(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
側面部を有する筒状の嵌合部を備えるプラグと接続可能なソケットであって、
前記嵌合部を当該嵌合部の長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、
前記ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有し、
前記ハウジング部は、その基端に、前記嵌合部の先端から当該嵌合部を受け入れる開口部を有し、
前記プラグの前記嵌合部は、その先端に、前記嵌合部の前記先端の側に面する環状の受面部を有し、
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャが、その弾性体において、当該弾性体に対応する前記プラグの前記受面部と当接し得る当接面を有し、
前記当接面を有するワッシャよりも、前記ソケットの基端側の前記ワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、前記プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接する環状の摺接部を形成するソケット。
【請求項２】
前記複数のワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャよりも先端側にフィルターが設置されている請求項１に記載のソケット。
【請求項３】
側面部を有する筒状の嵌合部を備えるプラグと接続可能なソケットであって、
前記嵌合部を当該嵌合部の長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、
前記ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有し、
前記ハウジング部は、その基端に、前記嵌合部の先端から当該嵌合部を受け入れる開口部を有し、
前記プラグの前記嵌合部は、その先端側に向かって階段状に段階的に断面の大きさが小さくなるように構成される前記側面部を有し、階段状に大きさが変化する段部に、前記嵌合部の前記先端の側に面する環状の受面部を有し、
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャが、その弾性体において、当該弾性体に対応する前記プラグの前記受面部と当接し得る当接面を有し、
前記当接面を有するワッシャよりも、前記ソケットの基端側の前記ワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、前記プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接する環状の摺接部を形成するソケット。
【請求項４】
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャよりも先端側に開閉自在の弁体が設置され、
前記弁体は、弁座としての当該最も先端側に設けられたワッシャと密着するように付勢されて閉じた状態にされている請求項３に記載のソケット。
【請求項５】
前記弁体よりも前記ハウジング部の前記基端に対して先端側にフィルターが設置されている請求項４に記載のソケット。
【請求項６】
複数設けられる前記ワッシャのうち少なくとも一部の隣接するもの同士が互いに接する請求項１〜５の何れか一項に記載のソケット。
【請求項７】
複数設けられる前記ワッシャのうちの少なくとも一つのワッシャの弾性体における前記ハウジング部の長軸方向の厚みは、ワッシャの内周側の方が外周側より厚い請求項１〜６のいずれか一項に記載のソケット。
【請求項８】
前記複数のワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も基端側に設けられたワッシャが、その弾性体において、前記プラグの前記側面部に形成される受面部と当接し得る当接面を有する請求項１〜７のいずれか一項に記載のソケット。
【請求項９】
前記側面部に形成される複数の受面部を有するプラグと接続可能であって、
複数設けられる前記ワッシャのうち２以上全数以下のワッシャが、その各弾性体において、各ワッシャに対応する前記プラグの受面部とそれぞれ当接し得る当接面を有する請求項１〜８のいずれか一項に記載のソケット。
【請求項１０】
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャの内腔部の大きさが、他のワッシャより小さい請求項１〜９のいずれか一項に記載のソケット。
【請求項１１】
プラグとソケットとをシール性良く且つ着脱可能に接続するためのプラグとソケットの接続構造であって、
前記プラグは、側面部を有する筒状の嵌合部を有し、前記嵌合部は、その先端に、前記嵌合部の前記先端の側に面する環状の受面部を有し、
前記ソケットは、前記筒状の嵌合部を当該プラグの長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、前記ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有し、
前記ハウジング部は、その基端に、前記嵌合部の先端から当該嵌合部を受け入れる開口部を有し、
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャが、その弾性体において、当該弾性体に対応する前記プラグの前記受面部と当接し得る当接面を有し、
前記当接面を有するワッシャよりも、前記ソケットの基端側に設けられた前記ワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、前記プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接するように、前記プラグの嵌合部が前記ハウジング部に受け入れられ、プラグとソケットをそれらの軸方向の移動を規制するように固定させて、当該弾性体が前記プラグの側面部と当該ワッシャの環状体との間で圧縮力を受けてプラグと当該ワッシャとが密着する、プラグとソケットの接続構造。
【請求項１２】
プラグとソケットとをシール性良く且つ着脱可能に接続するためのプラグとソケットの接続構造であって、
前記プラグは、側面部を有する筒状の嵌合部を有し、その先端側に向かって階段状に段階的に断面の大きさが小さくなるように構成される前記側面部を有し、階段状に大きさが変化する段部に、前記嵌合部の前記先端の側に面する環状の受面部を有し、
前記ソケットは、前記筒状の嵌合部を当該プラグの長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、前記ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有し、
前記ハウジング部は、その基端に、前記嵌合部の先端から当該嵌合部を受け入れる開口部を有し、
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャが、その弾性体において、当該弾性体に対応する前記プラグの前記受面部と当接し得る当接面を有し、
前記当接面を有するワッシャよりも、前記ソケットの基端側に設けられた前記ワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、前記プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接するように、前記プラグの嵌合部が前記ハウジング部に受け入れられ、プラグとソケットをそれらの軸方向の移動を規制するように固定させて、当該弾性体が前記プラグの側面部と当該ワッシャの環状体との間で圧縮力を受けてプラグと当該ワッシャとが密着する、プラグとソケットの接続構造。
【請求項１３】
複数設けられる前記ワッシャのうち、前記ハウジング部の前記基端に対して最も先端側に設けられたワッシャよりも先端側に開閉自在の弁体が設置され、
前記弁体は、弁座としての当該最も先端側のワッシャと密着するように付勢されて閉じた状態にされ、前記プラグをソケットに接続した時に前記プラグの先端が弁体に当接することで開いた状態にされる請求項１２に記載のプラグとソケットの接続構造。
【請求項１４】
前記プラグの前記段部に形成された受面部が、前記ハウジング部の前記基端に対して最も基端側のワッシャの当接面と当接し、前記プラグの先端が、弁体と当接し、弁座としてのワッシャの内腔部の大きさが、他のワッシャより小さい、請求項１３記載のプラグとソケットの接続構造。
【請求項１５】
複数設けられる前記ワッシャのうち２以上全数以下のワッシャが、その各弾性体において、各ワッシャに対応する前記プラグの受面部とそれぞれ当接し得る当接面を有する請求項１１〜１４のいずれか一項に記載のプラグとソケットの接続構造。
【請求項１６】
前記プラグの側面部が、前記プラグの先端側に向かって先細りする構造を有する請求項１１〜１５のいずれか一項に記載のプラグとソケットの接続構造。
【請求項１７】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載のソケットと接続可能なプラグであって、
前記ワッシャの摺接部と摺接する側面部を有する筒状の嵌合部と、
前記側面部に形成される受面部と、を有し、
前記嵌合部は、その先端側に向かって階段状に段階的に断面の大きさが小さくなるように構成される前記側面部を有し、階段状に大きさが変化する段部に、前記嵌合部の先端側に面する環状の前記受面部を有する、プラグ。
【請求項１８】
前記プラグの側面部が、前記プラグの先端側に向かって先細りする構造を有する請求項１７に記載のプラグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ソケット、プラグ、及び、ソケットとプラグの接続構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、この種のソケット、プラグ、及び、ソケットとプラグの接続構造は、燃料タンクのキャップ部分、温水等の流体が通過する管の継手部分、自動車等のエンジンの燃焼ガスシール部分などの用途において、広く利用されている。そして、このような用途では、ソケットとプラグの接続部分からの流体の漏洩を防止するため、一般に密封用の弾性部材（以下、シール部材と称する場合がある。）が使用されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、横断面三日月形状の中空体からなる環状で、金属または合成樹脂により形成された弾性体の外周にゴム層が形成された燃料タンク用キャップのシールパッキンと、このシールパッキンを介して、燃料タンクのフィラネックに栓体が水密に螺合された構造が記載されている。そして、このような構成によれば、ゴム層の老化現象によりその弾性が減少しても、環状の弾性体によりシールパッキン全体としての弾性が維持され燃料の漏洩を防止できるとされている。
【０００４】
特許文献２には、受口、挿口、ゴム輪、押輪、Ｔ頭ボルトよりなる継手において、ゴム輪角部の底面を含む外端部を、断面がほぼコの字状の補強材で置き換えた構成とする温水配管用の鋳鉄管継手部が記載されている。また、補強材が高強度ゴム材、繊維強化ゴム材、高強度樹脂、繊維強化樹脂、繊維、金属、金網のいずれかから選ばれた一つ、または二つ以上の組み合わせからなることが記載されている。そして、特許文献２に記載の発明によれば、管内の温水のために加熱されゴム輪が熱膨張しても、補強材に抑えられて局部的な膨出をせず裂断や亀裂の懸念がないとされている。
【０００５】
特許文献３には、ハウジングに設けられた取付孔と、前記取付孔に取り付けられる燃料噴射弁との間の環状隙間をシールする燃料噴射弁用燃焼ガスシールであって、燃料噴射弁の外周面に設けられた環状溝に装着されるシールリングと、前記シールリングよりも燃料噴射弁後端側においてハウジングと燃料噴射弁により挟み込まれるシールワッシャと、前記環状溝よりも燃料噴射弁先端側に設けられた第２環状溝に装着される耐熱リングと、を備えたことを特徴とする燃料噴射弁用燃焼ガスシールが記載され、シールワッシャは、金属環と、その金属環に焼き付け固定されたゴム状弾性部と、を有すること、耐熱リングに関しては、つぶし代を設けなくてもよいこと、耐熱リングの材料としては、燃焼ガスの温度、成分などを考慮して、耐熱性・耐薬品性の高い材料を用いることが好ましいことが記載されている。そして、特許文献３に記載の発明によれば、簡易な構成で長期にわたり良好なシール性を発揮することができるとされている。
【０００６】
特許文献４には、インジェクター本体とシリンダーヘッドとの間のシール構造において使用される２次シールとして、２部材の互いの環状平面に挟まれて２部材間の環状隙間を密封するシールワッシャであって、２部材の互いの環状平面にそれぞれ接触する２つの接触部と、該２つの接触部をつなぎ弾性を有する曲折部と、を有するワッシャ座金と、該ワッシャ座金の密封対象側に取り付けられ、２部材の互いの環状平面にそれぞれ接触する２つのリップ部と、を備えたシールワッシャが記載されている。そして、このようなシールワッシャにより、長期間にわたって良好なシール性を発揮することができるとされている。尚、特許文献４には１次シールが記載されているが、その構成については記載されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】実開昭６２−１８５２５５号公報
【特許文献２】実開平６−４０５６７号公報
【特許文献３】特開２００５−１５５３９４号公報
【特許文献４】特開２００４−３６７７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、例えば特許文献１〜４に記載のシール部材を用いた接続構造では、通常、一旦接続した後は、シール部材等の部材を交換する場合以外に取り外すことは想定されていない。また、高頻度に接続と分離を繰り返し行うとともに、接続時に例えば４ＭＰａ程度の圧力が負荷される用途では、特許文献１〜４に記載のような実質的に単一のシール部材の構成を採用すると、接続と分離を繰り返してから間もなく、或いは、その当初から、流体が漏洩する恐れが高いという問題がある。そこで、本発明の目的とするところは、高頻度に接続と分離を繰り返し行っても、接続時に例えば４ＭＰａ以上の圧力が負荷された場合でも、従来よりも流体の漏洩を防止することができるソケット、プラグ及びこれらの接続構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の発明者は、前述の課題に鑑みて鋭意検討を行った結果、プラグと接続可能なソケットのハウジング部に、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャを、ハウジング部の内周部にハウジング部の長軸方向に沿って複数設け、そのうちの少なくとも１つのワッシャの環状の弾性体とプラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接させることで、前述の課題を解決可能なことを見出し、本発明を完成させるに至った。本発明の要旨は下記のとおりである。
【００１０】
（１）側面部を有する筒状の嵌合部を備えるプラグと接続可能なソケットであって、
前記嵌合部を当該嵌合部の長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、
前記ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有し、
複数の前記ワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、前記プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接する環状の摺接部を形成するソケット。
（２）前記プラグが、側面部の基端部、中間部及び先端部から選択される少なくとも１ヶ所に形成される先端側に面する環状の受面部を有し、
複数設けられる前記ワッシャのうちの少なくとも一つが、その弾性体において、当該弾性体に対応する前記プラグの受面部と当接し得る当接面を有する前記（１）記載のソケット。
（３）複数設けられる前記ワッシャのうち少なくとも一部の隣接するもの同士が互いに接する前記（１）又は（２）に記載のソケット。
（４）複数設けられる前記ワッシャのうちの少なくとも一つのワッシャの弾性体における前記ハウジング部の長軸方向の厚みは、ワッシャの内周側の方が外周側より厚い前記（１）〜（３）のいずれか一項に記載のソケット。
（５）前記複数のワッシャのうち最も基端側のワッシャが、その弾性体において、前記プラグの側面部の基端部に形成される受面部と当接し得る当接面を有する前記（２）〜（４）のいずれか一項に記載のソケット。
（６）長軸方向に直交する断面方向の大きさが異なる側面部を複数有することで、少なくとも中間部及び基端部に形成される複数の受面部を有するプラグと接続可能であって、
複数設けられる前記ワッシャのうち２以上全数以下のワッシャが、その各弾性体において、各ワッシャに対応する前記プラグの受面部とそれぞれ当接し得る当接面を有する前記（２）〜（５）のいずれか一項に記載のソケット。
（７）複数設けられる前記ワッシャのうち最も先端側のワッシャよりも先端側に開閉自在の弁体が設置され、
前記弁体は、弁座としての当該最も先端側のワッシャと密着するように付勢されて閉じた状態にされている前記（１）〜（６）のいずれか一項に記載のソケット。
（８）前記最も先端側のワッシャの内腔部の大きさが、他のワッシャより小さい前記（１）〜（７）のいずれか一項に記載のソケット。
（９）前記複数のワッシャのうち最も先端側のワッシャよりも先端側にフィルターが設置されている前記（１）〜（８）のいずれか一項に記載のソケット。
（１０）前記弁体よりも先端側にフィルターが設置されている前記（９）に記載のソケット。
（１１）前記ワッシャの環状体を構成する材料と、当該ワッシャの弾性体を構成する材料とが同種の重合体成分を含む前記（１）〜（１０）のいずれか一項に記載のソケット。
【００１１】
（１２）プラグとソケットとをシール性良く且つ着脱可能に接続するためのプラグとソケットの接続構造であって、
前記プラグは、側面部を有する筒状の嵌合部を有し、
前記ソケットは、前記筒状の嵌合部を当該プラグの長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、前記ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有し、
複数設けられた前記ワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、前記プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接するように、前記プラグの嵌合部が前記ハウジング部に受け入れられ、プラグとソケットをそれらの軸方向の移動を規制するように固定させて、当該弾性体が前記プラグの側面部と当該ワッシャの環状体との間で圧縮力を受けてプラグと当該ワッシャとが密着する、プラグとソケットの接続構造。
（１３）前記プラグが、側面部の基端部、中間部及び先端部から選択される少なくとも１ヶ所に形成される先端側に面する環状の受面部を有し、
複数設けられる前記ワッシャのうちの少なくとも一つが、その弾性体において、当該弾性体に対応する前記プラグの受面部と当接する当接面を有する前記（１２）記載のプラグとソケットの接続構造。
（１４）前記プラグの側面部が、先端側に向かって先細りする構造を有する前記（１２）又は（１３）に記載のプラグとソケットの接続構造。
（１５）複数設けられる前記ワッシャのうち最も先端側のワッシャよりも先端側に開閉自在の弁体が設置され、
前記弁体は、弁座としての当該最も先端側のワッシャと密着するように付勢されて閉じた状態にされ、前記プラグをソケットに接続した時に前記プラグの側面部の先端部の受面部が弁体に当接することで開いた状態にされる前記（１２）〜（１４）のいずれか一項に記載のプラグとソケットの接続構造。
（１６）前記プラグの側面部の基端部に形成された受面部が、最も基端側のワッシャの当接面と当接し、側面部の先端部に形成された受面部が、弁体と当接し、弁座としてのワッシャの内腔部の大きさが、他のワッシャより小さい、前記（１５）記載のプラグとソケットの接続構造。
【００１２】
（１７）前記（１）〜（１１）のいずれか一項に記載のソケットと接続可能なプラグであって、
前記ワッシャの摺接部と摺接する側面部を有する筒状の嵌合部と、
前記側面部の少なくとも基端部と中間部とに形成される先端側に面する環状の受面部と、を有し、
前記受面部は、側面部の先端側の方が長軸方向に直交する断面方向の大きさが小さいプラグ。
（１８）前記プラグの側面部が、先端側に向かって先細りする構造を有する前記（１７）に記載のプラグ。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、高頻度に接続と分離を繰り返し行っても、ソケットとプラグの接続時に例えば４ＭＰａ程度の圧力が負荷された場合でも、従来よりも流体の漏洩を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係るソケットの第一実施形態の一部の断面を模式的に示した断面図である。
【図２】本発明に係るソケットの第二実施形態の一部の断面を模式的に示した断面図である。
【図３Ａ】本発明に係るソケットの第三実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図３Ｂ】本発明に係るソケットの第四実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図４】本発明に係るソケットの第五実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図５】本発明に係るプラグの第一実施形態を模式的に示した切り欠き断面図である。
【図６】本発明に係るプラグの第二実施形態の嵌合部の近傍部の断面を模式的に示した断面図である。
【図７】本発明に係るプラグの第三実施形態の嵌合部の近傍部の断面を模式的に示した断面図である。
【図８】本発明に係る接続構造の第一実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図９】本発明に係る接続構造の第二実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１０】本発明に係る接続構造の第三実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１１】本発明に係る接続構造の第四実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１２】本発明に係る接続構造の第五実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１３】本発明に係る接続構造の第六実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１４】本発明に係る接続構造の第七実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１５】本発明に係る接続構造の第八実施形態の断面を模式的に示した断面図である。
【図１６】ソケットとカテーテルのハブとの接続状態の一例を説明するための説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。尚、便宜上、図面において符号を省略する場合もあるが、この場合、他の図面を参照するものとする。また、図面における種々部材の寸法は、便宜上、見やすいように調整されていることもある。
【００１６】
＜ソケット＞
本発明に係るソケットは、側面部を有する筒状の嵌合部を備えるプラグと接続可能である。このソケットは、プラグの嵌合部を当該嵌合部の長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び当該環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有する。また、このワッシャは、ハウジング部の内周部に当該ハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる。そして、複数のワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接する環状の摺接部を形成する。
ここで、「５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材」には、５％変形が実質的に不可能なため圧縮強さを測定できない素材も含まれるものとする。また、５％変形時の圧縮強さは、素材が樹脂材料の場合は、ＪＩＳ  Ｋ７１８１に準拠して求めることができる。
【００１７】
このように、特定の構造のワッシャをハウジング部の長軸方向に沿って複数設けるとともに、そのうちの少なくとも一つの環状の弾性体において、プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接する摺接部を形成することで、ソケットとプラグの着脱を繰り返し行うことを可能としつつ、プラグの嵌合部をハウジングに受け入れて、プラグとソケットが接続、固定された時には、プラグの側面部と少なくとも一つのワッシャの環状の弾性体とが側面部の周方向の全周に亘って密着可能なため密封性が保持される。また、プラグの着脱を繰り返した場合にも、所定構造のワッシャをハウジング部の長軸方向に沿って複数有するため、そのうちの少なくとも一つのワッシャと密着させることが可能になる。そのため、プラグを繰り返し着脱した場合でも、あるワッシャの密封性が低下した場合でも他のワッシャにより密封性が保持され得る。
【００１８】
図１は、本発明に係るソケットの第一実施形態の一部につき、その断面を模式的に示した断面図である。図１に示すように、第一実施形態のソケット１は、ハウジング部１０と、その内周部１１に設けられる複数のワッシャ１６、１７、１８を有する。また、本実施形態では、ワッシャ１６、１７、１８の隣接するもの同士が互いに接する。
【００１９】
ハウジング部１０は、後述するプラグをその嵌合部の長軸方向に沿って着脱可能に受け入れる構造を有する。本実施例では、ハウジング部１０の基端側にプラグを受け入れる開口部１２が形成され、開口部１２から先端側に向かって順次、内周部１１、底部１９、流路１４が設けられている。流路１４の先端は開口し、開口部１２から流路１４の先端に亘り連通している。本実施形態では、流路１４の底部１９の近傍部には、フィルター１５が設けられている。
【００２０】
ハウジング部１０の長軸方向Ａは、ハウジング部１０に受け入れられた時のプラグの嵌合部の長軸方向と一致している。また、内周部１１には、その内壁面の周方向に沿って全周に亘り、環状のワッシャ１６、１７、１８を長軸方向Ａに沿って固定するための凹部１３が設けられている。本実施形態では、ワッシャ１６、１７、１８を長軸方向Ａに沿って隣接するもの同士が連設されているため、凹部１３の構造は、各ワッシャ１６、１７、１８の長軸方向Ａの厚み（内周部１１に近接する側）の合計と同等の長軸方向Ａの長さか、それより若干小さい長さが好ましい。即ち、長軸方向Ａにワッシャ１６、１７、１８の遊びがないように長軸方向Ａの長さを設定するのが好ましい。この場合、長軸方向Ａの長さを調節可能な構造を採用してもよい。以上のような凹部１３の構成により、密封性の向上を図ることができる。また、凹部１３の長軸方向Ａに直交する方向の幅は、ワッシャ１６、１７、１８の環状の構造に対応した大きさであればよい。内周部１１及び凹部１３の構造は、ワッシャ１６、１７、１８の構造に応じて決定すればよいが、ワッシャによる密封性を向上させる観点からは、長軸方向Ａに直交する方向の断面が円形であるのが好ましい。
【００２１】
ハウジング部１０の前述した以外の構造は、特に限定はない。より具体的な例は後述する（例えば、図３Ａ、Ｂ参照）。
【００２２】
ワッシャ１６、１７、１８は、いずれも、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体１６ａ、１７ａ、１８ａ、及び、環状体１６ａ、１７ａ、１８ａの少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体１６ｂ、１７ｂ、１８ｂを有する。本実施形態では、ワッシャ１６、１７、１８は、環状体１６ａ、１７ａ、１８ａの内周側以外に、ソケット１の先端側及び基端側も同様に環状の弾性体が形成されている。本実施形態では、内周側、先端側及び基端側の弾性体は一体的に形成されている。また、環状体１６ａ、１７ａ、１８ａの外周側にも環状の弾性体が形成されてもよい。即ち、環状体１６ａ、１７ａ、１８ａの全体が弾性体で被覆されていてもよい。環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り環状の弾性体が形成されることにより、プラグとの着脱の際に摺接しつつ、プラグと接続した時の高い密封性が容易に実現される。また、先端側及び基端側のうちの少なくとも一方にも弾性体が設けられることで、特に、隣接するワッシャ同士が互いに接する場合に密封性をより向上させることができる。さらに、外周側にも弾性体が設けられることで、凹部１３を形成する壁面との密着性が得られ、密封性をより向上させることができる。
【００２３】
環状体１６ａ、１７ａ、１８ａは、５％変形時に４ＭＰａ以上の圧縮強さを有する素材により構成されるのが好ましく、１０ＭＰａ以上がより好ましく、１００ＭＰａ以上がさらに好ましく、２００ＭＰａ以上が特に好ましい。このような圧縮強さを有することで、例えばプラグとの接続時において４ＭＰａの圧力が負荷された場合であっても密封性を維持し得る。このような環状体を構成する素材としては、例えば、ポリエーテルエーテルケトンのような芳香族ポリエーテルケトン、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、フッ素樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂などのような合成樹脂、ステンレス、鉄などのような金属などが挙げられる。このうち、金属がより好ましい。尚、合成樹脂において、５％変形時の圧縮強さが２００ＭＰａ以上であると、ステンレスなどの金属と同等以上の強度を有すると考えられる。
【００２４】
弾性体１６ｂ、１７ｂ、１８ｂは、天然ゴム、合成ゴム、熱可塑性エラストマなどの弾性材料を用いて構成することができる。このような弾性材料としては、例えば、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン・ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、ポリイソブチレン、エチレンプロピレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、アクリルゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ウレタンゴム、ポリアミドエラストマ、ウレタンエラストマ、などが挙げられる。また、密封性を好適に確保する観点からは、ショアＡ硬度が、５０〜９０が好ましく、６０〜８０がより好ましい。また、例えば医療用具などへ流体を挿通する用途に用いる場合は、異物混入防止のためにオイルを用いない材料を使用することが好ましい。このような観点からは、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ニトリルゴムなどが好ましい。
【００２５】
本発明で使用するワッシャにおける環状体の構成材料と弾性体の構成材料との組み合わせは、本発明の効果を発揮する範囲で適宜選択することができる。例えば、環状体の構成材料を金属とし、弾性体の構成材料を合成樹脂とする組み合わせや、環状体と弾性体をともに合成樹脂とする組み合わせなどが例示できる。このうち、環状体と弾性体をともに合成樹脂とする組み合わせの場合においては、両者が同種の重合体成分を含む組み合わせとすることができる。このような組み合わせとしては、例えば、環状体にアクリル樹脂、弾性体にアクリルゴムの組み合わせ、環状体にポリアミド樹脂、弾性体にポリアミドエラストマの組み合わせ、などを例示できる。耐薬品性の観点からは、両者が耐薬品性の同種の重合体成分を含むのが好ましい。このような組み合わせとしては、例えば、環状体にポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）などのフッ素樹脂、弾性体にフッ素ゴムの組み合わせなどを例示できる。
【００２６】
本発明で用いることが可能なワッシャは、環状体と弾性体を別々に形成した後、接着剤などを用いて一体化する方法、トランスファ成形などにより環状体と弾性体を金型内で一体化する方法などにより得ることができる。また、市販品を用いることができる。例えば、ＮＯＫ株式会社よりシールワッシャーとして販売されているものを使用することができる。
【００２７】
ワッシャ１６、１７、１８の弾性体１６ｂ、１７ｂ、１８ｂは、内周面１６ｃ、１７ｃ、１８ｃで囲まれる内腔部を有する。内周面１６ｃ、１７ｃ、１８ｃは、ワッシャ１６、１７、１８の内周面を形成し、環状のワッシャ１６、１７、１８の内周部の全周に亘り形成されている。そして、ワッシャ１６、１７、１８のうちの少なくとも一つの内周面が、プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接する環状の摺接部を形成する。したがって、ワッシャ１６、１７、１８の内腔部の形状は、そのうちの少なくとも一つが、プラグの嵌合部の側面部と摺接可能な構造を有すればよい。
【００２８】
本発明では、複数設けられるワッシャのうち２以上全数以下のワッシャが、その各弾性体において、各ワッシャに対応する前記プラグの受面部とそれぞれ当接し得る当接面を有してもよい。
【００２９】
本実施形態では、複数のワッシャのうち、最も基端側のワッシャ１６および最も先端側のワッシャ１８は、それぞれ後述するプラグの受面部と当接し得る当接面１６ｄ、１８ｄを有する。即ち、この当接面１６ｄ、１８ｄは、プラグが対応する受面部を有する場合は、使用当初から当接面となり得る。また、プラグとの着脱を繰り返すうちに、当初はプラグの受面部と当接しなかったものが当接するようになる場合も、当接面となり得る。当接面１６ｄ、１８ｄは、ワッシャ１６、１８において、基端側に面する面上に形成される。本実施形態では、当初から、或いは、着脱を繰り返すうちに、当接面１６ｄ、１８ｄのうちの少なくとも一方がプラグの対応する受面部と当接するように構成するのが好ましい。
【００３０】
このうち、最も基端側のワッシャ１６が弾性体１６ｂにおいて当接面１６ｄを形成するようにするのが好ましい。これにより、基端側からの押圧力が効果的に各ワッシャ１６、１７、１８に伝達し得、密封性をより向上させることができる。この点は、特に本実施形態のように隣接するワッシャが全て接するように配置されている場合に当てはまる。また、後述するように、先端側のワッシャ１８の当接面１８ｄとなり得る部分が、プラグの受面部と当接しない場合は、受面部と当接面１８ｄとの間の隙間にワッシャ１６、１７とプラグの摺接により生じた弾性体１６ｂ、１７ｂの切削片を効果的に捕捉することができ得る。一方、ワッシャ１８の当接面１８ｄとなり得る部分が、プラグの受面部と当接する場合は、切削片の補足効果は期待しにくいが、当接面が複数形成されることで密封性の向上が期待できる。
【００３１】
このように、最も先端側のワッシャ１８は、当接面１８ｄを有することで、その内周面１８ｃにより囲まれる内腔部が、他のワッシャ１６、１７の内腔部より小さくなっている。本実施形態では、ワッシャ１６、１７の内腔部の大きさは概ね同じで、ワッシャ１８は、ワッシャ１６、１７より小さくなっているが、これに限定されず、ワッシャ１６、１７、１８の順に基端側から先端側に向かうにしたがい小さくしてもよい。ワッシャの数が４つ以上の場合も同様である。このように、先端側に向かうにしたがい内腔部を順次小さくすることで、密封性の向上やプラグの繰り返しの着脱による弾性体の切削片の効果的な捕捉が期待できる。
【００３２】
尚、本発明では、当接する可能性のある面を当接面と便宜的に称するものとする。
【００３３】
本実施形態では、最も基端側のワッシャ１６は、その弾性体１６ｂにおける長軸方向Ａの厚みは、ワッシャ１６の内周側の方が外周側より厚くなっている。この厚みの変化のさせ方は特に限定はないが、プラグと接続した時や、ハウジング部に設置した時に容易に変形させることができ、変形の程度が容易に大きくできる構成が好ましい。本実施形態では、ワッシャ１６の弾性体１６ｂの内周面１６側近傍部に基端側に面する側に向かう凸部１６ｅが内周面１６に沿って全周に亘って形成されている。このような凸部１６ｅが形成されることで、凸部１６ｅがプラグの受面部により押し潰された時に、ワッシャ１６の内腔部側に突出して密封性をより向上させることができる。また、ワッシャ１６の内周側近傍部に先端側に面する側に向かう凸部を形成してもよい。この場合は、ワッシャ１６の先端側に面する側がワッシャ１７の基端側に面する側と接することで、ワッシャ１６の先端側に面する側に向かう凸部が押し潰されることで同様にして密封性をさらに向上させることができる。ワッシャ１７についても概ね同様のことがいえ、ワッシャ１８については基端側に面する側に凸部を形成することで同様の機能が奏され得る。即ち、ワッシャ１７の基端側及び先端側の少なくとも一方、並びに、ワッシャ１８の基端側、に面する側において内周側近傍部に凸部を設けてもよい。尚、ワッシャ１８については、後述するようにワッシャ１８より先端側に弁体を設ける場合には、ワッシャ１８の弁座としてのシール性をより向上させる観点から、ワッシャ１８の先端側に面する側に弁体の構造に対応した凸部を設けてもよい。
【００３４】
本実施形態では、ワッシャ１６、１７、１８の隣接するもの同士が互いに接しているが、後述するように、隣接するもの同士が互いに接していなくても良いし、少なくとも一部の隣接するもの同士（ワッシャ１６とワッシャ１７、又は、ワッシャ１７とワッシャ１８）が互いに接していてもよい。このように、複数のワッシャのうち、隣接するもの同士が互いに接するものが一組存在することで、接するものが存在しない場合に比べて密封性を向上させることができる。
【００３５】
フィルター１５は、必要に応じて、前述した弾性体１６ｂ、１７ｂ、１８ｂの切削片や埃などが、ソケット１の先端側から放出されることを防止するため、任意に設けることができる。このような、フィルター１５としては、用途に応じて、メッシュの大きさなどを適宜決定すればよい。このようなフィルターは、市販のものを使用することができる。フィルター１５の設置場所は、以上のような観点から最も先端側のワッシャ１８よりも先端側に設置されているのが好ましい。また、後述するように弁体を設ける場合は弁体よりも先端側にフィルターが設置されているのが好ましい。
【００３６】
図２は、本発明に係るソケットの第二実施形態の一部につき、その断面を模式的に示した断面図である。第二実施形態に係るソケット２は、第一実施形態において、最も先端側のワッシャ１８に替えて、ワッシャ１８のような当接面１８ｄを有さないワッシャ２２を用いている。本実施形態では、各ワッシャ１６、１７、２２の内腔部の大きさは概ね同一である。ワッシャ２２の構造は、ワッシャ１６、１７と同様に、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体２２ａと環状体２２ａの少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体２２ｂとを有する。また図２に示す例では、環状体２２ａの外周面側には、弾性体２２ｂが形成されていないが、形成されていてもよい。そして、ワッシャ２２よりも先端側に開閉自在の弁体２０が設置されるとともに、弁体２０は弁座としてのワッシャ２２と密着するようにバネ２１で付勢されて閉じた状態にされている。また、弁体２０は、プラグが接続されたときに、先端側に向かって押されて開いた状態となる。即ち、ソケット２は逆止弁としても機能する。図２に示す第二実施形態では、第一実施形態と同じ構成については同じ符号を付して説明は省略し、異なる構成について、以下で説明する。
【００３７】
弁体２０の構造は、閉じた状態では、ワッシャ１８の先端側に面する面と密着することが可能な構造であれば、特に限定はない。図２に示す例では、平板状の構造を有し、少なくともワッシャ２２の内周面２２ｃの近傍部の先端側に面する面においてその全周に亘る部分で密着可能になっている。本実施形態では、弁体２０は円盤状の構造を有しているが、これに限らず、球形状の構造を有していてもよい。また、その他の一般的な逆止弁の構造を採用することもできる。弁体２０は、最も先端側のワッシャ２２の先端側に面する面と底部１９との間に設置されたバネ２１により付勢されている。バネ２１の構造は特に限定はなく、一般的な螺旋構造のもの等を採用することができる。また、ワッシャ２２の弁座としてのシール性をより向上させる観点から、環状体２２ａの先端側に面する側に弁体２０の構造に対応した凸部を設けてもよい。例えば、ワッシャ２２の内周側近傍部に先端側に面する側に向かう凸部を形成してもよい。
【００３８】
図３Ａ、Ｂは、図１、２に示すハウジング部１０の全体構造をより具体的に示したもので、図３Ａが本発明に係るソケットの第三実施形態の断面を模式的に示した断面図であり、図３Ｂが本発明に係るソケットの第四実施形態の断面を模式的に示した断面図である。図３Ａ、Ｂにおいても、第一実施形態及び第二実施形態と共通する構成については同じ符号を付して説明を省略し、異なる構成について、以下で説明する。
【００３９】
図３Ａは、第一実施形態におけるハウジング部１０を、基端側ハウジング部１０ａと先端側ハウジング部１０ｂとに着脱可能に分割可能として構成するとともに、第二実施形態における弁体を採用して逆止弁としての機能を有するように構成したものである。
【００４０】
図３Ａに示す第三実施形態に係るソケット３ａは、ハウジング部が、基端側ハウジング部１０ａと先端側ハウジング部１０ｂとで構成される。本実施形態では、基端側ハウジング部１０ａの先端側が雌ネジ嵌合部３１を有し、先端側ハウジング部１０ｂの基端側が雄ネジ嵌合部３０を有し、雌ネジ嵌合部３１と雄ネジ嵌合部３０とを螺合させ、基端側ハウジング部１０ａと先端側ハウジング部１０ｂとが着脱可能に連結されている。また、このように螺合させ、螺合の長さを調整することで、ワッシャ１６、１７、１８を基端側ハウジング部１０ａと先端側ハウジング部１０ｂとの間に挟み込んで、隣接するワッシャ同士を密着させ、長軸方向Ａの長さを調節することが可能になっている。本実施形態では、基端側ハウジング部１０ａの凹部１３の基端側の端面部と先端側ハウジング部１０ｂの雄ネジ嵌合部３０の先端部の端面部との間で挟み込み、螺合の長さを調整することで、ワッシャ１６、１７、１８の長軸方向Ａの圧縮の程度を調整することが可能である。また、図３Ａに示す例では、先端側ハウジング部１０ｂの雄ネジ嵌合部３０の先端部の端面部が、基端側ハウジング部１０ａの凹部１３の先端側の端部に連続し、雌ネジ嵌合部３１の基端側の端部に設けられた段部３１ａに当接することで、隣接するワッシャ同士を密着させる際の長軸方向Ａの長さが規制されるように構成している。図示しないが、基端側ハウジング部１０ａの凹部１３と雌ネジ嵌合部３１の長軸方向Ａに直交する方向の大きさが同じになるようにして、凹部１３にも雌ネジ嵌合部３１を形成し、ワッシャの数の調整を容易に行えるようにしたり、ワッシャ同士の密着の程度などをより柔軟に調整できるようにしたりすることも可能である。
【００４１】
ソケット３ａの先端側ハウジング部１０ｂの先端側は、他の接続具と着脱可能に固定可能なように、雌ネジ部３２と、雄テーパ部３３を有し、基端側ハウジング部１０ａの基端側の開口部１２は、先端側ハウジング部１０ｂの流路３４ａの先端側開口部３５ａと連通している。雄テーパ部３３は、外周部が先端側に向かうに従い先細るテーパ構造を有する。
【００４２】
図３Ｂに示す第四実施形態に係るソケット３ｂは、基端側ハウジング部１０ａと先端側ハウジング部１０ｃとで構成される。先端側ハウジング部１０ｃは、第三実施形態の先端側ハウジング部１０ｂにおける雌ネジ部３２及び雄テーパ部３３に替えて、雄ネジ部３６を設けたものである。また、基端側ハウジング部１０ａの基端側の開口部１２は、先端側ハウジング部１０ｃの流路３４ｂの先端側開口部３５ｂと連通している。
【００４３】
図４に示す第五実施形態に係るソケット４は、基端側ハウジング部１０ｄと先端側ハウジング部１０ｃとで構成される。本実施形態では、複数のワッシャ１６、１７、１８が第一実施形態乃至第四実施形態の場合と異なり、隣接するワッシャ１６、１７、１８同士が互いに接していない構成を有する。図４に示すように、基端側ハウジング部１０ｄは、内周部１１に設けられた凹部４３に、ワッシャ１６とワッシャ１７の間、及び、ワッシャ１７とワッシャ１８の間にそれぞれ環状部材４０、４１を設けた構造を有する。環状部材４０、４１は、ワッシャを構成する環状体と同様の機能を有するのが好ましい。即ち、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材により構成されるのが好ましい。本実施形態では、環状部材４０、４１を用いたが、これに限らず、内周部１１に各ワッシャ１６、１７、１８に対応した凹部を設けてもよい。この際のワッシャ間の離間距離は、密封性及びソケットの小型化の観点からは、ワッシャの厚みの２倍以下が好ましい。第五実施形態のようにワッシャ１６、１７、１８を離間させて配置させても、本発明の効果は奏されるが、隣接するワッシャ同士が互いに接した場合のほうがより密封性が向上することが期待される。また、ソケットをより小型化する観点でも、隣接するワッシャ同士が互いに接した場合のほうが有利である。
【００４４】
＜プラグ＞
本発明に係るプラグは、前述のソケットと接続可能である。また、当該プラグは、前述のソケットのワッシャの摺接部と摺接する側面部を有する筒状の嵌合部と、側面部の少なくとも基端部と中間部とに形成される先端側に面する環状の受面部と、を有するのが好ましい。この受面部は、側面部の先端側の方が長軸方向に直交する断面方向の大きさが小さくなっているのが好ましい。本発明では、受面部は、ソケットの当接面と当接し得るように形成される。即ち、当接面に当接しない場合でも、便宜的に受面部と称する。つまり、使用時の当初はソケットの当接面と当接しないが、繰り返し使用により当接面と当接する場合があり得る。また、全く当接しない場合もあり得る。当接するか否かは、ソケットの構造との関係による。
【００４５】
図５は、本発明に係るプラグの第一実施形態を模式的に示した切り欠き断面図である。図５に示すように、第一実施形態に係るプラグ５は、本体部５０を有し、本体部５０の基端側においてチューブ継手５７によりチューブ５８と接続されている。本体部５０は、チューブ５８と連通する内腔部５６を有する筒状の構造を有し、内腔部５６の先端部は開口し、本体部５０の先端開口部５４を形成する。本体部５０の先端部分には、前述のソケットのハウジング部に受け入れられる筒状の嵌合部５１が形成されている。嵌合部５１は、側面部５２を有する。本実施形態では、側面部５２は、基端部に受面部５３ａ、先端部に受面部５３ｃ、中間部に受面部５３ｂを有する。受面部５３ｃは、本体部５０の先端に対応する。環状の受面部５３ｃの内腔部が先端開口部５４となる。尚、本発明では、側面部の基端部は、側面部の基端側の端部、側面部の先端部は、側面部の先端側の端部、側面部の中間部は、側面部の基端部と先端部との間の部分を意味する。
【００４６】
各受面部５３ａ〜ｃは、各位置が側面部５２の先端側に向かうにしたがい、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさが小さくなっている。また、受面部５３ａ〜ｃは、それぞれ環状の構造を有する。環状の構造は特に限定はないが、密封性を得る観点からは、円環状が好ましい。尚、受面部５３ｃには切り欠き部５５が形成されているが、円環状に含まれるものとする。受面部の設置数は、本実施形態では３ヶ所であるが、４ヶ所以上設けてもよいし、第二実施形態や三実施形態のように２ヶ所や１ヶ所でもよい。ソケットのワッシャの設置数や構造などに応じて適宜決定することができる。また、側面部５２の構成は、受面部の設置数に応じて決定され得る。
【００４７】
側面部５２は、基端側側面部５２ａ、中間側面部５２ｂ、先端側側面部５２ｃを有し、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさは、それぞれ異なる大きさで、基端側側面部５２ａ、中間側面部５２ｂ、先端側側面部５２ｃの順に小さくなっている。即ち、本実施形態では、基端側から先端側に向かって階段状に段階的に断面の大きさが小さくなるように側面部５２（嵌合部５１）が構成され、階段状に大きさが変化する部分に相当する各段部に各受面部５３ａ〜ｃが形成されている。本実施形態では、基端側側面部５２ａ、中間側面部５２ｂ、先端側側面部５２ｃは、それぞれ、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさが、長軸方向Ｂに沿って同一となるように直管形状に構成してもよいし、先端側に向かって先細りするようにテーパ形状に構成してもよい。基端側側面部５２ａ、中間側面部５２ｂ、先端側側面部５２ｃのそれぞれが独立して直管形状でもよいし、テーパ形状でもよい。先端側に向かって先細りするテーパ形状の場合、ソケットと着脱する際の抵抗が低減される利点がある。
【００４８】
先端側側面部５２ｃには、内腔部５６と連通する切り欠き部５５が設けられている。ソケットに弁体が設けられている場合に、弁体をその受面部５３ｃにより押圧するため、先端開口部５４のみでは、チューブ５８からの流体をソケットの流路（例えば図１の符号１４）へ通過させることができないため、切り欠き部５５を設けるのが好ましい。もっとも、切り欠き部ではなく、貫通孔を先端側側面部５２ｃに設けてもよい。
【００４９】
本体部５０の基端側には、チューブ継手５７と着脱可能に連結する連結部５９が設けられている。連結部５９は、本実施形態では雄型のテーパネジの構造を有しているが、これに限定されない。チューブ継手５７は、一般的な継手を用いることができる。チューブ５８の材質は、用途に応じて適宜選択すればよいが、例えば４ＭＰａ以上の高圧力を負荷する用途の場合は、耐圧性の高いものを用いるとよい。
【００５０】
図６は本発明に係るプラグの第二実施形態の嵌合部の断面を模式的に示した断面図である。第二実施形態に係るプラグ６は、概ね、第一実施形態に係るプラグ５の嵌合部５１のように受面部が３ヶ所設けられた構造に替えて、受面部が２ヶ所設けられた構造を有する嵌合部６１を設けたものである。簡単に説明すると、プラグ６は、本体部６０を有し、本体部６０の基端側において第一実施形態と同様にチューブ継手によりチューブと接続されている。本体部６０は、チューブと連通する内腔部６６を有する筒状の構造を有し、内腔部６６の先端部は開口し、本体部６０の先端開口部６４を形成する。本体部６０の先端部分には、前述のソケットのハウジング部に受け入れられる筒状の嵌合部６１が形成されている。嵌合部６１は、側面部６２を有する。本実施形態では、側面部６２は、基端部に受面部６３ａ、先端部に受面部６３ｃを有する。受面部６３ｃは、本体部６０の先端に対応する。環状の受面部６３ｃの内腔部が先端開口部６４となる。
【００５１】
各受面部６３ａ、ｃは、各位置が側面部６２の先端側に向かうにしたがい、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさが小さくなっている。また、受面部６３ａ、ｃは、それぞれ環状の構造を有する。環状の構造は特に限定はないが、密封性を得る観点からは、円環状が好ましい。受面部６３ｃには切り欠き部６５が形成されているが、円環状に含まれるものとする。
【００５２】
側面部６２は、基端側側面部６２ａ、先端側側面部６２ｂを有し、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさは、それぞれ異なる大きさで、基端側側面部６２ａ、先端側側面部６２ｂの順に小さくなっている。即ち、本実施形態でも、基端側から先端側に向かって階段状に段階的に断面の大きさが小さくなるように側面部６２（嵌合部６１）が構成され、階段状に大きさが変化する部分に相当する各段部に各受面部６３ａ、ｃが形成されている。本実施形態では、基端側側面部６２ａ、先端側側面部６２ｂは、それぞれ、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさが、長軸方向Ｂに沿って同一となるように直管形状に構成してもよいし、先端側に向かって先細りするようにテーパ形状に構成してもよい。基端側側面部６２ａ、先端側側面部６２ｂのそれぞれが独立して直管形状でもよいし、テーパ形状でもよい。先端側側面部６２ｂには、内腔部６６と連通する切り欠き部６５が設けられている。
【００５３】
図７は本発明に係るプラグの第三実施形態の嵌合部の断面を模式的に示した断面図である。第三実施形態に係るプラグ７は、概ね、第一実施形態に係るプラグ５の嵌合部５１に替えて、受面部が１ヶ所設けられた構造を有する嵌合部７１を設けたものである。
簡単に説明すると、プラグ７は、本体部７０を有し、本体部７０の基端側において第一実施形態と同様にチューブ継手によりチューブと接続されている。本体部７０は、チューブと連通する内腔部７６を有する筒状の構造を有し、内腔部７６の先端部は開口し、本体部７０の先端開口部７４を形成する。本体部７０の先端部分には、前述のソケットのハウジング部に受け入れられる筒状の嵌合部７１が形成されている。嵌合部７１は、１つの側面部７２を有する。本実施形態では、側面部７２は、先端部にのみ受面部７３ｃを１つ有する。受面部７３ｃは、本体部７０の先端に対応する。環状の受面部７３ｃの内腔部が先端開口部７４となる。受面部７３ｃは、環状の構造を有する。環状の構造は特に限定はないが、密封性を得る観点からは、円環状が好ましい。受面部７３ｃには切り欠き部７５が形成されているが、円環状に含まれるものとする。本実施形態では、側面部７２は、それぞれ、長軸方向Ｂに直交する断面方向の大きさが、長軸方向Ｂに沿って同一となるように直管形状に構成してもよいし、先端側に向かって先細りするようにテーパ形状に構成してもよい。
【００５４】
＜プラグとソケットの接続構造＞
本発明に係るプラグとソケットの接続構造は、プラグとソケットとをシール性良く且つ着脱可能に接続するための接続構造である。プラグは、側面部を有する筒状の嵌合部を有する。ソケットは、筒状の嵌合部を当該プラグの長軸方向に沿って着脱可能に受け入れるハウジング部と、ハウジング部の内周部にハウジング部の長軸方向に沿って複数設けられる、５％変形時の圧縮強さが４ＭＰａ以上の素材の環状体及び環状体の少なくとも内周側の近傍部の全周に亘り形成される環状の弾性体を有するワッシャと、を有する。複数設けられたワッシャのうちの少なくとも一つにおいて、その環状の弾性体が、プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接するように、プラグの嵌合部がハウジング部に受け入れられる。そして、プラグとソケットをそれらの軸方向の移動を規制するように固定させて、その弾性体がプラグの側面部と当該ワッシャの環状体との間で圧縮力を受けてプラグと当該ワッシャとが密着する。
【００５５】
このように、複数設けられた所定構造のワッシャのうちの少なくとも一つの弾性体が、プラグの側面部の周方向の全周に亘って摺接するように構成されているため、プラグの嵌合部がハウジング部に受け入れられ、プラグとソケットをそれらの軸方向の移動を規制するように固定させると、その弾性体がプラグの側面部とその環状体との間で圧縮力を受けて弾性体と側面部とが密着する、即ち、プラグと当該ワッシャとが密着して、密封性が確保される。また、プラグとソケットの着脱を繰り返しても、ワッシャが複数設けられているため、密着する部分が順次変化し得るため、密封性が長期間維持され得る。
【００５６】
本発明に係る接続構造では、プラグとソケットをそれらの軸方向の移動を規制するように固定させる。これによりプラグとソケットの接続状態を維持する。ソケットとプラグとの接続状態を維持するために、圧力付加時にソケットとプラグとは相互に固定、あるいは一方を固定した他方を一方側に押し付けるなどして接続状態を固定することが好ましい。相互に固定する機構としては、例えば、ソケットのハウジング部の内周部上に、内周面に対して突出可能な突起部を設け、プラグの嵌合部に前記突起部を受ける凹部を設け突起部と凹部とが係合することによりプラグとソケットを着脱可能に固定する機構が挙げられる。また、種々のラッチ機構とすることができる。また、ソケットのハウジング部の外周面を任意の方法で固定し、プラグの側からエアシリンダによりプラグをソケットに押し付けて固定する機構を採用してもよい。
【００５７】
図８は、本発明に係る接続構造の第一実施形態の断面を模式的に示した断面図である。本実施形態は、ソケットとして第一実施形態に係るソケット１、プラグとして第三実施形態に係るプラグ７を用いた場合の両者の接続構造１０１の実施形態を示したものである。また、図８は、プラグ７とソケット１をそれらの軸方向（Ｂ、Ａ）の移動を規制するように固定した状態を示している。
【００５８】
プラグ７の嵌合部７１は、その長軸方向Ｂに沿って、ソケット１のハウジング部１０に受け入れられている。プラグ７の長軸方向Ｂは、ソケット１のハウジング部１０の長軸方向Ａと一致している。ハウジング部１０の内周部１１の凹部１３に設けられているワッシャ１６、１７、１８のうち、ワッシャ１６及びワッシャ１７のうちの少なくとも一方において、その弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃの全周に亘る部分が、プラグ７の側面部７２の周方向の全周に亘り接するとともに、弾性体１６ｂ、１７ｂの少なくとも一方がプラグ７の側面部７２とワッシャ１６及びワッシャ１７のうちの少なくとも一方の環状体１６ａ、１７ａとの間で圧縮力を受けて、弾性体１６ｂ及び弾性体１７ｂのうちの少なくとも一方とプラグ７の側面部７２が密着している。
【００５９】
本実施形態では、プラグ７とソケット１の密封性を確保しつつ着脱を容易にする観点から、プラグ７の側面部７２は先端側に向かって先細りするようにテーパ形状であるのが好ましい。この場合、（ｉ）ソケット１のワッシャ１６、１７の弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃは側面部７２のテーパ形状に対応した形状にしてもよいし、（ii）各内周面１６ｃ、１７ｃの長軸方向Ａに直交する方向の大きさは軸方向に沿って一定にしつつ、内周面１６ｃより内周面１７ｃの方を小さくしてもよい。（iii）各内周面１６ｃ、１７ｃの長軸方向Ａに直交する方向の大きさは軸方向に沿って一定の場合は、内周面１６ｃと内周面１７ｃの大きさを同じにしてもよい。このうち（ii）、（iii）の場合、基端側のワッシャ１６で相対的に強く密着させ、その後、繰り返しの使用によりワッシャ１６の密封性が低下しても、ソケット１に対してプラグ７の差し込み幅を大きくすることで、ワッシャ１６より先端側のワッシャ１７で密着性が確保され、接続構造全体としての密封性が維持され易い傾向にある。図８は、この時の状態を示したものであり、弾性体１６ｂのみならず弾性体１７ｂの基端側が側面部７２と密着している。そのため、使用開始当初は、ワッシャ１６のみとプラグ７の側面部７２のみが密着した状態も想定され得る。
【００６０】
図８に示す例では、プラグ７の側面部７２の先端部には受面部７３ｃが形成され、受面部７３ｃが、ソケット１の最も先端側のワッシャ１８の基端側に面する当接面１８ｄと当接している。本実施形態における当接面１８ｄは、プラグ７のソケット１に対する長軸方向の移動を規制するために機能している。もっとも、当接面１８ｄに、例えば、ワッシャ１６に設けた凸部１６ｅを設けることで、受面部７３ｃと当接面１８ｄが当接した時に、接続構造の密封性が向上され得る。
【００６１】
図８に示す例では、ソケット１に弁体が設置されていないため、プラグ７の先端部の切り欠き部７５は設けなくてもよい。
【００６２】
図９は本発明に係る接続構造の第二実施形態の断面を模式的に示した断面図である。本実施形態は、ソケットとして第二実施形態に係るソケット２、プラグとして第三実施形態に係るプラグ７を用いた場合の両者の接続構造の実施形態１０２を示したものである。また、図９は、プラグ７とソケット２をそれらの軸方向（Ｂ、Ａ）の移動を規制するように固定した状態を示している。
【００６３】
プラグ７の嵌合部７１は、その長軸方向Ｂに沿って、ソケット２のハウジング部１０に受け入れられている。プラグ７の長軸方向Ｂは、ソケット２のハウジング部１０の長軸方向Ａと一致している。本実施形態では、ハウジング部１０の内周部１１の凹部１３に設けられているワッシャ１６、１７、２２のうち、少なくとも一つのワッシャにおいて、その弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂの内周面１６ｃ、１７ｃ、２２ｃの全周に亘る部分が、プラグ７の側面部７２の周方向の全周に亘り接するとともに、弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂの少なくとも一つがプラグ７の側面部７２とワッシャ１６、１７、２２のうちの少なくとも一つの環状体１６ａ、１７ａ、２２ａとの間で圧縮力を受けて、弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂのうちの少なくとも一つとプラグ７の側面部７２が密着していればよい。好ましくは、ハウジング部１０の内周部１１の凹部１３に設けられているワッシャ１６、１７、２２のうち、少なくともワッシャ１６及びワッシャ１７において、その弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃの全周に亘る部分が、プラグ７の側面部７２の周方向の全周に亘り接するとともに、弾性体１６ｂ、１７ｂがプラグ７の側面部７２とワッシャ１６及びワッシャ１７の環状体１６ａ、１７ａとの間で圧縮力を受けて、弾性体１６ｂ及び弾性体１７ｂとプラグ７の側面部７２が密着している。図９はこのような接続状態を示したものである。もっとも、この接続状態は、使用当初又は繰り返し使用した後の状態であり得る。
【００６４】
本実施形態でも、プラグ７とソケット２の密封性を確保しつつ着脱を容易にする観点から、プラグ７の側面部７２は先端側に向かって先細りするようにテーパ形状であるのが好ましい。この場合、ワッシャ１６、１７、２２の弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂの構成は前述の（ｉ）〜（iii）と同様である。尚、本実施形態では、ソケット２に設けられた全てのワッシャ１６、１７、２２の弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂがプラグ７の側面部７２と摺動し得る構造である点で第一実施形態と異なる。そして、第二実施形態の接続構造１０２では第一実施形態の接続構造１０１よりもワッシャの数が多く、繰り返し使用した場合に、全てのワッシャとプラグ７の側面部７２が密着し得るため、接続構造全体としての密封性の持続性は相対的に高い傾向にある。
【００６５】
本実施形態では、ソケット２に設けられた最も先端側のワッシャ２２よりも先端側に開閉自在の弁体２０が設けられており、プラグ７とソケット２の接続状態では、プラグ７の先端部の受面部７３ｃが弁体２０に当接することで、弁体２０が開いた状態になっている。両者の接続前は、図２に示すように、弁体２０は、弁座としてのワッシャ２２と密着するようにバネ２１により付勢されていた。プラグ７とソケット２の接続状態においては、プラグ７の基端側から流体を内腔部７６に流入させると、切り欠き部７５を通ってソケット２の流路１４へと流体を漏洩なく流すことができる。この際、フィルター１５が設けられているため、埃などがソケット２の流路１４から先端側へ流されるのを防止することができる。
【００６６】
図１０は、本発明に係る接続構造の第三実施形態の断面を模式的に示した断面図である。本実施形態は、ソケットとして第一実施形態に係るソケット２、プラグとして第二実施形態に係るプラグ６を用いた場合の両者の接続構造１０３の実施形態を示したものである。また、図１０は、プラグ６とソケット２をそれらの軸方向（Ｂ、Ａ）の移動を規制するように固定した状態を示している。また、第二実施形態の接続構造１０２の場合と同様に、図１０に示す状態で、プラグ７の基端側から流体を内腔部６６に流入させると、切り欠き部６５を通ってソケット２の流路１４へと流体を漏洩なく流すことができる。フィルター１５の機能は前述のとおりである。
【００６７】
プラグ６の嵌合部６１は、その長軸方向Ｂに沿って、ソケット２のハウジング部１０に受け入れられている。プラグ６の長軸方向Ｂは、ソケット２のハウジング部１０の長軸方向Ａと一致している。本実施形態では、ハウジング部１０の内周部１１の凹部１３に設けられているワッシャ１６、１７、２２のうち、少なくとも一つのワッシャにおいて、その弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂの内周面１６ｃ、１７ｃ、２２ｃの全周に亘る部分が、プラグ６の側面部６２のうちの先端側側面部６２ｂの周方向の全周に亘り接するとともに、弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂの少なくとも一つがプラグ６の先端側側面部６２ｂとワッシャ１６、１７、２２のうちの少なくとも一つの環状体１６ａ、１７ａ、２２ａとの間で圧縮力を受けて、弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂのうちの少なくとも一つとプラグ６の先端側側面部６２ｂ、即ち、側面部６２が密着しているのが好ましい。
【００６８】
また、プラグ６の側面部６２の基端部には、受面部６３ａが設けられ、最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと当接可能に接続構造１０３が構成されている。
【００６９】
本実施形態でも、プラグ６とソケット１の密封性を確保しつつ着脱を容易にする観点から、プラグ６の側面部６２のうちの先端側側面部６２ｂは先端側に向かって先細りするようにテーパ形状であるのが好ましい。前述の（ｉ）〜（iii）と同様に、プラグ６の先端側側面部６２ｂのテーパ形状に合わせて、ワッシャ１６、１７、２２の弾性体１６ｂ、１７ｂ、２２ｂの構成を適宜採用することができる。
【００７０】
図１０に示す接続状態では、プラグ６の先端側側面部６２ｂは先端側に先細るテーパ形状になっており、先端側側面部６２ｂの基端側で、最も基端側のワッシャ１６の弾性体１６ｂの内周面１６ｃ、及び、ワッシャ１６に対して先端側に隣接するワッシャ１７の弾性体１７ｂの内周面１７ｃの基端側と摺接するように接している。また、プラグ６の先端側側面部６２ｂとワッシャ１６の環状体１６ａとの間の圧縮力は、ワッシャ１７の環状体１７ａとの間の圧縮力より大きくなっている。図１０に示す状態は、使用開始当初の状態として想定され得る状態である。繰り返し使用した場合、プラグ６の差し込み幅が大きくなり、ワッシャ１７の弾性体１７ｂの内周面１７ｃの全体、ワッシャ２２の弾性体２２ｂの基端側又は内周面２２ｃの全体がプラグ６の先端側側面部６２ｂと接し得る。
【００７１】
また、本実施形態では、最も基端側のワッシャ１６の内周側の厚みを外周側より厚くしている、即ち、弾性体１６ｂの内周面１６ｃ側の基端側の面（当接面１６ｄ）に凸部１６ｅを内周に沿って形成したものを用いている。図１０に示す状態では、凸部１６ｅがプラグ６の受面部６３ａによって十分に押しつぶされていないため、凸部１６ｅによる効果を十分に発揮できていない。凸部１６ｅを十分に押しつぶした状態にするためには、ワッシャ１６、１７、２２の厚み、弁体２０を開いた状態にする際のバネ２１の圧縮量、先端側側面部６２ｂの長軸方向Ｂの長さを適宜調整すればよい。もっとも、使用開始当初は、図１０に示す状態にして、繰り返し使用した後、ワッシャ１６、１７、２２の内周面１６ｃ、１７ｃ、２２ｃで囲まれる内腔部の大きさが拡大することで、プラグ７の差し込み幅が拡大し、プラグ７の受面部６３ａが凸部１６ｅを押しつぶした状態になるように調整してもよい。
【００７２】
図１１は、本発明に係る接続構造の第四実施形態の断面を模式的に示した断面図である。本実施形態は、ソケットとして第三実施形態に係るソケット３ａ、プラグとして第一実施形態に係るプラグ５を用いた場合の両者の接続構造の実施形態１０４を示したものである。また、図１１は、プラグ５とソケット３ａをそれらの軸方向（Ｂ、Ａ）の移動を規制するように固定した状態を示している。また、第二実施形態の接続構造１０２の場合と同様に、図１１に示す状態で、プラグ５の基端側から流体を内腔部５６に流入させると、切り欠き部５５を通ってソケット３ａの流路３４ａへと流体を漏洩なく流すことができる。フィルター１５の機能は前述のとおりである。また、ソケット３ａの先端側には雌ネジ部３２と、雄テーパ部３３が設けられ、他の接続具と着脱可能に固定可能になっている。図３Ａに示す例では、雌ネジ部３２はハウジング部１０ｂに一体的に設けられているが、別の部材として設けてもよい。
【００７３】
プラグ５の嵌合部５１は、その長軸方向Ｂに沿って、ソケット３ａのハウジング部１０ａに受け入れられている。プラグ５の長軸方向Ｂは、ソケット３ａのハウジング部１０ａの長軸方向Ａと一致している。本実施形態では、ハウジング部１０ａの内周部１１の凹部１３に設けられているワッシャ１６、１７のうち、少なくとも一つのワッシャにおいて、その弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃの全周に亘る部分が、プラグ５の側面部５２のうちの中間側面部５２ｂの周方向の全周に亘り接するとともに、弾性体１６ｂ、１７ｂの少なくとも一つがプラグ５の中間側面部５２ｂとワッシャ１６、１７のうちの少なくとも一つの環状体１６ａ、１７ａとの間で圧縮力を受けて、弾性体１６ｂ、１７ｂのうちの少なくとも一つと、プラグ５の中間側面部５２ｂ、即ち、側面部５２と、が密着しているのが好ましい。
【００７４】
プラグ５の側面部５２の基端部には、受面部５３ａ、中間部には受面部５３ｂ、先端部に受面部５３ｃが設けられているが、図１１に示す状態では、基端部の受面部５３ａ、及び中間部の受面部５３ｂは、それぞれ、ワッシャ１６の当接面１６ｄ、ワッシャ１８の当接面１８ｄと当接していない。また、繰り返し使用した後も、受面部５３ａ、５３ｂと当接面１６ｄ、１８ｄとは当接しないように調整されている。
【００７５】
本実施形態でも、プラグ５とソケット３ａの密封性を確保しつつ着脱を容易にする観点から、プラグ５の側面部５２のうちの中間側面部５２ｂは先端側に向かって先細りするようにテーパ形状であるのが好ましい。前述の（ｉ）〜（iii）と同様に、プラグ５の中間側面部５２ｂのテーパ形状に合わせて、ワッシャ１６、１７の弾性体１６ｂ、１７ｂの構成を適宜採用することができる。
【００７６】
図１１に示す接続状態では、プラグ５の中間側面部５２ｂは先端側に先細るテーパ形状になっており、中間側面部５２ｂの基端側で、最も基端側のワッシャ１６の弾性体１６ｂの内周面１６ｃ、及び、ワッシャ１６に対して先端側に隣接するワッシャ１７の弾性体１７ｂの内周面１７ｃの基端側と摺接するように接している。また、プラグ５の中間側面部５２ｂとワッシャ１６の環状体１６ａとの間の圧縮力は、ワッシャ１７の環状体１７ａとの間の圧縮力より大きくなっている。図１１に示す状態は、使用開始当初の状態として想定され得る状態である。繰り返し使用した場合、プラグ５の差し込み幅が大きくなり、ワッシャ１７の弾性体１７ｂの内周面１７ｃと中間側面部５２ｂとの接触面積が大きくなり得る。
【００７７】
本実施形態では、図１１に示すようにプラグ５の受面部５３ｂと最も先端側のワッシャ１８の当接面１８ｄとの間に隙間８０が形成されている。そのため、プラグ５の中間側面部５２ｂとワッシャ１６、１７の弾性体１６ｂ、１７ｂとの摺接によって生じた弾性体の切削片などを効率的に捕捉することができる。
【００７８】
本実施形態では、図１１に示すように、ソケット３ａの最も基端側に設けられたワッシャ１６には、押しつぶされた時に密封性をより向上させるための凸部１６ｅが設けられているが、プラグ５の受面部５３ａがワッシャ１６の当接面１６ｄと当接するように調整されていないため、凸部１６ｅは設けなくてもよい。
【００７９】
図１２、１３、１４は、それぞれ本発明に係る接続構造の第五、六、七実施形態の断面を模式的に示した断面図である。これらの実施形態は、いずれもソケットとして第三実施形態に係るソケット３ａ、プラグとして第一実施形態に係るプラグ５を用いた場合の両者の接続構造の実施形態を示したものである。また、図１２〜１４は、プラグ５とソケット３ａ又はソケット３ｂ（以下、ソケット３ａ、ｂと称する。）をそれらの軸方向（Ｂ、Ａ）の移動を規制するように固定した状態を示している。また、第二実施形態の接続構造１０２の場合と同様に、図１２〜１４に示す状態で、プラグ５の基端側から流体を内腔部５６に流入させると、切り欠き部５５を通ってソケット３ａ、ｂの流路３４ａ、ｂへと流体を漏洩なく流すことができる。フィルター１５、弁体２０などの作用、機能は前述のとおりである。
【００８０】
図１２に示すように、接続構造１０５は、プラグ５の側面部５２の基端部に形成された受面部５３ａが、最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと当接し、側面部５２の先端部に形成された受面部５３ｃが、弁体２０と当接し、弁座としてのワッシャ１８の内腔部の大きさが、他のワッシャ１６、１７より小さくなっている。また、プラグ５の中間側面部５２ｂが、ワッシャ１６の弾性体１６ｂの内周面１６ｃ全体及びワッシャ１７の弾性体１７ｂの内周面１７ｃの基端側と摺接するように接し、弾性体１８ｂの内周面１８ｃは先端側側面部５２ｃと接していない。この場合、プラグ５の側面部５２のうち、少なくとも中間側面部５２ｂの形状は、プラグ５とソケット３ａ、ｂとの密封性の確保とそれらの着脱の容易性の観点から先端側が先細るテーパ形状であるのが好ましい。本実施形態では、図１２に示すようにプラグ５の基端部の受面部５３ａは、ソケット３ａ、ｂの最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと凸部１６ｅを所定範囲で押しつぶすように当接している。一方、プラグ５の中間部の受面部５３ｂは、ワッシャ１８の当接面１８ｄとは当接せず、両者の間には隙間８１が形成される。隙間８１の作用は、第４実施形態の接続構造１０４の場合と同様である。図１２に示す状態は、使用開始当初又はある程度使用した後の状態を示している。この状態からさらに繰り返し使用することで、プラグ５の差し込み幅が大きくなり、ワッシャ１７の弾性体１７ｂとの密着面積の増加、凸部１６ｅの押しつぶされる程度の増加、受面部５３ｂとワッシャ１８の当接面１８ｄとの直接または切削片を介した当接により接続構造全体の密封性が維持され得る。
【００８１】
図１３に示すように、接続構造１０６は、プラグ５の側面部５２の基端部に形成された受面部５３ａが、最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと当接し、中間部に形成された受面部５３ｂが、最も先端側のワッシャ１８の当接面１８ｄと当接し、側面部５２の先端部に形成された受面部５３ｃが、弁体２０と当接し、弁座としてのワッシャ１８の内腔部の大きさが、他のワッシャ１６、１７より小さくなっている。また、プラグ５の中間側面部５２ｂが、ワッシャ１６、１７の弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃ全体と摺接するように接し、ワッシャ１８の弾性体１８ｂの内周面１８ｃは先端側側面部５２ｃと接していない。この場合、プラグ５の側面部５２のうち、少なくとも中間側面部５２ｂの形状は、プラグ５とソケット３ａ、ｂとの密封性の確保とそれらの着脱の容易性の観点から先端側が先細るテーパ形状であるのが好ましい。本実施形態では、図１３に示すようにプラグ５の基端部の受面部５３ａは、ソケット３ａ、ｂの最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと凸部１６ｅを所定範囲で押しつぶすように当接している。プラグ５の中間部の受面部５３ｂは、最も先端側のワッシャ１８の当接面１８ｄと当接している。当接面１８ｄには凸部は設けていないが、設けてもよい。図１３に示す第六実施形態では、プラグの受面部とそれに対応したワッシャの当接面とが当接し得る場所を２ヶ所設けた例であるが、３ヵ所以上になるように構成してもよい。即ち、プラグとワッシャが当接する部分を複数設けてもよい。この場合、本実施形態では、プラグの側面部は、複数のワッシャの弾性体の内周面の全体または長軸方向の一部と摺接するように構成してもよいし、１つのワッシャの弾性体の内周面と摺接するように構成してもよい。
【００８２】
図１４に示すように、接続構造１０７は、プラグ５の側面部５２の基端部に形成された受面部５３ａが、最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと当接し、中間部に形成された受面部５３ｂが、最も先端側のワッシャ１８の当接面１８ｄと当接し、側面部５２の先端部に形成された受面部５３ｃが、弁体２０と当接し、弁座としてのワッシャ１８の内腔部の大きさが、他のワッシャ１６、１７より小さくなっている。また、プラグ５の中間側面部５２ｂが、ワッシャ１６、１７の弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃ全体及び先端側側面部５２ｃが、ワッシャ１８の弾性体１８ｂの内周面１８ｃと摺接するように接している。この場合、プラグ５の側面部５２のうち、少なくとも中間側面部５２ｂ及び先端側側面部５２ｃの形状は、プラグ５とソケット３ａ、ｂとの密封性の確保とそれらの着脱の容易性の観点から先端側が先細るテーパ形状であるのが好ましい。プラグの先端側側面部５２ｃが、ワッシャ１８の弾性体１８ｂの内周面１８ｃと摺接するように接する構成は、本発明の他の実施形態に採用されてもよい。本実施形態では、図１４に示すようにプラグ５の基端部の受面部５３ａは、ソケット３ａ、ｂの最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと凸部１６ｅを所定範囲で押しつぶすように当接している。ワッシャ１８の当接面１８ｄも同様に凸部を設けてもよい。図１４に示す第七実施形態では、プラグ５の側面部５２のうち、長軸方向Ｂに直交する方向の大きさが異なる中間側面部５２ｂと先端側側面部５２ｃにそれぞれ対応する位置のワッシャ１６、１７の弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃとワッシャ１８の弾性体１８ｂの内周面１８ｃとが摺接するように接している。即ち、プラグが階段状に段階的に長軸方向Ｂに直交する方向の大きさが異なる側面部を複数有する場合に、それぞれの側面部のうち２以上全数以下の部分に対応して摺接し得る内周面を有するワッシャを設けた構成にすることができる。これによりプラグとワッシャとの密封性をより向上させることができる。この際、摺接する部分に対応するプラグの側面部は、前述のように先端側に先細るテーパ形状にするのが好ましい。また、本実施形態では、プラグの受面部とそれに対応したワッシャの当接面とが当接し得る場所を２ヶ所設けた例であるが、３ヵ所以上になるように構成してもよい。即ち、プラグとワッシャが当接する部分を複数設けてもよい。
【００８３】
図１５は、本発明に係る接続構造の第八実施形態の断面を模式的に示した断面図である。本実施形態は、ソケットとして第五実施形態に係るソケット４、プラグとして第一実施形態に係るプラグ５を用いた場合の両者の接続構造の実施形態１０８を示したものである。また、図１５は、プラグ５とソケット４をそれらの軸方向（Ｂ、Ａ）の移動を規制するように固定した状態を示している。また、第二実施形態の接続構造１０２の場合と同様に、図１５に示す状態で、プラグ５の基端側から流体を内腔部５６に流入させると、切り欠き部５５を通ってソケット４の流路３４ｂへと流体を漏洩なく流すことができる。フィルター１５の機能は前述のとおりである。また、ソケット４の先端側には雄ネジ部３６が設けられ、他の接続具と着脱可能に固定可能になっている。
【００８４】
プラグ５の嵌合部５１は、その長軸方向Ｂに沿って、ソケット４のハウジング部１０ｄに受け入れられている。プラグ５の長軸方向Ｂは、ソケット４のハウジング部１０ｄの長軸方向Ａと一致している。本実施形態では、ハウジング部１０ｄの内周部１１の凹部１３に環状部材４０により長軸方向Ｂに離間して設けられているワッシャ１６、１７のうち、少なくとも一つのワッシャにおいて、その弾性体１６ｂ、１７ｂの内周面１６ｃ、１７ｃの全周に亘る部分が、プラグ５の側面部５２のうちの中間側面部５２ｂの周方向の全周に亘り接するとともに、弾性体１６ｂ、１７ｂの少なくとも一つがプラグ５の中間側面部５２ｂとワッシャ１６、１７のうちの少なくとも一つの環状体１６ａ、１７ａとの間で圧縮力を受けて、弾性体１６ｂ、１７ｂのうちの少なくとも一つと、プラグ５の中間側面部５２ｂ、即ち、側面部５２と、が密着しているのが好ましい。本実施形態では、各ワッシャ１６、１７、１８が環状部材４０、４１により離間して設けられているため、ワッシャの弾性体が独立してプラグの側面部と密着している。そのため、第一乃至七実施形態の接続構造１０１〜１０７のように隣接するワッシャが接している場合に比べてワッシャとプラグとの密着性が低下し、ソケットとプラグの密封性が低下する傾向にある。
【００８５】
図１５に示すように、接続構造１０８は、プラグ５の側面部５２の基端部に形成された受面部５３ａが、最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと当接し、側面部５２の先端部に形成された受面部５３ｃが、弁体２０と当接し、弁座としてのワッシャ１８の内腔部の大きさが、他のワッシャ１６、１７より小さくなっている。また、プラグ５の中間側面部５２ｂが、ワッシャ１６の弾性体１６ｂの内周面１６ｃ全体及びワッシャ１７の弾性体１７ｂの内周面１７ｃの基端側と摺接するように接し、弾性体１８ｂの内周面１８ｃは先端側側面部５２ｃと接していない。この場合、プラグ５の側面部５２のうち、少なくとも中間側面部５２ｂの形状は、プラグ５とソケット４との密封性の確保とそれらの着脱の容易性の観点から先端側が先細るテーパ形状であるのが好ましい。
【００８６】
本実施形態では、図１５に示すようにプラグ５の基端部の受面部５３ａは、ソケット４の最も基端側のワッシャ１６の当接面１６ｄと凸部１６ｅを所定範囲で押しつぶすように当接している。一方、プラグ５の中間部の受面部５３ｂは、ワッシャ１８の当接面１８ｄとは当接せず、両者の間には隙間８２が形成される。隙間８２の作用は、第４実施形態の接続構造１０４の場合と同様であるが、本実施形態のほうが環状部材４１を設けているため隙間が大きくなっている。図１５に示す状態は、使用開始当初又はある程度使用した後の状態を示している。この状態からさらに繰り返し使用することで、プラグ５の差し込み幅が大きくなり、ワッシャ１７の弾性体１７ｂとの密着面積の増加、凸部１６ｅの押しつぶされる程度の増加、受面部５３ｂとワッシャ１８の当接面１８ｄとの直接または切削片を介した当接により接続構造全体の密封性が維持され得る。
【００８７】
以上のようなプラグとソケットの接続構造は、チューブ同士の接続、チューブと各種機器との接続に好適に用いることができる。特に、ソケットとプラグの接続時に４ＭＰａ以上の圧力が負荷されるような用途において、プラグとソケットの着脱を繰り返し行う場合でも、良好な密封性を確保することができる。
【００８８】
また、従来このようなソケットは金属で形成されていたが、本発明では前述のワッシャで圧力を受け止めるように構成したことによりハウジング部への負荷が軽減されたため、ソケットのハウジング部を構成する材料として合成樹脂を用いることが可能で、ソケットの軽量化、小型化を図ることができる。プラグについても合成樹脂を用いることが可能である。したがって、接続構造の軽量化、小型化を図ることができる。また、プラグを金属などの耐摩耗性の材質を用いることで、ソケットのワッシャの弾性体を消耗させ、プラグをメンテナンスフリーとして構成することもできる。
【００８９】
例えば、バルーンカテーテルなどの医療用カテーテルの気密性を測定する場合は、医療用カテーテルの基端側に接続されたハブにソケットを接続し、さらにプラグをソケットに接続して、プラグに接続したチューブから圧縮空気をハブから医療用カテーテルの内腔部に送気して、４ＭＰａ程度の圧力を負荷した時の気密性を測定する。図１６は、その際に医療用カテーテル９２のハブ９３に、プラグ５とソケット３ａを接続する時の接続状態の一例を説明するための説明図である。本例では、ハブ９３とソケット３ａとを接続具９０を介して接続している。これは、多数の医療用カテーテルの検査を繰り返し行うと、ハブ９３と接続するソケット３ａの先端部分の雌ネジ部３２が摩耗して耐圧性が低下するため、基端側ハウジング部１０ａを頻繁に交換することを避けることを目的とするものある。接続具９０は、金属、ポリカーボネート等の耐圧性の高い材質を用いて構成されることが好ましいが、耐圧性が必ずしも高くないポリアミドなどの樹脂材料を用いて構成されたものであって、４ＭＰａ程度の圧力を負荷した場合に変形して密封性が保持できない部位を有していても、当該部位に補強部材を用いて補強することで、接続具９０の耐圧性を確保することができる。図１６に示す例では、接続具９０の基端側（ソケット３ａと接続する側）に、部材の厚みが小さく耐圧性の低い筒状部分９４が存在するが、補強部材９１を用いることで４ＭＰａ程度の圧力を負荷した場合でも流体の漏洩を防止することができる。補強部材９１として良好な部材としては、ポリオレフィン、フッ素系樹脂、熱可塑性エラストマなどの材質で形成された熱収縮チューブ、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ガラス繊維などの材料で形成されたテープなどが挙げられる。これらは単独でも複数組み合わせてもよい。例えば、ポリイミド樹脂などの材料で形成されたテープの場合、その巻き数は、その厚みによって適宜調整すればよいが、テープの厚みが０．０２０〜０．３０ｍｍの場合は、耐圧性の低い部位に１巻き以上巻きつけるのが好ましい。このような接続具の構成は、市販の接続具を用いて高耐圧性の接続具を得るのに好適である。
【符号の説明】
【００９０】
１、２、３ａ、３ｂ、４  ソケット
５、６、７  プラグ
１０  ハウジング部
１１  内周部
１２  開口部
１３、４３  凹部
１４  流路
１５  フィルター
１６、１７、１８、２２  ワッシャ
１６ａ、１７ａ、１８ａ、２２ａ  環状体
１６ｂ、１７ｂ、１８ｂ、２２ｂ  弾性体
１６ｃ、１７ｃ、１８ｃ、２２ｃ  内周面
１６ｄ、１８ｄ  当接面
１９  底部
２０  弁体
２１  バネ
３０  雄ネジ嵌合部
３１  雌ネジ嵌合部
３１ａ  段部
３２  雌ネジ部
３３  雄テーパ部
３４ａ、３４ｂ  流路
３５ａ、３５ｂ  先端側開口部
３６  雄ネジ部
４０、４１  環状部材
５０、６０、７０  本体部
５１、６１、７１  嵌合部
５２、６２、７２  側面部
５２ａ、６２ａ  基端側側面部
５２ｂ  中間側面部
５２ｃ、６２ｂ  先端側側面部
５３ａ、５３ｂ、５３ｃ、６３ａ、６３ｂ、６３ｃ、７３ｃ  受面部
５４、６４、７４  先端開口部
５５、６５、７５  切り欠き部
５６、６６、７６  内腔部
５７  チューブ継手
５８  チューブ
５９  連結部
８０、８１、８２  隙間
９０  接続具
９１  補強部材
９２  医療用カテーテル
９３  ハブ
９４  筒状部分
１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、１０８  接続構造
Ａ、Ｂ  長軸方向
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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