に伝えることができる。また、目覚まし時計本体に無用な熱が伝わるのをできるだけ防ぎ熱から守ることができる。
【００１２】
また、前記凹部に、熱反射部材が設けられるようにしてもよい。かかる構成によれば、熱反射部材によって、分散した熱エネルギーを輻射熱として放射し熱検知部に集めることができる。また、目覚まし時計本体に熱を伝えにくくし熱から守ることができる。
【００１３】
前記凹部はパラボラ状であり、前記熱検知部は前記パラボラ状の焦点の位置に設けられるようにしてもよい。かかる構成によれば、パラボラ状の凹部が効率よく熱を反射し熱検知部に集めることができ、エネルギーを輻射熱として熱検知部に集めることができる。特に、熱源として光・太陽光を用いる場合に適している。
【００１４】
また、前記目覚まし時計本体に熱風が通過する流路を設け、前記熱検知部は、前記流路の途中に設けられ、前記流路に前記熱源からの熱風が通過することで熱を検知するようにしてもよい。かかる構成によれば、熱検知部を流路の途中に設けることで、熱検知部が表面に出ている場合よりも熱検知部を保護することができる。
【００１５】
また、前記熱源はドライヤーであり、前記目覚まし時計本体に前記ドライヤーの口を合わせられる形状の口が設けられていてもよい。かかる構成によれば、目覚まし時計本体にドライヤーの口を合わせることで風を逃がすことなく集めることができる。
【００１６】
前記目覚まし時計本体と前記熱検知部との間に遮蔽板を設けるようにしてもよい。かかる構成によれば、目覚まし時計本体と熱検知部との間に遮蔽板が配されたことにより、目覚まし時計本体への熱の影響を少なくすることが可能である。
【００１７】
前記熱検知部は、前記目覚まし時計本体に設けられたカバーの内側に備えられるようにしてもよい。かかる構成によれば、熱変化が調節されある一定以上の熱量でなければ、目覚まし機能に関する状態が変化しない。又は装置全体を温度変化させないと目覚まし機能に関する状態が変化しない。これによって誤作動防止の効果がある。
【００１８】
前記目覚まし時計本体に、前記熱源を載置できる載置部を設けるようにしてもよい。かかる構成によれば、載置部に載置することができる熱源（例えば、温水）を用いる場合に適している。この場合、載置部を防水性の素材で構成したり、防水加工を施したりすることが好ましい。
【００１９】
また、前記熱検知部が、目覚まし時計本体から離れた位置に設けられているようにしてもよい。かかる構成によれば、熱検知部に熱を作用させる際に、目覚まし時計本体に熱が影響しにくい。
【００２０】
また、前記熱検知部が、目覚まし時計本体から分離し、無線通信を行うようにしてもよい。かかる構成によれば、目覚まし機能の作用を解除する際に、熱検知部だけを持ち運べばよく使い勝手がよい。また、目覚まし時計本体が熱の影響を受けない。
【００２１】
前記熱検知部は、非接触型センサーであってもよい。かかる構成によれば、幅広い熱源を利用することができる。なお、本発明において熱源を熱検知部に作用させるとは、熱検知部を熱源に近づけるような行為も含まれる。熱検知部を非接触センサーにしたときには、幅広い熱源に対して熱検知部を近づけて熱を検知させることができる。
【００２２】
なお、目覚まし機能（覚醒機能）としては、警報（アラーム）が一般的であるが、その他にも光や振動などであってもよい。また、目覚まし機能の作用をいったん解除するいわゆるスヌーズの機能を有していてもよい。スヌーズとは、目覚まし時計が最初に鳴りはじめてから一定時間ごとに何度も鳴らす機能のことで、二度寝を防止するための機能である。本発明においても、熱検知部に熱を検知させることで、様々な目覚まし機能に関する状態を変化させるようにしてもよい。例えば、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化することは、警報（アラーム）を解除する、スヌーズ状態が解除される、操作を受け付けないロック状態が解除される（操作を受け付けるようになる。）、警報がセットされていない状態に戻る（例えば、警報をセットする前の状態に戻る）、警報（アラーム）の刺激が弱まる、スヌーズ状態になる、電源が落ちる、別の日（翌日・次の平日など）の警報が（自動で）設定されることのいずれかであってもよい。
【００２３】
また、前記熱源を前記熱検知部に作用させることで、前記目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化する第１モードと、前記目覚まし時計本体の機能により目覚まし機能に関する状態が変化する第２モードと、を切り替えられるようにしてもよい。かかる構成によれば、周囲に熱源がない場所で寝るときなど状況に応じてモードを使い分けることができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、安全かつコストを掛けずに覚醒効果を高めることの可能な目覚まし時計を提供することができる。本発明のその他の効果については、後述する発明を実施するための形態においても説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】第１の実施形態にかかる目覚まし時計１００を示す図であり、（ａ）は外観を示す斜視図であり、（ｂ）は機能を示すブロック図である。
【図２】第２の実施形態にかかる目覚まし時計２００を示す図である。
【図３】第３の実施形態にかかる目覚まし時計３００を示す図である。
【図４】第４の実施形態にかかる目覚まし時計４００を示す図である。
【図５】第５の実施形態にかかる目覚まし時計５００を示す図である。
【図６】第６の実施形態にかかる目覚まし時計６００を示す図である。
【図７】第７の実施形態にかかる目覚まし時計７００を示す図である。
【図８】第８の実施形態にかかる目覚まし時計８００を示す図である。
【図９】第９の実施形態にかかる目覚まし時計９００を示す図である。
【図１０】第１０の実施形態にかかる目覚まし時計１０００を示す図である。
【図１１】第１１の実施形態にかかる目覚まし時計１１００を示す図である。
【図１２】第１２の実施形態にかかる目覚まし時計１２００を示す図である。
【図１３】第１３の実施形態にかかる目覚まし時計１３００を示す図である。
【図１４】第１４の実施形態にかかる目覚まし時計１４００を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００２７】
（第１の実施形態）
第１の実施形態に係る目覚まし時計１００について、図１を参照しながら説明する。図１は、本実施形態にかかる目覚まし時計１００を示す図である。目覚まし時計１００は、使用者の覚醒を促す目覚まし機能として警報を鳴らす警報機能を有するものであって、図１に示したように、目覚まし時計本体１１０と、熱検知部１２０と、警報解除部１３０と、を主に備えて構成される。以下、各構成要素について順に説明する。
【００２８】
（目覚まし時計本体１１０）
目覚まし時計本体１１０は、以下で特に言及しない限り、一般的な目覚まし時計と同様の機能を有する。目覚まし時計本体１１０は、図１に示したように、一般的な目覚まし時計と同様に、時刻や日時を表示する時刻表示部、警報を発する機能部、目覚まし機能を作動させる各種スイッチ、電源部などを有する。大きさや材質なども一般的な目覚まし時計と同様に構成することができる。目覚まし時計本体１１０についてはこれ以上の詳細な説明を省略することとし、以下、本実施形態に特徴的な構成である熱検知部１２０と警報解除部１３０について詳細に説明する。
【００２９】
（熱検知部１２０）
熱検知部１２０は、熱を検知するための機能部である。本実施形態の熱検知部１２０は、図１（ａ）に示したように、目覚まし時計本体１１０と一体に設けられている。そして、図１（ｂ）に示したように、熱検知部１２０が熱を検知した際には、熱検知部１２０は後述する警報解除部１３０に警報解除信号Ｓを送る。
【００３０】
熱検知部１２０は、熱を検知するためのセンサーにより構成される。センサー自体は熱を検知可能な一般的なセンサーを採用することができる。例えば、単に温度を検知するセンサーを用いてもよく、その他、温度の変化速度を検知するセンサー、与えられた総熱量を検知するセンサー、単位時間あたりに与えられた熱量を検知するセンサー、温度がある一定の時間持続したかどうかを検知するセンサーなどを用いることもできる。本明細書ではこれらをまとめて単に「熱を検知」という。
【００３１】
（警報解除部１３０）
警報解除部１３０は、目覚まし時計本体１１０の警報状態を解除する機能部である。警報解除部１３０は、警報が鳴っている警報状態で熱検知部１２０が熱を検知したときに警報状態を解除する。すなわち、警報解除部１３０は、熱検知部１２０が熱（例えば、５０度を超える熱）を検知したときに、熱検知部１２０からの警報解除信号Ｓが送られる。警報解除部１３０は警報解除信号Ｓを受けて、警報を解除する。警報を解除する動作自体は、一般的な目覚まし時計の機能と同様に構成することができる。なお、警報解除部１３０と目覚まし時計本体１１０とを区別して説明したが、警報解除部１３０は、目覚まし時計本体１１０の機能の一部であってもよい。
【００３２】
以上、目覚まし時計１００の構成について説明した。次に、目覚まし時計１００の操作方法について説明する。
【００３３】
使用者は就寝時に起床したい時刻をセットする。目覚まし時計本体１１０を用いて警報を鳴らす時刻をセットする。セットした時刻になると目覚まし時計本体１１０は警報を鳴らす。
【００３４】
使用者が目覚まし時計本体１１０の警報状態を解除するためには、熱検知部１２０に熱を検知させる必要がある。そこで使用者は、熱を使える場所、例えば、ドライヤーが置いてある場所に目覚まし時計１００を持っていく。使用者はドライヤーを操作して熱検知部１２０に熱（例えば、５０度を超える熱）を作用させる。熱検知部１２０は熱を検知し、熱検知部１２０から警報解除部１３０に警報解除信号Ｓが送られる。警報解除部１３０は、警報解除信号Ｓを受けて、警報を解除する。
【００３５】
使用者は警報状態を解除するためにこのような一連の動作を行う必要がある。このようにして、使用者は確実に目覚めることができる。
【００３６】
（第１の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、目覚まし機能の作用を解除するためには、目覚まし時計１００の熱検知部１２０に熱を検知させる必要がある。目覚まし時計１００の熱検知部１２０に熱を検知させるためには、熱源があるところ（例えば、ドライヤーが置いてある場所）に目覚まし時計を持って移動しなければならない。この一連の動作によって効果的に目覚めることができる。そして、移動する動作は通常の日常動作の一部であり安全である。また、熱はコストがほぼ掛からない。このようにして、安全かつコストを掛けずに覚醒効果を高めることが可能である。
【００３７】
また、熱検知部１２０に５０度を超える温度が作用されることで、目覚まし機能に関する状態が変化するようにした。通常の環境では５０度を超える温度にならないので、誤作動を防止することができる。
【００３８】
以下では、上記第１の実施形態を応用した他の実施形態について説明する。以下の実施形態では、上記第１の実施形態と異なる点を中心に説明することとし、上記第１の実施形態と同様の点については、重複説明を省略することがある。
【００３９】
（第２の実施形態）
第２の実施形態に係る目覚まし時計２００について、図２を参照しながら説明する。図２は、目覚まし時計２００を示す図である。目覚まし時計２００は、図２に示したように、目覚まし時計本体２１０と、熱検知部２２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体２１０、熱検知部２２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００４０】
目覚まし時計２００は、目覚まし時計本体２１０から突出した熱受け板２１２を設けたことを特徴とする。熱受け板２１２は熱伝導率の良い素材を用いることができる。そして、この熱受け板２１２に熱風などの熱源が作用される。熱検知部２２０は、熱受け板２１２と熱的に連結した位置に設けられている。なお、熱受け板２１２自体が熱検知部２２０として機能してもよい。その他の点については、上記第１の実施形態と同様である。
【００４１】
（第２の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、目覚まし時計本体２１０から突出した熱受け板２１２を設けたことによって、熱を素早く感知することができる。また、使用者が熱源を作用させるための目印としての効果もある。さらに、目覚まし時計本体２１０に熱が作用しにくくなり、目覚まし時計本体２１０を熱から守ることができる。
【００４２】
（第３の実施形態）
第３の実施形態に係る目覚まし時計３００について、図３を参照しながら説明する。図３は、目覚まし時計３００を示す図である。目覚まし時計３００は、図３に示したように、目覚まし時計本体３１０と、熱検知部３２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体３１０、熱検知部３２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００４３】
目覚まし時計３００は、目覚まし時計本体３１０にヒートシンク３１２を設けたことを特徴とする。ヒートシンク（放熱・吸熱を目的として機械の構造の一部をなす部品）など現在知られている熱に関係する部品を適宜用いることができる。そして、このヒートシンク３１２に熱源が作用される。熱検知部３２０は、このヒートシンク３１２と熱的に連結した位置に設けられている。その他の点については、上記第１の実施形態と同様である。
【００４４】
（第３の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、ヒートシンク３１２を設けたことで、熱を集めやすい。また、ヒートシンク３１２が作用するためには、積極的な熱量の変化が必要であるため、適切な熱源がない場合や、熱変化に速度がない熱源を用いる場合などには、誤作動が生じにくい。
【００４５】
（第４の実施形態）
第４の実施形態に係る目覚まし時計４００について、図４を参照しながら説明する。図４は、目覚まし時計４００を示す図である。目覚まし時計４００は、図４に示したように、目覚まし時計本体４１０と、熱検知部４２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体４１０、熱検知部４２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００４６】
目覚まし時計４００は、目覚まし時計本体４１０に凹部４１０ａが設けられ、凹部４１０ａに熱源が作用されることを特徴とする。熱検知部４２０は凹部４１０ａに作用された熱による温度変化が検知しやすい場所に配されている。その他の点については、上記第１の実施形態と同様である。
【００４７】
（第４の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、凹部４１０ａがドライヤーの風などの熱源からの熱を逃さず効率よく熱検知部４２０に伝えることができる。また、目覚まし時計本体４１０に無用な熱が伝わるのをできるだけ防ぎ熱から守ることができる。
【００４８】
（第５の実施形態）
第５の実施形態に係る目覚まし時計５００について、図５を参照しながら説明する。図５は、目覚まし時計５００を示す図である。目覚まし時計５００は、図５に示したように、目覚まし時計本体５１０と、熱検知部５２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体５１０、熱検知部５２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００４９】
目覚まし時計５００は、目覚まし時計本体５１０に凹部５１０ａが設けられ、凹部５１０ａに、熱反射部材が設けられることを特徴とする。熱検知部５２０は、最も熱変化が検知しやすい場所として、凹部５１０ａの底部に配されている。凹部５１０ａは傾斜面又は段々に形成されており、凹部５１０ａの熱反射部材によって熱を反射し熱検知部５２０に集めることができる。熱反射部材の材質は断熱材であったり、凹部５１０ａ内に真空構造を持っていて断熱効果があったり、熱を吸収しやすい金属であったり、輻射熱増加のため黒色など色彩の工夫があってもよい。その他の点については、上記第１の実施形態と同様である。
【００５０】
（第５の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、熱反射部材によって、分散した熱エネルギーを輻射熱として放射し熱検知部５２０に集めることができる。また、目覚まし時計本体５１０に熱を伝えにくくし熱から守ることができる。
【００５１】
（第６の実施形態）
第６の実施形態に係る目覚まし時計６００について、図６を参照しながら説明する。図６は、目覚まし時計６００を示す図である。目覚まし時計６００は、図６に示したように、目覚まし時計本体６１０と、熱検知部６２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体６１０、熱検知部６２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００５２】
目覚まし時計６００は、目覚まし時計本体６１０にパラボラ状の凹部６１０ａが設けられ、熱検知部６２０はパラボラ状の焦点の位置に設けられることを特徴とする。焦点は、温度変化しやすい場所など最も都合の良い場所である。パラボラ状の板は適した素材が使われるほか、断熱材、真空構造、鏡、黒く塗られているなどの工夫がされていてもよい。光など温度変化要因が反射している。
【００５３】
（第６の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、パラボラ状の凹部６１０ａが効率よく熱を反射し熱検知部に集めることができ、エネルギーを輻射熱として熱検知部６２０に集めることができる。特に、熱源として光・太陽光を用いる場合に適している。
【００５４】
（第７の実施形態）
第７の実施形態に係る目覚まし時計７００について、図７を参照しながら説明する。図７は、目覚まし時計７００を示す図である。目覚まし時計７００は、図７に示したように、目覚まし時計本体７１０と、熱検知部７２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体７１０、熱検知部７２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００５５】
目覚まし時計７００は、目覚まし時計本体７１０に熱風が通過する流路７４０が設けられている。流路７４０は、目覚まし時計７００の筐体を上下方向から貫通する穴であり、流路の口７４０ａ、７４０ｂが広く構成されている。この流路７４０の途中には、熱検知部７２０が設けられている。なお、流路の口の少なくとも一方のみが広く構成されているようにしてもよい。
【００５６】
（第７の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、流路７４０により貫通構造があることによって熱効率が良くなる。すなわち、貫通構造があると温度の高い風が入り口から入り続けることができ、風が衝突しないため、効率よく熱検知部７２０を作動させることができる。また、流路の口７４０ａ、７４０ｂが広いことで、熱を効率よく集められる。また、熱検知部７２０が配されている部分が口７４０ａ、７４０ｂに比べ狭くなっていることによって、狭い部分の流体の速度が上がり、単位時間当たりに熱検知部７２０に衝突する熱源の粒子数が増加するため、効率よく温度変化がもたらされる。また、目覚まし時計本体７１０に熱が伝わりにくい。なお、熱検知部７２０を指で触れられない位置に設けるようにすれば、熱検知部７２０を保護することができる。
【００５７】
（第８の実施形態）
第８の実施形態に係る目覚まし時計８００について、図８を参照しながら説明する。図８は、目覚まし時計８００を示す図である。目覚まし時計８００は、図８に示したように、目覚まし時計本体８１０と、熱検知部８２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体８１０、熱検知部８２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００５８】
本実施形態では、熱源としてドライヤーを用いる。そして、目覚まし時計８００は、図８に示したように、目覚まし時計本体８１０にドライヤーＤの口を合わせられる形状（漏斗状）の口８１０ａが設けられていることを特徴とする。ドライヤーＤをこの口８１０ａを合わせることで風を逃がすことなく集めることができる。なお、熱検知部８２０がある部分は口８１０ａよりも狭くなっていてもよい。その他の点については、上記第１の実施形態と同様である。
【００５９】
（第８の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、目覚まし時計本体８１０にドライヤーＤの口を合わせることで風を逃がすことなく集めることができる。
【００６０】
（第９の実施形態）
第９の実施形態に係る目覚まし時計９００について、図９を参照しながら説明する。図９は、目覚まし時計９００を示す図である。目覚まし時計９００は、図９に示したように、目覚まし時計本体９１０と、熱検知部９２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体９１０、熱検知部９２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００６１】
目覚まし時計９００は、目覚まし時計本体９１０と熱検知部９２０との間に遮蔽板９４０を設けたことを特徴とする。遮蔽板９４０は断熱材であったり、真空構造を有していたりして熱を伝えない工夫がされていてもよい。
【００６２】
（第９の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、目覚まし時計本体９１０と熱検知部９２０との間に遮蔽板９４０が配されたことにより、目覚まし時計本体９１０への熱の影響を少なくすることが可能である。
【００６３】
（第１０の実施形態）
第１０の実施形態に係る目覚まし時計１０００について、図１０を参照しながら説明する。図１０は、目覚まし時計１０００を示す図である。目覚まし時計１０００は、図１０に示したように、目覚まし時計本体１０１０と、熱検知部１０２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体１０１０、熱検知部１０２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００６４】
本実施形態において熱検知部１０２０は、図１０に示したように、目覚まし時計本体１０１０に設けられている。目覚まし時計本体１０１０には、これの一部を覆うカバー部１０４０が設けられている。熱検知部１０２０は、目覚まし時計本体１０１０にカバー部１０４０を設けると、カバー部１０４０によって覆われるようになっている。目覚まし時計本体１０１０は、断熱材、真空構造などで覆われており、熱から守られている。なお、熱検知部１０２０をカバー部１０４０に内蔵してもよい。
【００６５】
（第１０の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、熱変化が調節されある一定以上の熱量でなければ警報を解除できない。又は装置全体を温度変化させないと警報を解除できない。これによって誤作動防止の効果がある。
【００６６】
（第１１の実施形態）
第１１の実施形態に係る目覚まし時計１１００について、図１１を参照しながら説明する。図１１は、目覚まし時計１１００を示す図である。目覚まし時計１１００は、図１１に示したように、目覚まし時計本体１１１０と、図示しない熱検知部と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体１１１０、熱検知部及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００６７】
目覚まし時計１１００は、目覚まし時計本体１１１０に、熱源を載置できる載置部１１１０ａを設けたことを特徴とする。載置部１１１０ａの温度変化を熱検知部が検知する。本実施形態では、熱源として温水を用いることができる。この場合、目覚まし時計本体１１１０は防水加工がされていてもよい。載置部１１１０ａは、防水性の素材で構成したり、防水加工が施されていたり、熱伝導率の良い金属などで構成することができる。載置部１１１０ａには注ぎ口が付いており、水をこぼさず捨てたり、植物への水やりなど再利用したりすることもできる。
【００６８】
（第１１の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、熱源として温水を用いる場合に適している。
【００６９】
（第１２の実施形態）
第１２の実施形態に係る目覚まし時計１２００について、図１２を参照しながら説明する。図１２は、目覚まし時計１２００を示す図である。目覚まし時計１２００は、図１２に示したように、目覚まし時計本体１２１０と、熱検知部１２２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体１２１０、熱検知部１２２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００７０】
目覚まし時計１２００は、図１２に示したように、熱検知部１２２０が目覚まし時計本体１２１０から離れた位置に設けられている。熱検知部１２２０は、アンテナ状の形状をしており、回転及び伸縮可能である。このため、目覚まし機能を解除するときには、熱検知部１２２０を目覚まし時計本体１２１０から離間させて熱を作用させることができる。また、目覚まし機能を使用していないときには、熱検知部１２２０を縮めて目覚まし時計本体１２１０に近づけることによって、コンパクトに収納することができる。
【００７１】
（第１２の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、熱検知部１２２０に熱を作用させる際に、目覚まし時計本体１２１０に熱が影響しにくい。
【００７２】
（第１３の実施形態）
第１３の実施形態に係る目覚まし時計１３００について、図１３を参照しながら説明する。図１３は、目覚まし時計１３００を示す図である。目覚まし時計１３００は、図１３に示したように、目覚まし時計本体１３１０と、熱検知部１３２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体１３１０、熱検知部１３２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００７３】
目覚まし時計１３００は、図１３に示したように、熱検知部１３２０が、目覚まし時計本体１３１０から分離し、無線通信を行うように構成されている。目覚まし時計本体１３１０には、前面に時刻表示部が設けられる。目覚まし機能を解除するときには、目覚まし時計本体１３１０から熱検知部１３２０を分離して、熱検知部１３２０に熱を作用させる。すると、熱検知部１３２０から目覚まし時計本体１３１０に目覚まし機能を解除する警報解除信号が無線で送信され、目覚まし機能が解除される。
【００７４】
（第１３の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、目覚まし機能の作用を解除する際に、熱検知部１３２０だけを持ち運べばよく使い勝手がよい。また、目覚まし時計本体１３１０が熱の影響を受けない。
【００７５】
（第１４の実施形態）
第１４の実施形態に係る目覚まし時計１４００について、図１４を参照しながら説明する。図１４は、目覚まし時計１４００を示す図である。目覚まし時計１４００は、図１４に示したように、目覚まし時計本体１４１０と、熱検知部１４２０と、図示しない警報解除部と、を主に備えて構成される。目覚まし時計本体１４１０、熱検知部１４２０及び警報解除部は、以下に説明する点以外は、上記第１の実施形態（図１）の目覚まし時計本体１１０、熱検知部１２０及び警報解除部１３０と同様に構成することができる。
【００７６】
本実施形態の熱検知部１４２０は、非接触型センサーであることを特徴とする。上記実施形態では、主に熱検知部に熱源を作用させる形態を説明した。本実施形態では、非接触型センサーである熱検知部１４２０を熱源に近づけることを特徴とする。熱検知部１４２０に熱源が直接作用しないため、目覚まし時計本体１４１０を熱から守れる。また、ガスコンロの炎など幅広い熱源に対応できる。危険であって使えない熱源も使える。高温すぎて通常のセンサーが壊れてしまうような熱源でも使えるなどといった利点がある。
【００７７】
（第１４の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態によれば、幅広い熱源を利用することができる。
【００７８】
以下、上記実施形態の応用例について説明する。以下の応用例は、上記実施形態のいずれにも適用することができる。
【００７９】
（応用例１）
使用時の状況に応じてモードチェンジできるようにしてもよい。すなわち、第１モードは熱目覚ましモードとして、熱源を熱検知部に作用させることで、目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化するモードである。また、第２モードは通常目覚ましモードとして、目覚まし時計本体の機能により目覚まし機能に関する状態が変化するモードである。これら第１、第２モードを切り替えられるようにしてもよい。使用時に周囲に熱源がないときなど状況に応じてモードを使い分けることができる。
【００８０】
ただし、このモードチェンジは目覚まし時以外にモード切り替えを行うことが前提となる。目覚まし時に簡単にモードを切り替えられると効果が薄れるからである。そこで例えば、モードを変えるためには所定の難易度の高い動作を要するようにし、目覚まし時にモードチェンジ動作を試みようとすると、その動作自体で目覚められるようにしてもよい。例えば、モードチェンジのためのスイッチを、ドライバーを用いて蓋を開けないと操作できない位置に設けてもよい。また、回路やプログラムなどによってモードチェンジを目覚まし時以外のときにしか行えないようにしてもよい。
【００８１】
（応用例２）
目覚まし時計本体に取っ手を設けてもよい。目覚まし時計本体に取っ手を設けることによって、熱源がある位置までの持ち運びに便利である。また、取っ手によって目覚まし時計を熱源の近くに掛けておくこともできる。取っ手は目覚まし時計本体に対して起立させたり伏せたりするようにしてもよい。
【００８２】
（応用例３）
目覚まし時計本体に電池を収納する電池ボックスを設け、電池ボックスの蓋をドライバーなどの工具を用いて開閉する構成としてもよい。電池を取り外して目覚まし機能を解除することが容易にはできなくなるため、上記実施形態の効果を得やすくなる。
【００８３】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例又は修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【００８４】
例えば、上記実施形態では、熱源の例として、ドライヤーや温水などを例に挙げて説明したが、本発明はこれに限定されず、任意の熱源を使用することができる。また、熱源として５０度を超える熱源を例に挙げて説明したが、本発明はこれに限定されず、任意の温度に設定することができる。ただし、あまり低い温度に設定してしまうと誤作動の原因になることから、５０度を超える熱であることが好ましい。熱検知部が警報解除信号を送る際の温度を使用者が設定できるようにするための温度設定部を備えるようにしてもよい。
【００８５】
また、上記実施形態では、目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化することの一例として、警報を解除する警報解除部１３０を例に挙げて説明したが、本発明はこれに限定されない。目覚まし時計本体の目覚まし機能に関する状態が変化すれば、任意の状態変化であってよい。例えば、スヌーズ状態が解除される、ロックされた状態が解除される、警報がセットされていない状態に戻る（例えば、警報をセットする前の状態に戻る）、警報の刺激が弱まる、スヌーズ状態になる、電源が落ちる、別の日（翌日・次の平日など）の警報が自動で設定されるなど、あるいはこれらの組み合わせなど任意の状態変化であってよい。
【００８６】
上記実施形態、応用例、変形例は、任意に組み合わせて実施することができる。
【符号の説明】
【００８７】
１００、２００、・・・、１４００  目覚まし時計
１１０、２１０、・・・、１４１０  目覚まし時計本体
１２０、２２０、・・・、１４２０  熱検知部
１３０  警報解除部
２１２  熱受け板
３１２  ヒートシンク
４１０ａ、５１０ａ、６１０ａ  凹部
７４０  流路
７４０ａ、７４０ｂ  流路の口
８１０ａ  ドライヤーの口
９４０  遮蔽板
１０４０  カバー部
１１１０ａ  載置部
【要約】
【課題】安全かつコストを掛けずに覚醒効果を高める目覚まし時計を提供する。
【解決手段】目覚まし時計１００は、目覚まし時計本体１１０と、熱を検知する熱検知部１２０と、目覚まし機能が作用している状態で熱検知部１２０が熱を検知したときに目覚まし機能の作用を解除する警報解除部１３０とを備える。目覚まし機能の作用を解除するためには、熱検知部１２０に熱を検知させる必要がある。熱検知部１２０に熱を検知させるためには、熱源が使えるところ（例えば、ドライヤーが置いてある場所）に目覚まし時計を持って移動しなければならない。この一連の動作によって効果的に目覚めることができる。そして、移動する動作は通常の日常動作の一部であり安全である。また、熱はコストがほぼ掛からない。このようにして、安全かつコストを掛けずに覚醒効果を高めることが可能である。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
0006703174.tif 000012
【図１２】
0006703174.tif 000013
【図１３】
0006703174.tif 000014
【図１４】
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