(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
哺乳動物対象における骨粗鬆症又は骨減少症を治療する方法において使用するための、抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物であって、前記方法が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、前記医薬組成物の少なくとも5回の投与を実施するステップであって、但し前記の投与が約月1回の間隔で実施される、ステップと、
(b)次いで、少なくとも12カ月の長さの、前記医薬組成物を投与しない休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、前記医薬組成物の更なる少なくとも5回の投与を前記対象に実施するステップであって、但し前記の投与が約月1回の間隔で実施される、ステップと
を含む、前記医薬組成物。
【請求項２】
哺乳動物対象における骨粗鬆症又は骨減少症を治療する方法において使用するための、抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物であって、前記方法が、
(a)そのような治療を必要とする対象に前記医薬組成物の少なくとも5回の投与を実施し、前記対象をモニタリングして前記対象が前記医薬組成物の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも12カ月の長さの、前記医薬組成物を投与しない休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c) (b)で休薬期間が与えられる場合には、(b)の休薬期間後に前記医薬組成物の更なる少なくとも5回の投与を前記対象に実施するステップと、
を含む、前記医薬組成物。
【請求項３】
(i)前記対象が、ステップ(a)の前に少なくとも2回、少なくとも3回又は少なくとも4回前記医薬組成物の投与を受けたことが分かっており、及び／又は
(ii)前記対象が、抗スクレロスチン抗体を含む前記医薬組成物の以前の投与に起因して前記医薬組成物に対する応答性の減少を示す可能性があると考えられているものである、請求項2に記載の医薬組成物。
【請求項４】
ステップ(a)が、前記対象をモニタリングして、前記医薬組成物の投与に対する応答の減少を確認するステップを更に含み、
ステップ(b)が、このような応答の減少が確認される場合に、少なくとも12カ月の長さの休薬期間を前記対象に与えるステップを含む、
請求項1に記載の医薬組成物。
【請求項５】
前記モニタリングが、
(a) C-テロペプチド、N-テロペプチド、デオキシピリジノリン、ピリジノリン、尿ヒドロキシプロリン、ガラクトシルヒドロキシリシン及び酒石酸耐性酸性ホスファターゼからなる群から選択される骨吸収のマーカー、
(b)骨特異的アルカリホスファターゼ、I型プロコラーゲンのN及びC末端伸長から遊離したペプチド、並びにオステオカルシンからなる群から選択される骨形成及び/若しくは石灰化のマーカー、並びに/又は
(c)単一及び二重エネルギーX線吸収測定法、超音波、コンピュータ断層撮影法、X線撮影並びに磁気共鳴画像法からなる群から選択される技術を使用して骨塩量及び/又は骨密度を評価すること、
を用いて行われる、請求項2〜4のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項６】
ステップ(b)が、前記休薬期間の間に、骨粗鬆症又は骨減少症に対する異なる治療を施すステップを更に含む、
請求項1〜5のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項７】
(i)異なる治療が、抗再吸収剤であり、
(ii)異なる治療が、ビスホスホネート若しくはデノスマブから選択される抗再吸収剤であり、及び/又は
(iii)前記対象が、ステップ(a)の前に、異なる治療も施された対象である、
請求項6に記載の医薬組成物。
【請求項８】
(i) (a)において、5〜12回の前記医薬組成物の投与が実施され、
(ii) (c)において、前記対象に5〜12回の前記医薬組成物の投与を実施する、
請求項1及び4〜7のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項９】
(i) (a)において5〜7回の前記医薬組成物の投与が実施されるか、若しくは(a)において12回の投与が実施され、
及び/又は
(ii) (c)において実施された投与の数が、(i)に定義されたとおりである、請求項1及び4〜7のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１０】
(b)の休薬期間が12〜18カ月間である、請求項1及び4〜7のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１１】
前記方法が、
(d)少なくとも12カ月の更なる休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(e)約月1回の間隔での前記医薬組成物の更なる少なくとも5回の投与を実施するステップと、
を更に含む、請求項1及び4〜6のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１２】
前記方法が、
(f)ステップ(d)及び(e)を更に1回以上反復するステップ
を更に含む、請求項11に記載の医薬組成物。
【請求項１３】
前記対象が、閉経後女性である、請求項1〜12のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１４】
前記医薬組成物の各投与において投与される抗スクレロスチン抗体の量が:(i)50〜250mg、(ii)少なくとも約70mg、(iii)少なくとも約140mg、又は、(iv)少なくとも約210mgである、請求項1〜13のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１５】
(i)前記医薬組成物が皮下に投与され、
(ii)抗スクレロスチン抗体が配列番号1のスクレロスチンに対して1×10-7M以下の結合親和性を示し、
(iii)抗スクレロスチン抗体がウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモル数が、ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して6倍過剰より少ない場合、MC3T3細胞ベースの石灰化アッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和し、
(iv)抗スクレロスチン抗体が骨特異的アルカリホスファターゼアッセイなどの細胞ベースのアッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する100nM以下、50nM以下、又は25nM以下のIC50を有し、
(v)抗スクレロスチン抗体がHEK293細胞系における細胞ベースのWntシグナリングアッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する100nM以下のIC50を有し、及び/又は
(vi)抗スクレロスチン抗体がMC3T3細胞におけるBMP2誘導石灰化アッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する500nM以下のIC50を有する、
請求項1〜14のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１６】
前記医薬組成物中に存在する抗スクレロスチン抗体が、配列番号1に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、ここで前記抗スクレロスチン抗体が:  (i)配列番号6の配列、
(ii)配列番号2、配列番号3、配列番号4又は配列番号5のうち少なくとも1つの配列、又は
(iii)配列番号70、配列番号71、配列番号72又は配列番号73のうち少なくとも1つの配列に結合する、請求項1〜15のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１７】
前記医薬組成物中に存在する抗スクレロスチン抗体が:
(i)抗体Ab-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、及びAb-24のうち少なくとも1つの、スクレロスチンに対する結合を交差阻止し、及び/又は抗体Ab-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、及びAb-24のうち少なくとも1つによってスクレロスチンに対する結合を交差阻止され、
(ii)配列番号245のCDR-H1、配列番号246のCDR-H2、配列番号247のCDR-H3、配列番号78のCDR-L1、配列番号79のCDR-L2及び配列番号80のCDR-L3を含み、
(iii)配列番号378を含む重鎖及び配列番号376を含む軽鎖を含み、又は
(iv)配列番号145又は配列番号392の重鎖及び配列番号141の軽鎖を有する、
請求項1〜16のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項１８】
前記方法が骨粗鬆症を治療する方法であり、かつ：
(a)前記対象に、前記医薬組成物の少なくとも5回の投与を月1回の間隔で実施するステップと、
(b)次いで、少なくとも12カ月間の、前記医薬組成物を投与しない休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、前記医薬組成物の更なる少なくとも5回の投与を前記対象に約月1回の間隔で実施するステップと
を含む、請求項1に記載の医薬組成物。
【請求項１９】
前記対象が閉経後女性であるか；
前記ステップ(a)の一群が、約月1回の間隔で与えられる12回の投与であるか、
前記ステップ(c)の一群が、約月1回の間隔で与えられる12回の投与であるか、
前記休薬期間の間に、前記対象に骨粗鬆症に対する異なる治療が施されるか、
前記休薬期間の間に、前記対象にビスホスホネートおよびデノスマブから選択される骨粗鬆症に対する異なる治療が施されるか、又は
前記医薬組成物の各投与が210mgの抗スクレロスチン抗体を含む、
請求項1に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は全体として、抗スクレロスチン抗体を使用して骨障害を治療する方法に関する。
【０００２】
電子的に提出された資料の参照による組み込み
本明細書と同時に提出され、以下の通りに特定されたコンピュータ読み込み可能なヌクレオチド/アミノ酸配列表を、その全体を参照により組み込む:2013年7月1日に作成され「40016B_SeqListing.txt」と命名された、800,814バイトのASCII(テキスト)ファイル。
【０００３】
関連出願の相互参照及び参照による組み込み
本出願は、2012年7月5日に出願の米国仮出願第61/668,210号及び2013年3月14日に出願の米国仮出願第61/782,072号に優先権を主張し、その開示の全体を参照により本明細書に組み込む。
【０００４】
以下の出願は、その全体を参照により本明細書に組み込む:2006年4月25日に出願の米国特許出願第11/410,540号(米国特許第8,003,108号として発行された)は、2006年4月17日に出願の米国仮特許出願第60/792,645号、2006年3月13日に出願の米国仮特許出願第60/782,244号、2006年2月24日に出願の米国仮特許出願第60/776,847号及び2005年5月3日に出願の米国仮特許出願第60/677,58３号に優先権を主張し、2006年4月25日に出願の米国特許出願第11/411,003号(米国特許第7,592,429号として発行された)は、2006年4月17日に出願の米国仮特許出願第60/792,645号、2006年3月13日に出願の米国仮特許出願第60/782,244号、2006年2月24日に出願の米国仮特許出願第60/776,847号及び2005年5月3日に出願の米国仮特許出願第60/677,583号に優先権を主張する。以下の出願も参照により本明細書に組み込む: 2012年7月5日に出願の米国仮特許出願第61/668,210号、2008年9月17日に出願の米国特許出願第12/212,327号(米国特許第8,017,120号として発行された)は、2007年9月17日に出願の米国仮特許出願第60/973,024号に優先権を主張し、2010年6月29日に出願の米国特許出願第12/811,171号は、2008年12月15日に出願の国際特許出願PCT/US08/86864の35 U.S.C.371に基づく米国国内移行出願であり、2007年12月14日に出願の米国仮特許出願第61/013,917号に優先権を主張する。
【背景技術】
【０００５】
骨塩量の減少は、様々な条件によって引き起こされる可能性があり、重大な医学的問題を引き起こす場合がある。例えば、骨粗鬆症はヒトにおける衰弱性疾患であり、骨格性骨量及び塩量密度の著しい低下、骨微細構造の分解及び対応する骨脆弱性の増加(即ち、骨強度の低下)を含めた骨の構造的な変質、並びに罹患した個体の骨折に対する感受性によって特徴づけられる。一般にヒトの骨粗鬆症では、、臨床的骨減少症(若年成人の骨の平均値より1標準偏差超であるが2.5標準偏差未満である骨塩密度)がそれに先行するが、米国においておよそ2,500万人に症状が見いだされる。米国において、更に700万〜800万人の患者が、臨床的骨粗鬆症(成熟した若年成人の骨より2.5標準偏差超下回る骨塩量と定義される)と診断された。ヒト集団における骨粗鬆症の発生率は、年齢と共に増加する。白人の中では、骨粗鬆症は女性に顕著であり、米国において、骨粗鬆症患者プールの80%を占める。老人における骨格骨の骨折に対する脆弱性及び感受性の増加は、この集団における不測の転倒の危険性を一層深刻なものにする。腰、手首及び椎骨の骨折は、骨粗鬆症に関連する最も一般的なけがの1つである。特に腰部骨折は、患者及び女性にとって非常に不快で費用がかかり、高い死亡率及び罹患率と相関する。
【発明の概要】
【０００６】
下の概要は、本発明の全ての態様を定義することを意図するものではなく、追加的な態様は、発明の詳細な説明など、他の部分に記載されている。文書全体は、統合された開示として関連することを意図するものであり、本明細書に記載される特徴の組合せがこの文書の同じ文、若しくは節、又は部分の中に一緒に見いだされないとしても、その特徴の全ての組合せが考えられることは理解されよう。「a」又は「an」で記載又は主張されている本発明の態様に関して、文脈によって別段のより限定された意味が明確に必要とされない限り、これらの用語が「1つ以上」を意味することは理解されよう。用語「又は」は、文脈によって別段に明確に要求されない限り、他の又は一緒の項目を包含することは理解されよう。本発明の態様が、特徴を「含む」と記載されている場合、実施形態も、その特徴「からなる」又は「基本的にからなる」と考えられる。用語「約」が使用される場合、本出願は、明記された厳密な数値を利用することも開示する。
【０００７】
スクレロスチンに対する抗体は、骨形成を促進し、骨吸収も阻害するので、それを使用して骨障害を治療することができる。抗スクレロスチン抗体の複数回投与が実施された後に、抗体に対する抵抗性が発現する場合があり、その場合抗体に対する応答は、減弱され、対象に抗スクレロスチン抗体を初めて投与したときに見られる「ナイーブ」な応答より低くなる。特に長期の治療を必要とする慢性症状を有する対象の場合、そのような抵抗性は治療の有効性を減少させる場合がある。
【０００８】
予想外にも、そのような抵抗性の発現は可逆的であることがここで示された。特に、患者に抗スクレロスチン抗体を投与しない休薬期間を与えることにより、対象はその後の抗スクレロスチン抗体の投与に対してより高い応答を再度示し得る。場合によっては、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群とそれに続く休薬期間を複数サイクル実行し、それにより抗体に対する抵抗性の発現を最小限に抑えながら、対象は抗スクレロスチン抗体治療を長期間にわたり受けることができる。
【０００９】
ある場合には、本方法を、見られる応答をモニタリングするなどによる、抗体に対する抵抗性のモニタリングと組み合わせて、いつ患者に休薬期間を与えることが最良か最適化するのに役立てることができる。更に、ある場合には、患者は、抗スクレロスチン抗体の休薬期間に骨障害に対する異なる療法で治療されてもよい。特に、対象は、休薬期間の間にビスホスホネートを投与されてもよい。対象が他の療法で連続的に治療されないという意味で、それには更なる利点がある。例えば、ビスホスホネートなど別の療法を用いる治療を止めることは、対象にとって有益になる場合があり、抗体治療とビスホスホネート治療のサイクルは、ビスホスホネートによる連続治療を避けるにも役立つ。ある場合には、異なる療法は、本明細書に述べた任意のものを含めた、ビスホスホネートでない抗再吸収剤であってもよい。
【００１０】
従って、本発明は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に、抗スクレロスチン抗体の少なくとも2回の投与の一群（a batch of at least two doses of anti-sclerostin antibody）を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法を提供する。
【００１１】
本発明は更に、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)対象に抗スクレロスチン抗体の少なくとも1回の投与を実施し、対象をモニタリングして対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも4週間の休薬期間を対象に与えるステップとを含む方法を提供する。
【００１２】
本発明は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施し、対象をモニタリングして、いつ対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかを確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む方法も提供する。
【００１３】
本発明は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の間隔より長い休薬期間を対象に与え、その間隔の間に、対象に骨障害に対する異なる治療を施すステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む方法も提供する。
【００１４】
本発明は更に、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体を提供する。
【００１５】
哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(a)そのような治療を必要とする対象に抗スクレロスチン抗体の少なくとも1回の投与を実施し、対象をモニタリングして、対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも4週間の休薬期間を対象に与えるステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体も、本発明により提供される。
【００１６】
哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施し、対象をモニタリングして、いつ対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかを確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認されるときに、 (a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体が、本発明により更に提供される。
【００１７】
本発明は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施するステップと、
(b)次いで、対象に(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む方法で投与されることになる、抗スクレロスチン抗体の使用も提供する。
【００１８】
更に、本発明は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に抗スクレロスチン抗体のすくなくとも1回の投与を実施し、対象をモニタリングして、対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも4週間の休薬期間を対象に与えるステップと
を含む方法で投与されることになる、抗スクレロスチン抗体の使用を提供する。
【００１９】
本発明は更に、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施し、対象をモニタリングして、いつ対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかを確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む方法で投与されることになる、抗スクレロスチン抗体の使用を提供する。
【００２０】
本発明は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施するステップと、
(b)次いで、対象に(a)の投与の一群における連続した2回の投与の間隔より長い休薬期間を与え、その間隔の間に、対象に骨障害に対する異なる治療を施すステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象に実施するステップと
を含む方法で投与されることになる、抗スクレロスチン抗体の使用も提供する。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】抗スクレロスチン抗体を皮下投与した後のP1NP応答の動態を測定して、その後の実験においていつP1NPレベルを測定することが最良か判定するのに役立てる予備実験の結果を示す図である。0日目に10mg/kgを皮下投与した2匹のマウスの循環P1NPレベル(四角及びひし形記号)を、同様に投与したマウスの抗スクレロスチン抗体レベル(三角記号)と一緒に示す。
【図２】抗体の複数回投与後に、抗スクレロスチン抗体に対するP1NP応答がどのように下がるかを示す図である。食塩水のみを投与したA群マウス(ひし形記号)、グラフの下に表示した時点で10mg/kgの抗スクレロスチン抗体を皮下投与したB群マウス(四角記号)、記載した時点での抗体の単回投与の他は食塩水を投与したC群マウス(三角記号)のP1NPレベルを示す。統計は、試験日における絶対値の差異を見るために対応のないｔ-検定(両側)を使用する。示した結果では、B群マウスは0、7、14、21及び28日目に抗体投与が実施され、C群サブグループについては14又は28日目のいずれかに単回投与が実施された。
【図３】複数回投与群における、抗体の複数回投与後の血漿P1NPレベルの低下が、抗体のより急速な消失に起因するものではないことを示す図である。反復投与B群及び単回投与C群について、28日目に10mg/kgの抗体の投与を皮下に行う直前及び32日目における抗体の投与4日後の抗体レベルを示す(平均及びSEMレベル)。
【図４】抗スクレロスチン抗体の単回投与又は複数回投与を行ったマウスにおいてP1NP誘導の動態は同じであり、2群間でP1NP誘導の大きさだけが異なることを示す図である。抗スクレロスチン抗体の単回投与を受けたマウスの系列1(ひし形記号)及び系列2(四角記号)のP1NPレベル並びに抗スクレロスチン抗体の複数回投与を受けた系列3マウス(三角記号)の同レベルを示す。抗体の投与時間を、グラフ下の矢印によって示す。
【図５】記載された時点に抗体の単回投与を受けたA、B群、及びC群サブグループのP1NPレベルを示す図である。記号は、図2について上で示したものと同じである。B群に対する投与日程をグラフの下の矢印によって示し、0、7、14、21及び28日目並びに84、91、98、105、112、119及び176日目の投与に対応する(119日目には基準値サンプルを取らなかった)。従って、28〜84日目、更に119〜176日目の間に休薬期間があった。C群サブグループに対する単回投与は、14、28、84、119及び176日目であった。統計は、試験日における絶対値の差異を見るために対応のないｔ-検定(両側)を使用する。
【図６】A群マウス(円記号)及びB群マウス(四角記号)の骨塩密度を示す図である。B群動物に対する投与日程をグラフの下に示す。
【図７−１】図７は本明細書に記載される様々な抗スクレロスチン抗体のアミノ酸配列及びアミノ酸配列に対する配列識別子（配列番号）を一覧にしている図表である。配列識別子は、本明細書と共に提出された配列表に提供されるアミノ酸配列を参照している。アミノ酸配列は、米国特許公開第20070110747号にも記載されており、その文献は参照により本明細書に組み込まれる。
【図７−２】図７の続きである。
【図７−３】図７の続きである。
【図７−４】図７の続きである。
【図７−５】図７の続きである。
【図８−１】図８は国際特許公開第2008/115732号に記載されているアミノ酸配列及びヌクレオチド配列の一覧であり、本明細書で参照される。
【図８−２】図８の続きである。
【図８−３】図８の続きである。
【図８−４】図８の続きである。
【図８−５】図８の続きである。
【図８−６】図８の続きである。
【図８−７】図８の続きである。
【図８−８】図８の続きである。
【図８−９】図８の続きである。
【図８−１０】図８の続きである。
【図８−１１】図８の続きである。
【図８−１２】図８の続きである。
【図８−１３】図８の続きである。
【図８−１４】図８の続きである。
【図８−１５】図８の続きである。
【図８−１６】図８の続きである。
【図８−１７】図８の続きである。
【図８−１８】図８の続きである。
【図８−１９】図８の続きである。
【図８−２０】図８の続きである。
【図８−２１】図８の続きである。
【図８−２２】図８の続きである。
【図８−２３】図８の続きである。
【図８−２４】図８の続きである。
【図８−２５】図８の続きである。
【図８−２６】図８の続きである。
【図８−２７】図８の続きである。
【図８−２８】図８の続きである。
【図８−２９】図８の続きである。
【図８−３０】図８の続きである。
【図８−３１】図８の続きである。
【図８−３２】図８の続きである。
【図９−１】図９は国際特許公開第2009/047356号に記載されているアミノ酸配列及びヌクレオチド配列の一覧であり、本明細書で参照される。
【図９−２】図９の続きである。
【図９−３】図９の続きである。
【図９−４】図９の続きである。
【図９−５】図９の続きである。
【図９−６】図９の続きである。
【図９−７】図９の続きである。
【図９−８】図９の続きである。
【図９−９】図９の続きである。
【図９−１０】図９の続きである。
【図９−１１】図９の続きである。
【図９−１２】図９の続きである。
【図９−１３】図９の続きである。
【図９−１４】図９の続きである。
【図９−１５】図９の続きである。
【図９−１６】図９の続きである。
【図９−１７】図９の続きである。
【図９−１８】図９の続きである。
【図９−１９】図９の続きである。
【図９−２０】図９の続きである。
【図９−２１】図９の続きである。
【図９−２２】図９の続きである。
【図９−２３】図９の続きである。
【図９−２４】図９の続きである。
【図９−２５】図９の続きである。
【図９−２６】図９の続きである。
【図９−２７】図９の続きである。
【図９−２８】図９の続きである。
【図９−２９】図９の続きである。
【図９−３０】図９の続きである。
【図９−３１】図９の続きである。
【図９−３２】図９の続きである。
【図９−３３】図９の続きである。
【図９−３４】図９の続きである。
【図９−３５】図９の続きである。
【図９−３６】図９の続きである。
【図９−３７】図９の続きである。
【図９−３８】図９の続きである。
【図９−３９】図９の続きである。
【図９−４０】図９の続きである。
【図９−４１】図９の続きである。
【図９−４２】図９の続きである。
【図９−４３】図９の続きである。
【図９−４４】図９の続きである。
【図９−４５】図９の続きである。
【図９−４６】図９の続きである。
【図９−４７】図９の続きである。
【図９−４８】図９の続きである。
【図９−４９】図９の続きである。
【図９−５０】図９の続きである。
【図９−５１】図９の続きである。
【図９−５２】図９の続きである。
【図９−５３】図９の続きである。
【図９−５４】図９の続きである。
【図９−５５】図９の続きである。
【図９−５６】図９の続きである。
【図９−５７】図９の続きである。
【図９−５８】図９の続きである。
【図９−５９】図９の続きである。
【図９−６０】図９の続きである。
【図９−６１】図９の続きである。
【図９−６２】図９の続きである。
【図９−６３】図９の続きである。
【図９−６４】図９の続きである。
【図９−６５】図９の続きである。
【図９−６６】図９の続きである。
【図９−６７】図９の続きである。
【図９−６８】図９の続きである。
【図９−６９】図９の続きである。
【図９−７０】図９の続きである。
【図９−７１】図９の続きである。
【図９−７２】図９の続きである。
【図９−７３】図９の続きである。
【図９−７４】図９の続きである。
【図９−７５】図９の続きである。
【図９−７６】図９の続きである。
【図９−７７】図９の続きである。
【図９−７８】図９の続きである。
【図９−７９】図９の続きである。
【図９−８０】図９の続きである。
【図９−８１】図９の続きである。
【図９−８２】図９の続きである。
【図９−８３】図９の続きである。
【図９−８４】図９の続きである。
【図９−８５】図９の続きである。
【図９−８６】図９の続きである。
【図９−８７】図９の続きである。
【図９−８８】図９の続きである。
【図１０−１】図１０は国際特許公開第2010/130830号に記載されているアミノ酸配列及びヌクレオチド配列の一覧であり、本明細書で参照される。
【図１０−２】図１０の続きである。
【図１０−３】図１０の続きである。
【図１０−４】図１０の続きである。
【図１０−５】図１０の続きである。
【図１０−６】図１０の続きである。
【図１０−７】図１０の続きである。
【図１０−８】図１０の続きである。
【図１０−９】図１０の続きである。
【図１０−１０】図１０の続きである。
【図１０−１１】図１０の続きである。
【図１０−１２】図１０の続きである。
【図１０−１３】図１０の続きである。
【図１０−１４】図１０の続きである。
【図１０−１５】図１０の続きである。
【図１０−１６】図１０の続きである。
【図１０−１７】図１０の続きである。
【図１０−１８】図１０の続きである。
【図１０−１９】図１０の続きである。
【図１０−２０】図１０の続きである。
【図１０−２１】図１０の続きである。
【図１０−２２】図１０の続きである。
【図１０−２３】図１０の続きである。
【図１０−２４】図１０の続きである。
【図１０−２５】図１０の続きである。
【図１０−２６】図１０の続きである。
【図１０−２７】図１０の続きである。
【図１０−２８】図１０の続きである。
【図１０−２９】図１０の続きである。
【図１０−３０】図１０の続きである。
【図１０−３１】図１０の続きである。
【図１０−３２】図１０の続きである。
【図１０−３３】図１０の続きである。
【図１０−３４】図１０の続きである。
【図１０−３５】図１０の続きである。
【図１０−３６】図１０の続きである。
【図１０−３７】図１０の続きである。
【図１０−３８】図１０の続きである。
【図１０−３９】図１０の続きである。
【図１０−４０】図１０の続きである。
【図１０−４１】図１０の続きである。
【図１０−４２】図１０の続きである。
【図１０−４３】図１０の続きである。
【図１０−４４】図１０の続きである。
【図１０−４５】図１０の続きである。
【図１０−４６】図１０の続きである。
【図１０−４７】図１０の続きである。
【図１０−４８】図１０の続きである。
【図１０−４９】図１０の続きである。
【図１０−５０】図１０の続きである。
【図１０−５１】図１０の続きである。
【図１０−５２】図１０の続きである。
【図１０−５３】図１０の続きである。
【図１０−５４】図１０の続きである。
【図１０−５５】図１０の続きである。
【図１０−５６】図１０の続きである。
【図１０−５７】図１０の続きである。
【図１０−５８】図１０の続きである。
【図１０−５９】図１０の続きである。
【図１０−６０】図１０の続きである。
【図１０−６１】図１０の続きである。
【図１０−６２】図１０の続きである。
【図１０−６３】図１０の続きである。
【図１０−６４】図１０の続きである。
【図１０−６５】図１０の続きである。
【図１０−６６】図１０の続きである。
【図１０−６７】図１０の続きである。
【図１０−６８】図１０の続きである。
【図１０−６９】図１０の続きである。
【図１０−７０】図１０の続きである。
【図１０−７１】図１０の続きである。
【図１０−７２】図１０の続きである。
【図１１】図１１Ａは、抗スクレロスチン抗体の週1回の投与を5回受け、2週間(42日目に投与)、4週間(56日目に投与)又は6週間(70日目に投与)の休み後に抗スクレロスチン抗体の単回投与を受けているマウス(三角形記号)、及び28日目、42日目、46日目又は70日目に抗スクレロスチン抗体の単回投与を受けている同齢のマウス(四角記号)におけるP1NPレベルを示すグラフである。P1NPレベル(ng/mL)をy軸に記載し、調査日をx軸に記載する。図１１Ｂは、様々な時点(日、x軸)で測定した合計骨塩密度(BMD; g/cm2; y軸)を示す棒グラフである。「#」で示されたバーは、抗スクレロスチン抗体の週1回の投与を5回受け(5回目の投与は28日目に実施した)、その後、42、56又は70日目(それぞれ、2週間、4週間又は6週間の休みに対応する)に抗スクレロスチン抗体の単回投与を受けているマウスにおいて取った測定値に対応する。「+」で示されたバーは、試験の28、42、56又は70日目に抗スクレロスチン抗体の単回投与を受けているマウスにおいて取った測定値に対応する。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
予想外にも、対象に抗体を投与しない休薬期間を与えることにより、抗スクレロスチン抗体の複数回投与が実施された場合に発現する抵抗性を改善、又は減少させることができることが示された。対象は通常、休薬期間後に休薬期間前の応答と比較して抗スクレロスチン抗体に対する応答の増加を示す。
【００２３】
投与
休薬期間を与える前に、対象は、少なくとも1回の抗スクレロスチン抗体の投与を実施されている。通常、対象は、休みの前に複数回の投与を受けている。例えば、対象は、休薬期間の前に少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を受けていてもよい。好ましくは、対象は、休薬期間を与えられる前に、3、4、5回又はそれら以上の回数の抗体の投与を実施されていてもよい。そのような投与の一群（バッチ投与）の実施は、本発明の一部を形成し得る。
【００２４】
場合によっては、対象は、休薬期間の前に2、3、4、5、6、7、8、9回若しくはそれより多い投与の一群、又は少なくともその回数の投与を受けてもよい。ある場合には、対象は、10、11、12、13、14、15、16回又はより多くの、抗体の投与の一群を受けていてもよい。ある場合には、対象は、10回以下、9回以下、8回以下、7回以下、6回以下又は5回以下の投与の一群を受けていてもよく、受ける投与の回数は、少なくとも2回、好ましくは少なくとも3回、より好ましくは少なくとも4回の投与である。対象は、2〜14回又は2〜12回のような、2〜16回の投与の一群を受けてもよい。ある場合には、対象は、休みの前に2〜7、2〜6、2〜5又は2〜4回の投与の一群を受けていてもよい。他の場合には、投与の回数は、3〜8、7、6、5又は4回の投与であってもよい。他の場合には、一群の投与回数は、4〜8、7、6又は5回の投与であってもよい。ある場合には、対象は、12回の抗体の投与を受けていてもよい。一例では、対象は、投与の一群を実施された又は実施され、その一群（バッチ）の全体の期間は、少なくとも2、3、4、5、6、7、8、9、10、11若しくは12カ月、例えば、少なくとも約4、8、12、16、20又は24週間である。一例では、投与の一群の全体の継続時間は、約6カ月、12カ月(即ち、1年)又は18カ月であり得る。
【００２５】
ある場合には、投与の一群における個々の投与間の間隔は、約2週間であってもよい。他の場合において、間隔はより長くてもよい。例えば、間隔は、約1カ月、2カ月、3カ月、4カ月、5カ月、6カ月、又は更に長くてもよい。場合によっては、投与の一群における投与間の間隔は、約2、3、4、5、6、7又は8週間毎でもよい。場合によっては、投与の一群における投与間の間隔は、約1週間〜6カ月、2週間〜4カ月、3週間〜6週間、又は4〜5週間であってもよい。好ましい一例において、投与間の間隔は、約1カ月でもよく又は約4週間でもよい。他の場合には、間隔は約7日、1週間、2週間、3週間、4週間、1カ月、5週間、6週間、7週間、2カ月、8週間、9週間、10週間、11週間、12週間又は3カ月でもよい。ある場合には、投与の一群における投与間の間隔は、約1日、2日、3日、4日、5日、6日、7日間又は更に長くてもよい。ある場合には、投与は、1週間に1、2、3、4、5、6又は7回行われてもよい。
【００２６】
ある場合には、投与の一群における投与は、毎週、2週間、4週間、6週間若しくは8週間毎に、又はおよそそのような間隔で実施されてもよい。投与の一群における投与間の間隔は、例えば、毎月、2カ月毎若しくは3カ月毎又はおよそその間隔でもよい。場合によっては、抗体の個々の投与は、1週間に2、3又は4回など、1週間に1回以上行われてもよい。例えば、場合によっては、投与は、2、3、4、5、6、7又は8日毎に対象に実施されてもよい。
【００２７】
ある場合には、本発明は、例えば本発明の方法の一部として、上で特定された投与量の一群の任意のものを投与することを伴ってもよい。ある場合には、対象にそのような回数の投与を実施したことが判明していてもよいが、投与の一群の実施は本方法の一部を形成せず、むしろ、更なる投与の一群を実施する前に対象に休薬期間を与えるだけである。
【００２８】
場合によっては、対象に行う投与の回数は、抗体に対する対象の応答の降下が、一群で行われる投与の少なくとも1つに対して、例えば休みが開始される前の最後の投与に対して見られるような回数である。対象が、抗体に対する応答の低下を初めて示すときに休薬期間を始めてもよい。ある場合には、休薬期間は、効果の減少を示す1、2又は3回の投与後に始めてもよい。例えば、場合によっては、対象に行った抗体の最初の投与で見られる応答と比較してその後の投与が効果の減少を示す場合に、休薬期間が開始されてもよい。場合によっては、少なくとも2回の投与に対して見られる平均応答が、前の2回の投与、特に最初の2回の投与に対して見られる平均応答と比較して減少する場合であってよい。
【００２９】
ある場合には、対象を能動的にモニタリングして、休薬期間にとって最良の時間を決定してもよいが、他の場合では、対象は抵抗性についてモニタリングされない。場合によっては、抗体の投与に対して見られる応答が、初回の投与など前の投与で見られる応答に対して90%、80%、70%、60%、50%、40%、30%又はこれ未満を下回るときに、休薬期間が開始されてもよい。ある場合には、投与に対する応答が、年齢及び性別が同じ対象などの、同じ障害を持つナイーブ対象に対して期待される応答と比較してそのようなパーセンテージ未満になるときに、休薬期間が開始されてもよい。ある場合には、応答の降下は、少なくとも5%、15%、20%、25%、30%、40%、50%又はより多くてもよい。いくつかの過程において、どの程度応答が減少するか判定するために使用されるパラメータは、本明細書に記載の任意のものである。好ましい一例において、応答は、本明細書で論じられるどのマーカーも利用できるが、P1NPレベルを参照することにより定義される応答でもよい。
【００３０】
ある場合には、応答は、骨塩密度(BMD)の変化を用いて判定されてもよい。骨形成の速度若しくは量、骨吸収の速度若しくは量、又はその任意の組合せも、抗体に対する応答を定義するパラメータとして使用されてもよい。抗スクレロスチン抗体は、BMDの増加をなおも引き起こすが、その増加は、ナイーブ対象に対する増加より少なくなり得る。従って、本明細書で論じられる任意のマーカーを含めた応答の減少とは、ナイーブ対象に対して期待するより増加が小さいことでもよい。
【００３１】
休薬期間
通常、休薬期間とは、抗スクレロスチン抗体が対象に投与されない期間のことである。そのような休薬期間は、複数回の抗体の投与を受けた対象において見られる抗スクレロスチン抗体に対する応答の減少を減少させ、改善させ又は防止するのに役に立ち得るため、抗スクレロスチン抗体を用いる骨障害の治療の有効性を改善するのに役に立つ。通常、休薬期間は、対象が示す抗スクレロスチン抗体に対する応答の減少を改善又は減少させることになる。従って、対象は、休薬期間前よりも抗体に対して高い応答を示す場合がある。例えば、対象が抗スクレロスチン抗体を初めて投与されたとき、対象は、その抗体に対する「ナイーブ」応答により近い、抗スクレロスチン抗体に対する応答を示す場合がある。ナイーブ応答の少なくとも約50%、60%、70%、80%、90%、95%若しくは99%又は更にナイーブ応答の約100%になる。好ましい例において、本明細書に記載の任意のマーカー、特にP1NPを含めた骨吸収及び/又は形成マーカーなどの骨マーカーによって測定されるように、休薬期間は、抗スクレロスチン抗体に対するより高い応答をもたらすことになる。
【００３２】
通常、投与の一群の実施とそれに続く休薬期間、次いで少なくとも1回の抗体の投与の実施は、後に続く投与計画が不規則な投与になることを意味している。従って、治療は、治療期間全体にわたってなどの不規則な投与によって特徴づけられてもよい。休薬期間の長さは異なってもよい。休薬期間は、一群での個々の投与間の間隔、例えば対象に実施されていることが分かっている又は本発明の一部として対象に実施される投与の一群における投与間の間隔よりも通常は長くなる。ある場合には、休薬期間は、先行する一群における投与間の間隔がより短い限り、上で明記された長さのいずれであってもよい。ある場合には、休薬期間は、少なくとも4、5、6、7、8、19、10、11若しくは12週間又はおよそそのような継続時間のいずれであってもよい。休薬期間は、少なくとも14、16、18、20、22、24、26、28、30、35、40、45又は50週間の長さでもよく、およそそのような継続時間であってもよい。ある場合には、休薬期間は、約4週間〜52週間、例えば6週間〜24週間、場合によっては、8週間〜12週間であってもよい。本発明のある場合において、休薬期間は、約2カ月、3カ月、4カ月、5カ月、6カ月、7カ月、8カ月、9カ月、10カ月、11カ月若しくは12カ月又は少なくともそれらの期間であってもよい。場合によっては、休薬期間は、約又は少なくとも18カ月の長さであってもよい。例えば、休薬期間は、投与の一群における投与間の間隔より約4週間、6週間、8週間、10週間又は12週間長くてもよい。ある場合には、休薬期間は、本明細書に明記されるいずれかの時間などの投与の一群の合計継続時間と同等でもよく、他の場合には、投与の一群の全体の継続時間に追加で2、4、6、8、12週間又はそれ以上を加えた長さと同等でもよい。
【００３３】
休薬期間は、先行する一群における2回の投与間の間隔より少なくとも2、3、4、5、6、7、8、9若しくは10週間長くてもよく、又は投与間隔がそのような長さであってもよい。場合によっては、休薬期間は、投与の一群における3、4、5、6、7回若しくはより多くの投与の平均間隔より、又は例えば、投与の一群における投与全ての間の平均間隔より長くてもよい。休薬期間の合計の長さは、例えば、4、5、6、7、8、9、10週間又はより長くてもよい。例えば、休薬期間は、1、2、3、4、5又は6カ月間の長さでもよく、場合によっては少なくとも1年間、又は18カ月間の長さでもよい。場合によっては、休薬期間は、2〜6カ月間など、月〜年の長さでもよい。場合によっては、休薬期間は、4〜16週間、例えば、6〜12週間、例えば8〜10週間の長さでもよい。他の場合には、休薬期間は、約6〜18カ月間、例えば約1年でもよい。場合によっては、休薬期間は、対象に実施された投与の一群における投与間の間隔より約2倍、3倍、4倍、5倍、6倍、7倍、8倍、9倍又はより長い継続時間でもよい。ある場合には、休薬期間の間に異なる治療が施される場合、休薬期間の継続時間は、休薬期間に実施しようとする障害の異なる治療過程の標準的な継続時間でもよい。
【００３４】
場合によっては、対象は、2回以上の休薬期間を与えられる。具体的には、最初の休薬期間の後に、対象は少なくとも2回の抗体の投与を受け、例えば、更なる休薬期間によって利益を得る場合もある。場合によっては、対象は、その治療過程において2、3、4、5、6、7回又はより多くの休薬期間を与えられてもよい。少なくとも2回の抗体の投与の実施とそれに続く休薬期間は、１サイクルと呼ばれることがあり、ある場合には、1、2、3、4、5、6、7、8、9、10回又はより多くのそのようなサイクルが使用されてもよい。他の場合には、全体としての合計治療期間は、少なくとも6カ月、9カ月、1年、18カ月、24カ月又はより長くてもよい。全体としての治療は、少なくとも4、8、12、16、20、24、28、32、36、40、44、48、52週間若しくはより長い、又はおよそそのような期間であってもよい。ある場合には、対象が、抗体で無期限に治療される場合、治療が続く限り休薬期間と組み合わせた投与の一群の方法が継続されてもよい。ある場合には、休薬期間と交互に行う一群投与の指定の治療計画が単に実施されてもよい。例えば、本明細書に明記される投与の一群と休薬期間の任意の組合せ、例えば投与の一群の後に休薬期間が続くサイクルを2、3、4、5、6回又はより多く実施してもよい。
【００３５】
ある場合には、休薬期間が一群における投与間の間隔より長い限り、本明細書に明記される任意の投与の一群は、本明細書に明記される任意の休薬期間と組み合わされてもよい。例えば、休薬期間が群間の間隔より長い場合、毎日、毎週、隔週、4週間に1回、6週間に1回又は8週間に1回の間隔で実施される投与の一群は、少なくとも6週間、少なくとも8週間、少なくとも12週間、少なくとも16週間、少なくとも20週間又は少なくとも24週間の休薬期間と組み合わされてもよい。ある場合には、一群における投与は、およそ毎月又は2カ月毎の間隔で行われてもよく、少なくとも3、4、5、6、8、10、12カ月又はより長い月の休薬期間と組み合わされてもよい。場合によっては、休薬期間が一群における投与間の間隔より長い場合、投与の一群は、毎日、毎週、隔週、4週間に1回又は6週間に1回の間隔で3〜14回の投与を含み、少なくとも6、8、10、12、14週間又はより長い週の休薬期間と組み合わされてもよい。一例では、月1回の投与の一群は、少なくとも2、3、4、5、6、12カ月又はより長い月の休薬期間と組み合わせられる。ある場合には、一群における投与は、およそ4週間毎に行われてもよい。
【００３６】
場合によっては、前の投与間の間隔は分かっておらず、対象は単に、対象に期待される応答と比較して抗スクレロスチン抗体に対する応答の減少を示しているものになる。従って、所与の休薬期間の長さは、前の投与の実施間又は前の投与に対する応答間の時間に関係なく、単に上記の期間の1つであればよい。例えば、休薬期間は、6週間、8週間、12週間、16週間、20週間、24週間若しくは更に長い、又は言及される他の任意の可能な長さであってもよい。場合によっては、例えば、これまでに実施された厳密な治療計画が分かっていなくても、対象は、抗スクレロスチン抗体に抵抗性を示していると確認され得る。それらは少なくとも約2、3、4、5、6カ月間又はより長く抗体を投与されていてもよく、従って、休薬期間の候補として確認されてもよい。場合によっては、それらは少なくとも約9、12又は18カ月間抗体を投与されていてもよく、従って、休薬期間の候補として確認されてもよい。対象は、既存の療法から軽減又は減弱療法を示していてもよい。
【００３７】
本明細書に明記される任意のものを含めたある場合には、一群投与及び休薬期間の固定された治療計画が適用されてもよい。固定治療計画は、年齢、性別、体重、障害の性質、障害の重症度などを参照して設計することができる。
【００３８】
応答及びモニタリング
一例では、応答は、骨マーカー、例えば骨形成及び/又は骨吸収マーカーによって定義される応答であり、特に本明細書で言及される任意のものである。例えば、応答が減少したと判断されるかどうかは、ある場合には、抗スクレロスチン抗体の投与に対する骨マーカーの応答が減少するかどうかによって定義されてもよい。同様に、休薬期間が、抗スクレロスチン抗体に対する抵抗性を防止する又は改善すると言えるかどうかは、骨マーカーの応答及び例えばそのマーカーのレベルによって定義されてもよい。好ましい例において、抗体に対する応答は、P1NPレベル、特に血清P1NPレベルによって定義される。
【００３９】
一例では、抗スクレロスチン抗体の投与に対する対象の応答を測定して、対象が抗スクレロスチン抗体に対する抵抗性を示しているかどうかを判定するのを支援する。抗スクレロスチン抗体に対する応答を測定するのに適切な任意の手段が利用されてもよい。例えば、骨マーカーのレベルが測定されてもよく、具体的には、対象における骨形成及び/又は石灰化のマーカーが測定されてもよい。骨吸収のマーカーも利用されてもよい。他の場合には、本発明自体は、応答の測定又はモニタリングを伴わないが、問題の応答は、本明細書で言及される骨マーカーのいずれかのレベルなど、骨マーカーによって定義されるものである。
【００４０】
使用できる骨吸収(又は、破骨細胞活性)の指標となるマーカーには、例えば、C-テロペプチド(例えば、1型コラーゲンのC末端テロペプチド(CTX)又は血清架橋C-テロペプチド)、N-テロペプチド(1型コラーゲンのN末端テロペプチド(NTX))、デオキシピリジノリン(DPD)、ピリジノリン、尿ヒドロキシプロリン、ガラクトシルヒドロキシリシン及び酒石酸耐性酸性ホスファターゼ(例えば、血清酒石酸耐性酸性ホスファターゼアイソフォーム5b)がある。使用できる骨形成/石灰化マーカーには、以下には限らないが、骨特異的アルカリホスファターゼ(BSAP)、I型プロコラーゲンのN及びC末端伸長から遊離したペプチド(PlNP、PICP)及びオステオカルシン(OstCa)がある。尿及び血液などの臨床サンプル中にあるマーカーを検出し、定量化するためのいくつかのキットが市販されている。好ましい一例において、使用されるマーカーは、I型コラーゲンのC-テロペプチド(CTX)、骨特異的アルカリホスファターゼ(BSAP)、オステオカルシン(OstCa)及び/又は1型プロコラーゲンのN末端延長部(PlNP)の血清レベルから選択される。好ましい例において、応答とは、そのようなマーカーに対する応答のことである。
【００４１】
抗スクレロスチン抗体の効果を測定するための他の手法には、骨塩量及び/又は骨密度を評価することがある。ある場合には、問題の応答は、骨塩密度(BMD)又は骨塩量(BMC)を参照することにより定義されてもよい。場合によっては、抗体投与後の応答の減少は、BMD及び/又はBMCの増加速度の減少であってもよい。換言すれば、抗体の投与は、骨形成の増加及び/又は骨吸収の減少をなおもたらすが、例えばBMD/BMCの観点では、ナイーブ対象と比較して速度が減少している。休薬期間の使用は、対象が、そのようなパラメータにおいてナイーブ対象と同じサイズ又は少なくともナイーブ対象に近い増加を再び示すことを意味し得る。
【００４２】
骨塩密度は、例えば、単一及び二重エネルギーX線吸収測定法(absorptometry)、超音波、コンピュータ断層撮影法、X線撮影並びに磁気共鳴画像法などの技術を使用して測定されてもよい。骨量はまた、体重から又は他の方法を使用することによって算出されてもよい(Guinness-Hey、Metab. Bone Dis. Relat. Res.、5:177〜181頁(1984年)を参照のこと)。ヒトにおいて、骨塩密度は、例えば、腰及び脊椎の二重X線吸収測定法(DXA)を使用して例えば臨床的に決定されてもよい。他の技術には、定量的コンピュータ断層撮影法(QCT)、超音波検査法、単一エネルギーX線吸収測定法(SXA)及びX線吸収測定法がある。測定のための一般的な中心骨格部位には脊椎及び腰があり、末梢部位には前腕、指、手首及び踵がある。超音波検査法を除いて、アメリカ医師会は、BMD技術がX線の使用を通常含み、放射線の減弱が放射線経路中の組織の厚さ及び組成によって決まるという原理に基づく点に注目している。全ての技術は、正常のデータベース又は対照対象に対する結果の比較を利用してもよい。
【００４３】
ある場合には、対象の骨塩密度(BMD)は、30歳の健康な成人(即ち、「若年成人」)のピーク密度と比較され、いわゆる「Tスコア」が作成される。患者のBMDはまた、「同齢の」骨密度と比較されてもよい(例えば、骨粗鬆症の予防と管理に関する世界保健機関科学部会、「骨粗鬆症の予防と管理:WHO科学部会報告書」WHO技術レポートシリーズ;921、ジュネーブ、スイス(2000年)を参照のこと)。患者のBMDと健康な、若年成人のBMDとの差は、「標準偏差」の倍数を単位として従来通り言及され、通常は、約10%〜約12%の骨密度の低下に等しい。世界保健機関は、BMD Tスコアに基づいて4つの診断区分を提唱した。若年成人の参照平均の1標準偏差以内のBMD値(Tスコア>-1)は、「正常」である。低骨量(骨減少症)は、若年成人平均より1標準偏差超であるが2.5標準偏差未満であるBMD値によって示される(Tスコア<-1且つ>-2.5)。基準より2.5標準偏差超下回るTスコアは、骨粗鬆症の診断を支持する。患者が1箇所以上の脆弱性骨折を更に患っている場合、患者は重度の骨粗鬆症の要件を満たす。従って、本発明は、例えば、抗スクレロスチン抗体の投与に応答する対象のTスコアを算出し、抗スクレロスチン抗体の投与実施後のTスコアに改善の減少があるかどうか決定することを伴ってもよい。
【００４４】
ある場合には、いつ休薬期間を開始すべきかという決定は、従って抗スクレロスチン抗体の投与に対する対象の応答を評価し、応答が期待されるより低いかどうか決定することに基づいてもよい。例えば、モニタリングにより、1回の投与若しくは連続した2回の投与に対する応答の減少が、特に初回の投与など前の投与と比較して又は一群における投与に見られる平均応答と比較して示されるときに、休薬期間が開始されてもよい。例えば、治療により見られる肯定的な結果が、プラトーに達する又は実施した投与の一群に対して徐々に収まり始めるときに、休薬期間が始められてもよい。抗体の投与による特定のパラメータ又はマーカーの増加が期待より小さい場合に、休薬期間が実施されてもよい。例えば、応答が、90%、80%、70%、60%、50%、40%、30%、25%より低い、又は同等のナイーブ対象から期待される若しくは同じ対象による前の投与に対して示されたそれより低くなる場合である。
【００４５】
本発明のある場合には、対象に抗スクレロスチンの試験投与を実施して、抗体に対する応答を判定してもよい。具体的には、対象が、これまでに少なくとも2、3、4、5若しくは6回の抗スクレロスチン抗体の投与又は実際に本明細書に明記される投与の一群のタイプのいずれかを実施されたことが分かっている場合である。試験投与を行い、応答が測定されてもよく、減少したと判断された場合、対象は休薬期間を与えられることになる。対象が、応答の減少を示さない場合、抗スクレロスチン抗体の更なる投与を行ってもよい。場合によっては、単回の試験投与ではなく、対象は、少なくとも2、3、4、5又は6回の投与を実施され、その応答が測定される。
【００４６】
例えば、対象は、例えば抗スクレロスチン抗体の各投与後に連続的にモニタリングされてもよい。対象は、例えば、1カ月に約1回、約2カ月毎に1回、約3カ月毎に1回、約4カ月毎に1回、約6カ月毎に1回又は1年に約1回モニタリングされてもよい。対象は、投与が実施される直前に、そして例えば、約1、2、3、4、5又は6週間後にモニタリングされてもよい。例えば、少なくとも1、2、3、4、5回又はより多くの投与に対して見られる応答がモニタリングされてもよい。場合によっては、モニタリングにより、対象に期待されるレベルより低い又は指定のカットオフ値より低い応答が示されるときに、休薬期間が開始されてもよい。
【００４７】
例えば、投与に対する応答が、初回の投与など前の投与に対して又は投与の一群における初回の投与に対して見られる応答より低いときに、休薬期間が開始されてもよい。応答のサイズは、前の投与、特に初回の投与に対する応答のパーセンテージとして決定されてもよく、パーセンテージ値が、本明細書に明記されるパーセンテージ値のうちの1つに又はそれ未満に低下するときに、休薬期間が始められてもよい。
【００４８】
場合によっては、投与に対する応答は、前の投与に対するいかなる参照もなしに測定されてもよく、期待値未満に低下するという事実だけが、休薬期間が開始されることを意味する。従って、一例では、本発明の方法は、(a)これまでに抗スクレロスチン抗体を投与された対象に抗スクレロスチン抗体の投与を実施するステップと、(b)投与に対する応答を測定するステップと、(c)投与が期待されたものより低いかどうか評価するステップとを含んでもよい。応答が期待したより低い、例えば閾値より低い場合、その後に休薬期間が与えられてもよい。試験投与に対する応答が減少していない場合でも、次いで本方法は、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を対象へ実施するステップと、応答の減少が見られるまで測定するステップと、次いで休薬期間を与えるステップとを任意に含んでもよい。ある場合には、対象には、試験投与の前に少なくとも3、4、5又は6回の投与をすでに実施されていてもよい。
【００４９】
休薬期間は、1回以上の抗スクレロスチン抗体の試験投与の実施を含んでもよく、試験投与を使用して、抗体に対して示された抵抗性が減弱したか又は取り除かれたかどうか決定する。具体的には、試験投与を使用して休薬期間を停止し、抗スクレロスチン抗体による治療を再開するか又は休薬期間を続けるかを決定する。従って、場合によっては、対象は休薬期間を与えられてもよく、対象が抗スクレロスチン抗体の試験投与に対する応答の増加を示す、例えば、対象が本明細書に言及される閾値のいずれかなど定義された閾値未満の抵抗性を示すときまでに、休薬期間の終了が定義されてもよい場合がある。
【００５０】
一の場合には、対象は、いつ休薬期間を開始するべきか決定するためにモニタリングすることなく、少なくとも2回の指定したパターンの投与の一群とその後の指定した休薬期間を与えられてもよい。そのような固定された投与の一群と休薬期間は、例えば、対象の治療すべき障害、年齢、性別及び体重に基づいていてもよい。他の場合には、モニタリングすることにより特定のサイクルについて投与の一群と休薬期間の適切なサイクルが決定され、次いでその後のサイクルでは同じ治療計画に従ってもよい。
【００５１】
好ましい例において、どこで試験投与を行うか、何をモニタリングするか、又はどのように応答を定義するかは、本明細書で言及されるいずれかを含めた骨形成及び/又は吸収マーカー、特にP1NPレベルを参照することになる。マーカーのレベルは、投与の実施前に、次いで、例えば、試験投与の実施後4、5、6、7、8、10、11又は12日目に測定されてもよい。
【００５２】
場合によっては、個々の投与に対する応答を決定するのではなく、本明細書で言及されるパラメータのいずれかを治療過程の間に測定して、マーカーの増加が期待していたより少ない又はより遅い若しくは著しくないかどうかを決定してもよい。治療の効果が少ないかどうか及びそれにより休薬期間が有益になり得るかどうかを決定するために、対象を臨床的に評価してもよい。対象は、およそ1カ月毎、3カ月毎、4カ月毎、6カ月毎又は毎年の間隔など、定期的な検査を受け、そのような検査により抗スクレロスチン抗体及び/若しくは休薬期間の効果を検査又は測定して、例えば休薬期間を開始すべきかどうか決定することを伴ってもよい。
【００５３】
場合によっては、本発明は、抗スクレロスチン抗体に対する抵抗性を示すと考えられる、又は抗体に対してそのような抵抗性を示す可能性があると考えられる患者群に実施されてもよい。場合によっては、本発明は、抗スクレロスチン抗体に対して平均より高い抵抗性を示している患者群に適用されてもよい。そのような患者集団は、本明細書で論じられているいずれかの観察手段、特に本明細書で論じられているいずれかのマーカーなどのモニタリングを使用して確認されてもよい。そのような患者の識別は、本明細書に記載の試験投与の実施、その後の応答の測定及び見られる応答が期待されるより低いかどうかの評価を内包してもよい。しかし、患者が抗スクレロスチン抗体を受けており、最初に見られた改善が減弱したという事実により確認されてもよい。対象は骨塩密度の改善をなお示すが、その改善が最初に見られたより、又はナイーブ対象に対して期待されるより低くてもよい。従って、抗スクレロスチン抗体の投与は、なお骨形成を促進し及び/又は吸収を阻害し得るが、その効果は顕著でなくてもよい。一例では、本発明は、抗スクレロスチン抗体を投与されたが、その治療は中止され、特に対象が抗スクレロスチン抗体に対する応答の減少を示すために治療が中止された対象に、適用されてもよい。
【００５４】
本発明のどの方法及び他の態様も、対象が抗スクレロスチン抗体に対する抵抗性を示すかどうか最初に評価するステップと、続いて対象がそのような抵抗性を示す場合に、本発明を適用するステップとを含んでもよい。従って、そのような抵抗性が示される場合、本発明は、対象に休薬期間を与えて、その抵抗性を改善又は減少させることを次いで伴ってもよい。
【００５５】
いくつかのマーカーは、日内変動を示してもよく、即ち、日中のレベルの変動を示す。従って、マーカーは、日内の特定の時間又は期間で測定されてもよい。ある場合には、特定のマーカーが2回以上測定される場合、マーカーは、1日のうち、又は約1時間、2時間若しくは3時間ウインドウのうち、同じ又はおよそ同じ各時間に測定されてもよい。例えば、マーカーは、常に朝測定されてもよく又は常に午後でもよい。一つの場合には、本明細書で測定されるどのマーカーも、特に日内変動を示すことが公知のものを含めて、そのような様式で測定されてよい。ある場合には、P1NPレベルがそのような様式で測定されてもよい。場合によっては、マーカーが測定されて、標準又は期待値と比較される場合、その値は、標準又は期待値と一致する1日の時間又は期間に測定される。
【００５６】
投与
個々の投与として対象に投与される抗スクレロスチン抗体の量は、例えば、少なくとも約70mgの抗スクレロスチン抗体を含んでもよい。例えば、様々な態様において、投与される抗スクレロスチン抗体の量は、少なくとも約120mg(例えば、180mg)又は少なくとも約140mg、例えば、少なくとも約210mgの抗スクレロスチン抗体である。投与される抗スクレロスチン抗体の量は、例えば、約350mg以下の抗スクレロスチン抗体、例えば、約280mg以下の抗スクレロスチン抗体(例えば、270mg)、約210mg以下の抗スクレロスチン抗体、約140mg以下の抗スクレロスチン抗体又は約120mg以下の抗スクレロスチン抗体(例えば、約120mgの抗体)でもよい。言い換えれば、抗スクレロスチンの単回投与又は投与は、例えば、約350mg以下の抗体を含む。
【００５７】
ある場合には、対象は、約70mg〜約280mg、又は約120mg〜約350mg、又は約140mg〜約350mg、又は約210mg〜約350mg、又は約280mg〜約350mgなど、約70mg〜約350mgの量で抗スクレロスチン抗体の投与を実施される。任意で、抗スクレロスチン抗体の単回投与は、約70mg〜約120mg(例えば、約70mg)の抗スクレロスチン抗体、又は約70mg〜約140mgの抗スクレロスチン抗体、又は約120mg〜約210mgの抗スクレロスチン抗体、又は約120mg〜約140mgの抗スクレロスチン抗体など、約70mg〜約210mgの抗スクレロスチン抗体を含む。任意で、抗スクレロスチン抗体の単回投与は、約140mg〜約210mg(例えば、約140mg又は約210mg)の抗スクレロスチン抗体を含む。
【００５８】
ある場合には、投与される用量は、約0.1〜約20mg/kg、又は約0.1〜約12mg/kg、又は約0.5〜約12mg/kg、又は約1〜約10mg/kg、又は約1〜約8mg/kg、又は約2〜約8mg/kg、又は約3〜約8mg/kgである。ある場合には、用量は、約1mg/kg〜約10mg/kg(例えば、約2mg/kg又は約9mg/kg)、約1mg/kg〜約3mg/kg、又は約3mg/kg〜約8mg/kg(例えば、約4mg/kg、5mg/kg、6mg/kg又は7mg/kg)である。平均より著しく軽い又は重い体重の個体の場合、時には、特にその対象用として体重基準に基づいて用量を算出してもよい。
【００５９】
ある場合には、特に投与間の間隔が短い場合、低用量が利用されてもよい。例えば、1週間未満など2週間未満の投与間の間隔、具体的には1週間よりも短い本明細書に明記される任意の期間が利用される場合、より低い用量が利用されてもよい。例えば、場合によっては、用量は、2mg/kg以下の上で明記された任意の用量でもよい。場合によっては、用量は、約1mg/kg、0.75mg/kg、0.5mg/kg、0.25mg/kg若しくは0.1mg/kg又はそれ以下であってもよい。ある場合には、約1〜約50mg、約1〜約25mg、約1〜約10mg、約1〜約5mg又は約1〜約3mgのいずれかなどの固定用量が投与される。例えば、約2〜約5mg、約2〜約7mg又は約3〜約8mgの固定用量が利用されてもよい。
【００６０】
単回投与に関する本明細書での参照は、用量の送達を達成するために投与される複数の同時注射を含んでもよい。例えば、数回の注射は1時間、1日又は1週間以内の間隔でもよい。
【００６１】
通常、対象は、複数回の抗スクレロスチン抗体の投与、特に投与の一群を実施されることになる。ある場合には、一群内の用量のすべてが、およそ同量又は実際に同量である。ある場合には、異なる群において投与される用量が、同じになる。他には、用量は、異なる群間で変化してもよい。例えば、用量は、患者が治療に対してどのように応答しているかによって変化し得る。
【００６２】
抗スクレロスチン抗体
任意の適切な抗スクレロスチン抗体が、本発明において利用されてもよい。用語「抗体」とは、完全抗体又はその結合断片のことを指す。抗体は、完全抗体(免疫グロブリン)分子(ポリクローナル、モノクローナル、キメラ、ヒト化並びに/又は完全長の重鎖及び/若しくは軽鎖を有するヒト型を含む)を含んでもよく、又はその抗原結合断片を含んでもよい。抗体断片は、F(ab')2、Fab、Fab'、Fv、Fc及びFd断片を包含し、単一ドメイン抗体(例えば、ナノボディ)、一本鎖抗体、マキシボディ(maxibodies)、ミニボディ、細胞内抗体、ダイアボディ、トリアボディ、テトラボディ、v-NAR及びビス-scFvに組み込まれ得る(例えば、Hollinger及びHudson、Nature Biotechnology、23(9):1126〜1136頁(2005年)を参照のこと)。フィブロネクチンポリペプチドモノボディを含めた抗体ポリペプチドも、米国特許第6,703,199号に開示されている。他の抗体ポリペプチドは、米国特許公開第20050238646号に開示されている。米国特許第6,395,511号及び第6,803,453号並びに米国特許公開第20040009535号及び第20050106683号(抗スクレロスチン抗体の開示のために、参照によりその全体を組み込む)は、一般に抗スクレロスチン抗体のことを指す。ヒトスクレロスチンのアミノ酸配列は、配列表の配列番号1に規定されており、米国特許公開第20070110747の配列番号1として提供される(スクレロスチン及びスクレロスチン結合剤並びに配列表の説明ために、特許公報はその全体を組み込む)。スクレロスチンについては、Brunkowら、Am. J. Hum. Genet.、68:577〜589頁(2001年)、及びBalemansら、Hum. Mol. Genet.、10:537〜543頁(2001年)にも記載されている。抗スクレロスチン抗体を生成する材料及び方法に関する追加情報は、米国特許公開第20040158045号に見ることができる(その全体を参照により本明細書に組み込む)。
【００６３】
抗体断片は、任意の合成又は遺伝子工学によって生産されたタンパク質でもよい。例えば、抗体断片には、軽鎖可変領域で構成される単離された断片、重鎖及び軽鎖の可変領域で構成される「Fv」断片、並びに軽鎖及び重鎖可変領域がペプチドリンカーによって接続されている組換え一本鎖ポリペプチド分子(scFvタンパク質)がある。
【００６４】
抗体は、任意のクラスの抗体でよいが、好ましい例において抗体はIgG抗体である。
【００６５】
抗体断片の別の形態は、抗体の1つ以上の相補性決定領域(CDR)を含むペプチドである。CDR(「最小認識単位」又は「超可変領域」とも称する)は、対象のCDRをコードするポリヌクレオチドを構築することによって得ることができる。そのようなポリヌクレオチドは、例えば、鋳型として抗体産生細胞のmRNAを使用するポリメラーゼ連鎖反応を使用して可変領域を合成することにより調製される(例えば、Larrickら、Methods:A Companion to Methods in Enzymology、2:106頁(1991年);Courtenay-Luck、「Genetic Manipulation of Monoclonal Antibodies」、Monoclonal Antibodies Production, Engineering and Clinical Application、Ritterら(編)、166頁、Cambridge University Press(1995年);及びWardら、「Genetic Manipulation and Expression of Antibodies」、Monoclonal Antibodies: Principles and Applications、Birchら(編)、137頁、Wiley-Liss、Inc.(1995年)を参照のこと)。
【００６６】
抗スクレロスチン抗体は、例えば、1×10-7M以下、1×10-8M以下、1×10-9M以下、1×10-10M以下、1×10-11M以下又は1×10-12M以下の親和性(Kd)で、配列番号1のスクレロスチン若しくは天然に存在するそのバリアントに結合し得る。親和性は、様々な技術を使用して決定され、一例は親和性ELISAアッセイである。様々な実施形態において、親和性は、BIAcoreアッセイ(表面プラスモン共鳴アッセイ)によって決定される。様々な実施形態において、親和性は、動態的方法によって決定される。様々な実施形態において、親和性は、平衡/溶液法によって決定される。米国特許公開第20070110747号は、スクレロスチンに対する抗体の親和性(Kd)を決定するのに適した親和性アッセイの補足説明を含む。
【００６７】
本発明の方法で使用する抗スクレロスチン抗体は、米国特許公開第20070110747号に記載される細胞ベースのアッセイ及び/若しくは米国特許公開第20070110747号に記載されるin vivoアッセイにおいてスクレロスチン機能を好ましくは変化させ、並びに/又は米国特許公開第20070110747号に記載される1つ以上のエピトープに結合し、並びに/又は米国特許願公開第20070110747号に記載される抗体のうち1つの結合を交差阻止し、並びに/又は米国特許公開第20070110747号に記載される抗体のうち1つによってスクレロスチンに対する結合が交差阻止される(抗スクレロスチン抗体を特徴づけるアッセイの説明のためにその全体を参照により組み込む)。
【００６８】
様々な実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、配列表の配列番号1に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、かつ配列番号6(C4GPARLLPNAIGRGKWWRPSGPDFRC5;配列番号1のアミノ酸86〜111に対応する)の配列に結合する。あるいは、又はそれに加えて、抗スクレロスチン抗体は、配列番号1に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、かつ配列番号1内の、配列番号2(DVSEYSC1RELHFTR;配列番号1のアミノ酸51〜64に対応する)、配列番号3(SAKPVTELVC3SGQC4GPAR;配列番号1のアミノ酸73〜90に対応する)、配列番号4(WWRPSGPDFRC5IPDRYR;配列番号1のアミノ酸101〜117に対応する)、配列番号5(LVASC7KC8KRLTR;配列番号1のアミノ酸138〜149に対応する)、配列番号70(SAKPVTELVC3SGQC4;配列番号1のアミノ酸73〜86に対応する)、配列番号71(LVASC7KC8;配列番号1のアミノ酸138〜144に対応する)、配列番号72(C1RELHFTR;配列番号1のアミノ酸57〜64に対応する)、又は配列番号73(C5IPDRYR;配列番号1のアミノ酸111〜117に対応する)のうち少なくとも1つの配列に結合する。例えば、一態様において、抗スクレロスチン抗体は、配列番号2〜5(及び/又は配列番号70〜73)を、任意にその天然の3次元立体構造で含む、配列番号1のスクレロスチンの部分領域に結合する。場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列表の配列番号2、配列番号3、配列番号4、配列番号5、配列番号6、配列番号70、配列番号71、配列番号72又は配列番号73のうち1つ以上からなるペプチド(例えば、配列番号2、配列番号3、配列番号4、及び配列番号5からなるペプチド、又は配列番号70、配列番号71、配列番号72及び配列番号73からなるペプチド)に結合する。
【００６９】
様々な態様において、ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモル数が、ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して6倍過剰より少ない場合、MC3T3細胞ベースの石灰化アッセイにおいて、抗スクレロスチン抗体はヒトスクレロスチンを中和することができる。初代細胞又は細胞系のいずれかである培養中の造骨細胞系列細胞による石灰化は、骨形成のin vitroモデルとして使用されている。典型的な細胞ベースの石灰化アッセイについては、米国特許公開第20070110747号の例えば、実施例8に記載されている(参照により本明細書に組み込む)。MC3T3-E1細胞(Sudoら、J. Cell Biol.、96:191〜198頁(1983))及び起源細胞系のサブクローンは、分化誘導剤の存在下における増殖の際に培養中にミネラルを形成することができる。そのようなサブクローンには、MC3T3-E1-BFがある(Smithら、J. Biol. Chem.、275:19992〜20001頁(2000))。MC3T3-E1-BFサブクローンと起源MC3T3-E1細胞の両方に関して、スクレロスチンは、ミネラル沈着を引き起こして含む連続事象の1つ以上を阻害することができる(即ち、スクレロスチンは石灰化を阻害する)。例えば、スクレロスチンだけ(即ち、抗体無し)の処理群において測定されるカルシウムの量と比較して、リン酸カルシウムの沈着(カルシウムとして測定される)が統計的に有意に増加するように、スクレロスチンの阻害活性を中和できる抗スクレロスチン抗体は、スクレロスチンの存在下で培養物を石灰化させる。
【００７０】
特定の抗スクレロスチン抗体がスクレロスチンを中和できるかどうか決定することを目的としてアッセイを行う場合、アッセイに使用されるスクレロスチンの量は、スクレロスチン無し群で測定されるカルシウムの量と比較して、スクレロスチンだけの群におけるリン酸カルシウムの沈着(カルシウムとして測定される)が、統計的に有意な少なくとも70%減少する最小量のスクレロスチンが望ましい。抗スクレロスチン中和抗体は、スクレロスチンだけ(即ち、抗体無し)の処理群において測定されるカルシウムの量と比較して、リン酸カルシウムの沈着(カルシウムとして測定される)を統計的に有意に増加させるものと定義される。抗スクレロスチン抗体が中和しているかどうか決定するには、アッセイに使用する抗スクレロスチン抗体の量が、ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモル数が、ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して過剰であるような量である必要がある。抗体の力価に応じて、必要とされ得る過剰倍率は、24、18、12、6、3又は1.5であることができ、当業者は、2つ以上の濃度の結合剤(抗体)を試験する通常の業務に精通している。例えば、ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモル数が、ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して6倍過剰より少ない場合、極めて強力な抗スクレロスチン中和抗体が、スクレロスチンを中和することになる。それほど強力でない抗スクレロスチン中和抗体は、12、18又は24倍過剰でだけスクレロスチンを中和することになる。
【００７１】
抗スクレロスチン抗体は、骨特異的アルカリホスファターゼアッセイなどの細胞ベースのアッセイ、例えば、国際特許公開第2008/115732号及び米国特許第7,744,874号に記載されている骨特異的アルカリホスファターゼアッセイにおいて、ヒトスクレロスチンを中和する100nM以下、又は75nM以下、又は50nM以下、又は25nM以下のIC50を任意に示す(細胞ベースのアッセイ及び抗スクレロスチン抗体の説明のためにその全体を参照により本明細書に組み込む)。骨特異的アルカリホスファターゼアッセイは、多能性マウス細胞系、C2C12においてBMP-4及びWnt3aに刺激されたアルカリホスファターゼレベルを減少させるスクレロスチンの能力に基づいている。WO 2008/115732によれば、このアッセイにおいて中和抗スクレロスチン抗体は、アルカリホスファターゼ活性の用量依存的な増加を媒介する。
【００７２】
あるいは又はそれに加えて、抗スクレロスチン抗体は、例えば、国際特許公開第2009/047356号(抗スクレロスチン抗体及び細胞ベースのアッセイの考察のために参照により組み込む)に記載されているSTFレポーター遺伝子のWnt1媒介誘導を含むWntアッセイなど、HEK293細胞系におけるWntシグナリング細胞ベースのアッセイにおいて、ヒトスクレロスチンを中和する100nM以下(例えば、75nM以下、又は50nM以下)のIC50を示す。あるいは又はそれに加えて、抗スクレロスチン抗体は、例えば、国際特許公開第2009/047356号に記載されている石灰化アッセイなど、MC3T3細胞におけるBMP2誘導石灰化アッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する500nM以下(例えば、250nM以下、150nM以下、100nM以下、又は50nM以下)のIC50を示す。
【００７３】
本発明に関連する使用に適している抗スクレロスチン抗体の例は、米国特許公開第20070110747号及び第20070072797号に記載されており、これら文献を参照により本明細書に組み込む。本発明の一実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、スクレロスチンに対する抗体Ab-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、又はAb-24(その全ては、米国特許公開第20070110747号に記載されている)のうち少なくとも1つの結合を交差阻止する。あるいは又はそれに加えて、抗スクレロスチン抗体は、抗体Ab-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、又はAb-24(その全ては、米国特許公開第20070110747号に記載されている)のうち少なくとも1つによってスクレロスチンに対する結合を交差阻止される。用語「交差阻止」、「交差阻止された」及び「交差阻止している」は、スクレロスチンに対する他の抗体の結合に干渉する抗体の能力を意味するために本明細書で互換的に使用される。抗体がスクレロスチンに対する別の結合に干渉できる程度、すなわち交差阻止すると言えるかどうかは、競合結合アッセイを使用して決定することができる。本発明のいくつかの態様において、交差阻止抗体又はその断片は、約60%〜100%、具体的には70%〜100%、より具体的には80%〜100%など、約40%〜約100%の間で参照抗体のスクレロスチン結合を減少させる。交差阻止を検出するのに特に適した定量的アッセイには、表面プラスモン共鳴技術を使用して相互作用の程度を測定するBiacore装置を使用する。別の適切な定量的交差阻止アッセイは、ELISAに基づく手法を使用して、スクレロスチンに対する結合に関して抗体間の競合を測定する。
【００７４】
適切な抗スクレロスチン抗体及びその断片の例には、特に米国特許公開第20070110747号に開示されているCDR-H1、CDR-H2、CDR-H3、CDR-L1、CDR-L2及びCDR-L3のうち1つ以上を有する抗体並びに抗体断片がある。抗体が、置換されていないCDRの結合特異性を保持するならば、CDR-H1、CDR-H2、CDR-H3、CDR-L1、CDR-L2及びCDR-L3の領域のうち少なくとも1つは、少なくとも1つのアミノ酸置換を有してもよい。好ましくは、抗スクレロスチン抗体は、米国特許出願公開第20070110747号のAb-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、又はAb-24である。
【００７５】
加えて、抗スクレロスチン抗体は、配列表に提供されており、米国特許公開第20070110747号に開示されている配列番号39、40、41、42、43、44、45、46、47、48、49、50、51、52、53、54、55、56、57、58、59、60、61、62、78、79、80、81、99、100、101、102、103、104、105、106、107、108、109、110、111、112、113、114、115、116、237、238、239、240、241、242、243、244、245、246、247、248、249、250、251、252、253、254、255、256、257、258、259、260、261、262、263、264、265、266、267、268、269、270、271、272、273、274、275、276、277、278、279、280、281、282、283、284、285、286、287、288、289、290、291、292、293、294、295、296、297、298、351、352、353、358、359、及び360から選択されるCDRと少なくとも75%の同一性(例えば、100%の同一性)を有する少なくとも1つのCDR配列を含むことができる。好ましくは、抗スクレロスチン抗体は、配列番号245、246、247、78、79、80、269、270、271、239、240及び241から選択されるCDRと少なくとも75%の同一性を有する少なくとも1つのCDR配列を含み、その全ては配列表に提供されており、米国特許公開第20070110747号に記載されている。米国特許公開第20070110747号に記載の通り、抗スクレロスチン抗体は、a)配列番号54、55及び56のCDR配列並びに配列番号51、52及び53のCDR配列、b)配列番号60、61及び62のCDR配列並びに配列番号57、58及び59のCDR配列、c)配列番号48、49及び50のCDR配列並びに配列番号45、46及び47のCDR配列、d)配列番号42、43及び44のCDR配列並びに配列番号39、40及び41のCDR配列、e)配列番号275、276及び277のCDR配列並びに配列番号287、288及び289のCDR配列、f)配列番号278、279及び280のCDR配列並びに配列番号290、291及び292のCDR配列、g)配列番号78、79及び80のCDR配列並びに配列番号245、246及び247のCDR配列、h)配列番号81、99及び100のCDR配列並びに配列番号248、249及び250のCDR配列、i)配列番号101、102及び103のCDR配列並びに配列番号251、252及び253のCDR配列、j)配列番号104、105及び106のCDR配列並びに配列番号254、255及び256のCDR配列、k)配列番号107、108及び109のCDR配列並びに配列番号257、258及び259のCDR配列、l)配列番号110、111及び112のCDR配列並びに配列番号260、261及び262のCDR配列、;m)配列番号281、282及び283のCDR配列並びに配列番号293、294及び295のCDR配列、n)配列番号113、114及び115のCDR配列並びに配列番号263、264及び265のCDR配列、;o)配列番号284、285及び286のCDR配列並びに配列番号296、297及び298のCDR配列、p)配列番号116、237及び238のCDR配列並びに配列番号266、267及び268のCDR配列、q)配列番号239、240及び241のCDR配列並びに配列番号269、270及び271のCDR配列、r)配列番号242、243及び244のCDR配列並びに配列番号272、273及び274のCDR配列、又はs)配列番号351、352及び353のCDR配列並びに配列番号358、359及び360のCDR配列を含むことができる。
【００７６】
抗スクレロスチン抗体は、CDR-H1、CDR-H2、CDR-H3、CDR-L1、CDR-L2及びCDR-L3から選択されるCDRと少なくとも75%の同一性(例えば、100%同一)を有する少なくとも1つのCDR配列も含むことができ、ここでCDR-H1は、配列番号245に掲載の配列を有し、CDR-H2は、配列番号246に掲載の配列を有し、CDR-H3は、配列番号247に掲載の配列を有し、CDR-L1は、配列番号78に掲載の配列を有し、CDR-L2は、配列番号79に掲載の配列を有し、CDR-L3は、配列番号80に掲載の配列を有し、その全ては配列表に提供されており、米国特許公開第20070110747号に記載されている。抗スクレロスチン抗体は、様々な態様において、CDRの2つ又はCDRの6つを含む。任意に、抗スクレロスチン抗体は、配列表に提供されている配列番号378を含む重鎖及び配列番号376を含む軽鎖を含む。
【００７７】
抗スクレロスチン抗体は、CDR-H1、CDR-H2、CDR-H3、CDR-L1、CDR-L2及びCDR-L3から選択されるCDRと少なくとも75%の同一性(例えば、100%同一)を有する少なくとも1つのCDR配列も含むことができ、ここでCDR-H1は、配列番号269に掲載の配列を有し、CDR-H2は、配列番号270に掲載の配列を有し、CDR-H3は、配列番号271に掲載の配列を有し、CDR-L1は、配列番号239に掲載の配列を有し、CDR-L2は、配列番号240に掲載の配列を有し、CDR-L3は、配列番号241に掲載の配列を有し、その全ては配列表に提供されており、米国特許公開第20070110747号に記載されている。抗スクレロスチン抗体は、様々な態様において、CDRの2つ又はCDRの6つを含む。任意に、抗スクレロスチン抗体は、配列表に提供されている配列番号366を含む重鎖及び配列番号364を含む軽鎖を含む。
【００７８】
あるいは、抗スクレロスチン抗体は、CDRのH1、H2及びH3を含み、配列番号137に提供される配列又はそのバリアントを有するポリペプチドを含む重鎖であって、前記CDRがそれぞれ配列番号245、246及び247と少なくとも75%同一(例えば、100%同一)である重鎖と、CDRのL1、L2及びL3を含み、配列番号133に提供される配列又はそのバリアントを有するポリペプチドを含む軽鎖であって、前記CDRがそれぞれ配列番号78、79及び80と少なくとも75%同一(例えば、100%同一)である軽鎖とを有することができる(米国特許公開第20070110747号に記載されている)。
【００７９】
抗スクレロスチン抗体は、CDRのH1、H2及びH3を含み、配列番号145若しくは392に提供される配列又はそのバリアントを有するポリペプチドを含む重鎖であって、前記CDRがそれぞれ配列番号245、246及び247と少なくとも75%同一(例えば、100%同一)である重鎖と、CDRのL1、L2及びL3を含み、配列番号141に提供される配列又はそのバリアントを有するポリペプチドを含む軽鎖であって、前記CDRがそれぞれ配列番号78、79及び80と少なくとも75%同一(例えば、100%同一)である軽鎖とを有してもよい(米国特許公開第20070110747号に記載されている)。
【００８０】
抗スクレロスチン抗体は、CDRのH1、H2及びH3を含み、配列番号335、331、345若しくは396(配列表に提供される)に提供される配列又は前記のいずれかのバリアントを有するポリペプチドを含む重鎖であって、前記CDRがそれぞれ配列番号269、270及び271と少なくとも75%同一(例えば、100%同一)である重鎖と、CDRのL1、L2及びL3を含み、配列番号334若しくは341(配列表に提供される)に提供される配列又は前記のいずれかのバリアントを有するポリペプチドを含む軽鎖であって、前記CDRがそれぞれ配列番号239、240及び241と少なくとも75%同一(例えば、100%同一)である軽鎖とを有してもよい(米国特許公開第20070110747号に記載されている)。重鎖及び軽鎖配列の全ての組合せが意図される(例えば、配列番号335を含む重鎖と配列番号334を含む軽鎖、配列番号331を含む重鎖と配列番号334又は341を含む軽鎖、及び配列番号345又は396を含む重鎖と配列番号341を含む軽鎖)。
【００８１】
あるいは、抗スクレロスチン抗体は、配列番号137に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖と配列番号133に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、配列番号145若しくは392に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖と配列番号141に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、配列番号335に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖と配列番号334に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、配列番号331に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖と配列番号341に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖、又は配列番号345若しくは396に提供される配列を有するポリペプチドを含む重鎖と配列番号341に提供される配列を有するポリペプチドを含む軽鎖を有する(これらは配列表に提供され、米国特許公開第20070110747号に記載されている)。
【００８２】
抗スクレロスチン抗体の例は、以下には限らないが、国際特許公開第2008/115732号の配列番号20〜25のCDRを含む抗スクレロスチン抗体(図8)、国際特許公開第2008/11573号2の配列番号26〜31のCDRを含む抗スクレロスチン抗体(図8)、国際特許公開第2008/115732号の配列番号32〜37のCDRを含む抗スクレロスチン抗体(図8)、国際特許公開第2009/047356号の配列番号4、15、26、37、48及び59のCDRを含む抗スクレロスチン抗体(図9)、又は国際特許公開第2010/130830号の配列番号135〜143、153〜161又は171〜179の少なくとも1つのアミノ酸配列を含む抗スクレロスチン抗体(図10)など、国際特許公開第2008/092894号、第2008/115732号、第2009/056634号、第2009/047356号、第2010/100200号、第2010/100179号、第2010/115932号及び第2010/130830号に開示されている抗スクレロスチン抗体(その各々は、参照によりその全体を本明細書に組み込む)も含む。
【００８３】
一例では、利用される抗体は、国際特許公開第2008/115732号の配列番号20〜25のCDR(図8)、国際特許公開第2008/115732号の配列番号26〜31のCDR(図8)又は国際特許公開第2008/11573号2の配列番号32〜37のCDR(図8)を含む。別の例において、抗体は、国際特許公開第2009/047356号の配列番号4、15、26、37、48及び59のCDRを含む(図9)。更なる例において、抗体は、国際特許公開第2010/130830号の配列番号135〜143、153〜161又は171〜179のうち少なくとも1つのアミノ酸配列を含む(図10)。参照されたCDR配列及びCDR配列を含む抗体の説明を特に含めて、WO 2008/115732、WO 2009/047356及びWO 2010/130830の開示は、その全体を本明細書に組み込む。
【００８４】
一例では、利用される抗体は、本明細書に明記される抗体のいずれかを交差阻止できる抗体、特に本明細書で言及されるAb-13、Ab-C及びAb-Dのいずれかを交差阻止する抗体であってもよい。この点において、抗スクレロスチン抗体は、場合により配列番号1のスクレロスチンに対する第2の抗体の結合を交差阻止するか、又は第2の抗体によって配列番号1のスクレロスチンに対する結合を交差阻止され、ここで第2の抗体は、配列番号205に示されるアミノ酸配列を含む軽鎖と配列番号209に示されるアミノ酸配列を含む重鎖、配列番号15に示されるアミノ酸配列を含む軽鎖と配列番号19に示されるアミノ酸配列を含む重鎖、又は配列番号7に示されるアミノ酸配列を含む軽鎖と配列番号11に示されるアミノ酸配列を含む重鎖(配列表に提供される)とを含む。
【００８５】
骨障害に対する追加治療
ある場合には、対象は、骨障害を治療するために追加的な薬剤を投与されてもよい。対象は、例えば、骨障害を治療するための他の任意の療法で治療されてもよい。例えば、追加治療は、本発明の抗スクレロスチン抗体治療と同時でも、重複していても、又は交互でもよい。一例では、対象は、ビタミンDを投与されてもよい。
【００８６】
好ましい一例において、第2の治療剤は、抗スクレロスチン抗体の休薬期間中に与えられる。従って、休薬期間によって抗スクレロスチン抗体に対する抵抗性を減弱させると同時に、休薬期間中に対象を第2の治療剤で治療する。ある場合には、そのような交互治療は、連続した長期間に他の治療を行うことに関連して起こりうる有害作用を避けるのに役に立つ場合がある。
【００８７】
一例では、他の治療剤は、骨吸収阻害剤であってもよい。例えば、任意の適切な抗再吸収剤が利用されてもよい。好ましい一例において、骨吸収阻害剤は、ビスホスホネート、特に含窒素ビスホスホネートである。ビスホスホネートの例には、以下には限らないが、アレンドロネート、ボネフォスクロドロネート、エチドロン酸、イバンドロン酸、オルパドロン酸、ネリドロン酸、リセドロン酸ナトリウム、スケリッド及びゾレドロン酸がある。好ましい一例において、ビスホスホネートはゾレドロン酸である。利用できるビスホスホネートには、例えば、アクトネル(商標)、アクラスタ(商標)/リクラスト(商標)、ボニバ(商標)/ボンビバ(商標)、フォサマックス(商標)及びゾメタ(商標)がある。抗スクレロスチン抗体とビスホスホネートとの交互治療(alternating)の利点は、それが、長期間ビスホスホネートで治療されている対象に起こり得る副作用を避けるのに役立つ場合があるということである。従って、交互治療はまた、抗体に対して発現している抵抗性の問題に対処すると同時に、そのような副作用を避けるのに役に立つ。
【００８８】
選択的エストロジェン受容体モジュレーターが、骨吸収阻害剤として利用されてもよく、例えば、アルゾキシフェン、バゼドキシフェン、FC1271、ラソホキシフェン、ラロキシフェン及びチボロンが適切なSERMの例である。使用できる他の骨吸収阻害剤には、エストロゲン及びカルシトニンがあり、カルシトニンの例としてはミアカルシン(商標)など鮭カルシトニンがある。
【００８９】
ストロンチウム化合物が骨吸収阻害剤として利用されてもよく、特定の一例において、化合物はラネル酸ストロンチウムである。他の場合には、実施される追加治療は、PTH、具体的には組換え上皮小体ホルモン放出ペプチドであってもよい。
【００９０】
様々な実施形態において、骨吸収阻害剤は、抗RANKL抗体などのRANKL阻害剤である。好ましい一例において、利用される骨吸収阻害剤は、デノスマブでもよい。
【００９１】
ある場合には、利用される抗再吸収剤は、ビスホスホネートではない。利用できるそのような薬剤の例には、PROLIA(登録商標)、カルシトニン、及びカテプシンK阻害剤(例えば、オダナカチブ)がある。
【００９２】
様々な実施形態において、第2の治療剤は、上皮小体ホルモン又はその類似体などの同化剤である(例えば、テリパラチド(FORTEO(登録商標)))。
【００９３】
一の場合には、骨吸収阻害剤は、抗体と同時に若しくはおよそ同時に投与されても又は2つの療法が重複してもよい。抗体が刺激となり骨の分解を減少させる抗スクレロスチン抗体の効果を更に延長させるために骨吸収阻害剤が与えられる場合があり、具体的には化合物はビスホスホネートである。
【００９４】
治療される障害
本発明は通常、骨障害を治療する又はその防止を支援するために使用される。本発明は、例えば、骨形成、骨塩密度、骨塩量、骨量、骨質及び骨強度のうち少なくとも1つを増加させるために用いられてもよい。従って、一例では、本発明によって治療される障害は、哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害である。
【００９５】
障害は、異常な造骨細胞又は破骨細胞活性に関連する骨関連障害の場合がある。治療し得る骨量の減少に関連する障害の例として、軟骨形成不全症、鎖骨頭蓋異骨症、内軟骨腫症、線維性異形成症、ゴーシェ病、低リン血症性くる病、マルファン症候群、遺伝性多発性外骨腫(exotoses)、神経線維腫症、骨形成不全症、大理石骨病、骨斑紋症、硬化性病変、偽関節、化膿性骨髄炎、歯周病、抗癲癇薬誘導性骨量減少、一次及び二次副甲状腺機能亢進症、家族性副甲状腺機能亢進症候群、無重力誘導骨量減少、男性における骨粗鬆症、閉経後骨量減少、変形性関節症、腎性骨形成異常、骨の浸潤性疾患、口腔骨量減少、顎の骨壊死、若年性パジェット病、メロレオストーシス、代謝性骨疾患、肥満細胞症、鎌状赤血球貧血/疾患、臓器移植関連骨量減少、腎臓移植関連骨量減少、全身性エリテマトーデス、強直性脊椎炎、癲癇、若年性関節炎、サラセミア、ムコ多糖症、ファブリー病、ターナー症候群、ダウン症候群、クラインフェルター症候群、らい、ペルテス病、青年期特発性側弯症、新生児期発症多臓器性炎症性疾患、ウィンチェスター症候群、メンケス病、ウィルソン病、虚血性骨疾患(レッグ-カルヴェ-ペルテス病、および局所性移動性骨粗鬆症など)、貧血状態、ステロイドによって起こる症状、糖質コルチコイド誘導性骨量減少、ヘパリン誘導性骨量減少、骨髄障害、壊血病、栄養失調症、カルシウム欠乏、骨粗鬆症、骨減少症、アルコール症、慢性肝疾患、閉経後状態、慢性炎症性疾患、関節リウマチ、炎症性腸疾患、潰瘍性大腸炎、炎症性大腸炎、クローン病、希発月経、無月経、糖尿病、甲状腺機能亢進、甲状腺障害、上皮小体疾患、クッシング病、先端巨大症、性腺機能低下症、固定化又は廃用、反射交感神経ジストロフィ症候群、局所性骨粗鬆症、骨軟化症、関節置換に関連する骨量減少、HIV関連骨量減少、成長ホルモンの低下に関連する骨量減少、嚢胞性線維症に関連する骨量減少、化学療法関連骨量減少、腫瘍誘導性骨量減少、癌関連骨量減少、ホルモン除去性骨量減少、多発性骨髄腫、薬物誘発性の骨量減少、神経性食欲不振症、疾患関連顔面骨量減少、疾患関連頭骨骨量減少、疾患関連顎骨量減少、疾患関連頭蓋骨骨量減少、老化関連骨量減少、老化に関連する顔面骨量減少、老化に関連する頭骨骨量減少、老化に関連する顎骨量減少、老化に関連する頭蓋骨骨量減少及び宇宙旅行に関連する骨量減少が挙げられる。これらの障害に関連する骨量の減少、骨塩密度の減少、骨体積の減少及び/又は骨塩量の減少は、本発明との関連において治療され得る。一例では、治療される対象は、妊娠中でもよい。例えば、本発明は、妊娠に関連した骨量の減少に役に立つように利用されてもよい。一般的に、本発明を使用して骨量の減少を遅延させる又は改善してもよい。
【００９６】
一例では、治療される症状は骨折ではない。特に好ましい一例において、治療される症状は、骨粗鬆症又は骨減少症である。一例では、治療される対象は閉経後女性であり、例えば骨粗鬆症を患っており、特に骨折に対する危険性が増加した若しくは高い、又は他の利用可能な骨粗鬆症療法に失敗した若しくは不寛容であるような対象である。更なる例において、本発明は、整形外科的処置、歯科処置、移植外科手術、関節置換、骨移植、骨美容外科並びに骨折治癒、癒着不能治癒、遷延癒合治癒及び顔の再建など骨修復のうち1つ以上を受けている哺乳動物の予後の改善に利用されてもよい。
【００９７】
投与
対象に抗体を投与する様々な経路が当技術分野において公知であり、例えば、米国特許公開第20070110747号に論じられている。例えば、様々な実施形態において、皮下、非経口的、静脈内、筋肉内又は更に腹腔内に抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物を送達することが望ましい。そのような手法は、当業者に周知であり、そのいくつかは、例えば、米国特許第5,543,158号、第5,641,515号、及び第5,399,363号に更に記載されている。任意で、抗スクレロスチン抗体は、皮下に投与される。
【００９８】
使用に適している生理的に許容される(例えば、医薬)形態の例として、無菌の水溶液又は分散液及び無菌の注射可能な溶液又は分散液を即時調製するための無菌の粉末が挙げられる(例えば、米国特許第5,466,468号を参照のこと)。形態は無菌でなければならず、また望ましくは簡単に注射できる程度の液体である(即ち、注射器の通過を妨げないように極端に粘着性でない)。抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物は、そのような医薬組成物の使用に関する説明書を提示する包装材料と一緒に容器(例えば、バイアル又は注射器)の中に入れられてもよい。一般に、そのような説明書は、試薬濃度、及び特定の実施形態の範囲内で医薬組成物を再構成するために必要になることがある賦形剤成分又は希釈剤(例えば、水、食塩水又はPBS)の相対量を記載している有形の表示を含むことになる。一例では、抗体が骨障害の追加治療と一緒に投与される場合、任意で本発明の方法を提示している説明書と共に、2つが一緒に処方又は包装されてもよい。
【００９９】
特許、特許出願、刊行物などを含めた本明細書で引用した文献の全ては、参照により本明細書に組み込む。
【０１００】
この発明は、好ましい実施形態に重点を置いて記載されているが、好ましい化合物及び方法の変形が使用されてもよく、本発明が本明細書に特に記載されたものとは別の方法で実施されてもよいことを意図することは、当業者にとって明らかである。従って、以下の特許請求の範囲に定義される通り、この発明は、本発明の精神及び範囲内に包含される全ての修正を含む。
【０１０１】
本発明は、以下の実施例において更に記載される。実施例は、本発明を例示するためだけに使用され、本発明の範囲を制限することを決して意図しない。
【実施例】
【０１０２】
材料及び方法
動物
Charles River UKから入手したBalb/c雌マウス(実験開始時に8〜10週齢)を、UK内務省規定に従った様式で維持し、試験した。
【０１０３】
本実施例において利用された抗体は、Scl-AbIであった(Eddlestonら、2009年、J Bone MinerRes、24:1662〜71頁、その全体を本明細書に組み込む)。Scl-AbIを、図に示した時点で10mg/kgで皮下に投与した(対照動物はPBSを投与された)。血液サンプル(尾端血)を、示した午前中に採取し、アッセイするまで-20℃で凍結した。特定の時点で、末端血液サンプルを安楽死させた動物から採取して、アッセイ用としてより多くの血液サンプルを得た。
【０１０４】
P1NPの測定
ImmunoDiagnostic Systemsが供給するキット(カタログ番号AC-33F1)を使用して、製造業者の推奨する方法に従ってP1NPを測定した。
【０１０５】
BMDの測定
イソフルラン吸入によって動物を麻酔した。全身麻酔した後に、示した時間に、Lunar PIXImus(GE Medical Systems)でマウスをスキャンした。
【０１０６】
結果
投与後のP1NPピークレベルの測定
予備実験により、抗スクレロスチン抗体(10mg/kg)の皮下投与後に、P1NPレベルのピークが4日目に見られることを明らかにした。更に以下で論じるように、この時点を使用して、Scl-Abの複数回投与に対する動物対象におけるP1NP応答をモニタリングした。
【０１０７】
図1は、予備実験の結果を示す。10mg/kgの抗スクレロスチンを皮下投与した2匹のマウスの、0日目におけるP1NPレベルを示す(四角及びひし形記号)。10mg/kgの単回皮下投与後のScl-AbIの動態も図1に示す(三角記号)。
【０１０８】
複数回投与実験
3群のマウスを設定し、0、7、14、21及び28日目に、第1群のマウス(A群、n=10)にPBSを投与した。0、7、14、21及び28日目に、第2群のマウス(B群、n=20)にScl-AbI(10mg/kg、皮下)を投与した。これまでScl-Ab1に曝露されていないマウスにおけるP1NP応答を測定するために、第3群のマウス(C群)は、同齢の対照動物のプールを提供した。
【０１０９】
A及びB群の動物と同じ日程でC群のマウスにPBSを全身投与したが、14及び28日目にC群由来のマウスのサブグループ(各時点でn=5)にScl-AbI(10mg/kg、皮下)を投与し、4日後に循環P1NPレベルを測定した。これらのサブグループにより、B群の動物と同齢だが、(B群動物の反復投与とは対照的に)初めてScl-AbIを投与される動物でのP1NP応答の評価が可能になった。
【０１１０】
0、14、18、28及び32日目に血液サンプルを採取し、循環P1NPレベルを測定した。図2は、異なる動物群におけるP1NPレベルを示す。A群(ひし形記号)、B群(四角記号)及び14又は28日目に抗体を投与されたC群サブグループ(三角記号)の結果を図2に示す。
【０１１１】
図2は、いくつかの点を示している。最初に、PBS処理群(A群)におけるP1NPレベルは、経時的に低下する。対照群における骨合成の速度は年齢と共に低下すると予測されたので、その結果は予想外ではなかった。第2に、18日目及び32日目(両時点ともScl-Abの投与を受けてから4日後である)におけるB群マウス(Scl-AbIの複数回投与を受けている群)のP1NPレベルは、同時点にScl-AbIを(初めて)投与されたC群由来マウスのレベルより著しく低い。これは、Scl-Abの複数回投与を受けているマウス(B群)におけるP1NP応答が、初めてScl-Abを投与された同齢のマウスに見られる応答と比較して鈍化していることを示している。
【０１１２】
見られた結果が、複数回投与を受けているマウスにおける抗スクレロスチン抗体への曝露の減少に起因するかどうか決定するために、抗スクレロスチン抗体レベルを、28日目の投与直前及び4日後の32日目に、B群由来マウス並びに28日目に単回投与を受けたC群由来マウスにおいて測定した。図3は、得られた結果、並びに28及び32日目のScl-Abの血漿中濃度が、B群とC群由来のマウスにおいて著しく異ならないことを示しており、B群マウスにおけるP1NP応答の減少が、Scl-Abへの曝露の減少に起因するものではない(B群のマウスが、Scl-Abに対する免疫応答を開始した場合の急速なクリアランスに起因して起こる可能性がある)ことを示唆している。
【０１１３】
P1NP誘導の動態を比較し、0又は35日目のいずれかにスクレロスチンの単回投与を受けているマウス(系列1-ひし形及び系列2-四角)について、複数回投与(系列3-三角形)を受けているマウスと共に図4に記載する。図4は、Scl-Abの複数回投与を受けているマウスにおいてP1NP応答はより低いが、応答のピークは4日目頃に依然として起こるので、変化するのは抗スクレロスチン抗体に対するP1NP応答の動態ではなく規模だけであることを示している。
【０１１４】
休薬期間
図2に示す実験を継続し、その実験全体のデータを図5に示す。同様に、A群に対する結果をひし形記号、B群の結果を四角記号及びC群の単回投与サブグループの結果を三角記号で示す。グラフの下の矢印は、B群動物に対する投与の時間を示す。図5から、A群動物(PBSだけを投与した)において、P1NPレベルは84日目まで低下し、その後実験の終了までかなり安定なプラトーに到達することが分かる。28日目のScl-Abの投与の後、B群のマウスを、Scl-Abを更に投与することなく84日目まで休薬期間に置いた。この時点で、同齢の動物のサブグループ(C群由来)もScl-Abを投与された。驚くべきことに、88日目のP1NPのレベルは、Scl-Abの複数回投与を受けた動物と初めてScl-Ab投与を受けている動物とで著しく異ならなかった。その結果は、休薬期間により、Scl-Abの複数回投与に曝露されたマウスにおいて発現する抵抗性(又は、速成耐性)の改善が可能になることを示している。
【０１１５】
B群のマウスは、91、98、105、112及び119日目に、Scl-Ab(10mg/kg、皮下)の投与を受けた。プールC由来マウスのサブグループも、119日目にScl-Ab投与を受けた。図5は、B群マウスのP1NPレベルが、初めてScl-Ab投与を受けた同齢のマウスより著しく低かったことを示している。これらのデータは、B群マウスにおいてP1NP速成耐性（タキフィラキシー）を改善するための最初の休薬期間の後でも、Scl-Abの複数回投与の後に速成耐性状態が再発することを示している。
【０１１６】
119日目のScl-Abの投与後に、B群のマウスに176日目まで第2の休薬期間を与え、176日目にScl-Ab(10mg/kg、皮下)を再び投与した。同じ時点で、プールC由来の同齢動物のサブグループに、初めてScl-Ab(10mg/kg、皮下)を投与した。180日目における循環P1NPレベルの測定は、2つの群においてPINPレベルに有意な差がないことを示しており、このことは、Scl-Abの複数回投与を受けている動物において、第2の休薬期間によりP1NP速成耐性が再び改善したことを示している。
【０１１７】
A及びB群動物において骨塩密度(BMD)を測定した。図6は、得られた結果を示しており、Scl-Abの複数回投与後にB群動物のBMDが、A群動物(食塩水だけを投与)と比較して著しく増加したことを示している。Scl-Ab投与を停止したとき(28日目の後)BMDは減少したが、休薬期間の後、84日目に投与を再開したときに再び増加した。
【０１１８】
Scl-Abの複数回投与に関連する速成耐性の継続時間を更に試験するために、マウスに週1回のScl-Abの投与を5回行い、2週間、4週間又は6週間の休み(群1)の後に更なる投与を行った。換言すれば、群1の対象は、試験の0、7、14、21及び28日目にScl-Abの投与を受け、その後の投与を42、56又は70日目のうちのいずれかに受けた。比較のために、以前に食塩水でしか処理していない同齢の対象に、28、42、56又は70日目にScl-Abの単回投与を実施した(群2)。すなわち、群2マウスは、Scl-Abの投与を1回だけ受けたが、群1マウスは、場合により最終の投与の前の休みを伴って複数回投与を受けた。抗体投与の日及び1週間後にP1NPレベルを測定し、各群の応答を比較した(図11A)。全ての群において、抗体投与に応答してP1NPレベルは増加したが、28及び42日目にScl-Abの初めての投与を受けた対象(群2)におけるP1NPレベルの増加は、事前に抗体で治療したマウス(群1)におけるP1NPレベルの増加より大きかった。群1対象に共通して、5週間の治療計画の終わり(28日目)に投与を受けている対象と比較して、2週間の休み後(42日目)に投与を実施した対象では、Scl-Ab投与がP1NPの一層大きい増加を誘発した。図11Aに示したように、Scl-Abに対する完全な応答性は、投与しない4週間(即ち、4週間の休み)後に回復するように見えた。56日目(4週間の休み)及び70日目(6週間の休み)にScl-Abを投与した群1及び群2の対象におけるマーカー増加のレベルは、類似していた。図11Bは、これらのマウスにおけるBMDを示す、「#」で示されたバーは、群1対象に対応し、「+」で示されたバーは、群2対象に対応する。
【０１１９】
従って、全体として、得られた結果は、投与とそれに続く休薬期間との一連のサイクルが、抗スクレロスチン抗体に対する抵抗性の発現を避けるために用いられうることを示している。
本発明の実施形態として、例えば以下を挙げることができる。
(1)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に、抗スクレロスチン抗体の少なくとも2回の投与の一群を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法。
(2)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に抗スクレロスチン抗体の少なくとも1回の投与を実施し、前記対象をモニタリングして前記対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも4週間の休薬期間を前記対象に与えるステップと
を含む方法。
(3)  (i)ステップ(a)において前記対象が、少なくとも2回、少なくとも3回又は少なくとも4回の抗スクレロスチン抗体の投与を受け、
(ii)前記対象が、ステップ(a)の前に少なくとも2回、少なくとも3回又は少なくとも4回抗スクレロスチン抗体の投与を受けたことが分かっており、及び／又は
(iii)前記対象が、以前の前記抗体の投与に起因して抗スクレロスチン抗体に対する応答性の減少を示す可能性があると考えられているものである、(2)に記載の方法。
(4)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施し、前記対象をモニタリングして、いつ前記対象が前記抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかを確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法。
(5)  モニタリングが、
(a) C-テロペプチド、N-テロペプチド、デオキシピリジノリン、ピリジノリン、尿ヒドロキシプロリン、ガラクトシルヒドロキシリシン及び酒石酸耐性酸性ホスファターゼからなる群から選択される骨吸収のマーカー、
(b)骨特異的アルカリホスファターゼ、I型プロコラーゲンのN及びC末端伸長から遊離したペプチド、並びにオステオカルシンからなる群から選択される骨形成及び/若しくは石灰化のマーカー、並びに/又は
(c)単一及び二重エネルギーX線吸収測定法、超音波、コンピュータ断層撮影法、X線撮影並びに磁気共鳴画像法からなる群から選択される技術を使用して骨塩量及び/又は骨密度を評価すること、
を用いて行われる、(2)〜(4)のいずれかに記載の方法。
(6)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法であって、
(a)そのような治療を必要とする対象に、抗スクレロスチン抗体の少なくとも2回の一群の投与を実施するステップと、
(b)次いで、前記対象に(a)の投与の一群における連続した2回の投与の間隔より長い休薬期間を与え、その間隔の間に、前記対象に前記骨障害に対する異なる治療を施すステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法。
(7)  (i)異なる治療が、抗再吸収剤、任意にビスホスホネートであり、及び/又は
(ii)前記対象が、ステップ(a)の前に、異なる治療も施された対象である、(6)に記載の方法。
(8)  (i) (a)において、2〜12回の抗スクレロスチン抗体の投与を含む投与の一群が実施され、
(ii) (a)における投与間の間隔が、約1日〜12週間であり、
(iii) (b)の休薬期間の長さが、約6週間〜24週間であり、及び／又は
(iv) (c)において、前記対象に2〜12回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施する、(1)及び(4)〜(7)のいずれかに記載の方法。
(9)  (i) (a)における一群の投与が、3〜7回の抗スクレロスチン抗体の投与を含み、
(ii) (a)における一群の投与が、少なくとも4回の抗スクレロスチン抗体の投与を含み、
(iii) (a)における投与間の間隔が、約1日、2日、3日、4日、5日、6日、1週間、2週間、4週間、8週間、1カ月間又は約2カ月間の長さであり、
(iv) (a)における投与の一群が12回の投与を含み、前記投与が約月1回又は4週間に1回の間隔で与えられ、
(v) (b)の休薬期間が、少なくとも約6週間、7週間、8週間、1カ月、2カ月又は3カ月の長さであり、及び/又は
(vi) (c)において、実施された一群の投与が、(i)〜(iv)のいずれかに定義されたとおりである、(1)及び(4)〜(7)のいずれかに記載の方法。
(10)  (d)先行する投与の一群における連続した2回の投与の前記時間間隔より長い更なる休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(e)前記対象に抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも2回の投与を実施するステップと、
(f)任意でステップ(d)及び(e)を更に1回以上反復するステップと
を更に含む、(1)及び(4)〜(6)のいずれかに記載の方法。
(11)  治療される障害が、軟骨形成不全症、鎖骨頭蓋異骨症、内軟骨腫症、線維性異形成症、ゴーシェ病、低リン血症性くる病、マルファン症候群、遺伝性多発性外骨腫、神経線維腫症、骨形成不全症、大理石骨病、骨斑紋症、硬化性病変、偽関節、化膿性骨髄炎、歯周病、抗癲癇薬誘導性骨量減少、一次及び二次副甲状腺機能亢進症、家族性副甲状腺機能亢進症候群、無重力誘導骨量減少、男性における骨粗鬆症、閉経後骨量減少、変形性関節症、腎性骨形成異常、骨の浸潤性疾患、口腔骨量減少、顎の骨壊死、若年性パジェット病、メロレオストーシス、代謝性骨疾患、肥満細胞症、鎌状赤血球貧血/疾患、臓器移植関連骨量減少、腎臓移植関連骨量減少、全身性エリテマトーデス、強直性脊椎炎、癲癇、若年性関節炎、サラセミア、ムコ多糖症、ファブリー病、ターナー症候群、ダウン症候群、クラインフェルター症候群、らい、ペルテス病、青年期特発性側弯症、新生児期発症多臓器性炎症性疾患、ウィンチェスター症候群、メンケス病、ウィルソン病、虚血性骨疾患(レッグ-カルヴェ-ペルテス病、局所性移動性骨粗鬆症など)、貧血状態、ステロイドによって起こる症状、糖質コルチコイド誘導性骨量減少、ヘパリン誘導性骨量減少、骨髄障害、壊血病、栄養失調症、カルシウム欠乏、骨粗鬆症、骨減少症、アルコール症、慢性肝疾患、閉経後状態、慢性炎症性疾患、関節リウマチ、炎症性腸疾患、潰瘍性大腸炎、炎症性大腸炎、クローン病、希発月経、無月経、妊娠関連骨量減少、糖尿病、甲状腺機能亢進、甲状腺障害、上皮小体疾患、クッシング病、先端巨大症、性腺機能低下症、固定化又は廃用、反射交感神経ジストロフィ症候群、局所性骨粗鬆症、骨軟化症、関節置換に関連する骨量減少、HIV関連骨量減少、成長ホルモンの低下に関連する骨量減少、嚢胞性線維症に関連する骨量減少、化学療法関連骨量減少、腫瘍誘導性骨量減少、癌関連骨量減少、ホルモン除去性骨量減少、多発性骨髄腫、薬物誘発性の骨量減少、神経性食思不振症、疾患関連顔面骨量減少、疾患関連頭骨骨量減少、疾患関連顎骨量減少、疾患関連頭蓋骨骨量減少、老化関連骨量減少、老化に関連する顔面骨量減少、老化に関連する頭骨骨量減少、老化に関連する顎骨量減少、老化に関連する頭蓋骨骨量減少及び宇宙旅行に関連する骨量減少、からなる群から選択される、(1)〜(10)のいずれかに記載の方法。
(12)  前記対象が、骨粗鬆症又は骨減少症である、(11)に記載の方法。
(13)  各投与について投与される抗スクレロスチン抗体の量が:(i)約50〜250mg、(ii)少なくとも約70mg、(iii)少なくとも約140mg、又は、(iv)少なくとも約210mgである、(1)〜(12)のいずれかに記載の方法。
(14)  抗スクレロスチン抗体が:
(i)皮下に投与され、
(ii)配列番号1のスクレロスチンに対して1×10-7M以下の結合親和性を示し、
(iii)ウェル当たりのスクレロスチン結合部位のモル数が、ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して6倍過剰より少ない場合、MC3T3細胞ベースの石灰化アッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和し、
(iv)骨特異的アルカリホスファターゼアッセイなどの細胞ベースのアッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する100nM以下、50nM以下、又は25nM以下のIC50を有し、
(v) HEK293細胞系における細胞ベースのWntシグナリングアッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する100nM以下のIC50を有し、及び/又は
(vi) MC3T3細胞におけるBMP2誘導石灰化アッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和する500nM以下のIC50を有する、
(1)〜(13)のいずれかに記載の方法。
(15)  抗スクレロスチン抗体が、配列番号1に示されるアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、ここで前記抗スクレロスチン抗体が:
(i)配列番号6の配列、
(ii)配列番号2、配列番号3、配列番号4又は配列番号5のうち少なくとも1つの配列、又は
(iii)配列番号70、配列番号71、配列番号72又は配列番号73のうち少なくとも1つの配列に結合する、(1)〜(14)のいずれかに記載の方法。
(16)  抗スクレロスチン抗体が:
(i)抗体Ab-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、及びAb-24のうち少なくとも1つの、スクレロスチンに対する結合を交差阻止し、及び/又は抗体Ab-A、Ab-B、Ab-C、Ab-D、Ab-1、Ab-2、Ab-3、Ab-4、Ab-5、Ab-6、Ab-7、Ab-8、Ab-9、Ab-10、Ab-11、Ab-12、Ab-13、Ab-14、Ab-15、Ab-16、Ab-17、Ab-18、Ab-19、Ab-20、Ab-21、Ab-22、Ab-23、及びAb-24のうち少なくとも1つによってスクレロスチンに対する結合を交差阻止され、
(ii)配列番号245のCDR-H1、配列番号246のCDR-H2、配列番号247のCDR-H3、配列番号78のCDR-L1、配列番号79のCDR-L2及び配列番号80のCDR-L3を含み、
(iii)配列番号378を含む重鎖及び配列番号376を含む軽鎖を含み、又は
(iv)配列番号145又は配列番号392の重鎖及び配列番号141の軽鎖を有する、
(1)〜(15)のいずれかに記載の方法。
(17)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(d)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施するステップと、
(e)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(f)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体。
(18)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(a)そのような治療を必要とする対象に抗スクレロスチン抗体の少なくとも1回の投与を実施し、前記対象をモニタリングして前記対象が前記抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも4週間の休薬期間を対象に与えるステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体。
(19)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施し、前記対象をモニタリングしていつ前記対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかを確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、 (a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体。
(20)  モニタリングが、
(a) C-テロペプチド、N-テロペプチド、デオキシピリジノリン、ピリジノリン、尿ヒドロキシプロリン、ガラクトシルヒドロキシリシン及び酒石酸耐性酸性ホスファターゼからなる群から選択される骨吸収のマーカー、
(b)骨特異的アルカリホスファターゼ、I型プロコラーゲンのN及びC末端伸長から遊離したペプチド、並びにオステオカルシンからなる群から選択される骨形成のマーカー及び/若しくは石灰化マーカー、並びに/又は
(c)単一及び二重エネルギーX線吸収測定法、超音波、コンピュータ断層撮影法、X線撮影並びに磁気共鳴画像法からなる群から選択される技術を使用して骨塩量及び/又は骨密度を評価すること、
を用いて行われる、(18)又は(19)に記載の抗スクレロスチン抗体。
(21)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害を治療する方法に使用するための抗スクレロスチン抗体であって、前記方法が：
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の投与の一群を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の間隔より長い休薬期間を前記対象に与え、その間隔の間に、前記対象に前記骨障害に対する異なる治療を施すステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む、抗スクレロスチン抗体。
(22)  (i)前記異なる治療が、抗再吸収剤、任意にビスホスホネートであり、及び/又は
(ii)前記対象が、ステップ(a)の前に、異なる治療も施された対象である、
(21)に記載の抗スクレロスチン抗体。
(23)  (i)前記の投与の一群、投与間の間隔及び/又は休薬期間が(9)に定義されたとおりであり、
(ii)前記方法が(10)に定義されたとおりであり、
(iii)前記障害が(11)又は(12)に定義されたとおりであり、
(iv)投与量が(13)に定義されたとおりであり、及び/又は
(v)抗スクレロスチン抗体が(14)、(15)又は(16)に定義されたとおりである、
(17)〜(22)のいずれかに記載の抗スクレロスチン抗体。
(24)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における、抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の一群の投与を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法で投与されることになる、使用。
(25)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における、抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、抗スクレロスチン抗体の少なくとも1回の投与実施し、前記対象をモニタリングして前記対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかどうか確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、少なくとも4週間の休薬期間を前記対象に与えるステップと
を含む方法で投与されることになる、使用。
(26)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用する医薬の製造における抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の一群の投与を実施し、前記対象をモニタリングしていつ前記対象が抗スクレロスチン抗体の投与に対する応答の減少を示すかを確認するステップと、
(b)そのような応答の減少が確認される場合に、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の時間間隔より長い休薬期間を前記対象に与えるステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法で投与されることになる、使用。
(27)  モニタリングが、
(a)C-テロペプチド、N-テロペプチド、デオキシピリジノリン、ピリジノリン、尿ヒドロキシプロリン、ガラクトシルヒドロキシリシン及び酒石酸耐性酸性ホスファターゼからなる群から選択される骨吸収のマーカー、
(b)骨特異的アルカリホスファターゼ、I型プロコラーゲンのN及びC末端伸長から遊離したペプチド、並びにオステオカルシンからなる群から選択される骨形成のマーカー及び/若しくは石灰化マーカー、並びに/又は
(c)単一及び二重エネルギーX線吸収測定法、超音波、コンピュータ断層撮影法、X線撮影並びに磁気共鳴画像法からなる群から選択される技術を使用して骨塩量及び/又は骨密度を評価すること、
を用いて行われる、(25)又は(26)に記載の使用。
(28)  哺乳動物対象における低い骨形成、低い骨塩密度、低い骨塩量、低い骨量、低い骨質及び低い骨強度のうち少なくとも1つを伴う骨障害の治療に使用するための医薬の製造における、抗スクレロスチン抗体の使用であって、前記医薬が、
(a)そのような治療を必要とする対象に、少なくとも2回の抗スクレロスチン抗体の一群の投与を実施するステップと、
(b)次いで、(a)の投与の一群における連続した2回の投与の間隔より長い休薬期間を前記対象に与え、その間隔の間に、前記対象に前記骨障害に対する異なる治療を施すステップと、
(c)(b)の休薬期間後に、抗スクレロスチン抗体の更なる少なくとも1回の投与を前記対象に実施するステップと
を含む方法で投与されることになる、使用。
(29)  (i)前記異なる治療が、抗再吸収剤、任意にビスホスホネートであり、及び/又は
(ii)前記対象が、ステップ(a)の前に、異なる治療も施された対象である、
(28)に記載の使用。
(30)  (i)前記の投与の一群、投与間の間隔及び/又は休薬期間が(9)に定義されたとおりであり、
(ii)前記方法が(10)に定義されたとおりであり、
(ii)前記障害が(11)又は(12)に定義されたとおりであり、
(iii)投与量が(13)に定義されたとおりであり、及び/又は
(iv)抗スクレロスチン抗体が(14)、(15)又は(16)に定義されたとおりである、
(24)〜(29)のいずれかに記載の使用。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７−１】
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【図７−２】
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【図７−３】
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【図７−４】
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【図７−５】
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【図８−１】
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【図８−２】
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【図８−３】
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【図８−４】
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【図８−５】
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【図９−１】
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【図９−２】
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【配列表】
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