(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ａ）で表されるインドロベンゾチアジン化合物。
【化１】
0006650083.tif 000010
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、あるいはＲ３とＲ４は連結して互いに環を成してもよい。）
【請求項２】
下記一般式（Ａ）で表されるインドロベンゾチアジン化合物を製造する方法において、下記一般式（Ｂ）で表されるピロロベンゾチアジン化合物に対し、１，４−ジカルボニル化合物または、加水分解により１，４−ジカルボニル化合物を与える１，４−ジカルボニル化合物等価体である、２，５−ジアルコキシテトラヒドロフラン（ただし、アルコキシ基の炭素数は１〜３）またはスクシンアルデヒド＝ビス（ジアルキルアセタール）（ただし、アルキル基の炭素数は１〜３）から選ばれる化合物を反応させることにより製造する下記一般式（Ａ）で表されるインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
【化２】
0006650083.tif 000011
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、あるいはＲ３とＲ４は連結して互いに環を成してもよい。）
【化３】
0006650083.tif 000012
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、あるいはＲ３とＲ４は連結して互いに環を成してもよい。）
【請求項３】
請求項２のインドロベンゾチアジン化合物製造において、１，４−ジカルボニル化合物等価体として２，５−ジメトキシテトラヒドロフランを用いることを特徴とするインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
【請求項４】
請求項２のインドロベンゾチアジン化合物製造において、１，４−ジカルボニル化合物等価体としてスクシンアルデヒド＝ビス（ジメチルアセタール）を用いることを特徴とするインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
【請求項５】
請求項２〜請求項４のいずれか１項のインドロベンゾチアジン化合物製造において、酸を用いることを特徴とするインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なインドロベンゾチアジン化合物とその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
分子内に窒素−硫黄結合を有するスルフェンアミド化合物は、種々の機能性を持つことが報告されている（非特許文献１）。たとえば、ゴムの加硫化剤（特許文献１，２）、発芽前処理用除草剤（特許文献３）、殺菌剤（特許文献４）等が知られている。特に、環内に窒素−硫黄結合を有する複素環化合物の場合は、１，２−ベンゾイソチアゾリジン−３−オンの様に殺菌作用を有する化合物として有効であり（非特許文献２）、また、１，２−チアジン化合物は、メロキシカム、ピロキシカム、ロルノキシカム等のオキシカム系非ステロイド性抗炎症薬に見られるように重要な骨格に導くことができる重要な骨格である。
【０００３】
また、インドール骨格は、天然・合成を問わず多くの生理活性化合物の基本的な構成骨格である（特許文献５、非特許文献３）。その窒素原子上がスルフェニル基で置換したＮ−スルフェニルインドールは、上記のスルフェンアミドにあたり、その生理活性が調べられているという重要な化合物である（非特許文献４）。
【０００４】
ピロロベンゾチアジン化合物は、インドロベンゾチアジン化合物の類縁体と考えられるが、ピロロベンゾチアジン化合物の合成において報告されている例として、２−（２−エチルスルフィニルベンゾイル）ピロールを加熱により環化させて窒素−硫黄結合を形成して合成する方法がある（非特許文献５）。しかしながら、この方法では反応に長時間を要しているにも係わらず反応率は低く、種々の異性体が生成してくる。また、報告されている誘導体も１種類だけである。
また、２−（２−ベンジルチオベンゾイル）ピロールとＮＣＳやＮＢＳの強力なハロゲン化剤を反応させて窒素−硫黄結合を形成する方法も報告されている（非特許文献６）。しかしながら、この方法ではハロゲン化剤の反応性が高いためにピロール環にもハロゲンが導入されてしまい、その結果さまざまな生成物の混合物としてのみ得られることが報告されている。
さらに、Ｎ−スルフェニルピロールの分子内環化を行い、ピロロベンゾチアジンを製造する方法があり、上記の方法に比べ、種々の置換基を有する誘導体の合成ができ、副反応も起こらない（非特許文献７、非特許文献８）。しかし、この製造方法をインドロベンゾチアジン化合物に適用するために必要なＮ−スルフェニルインドールの合成が困難である。
このように、類縁体であるピロロベンゾチアジンの製造方法は特殊な置換基を有する誘導体に限られている場合が多く、インドロベンゾチアジン化合物の合成例に関しては全く報告例が無い。したがって、インドロベンゾチアジン化合物を製造する方法の開発が望まれてきた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６４−４８８３１号公報
【特許文献２】米国特許第２８６６７７７号
【特許文献３】特開昭５３−３１６４３号公報
【特許文献４】特開昭５５−５１０５３号公報
【特許文献５】米国特許出願公開第２００４／０２２３９６３号
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】L. Craine and M. Raban, Chem. Rev., 89, 689 (1989).
【非特許文献２】M. Davis, Adv. Heterocycl. Chem., 14, 43 (1972).
【非特許文献３】N. Terzioglu, R. M. van Rijn, R. A. Bakker, I. J. De Esch, and R. Leurs, Bioorg. Med. Chem. Lett., 14, 5251 (2004).
【非特許文献４】M. Dukat, P. D. Mosier, R. Kolanos, B. L. Roth, R. A. Glennon, J. Med. Chem., 51, 603 (2008).
【非特許文献５】D. K. Bates and K. A. Tafel, J. Org. Chem., 59, 8076 (1994).
【非特許文献６】M. Xia, S. Chen, and D. K. Bates, J. Org. Chem., 61, 9289 (1996).
【非特許文献７】清水、加藤、安藤、小中原、日本プロセス化学会サマーシンポジウム2013、講演予稿集、1P-12.
【非特許文献８】清水、益田、田中、安藤、坂井、第45回複素環化学討論会講演予稿集、2P-24 (2015).
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、新規なインドロベンゾチアジン化合物を提供することであり、工業的に有利なこれらの製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
一般に、ピロリル基は電子豊富な複素環化合物として知られており、求電子試薬である１，４−ジカルボニル化合物あるいは１，４−ジカルボニル化合物等価体と反応してインドール化合物を与えることが知られているが（Adv. Synth. Catal., 2006, 348, 2191.）、この反応をピロロベンゾチアジン化合物にも応用できるかは全く解明されていない。そこで、本発明者は、鋭意検討を重ねた結果、ピロロベンゾチアジン化合物に対して、求電子試薬である１，４−ジカルボニル化合物等価体を酸の存在下反応させることで、インドロベンゾチアジン化合物が合成できることを見いだした。本発明は、当該知見に基づいてなされたものである。
【０００９】
すなわち、本発明者らは、ピロロベンゾチアジンに対して、酸存在下で１，４−ジカルボニル化合物やその等価体を反応させると、窒素−硫黄結合はこのような反応条件においても切断することはなく、ピロール環上で求電子反応が進行してインドロベンゾチアジン化合物が得られることを見いだし、本発明を完成するに至った。
【００１０】
すなわち、本発明によれば、以下の発明が提供される。
（１）下記一般式（Ａ）で表されるインドロベンゾチアジン化合物。
【化１】
0006650083.tif 000002
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、あるいはＲ３とＲ４は連結して互いに環を成してもよい。）
（２）下記一般式（Ａ）で表されるインドロベンゾチアジン化合物を製造する方法において、下記一般式（Ｂ）で表されるピロロベンゾチアジン化合物に対し、１，４−ジカルボニル化合物または、加水分解により１，４−ジカルボニル化合物を与える１，４−ジカルボニル化合物等価体である、２，５−ジアルコキシテトラヒドロフラン（ただし、アルコキシ基の炭素数は１〜３）またはスクシンアルデヒド＝ビス（ジアルキルアセタール）（ただし、アルキル基の炭素数は１〜３）から選ばれる化合物を反応させることにより製造する下記一般式（Ａ）で表されるインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
【化２】
0006650083.tif 000003
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、あるいはＲ３とＲ４は連結して互いに環を成してもよい。）
【化３】
0006650083.tif 000004
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、あるいはＲ３とＲ４は連結して互いに環を成してもよい。）
（３）上記（２）のインドロベンゾチアジン化合物製造において、１，４−ジカルボニル化合物等価体として２，５−ジメトキシテトラヒドロフランを用いることを特徴とするインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
（４）上記（２）のインドロベンゾチアジン化合物製造において、１，４−ジカルボニル化合物等価体としてスクシンアルデヒド＝ビス（ジメチルアセタール）を用いることを特徴とするインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
（５）上記（２）〜（４）のいずれか１項のインドロベンゾチアジン化合物製造において、酸を用いることを特徴とするインドロベンゾチアジン化合物の製造方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明で得られるインドロベンゾチアジン化合物は、抗菌剤、殺菌剤、除草剤として用いることができる。
本発明のインドロベンゾチアジン化合物の製造方法は、対応するピロロベンゾチアジン化合物のピロール環をインドール環に導く製造方法であり、従来に無い全く新しい製造方法である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の目的化合物であるインドロベンゾチアジン化合物は、以下の一般式（Ａ）により示される化合物である。
【化４】
0006650083.tif 000005
（式中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、あるいはＲ3とＲ4は連結して互いに環を成してもよい。）
【００１３】
上記一般式（Ａ）の置換基は、以下の通りである。
Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、あるいはＲ3、Ｒ4は連結して互いに環を成してもよい。
アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｔ−ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。
アルコキシル基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、シクロプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ペンチロキシ基、ヘキシロキシ基、シクロヘキシロキシ基等が挙げられる。
ハロゲン原子の具体例としては、塩素、フッ素、ヨウ素、臭素が挙げられる。
また、Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、あるいはＲ3とＲ4は連結して互いに環を成してもよい、とは、それぞれの置換基が連結して環状構造を成していることを示し、その結果、芳香族基としては具体例としてナフチル基、テトラヒドロナフチル基が挙げられる。
【００１４】
本発明の出発物質の一つであるピロロベンゾチアジン化合物は、以下の一般式（Ｂ）により示される化合物である。
【化５】
0006650083.tif 000006
（式中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、あるいはＲ3とＲ4は連結して互いに環を成してもよい。）
【００１５】
上記一般式（Ｂ）の置換基は、上記一般式（Ａ）の場合と同様である。
【００１６】
本発明のもう一つの出発原料である１，４−ジカルボニル化合物等価体は、加水分解により１，４−ジカルボニル化合物を与える化合物であり、具体的には２，５−ジメトキシテトラヒドロフラン、２，５−ジエトキシテトラヒドロフラン、２，５−ジプロポキシテトラヒドロフラン、スクシンアルデヒド＝ビス（ジメチルアセタール）、スクシンアルデヒド＝ビス（ジエチルアセタール）、スクシンアルデヒド＝ビス（ジプロピルアセタール）等が挙げられる。
【００１７】
上記原料物質である化合物（Ｂ）は公知物質である。その製造法の一例を挙げれば、下記一般式（Ｃ）で示される酸塩化物をルイス酸存在下で環化反応をすることにより製造することができる。
【化６】
0006650083.tif 000007
（式中、Ｒ1〜Ｒ4は、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子を表す。ただしＲ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、あるいはＲ3とＲ4は連結して互いに環を成してもよい。）
もう一方の原料物質である２，５−ジメトキシテトラヒドロフランあるいはスクシンアルデヒド＝ビス（ジメチルアセタール）は、市販の化合物である。
【００１８】
本発明の製造方法を、ピロロ［１，２］ベンゾチアジン−１０−オン（ｂ）（一般式（Ｂ）においてＲ1〜Ｒ4＝Ｈ）を酸存在下、１，４−ジカルボニル化合物等価体として２，５−ジメトキシテトラヒドロフランと反応させ環化反応を行い、インドロ［１，２］ベンゾチアジン−１１−オン（ａ）（一般式（Ａ）においてＲ1〜Ｒ4＝Ｈ）を合成する場合を例にとり説明する。
【化７】
0006650083.tif 000008
上記式に示したように、本発明の製造方法における反応は、酸により環状アセタールがプロトン化され活性なカチオン種が生成し、これに電子豊富なピロール環の２位が攻撃することにより脱メタノール反応・脱水反応が進行してインドロベンゾチアジン化合物が生成するものである。この反応からみて、一般式（Ｂ）において置換基がＲ1〜Ｒ4＝Ｈである化合物（ｂ）だけでなく、Ｒ1〜Ｒ4が炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基から選ばれる基又は原子である化合物についても、同様な反応性を示し、一般式（Ａ）の化合物が得られることは明らかである。
【００１９】
本発明による１，４−ジカルボニル化合物等価体の使用量（仕込み量）は、式（Ｂ）で表されるピロロベンゾチアジン化合物に対してモル比で、通常１.５倍以上、好ましくは２倍以上、より好ましくは２.５倍以上であり、通常８倍以下、好ましくは５倍以下、より好ましくは４倍以下である。上記範囲内であると、より収率よくインドロベンゾチアジン化合物を製造することができる。
【００２０】
本発明によるピロロベンゾチアジン化合物の製造は、酸の存在下に行なわれる。酸としては、ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、１０−カンファースルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、ギ酸、酢酸等が使用される。また、アンバーリスト、モンモリロナイト等の固体酸が使用される。これらのうち、ｐ−トルエンスルホン酸が特に好ましい。
【００２１】
本発明による酸の使用量（仕込み量）は、式（Ｂ）で表されるピロロベンゾチアジン化合物に対してモル比で、通常０.２倍以上、好ましくは０.５倍以上、より好ましくは０.７５倍以上であり、通常３倍以下、好ましくは２倍以下、より好ましくは１倍以下である。上記範囲内であると、より収率よくインドロベンゾチアジン化合物を製造することができる。
【００２２】
上記製造方法は、好ましくは反応溶媒の存在下で実施される。溶媒としてはトルエン、ベンゼン、キシレン、クロロベンゼン、ブロモベンゼン、ニトロベンゼン、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、アセトニトリル等の有機溶媒が用いられる。これらの溶媒は単独で、または混合溶媒の形で使用される。
【００２３】
上記製造方法における反応温度は、４０℃〜１５０℃付近の温度とすることができる。この温度範囲未満の反応温度では、反応時間が遅くなる。この温度範囲を超えて高すぎる条件下に反応させると、異常な分解反応や副反応が多くなる。上記温度範囲は、６０℃〜１００℃の範囲であると、さらに好ましい。
反応時間は反応温度により左右され、一概に定めることはできないが、通常は２〜６時間で十分である。
【００２４】
本発明で得られるインドロベンゾチアジン化合物の具体例としては、以下の化学式（１）から（４）で示される化合物を例示することができる。これらの化合物は、以下に記載する実施例により得られる化合物である。
【化８】
0006650083.tif 000009
【００２５】
本発明で得られるインドロベンゾチアジン化合物は、新規化合物であり、インドール環を有し、窒素−硫黄結合を有するスルフェンアミド構造を有することにより、殺菌剤として有効なものであり、その他、ゴムの加硫化剤、除草剤として有用な化合物である。
【実施例】
【００２６】
次に、本発明を実施例により詳細に説明する。本発明で得られる化合物は、この実施例に挙げた化合物に限定されるものではない。
下記実施例において得られたインドロベンゾチアジン化合物は、各種スペクトルと元素分析の結果を主要な判定基準として同定した。
また、製造された化合物（１）から（４）は、前記で示した化合物（１）から（４）に対応するもので、その物性値としては、融点、核磁気共鳴スペクトル（1Ｈ−ＮＭＲ，13Ｃ−ＮＭＲ）、赤外吸収スペクトル（ＩＲ）の順にそれぞれ記した。
【００２７】
実施例１
内容積１００ｍｌのガラス製容器中にピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オン（６０ｍｇ，０.３ｍｍｏｌ）をトルエン（２０ｍｌ）に溶解させ、２，５−ジメトキシテトラヒドロフラン（０.９ｍｍｏｌ）を加えた後、ｐ−トルエンスルホン酸（０.２ｍｍｏｌ）を加え、８０℃で３.５時間加熱攪拌した。反応終了後、トリエチルアミンを加えて塩基性にし、溶媒を減圧下留去させた。粗生成物を、塩化メチレンを溶出液とするシリカゲルクロマトグラフィーで精製して目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率２９％で得た。
融点１５３.８−１５４.８℃（酢酸エチルから再結晶）
1H NMR (CDCl3) δ7.27 (1H, td, J=7.8, 0.9 Hz) , 7.36 (1H, d, J=8.2 Hz) , 7.45-7.41 (2H, m) , 7.53 (1H, dt, J=8.2, 0.9 Hz) , 7.59 (1H, td, J=7.8, 1.4 Hz) , 7.76 (1H, d, J=0.9 Hz) , 7.82 (1H, dt, J=8.2, 0.9 Hz), 8.50 (1H, dd, J=7.8, 1.4 Hz).
13C NMR (CDCl3) δ109.7, 111.1, 121.8, 122.2, 123.5, 125.9, 126.5, 127.4, 127.9, 129.6, 132.8, 134.3, 136.0, 138.1, 175.0.
IR (KBr) νmax 3053, 1640, 1524, 1348, 1313, 1234, 1129, 730 cm-1.
Anal. Calcd for C15H9NOS: C, 71.69; H, 3.61; N, 5.57.
Found: C, 71.64; H, 3.47; N, 5.44.
【００２８】
実施例２
実施例１において、トルエンの代わりにアセトニトリルを用いて同様な反応を６時間行い、目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率５％で得た。
【００２９】
実施例３
実施例１において、ｐ−トルエンスルホン酸の代わりにベンゼンスルホン酸を用いて同様な反応を行い、目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率１９％で得た。
【００３０】
実施例４
実施例１において、ｐ−トルエンスルホン酸の代わりに１０−カンファースルホン酸、トルエンの替わりにアセトニトリルを用いて同様な反応を６時間行い、目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率１％で得た。
【００３１】
実施例５
実施例１において、ｐ−トルエンスルホン酸の代わりにアンバーリスト（３７ｍｇ）を用いて同様な反応を４時間行った。反応終了後、アンバーリストをろ過により取り除き、その後同様の操作を行い、目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率２％で得た。
【００３２】
実施例６
内容積５ｍｌのガラス製容器中にピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オン（６０ｍｇ，０.３ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（３ｍｌ）に溶解させ、２，５−ジメトキシテトラヒドロフラン（０.９ｍｍｏｌ）を加えた後、モンモリロナイト（１２５ｍｇ）を加え、８０℃で１０分マイクロウェーブ照射による加熱を行い攪拌した。反応終了後、ろ過によりモンモリロナイトを取り除き、その後同様の操作を行い、目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率１％で得た。
【００３３】
実施例７
実施例１において、２，５−ジメトキシテトラヒドロフランの代わりにスクシンアルデヒド（ビスジメチルアセタール）を用いて同様な反応を６時間行い、目的化合物（１）であるインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率３０％で得た。
【００３４】
実施例８
実施例１において、ピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オンの代わりに７−クロロピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オンを用いて同様な反応を行い、目的化合物（２）である８−クロロインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率２９％で得た。
融点２３５.５−２３７.６℃（塩化メチレン−ヘキサンから再結晶）
1H NMR (CDCl3) δ7.30 (1H, td, J=7.8, 0.9 Hz), 7.40-7.38 (2H, m), 7.49 (1H, td, J = 7.8, 0.9 Hz), 7.55 (1H, dt, J = 8.2, 0.9 Hz), 7.78 (1H, d, J = 0.9 Hz), 7.84 (1H, dt, J=8.2, 0.9 Hz), 8.45 (1H, dd, J=8.2, 0.9 Hz).
13C NMR (CDCl3) δ110.3, 111.1, 121.4, 122.5, 123.7, 126.2, 126.4, 127.2, 127.5, 131.1, 137.5, 138.2, 139.6, 174.1.
IR (KBr) νmax  3060, 1631, 1527, 1349, 1105, 734 cm-1.
Anal. Calcd for C15H8ClNOS: C, 63.05; H, 2.82; N, 4.90.
Found: C, 62.74; H, 2.79; N, 4.86.
【００３５】
実施例９
実施例１において、ピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オンの代わりに７−メチルピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オンを用いて同様な反応を行い、目的化合物（３）である８−メチルインドロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１１−オンを収率２６％で得た。
融点１８２.８−１８４.５℃（塩化メチレン−ヘキサンから再結晶）
1H NMR (CDCl3) δ2.44 (3H, s), 7.13 (1H, s), 7.20 (1H, d, J = 7.8 Hz), 7.26 (1H, td, J=8.2, 0.9 Hz), 7.43 (1H, td, J=8.2, 0.9 Hz), 7.51 (1H, dd, J=8.2, 0.9 Hz), 7.74 (1H, d, J=0.9 Hz), 7.81 (1H, dt, J=8.2, 0.9 Hz), 8.38 (1H, d, J=7.8 Hz).
13C NMR (CDCl3) δ21.8, 109.3, 111.0, 121.6, 122.1, 123.5, 125.6, 125.7, 127.4, 127.9, 129.6, 134.3, 136.0, 138.0, 144.1, 174.8.
IR (KBr) νmax 3037, 2915, 1638, 1524, 1347, 1137, 745 cm-1.
Anal. Calcd for C16H11NOS: C, 72.43; H, 4.18; N, 5.28.
Found: C, 72.29; H, 4.13; N, 5.13.
【００３６】
実施例１０
実施例１において、ピロロ［１，２−ｂ］［１，２］ベンゾチアジン−１０−オンの代わりにナフト［２，３−ｅ］ピロロ［１，２−ｂ］［１，２］チアジン−１２−オンを用いて同様な反応を行い、目的化合物（３）であるナフト［２，３−ｅ］インドロ［１，２−ｂ］［１，２］チアジン−１３−オンを収率２９％で得た。
融点２３８.５−２３９.５℃（塩化メチレン−ヘキサンから再結晶）
1H NMR (CDCl3) δ7.26 (1H, td, J=7.5, 1.4 Hz), 7.47 (1H, td, J=7.5, 1.4 Hz), 7.57-7.53 (2H, m), 7.63 (1H, td, J=7.5, 1.4 Hz), 7.83-7.80 (4H, m), 8.03 (1H, d, J=8.2 Hz), 9.02 (1H, s).
13C NMR (CDCl3) δ111.0, 111.4, 120.6, 122.1, 123.6, 126.3, 126.9, 127.3, 127.5, 129.8, 130.1, 130.7, 131.4, 134.9, 135.7, 138.8, 176.0.
IR (KBr) νmax 3053, 1648, 1523, 1324, 1120, 741 cm-1.
Anal. Calcd for C19H11NOS: C, 75.73; H, 3.68; N, 4.65.
Found: C, 75.40; H, 3.62; N, 4.63.
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明で得られるインドロベンゾチアジン化合物は、抗菌剤、殺菌剤、除草剤として利用することができる。