(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理テーブル（１）に内蔵された少なくとも１つの通信装置（７）との通信モジュール（２４）を通して少なくとも１つまたは複数の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を受けるための少なくとも２つの誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）と、
前記少なくとも２つの誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）に接続された制御ユニット（６）と
を備える調理テーブル（１）であって、
前記制御ユニット（６）は前記通信装置（７）によって作動させられるように前記通信装置（７）と接続されており、さらに前記制御ユニット（６）は、
前記通信装置（７）が追加の作動信号ＳＡを受信したとき、または
前記通信装置（７）がすでにペアリングされている複数の前記通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）のうちのいずれかから発信される確認信号ＳＣを受信しなくなった場合に、
前記少なくとも２つの誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）に持続時間Ｔ０だけ相前後して給電するポーリングステップ（１０２）を実行するように構成され、前記ポーリングステップ（１０２）では、前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）のいずれも同時に給電を受けることがないように制御されることを特徴とする調理テーブル（１）。
【請求項２】
前記制御ユニット（６）を作動させる前記持続時間Ｔ０は、何分の１秒かから無限の持続時間まで変化できることを特徴とする請求項１に記載の調理テーブル（１）。
【請求項３】
前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）は、一意の識別子を用いて前記制御ユニット（６）によって一意に識別されることを特徴とする請求項１または２に記載の調理テーブル（１）。
【請求項４】
それぞれの前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）は前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）の上またはその直近の位置に置かれた通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の存在センサ（８、９、１０、１１）を備え、前記存在センサ（８、９、１０、１１）は前記調理テーブル（１）の前記制御ユニット（６）に接続された赤外線検出器、ホール効果センサまたは静電容量検出器であることができ、さらに前記存在センサ（８、９、１０、１１）は作動信号ＳＡを生成できることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の調理テーブル（１）。
【請求項５】
前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）は主コイル（１２）および／または副コイル（１３）を備え、少なくとも前記主コイル（１２）は作動信号ＳＡを生成できることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の調理テーブル（１）。
【請求項６】
ディスプレイ（１４）および／または制御装置（１５）を備え、前記制御装置（１５）は作動信号ＳＡを送出できることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の調理テーブル（１）。
【請求項７】
前記制御ユニット（６）は遠隔からプログラム可能であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載の調理テーブル（１）。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の調理テーブル（１）のために使用される通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）であって、磁界測定装置（２５）を備えることを特徴とする通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項９】
少なくとも１つの作動信号ＳＡおよび／または確認信号ＳＣおよび／または操作信号ＳＣＯを生成できる信号処理ユニット（２６）を備えることを特徴とする請求項８に記載の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項１０】
前記信号処理ユニット（２６）および／または前記通信モジュール（２４）の通電装置（２７）を備えており、少なくとも前記信号処理ユニット（２６）および／または前記通信モジュール（２４）の通電によって点状の作動信号ＳＡを生成できることを特徴とする請求項９に記載の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項１１】
前記確認信号ＳＣは、少なくとも前記信号処理ユニット（２６）および／または前記通信モジュール（２４）が通電されており、少なくとも前記磁界測定装置（２５）が近接した磁界を検出するときに生成されることを特徴とする請求項１０に記載の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項１２】
前記確認信号ＳＣは、前記磁界測定装置（２５）が近接した磁界を検出する限り、連続的または周期的に発信されることを特徴とする請求項１１に記載の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項１３】
操作ユニット（２８）を備えたことを特徴とする請求項８乃至１２のいずれか一項に記載の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項１４】
前記操作ユニット（２８）が無線で遠隔からプログラム可能であることを特徴とする請求項１３に記載の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）。
【請求項１５】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の調理テーブル（１）および請求項８乃至１４のいずれか一項に記載の少なくとも１つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を使用する食品の制御された調理の方法であって、
調理テーブル（１）の通電ステップ（１００）と、
少なくとも１つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の通電ステップ（１０１）と、
前記制御ユニット（６）を作動させる作動信号ＳＡの生成ステップ（１０１ａ）と、
前記制御ユニットが持続時間Ｔ０で相前後して少なくとも２つの誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）に給電する各前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）のポーリングステップ（１０２）であって、終了まで持続時間Ｔ１にわたって行われるポーリングステップ（１０２）と、
いずれかの前記通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が前記ポーリングステップ（１０２）の間にいずれかの前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）の位置に置かれていると、確認信号ＳＣが絶え間なく、または周期的に生成されるステップ（１０３）と、
前記調理テーブル（１）による前記確認信号ＳＣの受信ステップ（１０３）、および前記確認信号ＳＣを生成させた前記通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）と給電を受けた前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）とのペアリングステップ（１０４）と、
ペアリングされた前記誘導加熱ゾーン（２、３、４、５）の主コイル（１２）に対する連続給電ステップ（１０５）であって、前記通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から、または前記調理テーブル（１）から、さらにまたは操作信号ＳＣＯからの加熱指令に基づく連続給電ステップ（１０５）と、
前記調理テーブル（１）が新たな作動信号ＳＡを受信したとき、および／または前記調理テーブルがペアリングされた電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から確認信号ＳＣを受信しなくなったときに、少なくとも前記ポーリングステップ、ペアリングステップおよび連続給電ステップを繰り返すことからなるステップと、
を含むことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱ゾーンを備える調理テーブルと、調理テーブルと通信する電子調理器具とによって構成されるインテリジェント調理システムに関する。本発明はまた、調理テーブルの各加熱ゾーンにおける電子調理器具の追跡方法にも関する。
【背景技術】
【０００２】
相異なる加熱ゾーンを備える調理テーブルと、フライパン、深鍋等の調理器具とを備える調理システムについて記載した特許文献１が知られている。
【０００３】
特許文献１に記されたシステムは、インテリジェントシステム、すなわち、調理器具が調理テーブルの異なる加熱ゾーンの間を移動するのに合わせてその調理器具に対する加熱指令を維持することができるシステムであって、その際、調理器具が新たに占める加熱ゾーンにユーザが加熱指令を移し替える必要のないシステムである。
【０００４】
そのため、加熱指令が特定の調理器具に対応させられているときに、ある加熱ゾーンから別の加熱ゾーンにその調理器具を移動する際には、システムは調理器具を追跡し、あらかじめ定めた加熱指令をその新たな加熱ゾーンに供給することができる。
【０００５】
この機能を実現するために、システムは調理テーブルと調理器具の間の通信機能を備える。より厳密には、この通信は、調理器具に内蔵された通信モジュールと調理テーブルに内蔵された通信モジュールとの間に確立される。この場合、調理器具の通信モジュールは電池による給電を受ける。
【０００６】
この通信機能は、調理テーブルから調理器具へ、およびその逆方向に情報を送信することができる。
【０００７】
調理器具の温度を知るため、調理器具は温度センサを備える。そのため、調理器具はその温度をそれぞれの通信モジュールを介して調理テーブルに送信することができる。調理テーブル内にあるコントローラはそれぞれの加熱ゾーンとケーブルでつながれており、それぞれを個別に識別することができる。
【０００８】
調理器具の存在、またはある加熱ゾーンから別の加熱ゾーンへの調理器具の移動を知るため、コントローラとつながれた近接検出器または存在検出器がそれぞれの加熱ゾーンに設けられ、コントローラが一意にそれらの識別を行う。
【０００９】
そのため、どこかの加熱ゾーンから調理器具を取り去ると、システムにその情報が伝えられ、システムは給電を切る。その調理器具が別の加熱ゾーンの位置に置かれると、近接検出器はその存在を検出し、コントローラは調理器具に対してどの器具がそこにあるのかを問い合わせる。それぞれの調理器具は一意の識別子によってあらかじめ登録されており、コントローラには加熱指令がわかっているため、システムはその新しい加熱ゾーンに対して正しい指令温度となる給電を改めて行うことができる。
【００１０】
そのため、器具は、ユーザが加熱指令を改めて操作する必要なしに、あるゾーンから別のゾーンに移動させることができる。
【００１１】
このように説明されているシステムは、テーブル上に調理器具１つだけが存在する場合に機能する。
【００１２】
特許文献１では、調理テーブル上に複数の調理器具が同時に置かれている場合も扱われている。
【００１３】
そのため、複数の調理器具の同時使用および／または移動の際には、コントローラはそれぞれの調理器具のセンシングを行うことで、それぞれの調理器具に対応させた識別コードまたは調理温度を得る。変形形態として、それぞれの調理器具はその識別コードとともに実際の温度を決まった時間間隔で送信することができる。時間間隔は何分の１秒かであることも、１乃至数秒、さらには数分といったものであることもできる。このアプローチでは、複数の調理器具の情報の同時送信を分離するためにマルチプレクサが用意されている。
【００１４】
しかし、このようなシステムは高価である上に、複数の調理器具が調理テーブル上に置かれているケースでは、調理器具を移動させたときのその新たな位置を記載のシステムによって信頼性をもって把握することはできない。実際、マルチプレクサを利用した場合、受信信号と使用コンロとの間の同期は信頼性にも最適性にも欠ける。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】米国特許第５７４６１１４号明細書
【発明の概要】
【００１６】
本発明の目的は、ある加熱ゾーンから別の加熱ゾーンに移動させた各調理器具の動きを追跡できるリーズナブルで信頼性のあるシステムであって、しかもそれぞれの調理器具に対応させられた新たな加熱ゾーンをシステムが一意に識別できる、システムを手に入れることにある。
【００１７】
この問題を解決するため、本発明は、
−  通信モジュールを通して通信する１つまたは複数の通信機能付き電子調理器具を受けるための少なくとも２つの加熱ゾーンと、
−  少なくとも２つの加熱ゾーンに接続された制御ユニットと、
−  調理テーブルに内蔵された通信装置と
を備える調理テーブルに関する。
【００１８】
本発明によれば、制御ユニットは、通信装置が作動信号ＳＡを受け取ったとき、または通信装置が複数ある通信機能付き電子調理器具のうちのいずれかから発信される確認信号ＳＣを受信しなくなったときには、相前後して少なくとも２つの加熱ゾーンに持続時間Ｔ０で給電するように作動させられる。
【００１９】
本発明によれば、持続時間Ｔ０は何分の１秒かから無限の持続時間まで変化できる。
【００２０】
本発明によれば、加熱ゾーンは一意の識別子を用いて制御ユニットによって一意に識別される。
【００２１】
調理テーブルの変形実施形態では、それぞれの加熱ゾーンは、前記加熱ゾーンの上またはその直近に定置された通信機能付き電子調理器具の存在センサを備え、その存在センサは、調理テーブルの制御ユニットに接続された赤外線検出器、ホール効果センサまたは静電容量検出器であることができる。これらの存在センサは、変化を検出すると、作動信号ＳＡを生成することができる。
【００２２】
本発明によれば、加熱ゾーンは主コイルおよび／または副コイルを備える。
【００２３】
負荷の変化を検出すると、主コイルは作動信号ＳＡを生成することができる。
【００２４】
本発明によれば、調理テーブルは、ディスプレイおよび／または作動信号ＳＡを生成可能な制御装置を備える。
【００２５】
本発明によれば、制御ユニットは遠隔からプログラム可能である。
【００２６】
本発明は、前述のような調理テーブルで機能するように適合された通信機能付き電子調理器具にも関する。
【００２７】
本発明によれば、通信機能付き電子調理器具は磁界測定装置を備える。
【００２８】
本発明によれば、通信機能付き電子調理器具は、少なくとも作動信号ＳＡおよび／または確認信号ＳＣおよび／または操作信号ＳＣＯを生成できる信号処理ユニットを備える。
【００２９】
本発明によれば、通信機能付き電子調理器具は信号処理ユニットおよび／または通信モジュールの通電装置を備える。
【００３０】
本発明によれば、信号処理ユニットおよび／または通信モジュールの通電は少なくともスポット作動信号ＳＡを生成することができる。
【００３１】
本発明によれば、確認信号ＳＣは、少なくとも信号処理ユニットおよび／または通信モジュールが通電状態にあり、少なくとも磁界測定装置が近接した磁界を検出するときに生成される。
【００３２】
本発明によれば、確認信号ＳＣは、磁界測定装置が近接した磁界を検出する限り、連続的または周期的に発信される。
【００３３】
本発明によれば、通信機能付き電子調理器具は操作ユニットを備える。
【００３４】
本発明によれば、通信機能付き電子調理器具は無線で遠隔からプログラム可能である。
【００３５】
本発明は、前述のような調理テーブルを実現するための方法および前述のような少なくとも１つの通信機能付き電子調理器具にも関する。
【００３６】
本発明によれば、方法が、
−  調理テーブルの通電ステップと、
−  少なくとも１つの通信機能付き電子調理器具の通電ステップと、
−  制御ユニットを作動させる作動信号ＳＡの生成ステップと、
−  制御ユニットが持続時間Ｔ０で加熱ゾーンのうち少なくとも２つに相前後して給電する各加熱ゾーンのポーリングステップであって、終了まで持続時間Ｔ１の間に行われるポーリングステップと、
−  ポーリングステップ時にいずれかの加熱ゾーンに通信機能付き電子調理器具が置かれていると、確認信号ＳＣが間断なく、または周期的に生成されるステップと、
−  調理テーブルによる確認信号ＳＣの受信ステップ、および確認信号ＳＣを生成させた通信機能付き電子調理器具と給電を受けた前記加熱ゾーンとのペアリングステップと、
−  ペアリングされた加熱ゾーンの主コイルに対する連続給電ステップであって、通信機能付き電子調理器具から、または調理テーブルから、さらにまたは操作信号ＳＣＯからの加熱指令に基づく連続給電ステップと、
−  調理テーブルが新たな作動信号ＳＡを受信したとき、および／またはテーブルがすでにペアリングされている通信機能付き電子調理器具から確認信号ＳＣを受信しなくなったときに、少なくともポーリングステップ、ペアリングステップおよび連続給電ステップを繰り返すことからなるステップと
を少なくとも含む。
【００３７】
本発明の目的、態様および利点については、添付の図面を参照しながら、非限定的な例として示す本発明の具体的実施形態に関する以下の説明によってよりよく理解されよう。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明によるシステムの断面図である。
【図２】本発明によるシステムの斜視図である。
【図３】通信機能付き電子調理器具の側断面図である。
【図４】ある実施形態による通信機能付き電子調理器具の上面図である。
【図５】別の実施形態による通信機能付き電子調理器具の上面図である。
【図６】システムのプロセスフローチャートである。
【図７】プロセスの１つのステップのブロック図である。
【図８】通信機能付き電子調理器具が１つの場合のシステムのブロック図である。
【図９】プロセスの１つのステップのブロック図である。
【図１０】プロセスの１つのステップのブロック図である。
【図１１】通信機能付き電子調理器具が３つの場合のシステムのブロック図である。
【図１２】別の実施形態におけるシステムの斜視図である。
【図１３】１つの具体的実施形態による誘導テーブルの制御装置の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
図１において、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２，２３）は調理面（２９）を備える。この調理面（２９）は電磁調理に対応している。これは、磁界または磁束の存在下で調理面（２９）は熱的に上昇するということを意味する。本発明の範囲内において、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は信号処理ユニット（２６）を備える。
【００４０】
信号処理ユニット（２６）とは、入力信号に対して基本的な論理演算を行うことができる電子ユニットをいう。この信号処理ユニット（２６）は順序論理回路、マイクロプロセッサ、さらにはマイクロコントローラであることができる。
【００４１】
より具体的には、入力信号の処理はアナログ電子回路によって行うことができる。また、デジタル信号処理によって行うことも可能であり、その場合は、内蔵マイクロプロセッサ、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ、すなわち「デジタル信号プロセッサ」）と称される特殊マイクロプロセッサ、再構成可能回路（ＦＰＧＡ）、または「カスタムチップ」のような専用デジタルデバイスを使用することができる。
【００４２】
信号処理ユニット（２６）は１つまたは複数のアナログまたはデジタル信号を出力側に出す。本発明の範囲内において、信号処理ユニット（２６）は、少なくとも１つの磁束確認信号ＳＣと少なくとも１つの作動信号ＳＡを生成するように構成される。これらの信号（ＳＣ、ＳＡ）はアナログ信号であってもデジタル信号であってもよい。これらの信号の役割についてはこの先で説明する。
【００４３】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は、信号処理ユニット（２６）に接続された通信モジュール（２４）も備える。この通信モジュール（２４）は双方向であり、信号を送信することも受信することもできる。
【００４４】
本発明の範囲内において、この通信モジュール（２４）は信号処理ユニット（２６）によって生成される少なくとも確認信号ＳＣと少なくとも作動信号ＳＡを送信することができる。
【００４５】
この作動信号ＳＡは、この先で説明するように信号処理ユニット（２６）以外の装置に由来するものである場合もある。
【００４６】
本発明の範囲内において、この通信モジュール（２４）はポイントツーポイント通信モジュールである。
【００４７】
他の変形実施形態では、これは赤外線モジュール、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）タイプの近距離無線通信モジュール、さらにはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュールであることができる。
【００４８】
ある変形実施形態では、信号処理ユニット（２６）および／または通信モジュール（２４）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から取外し可能である。
【００４９】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は、この信号処理ユニット（２６）に接続された磁界測定装置（２５）も備える。この２つの要素（２５、２６）の間の情報の送信は有線または無線で行われる。
【００５０】
磁界測定装置（２５）とは、磁界の存在下にあるときにその物理的状態が変化する装置をいう。
【００５１】
本発明の枠から外れることなく、磁界測定装置（２５）は、図４に示すように１回または複数回の巻きを有するコイルである。そのため、磁束がコイルを横切ると、コイルの端子間に電圧が誘導される。
【００５２】
図５に示した別の変形形態では、磁界測定装置（２５）はＮＴＣサーミスタのような負温度係数サーミスタである。ＮＴＣサーミスタはその導線とともに電流ループを構成する。磁束がそのループを横切ると、その磁束を表す誘導電圧がＮＴＣサーミスタの端子間に現れる。
【００５３】
さらに別の変形実施形態では、磁界測定装置（２５）は熱電対（図示せず）である。熱電対もまた電流ループを構成し、磁束がそのループを横切ると、その磁束を表す誘導電圧が熱電対の端子間に現れる。
【００５４】
図示しないさらに別の変形形態では、磁界測定装置（２５）は磁界センサである。このセンサはホール効果センサまたは磁気抵抗型センサであることができる。このセンサは、その近接環境における磁界レベルの測定を、したがって磁束の存在の検出を行うことができる。
【００５５】
引き続き図１で、磁界測定装置（２５）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の調理面（２９）内に配設される。ただし、本発明の枠から外れることなく、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）がハンドル（３０）を備える場合には磁界測定装置（２５）はその中に、というように、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）のどの部分に配設してもよい。
【００５６】
そのハンドル（３０）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に対して固定式または脱着式のいずれであってもよい。
【００５７】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に含まれる各電子構成品への給電のため、１つまたは複数の電池（図示せず）が用意される。電池はハンドル（３０）内に配設することができる。
【００５８】
本発明に適合する図３を見るとわかるように、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２，２３）は通電装置（２７）を備える。この通電装置（２７）は、信号処理ユニット（２６）および／または通信モジュール（２４）など、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に含まれる電子機器要素すべてに通電することができる。この通電装置（２７）は、機械式、静電容量式または電気機械式のボタンスイッチであることができ、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）のハンドル（３０）に配設される。
【００５９】
この通電装置（２７）を押すことにより、信号処理ユニット（２６）に電流が供給される。電流が供給されると、信号処理ユニット（２６）は作動信号ＳＡを生成する。この作動信号ＳＡは信号処理ユニット（２６）によって点状に生成され、次いで通信モジュール（２４）によって送出される。
【００６０】
信号処理ユニット（２６）に連続的に電流が供給されるようになってからは、通電装置（２７）は２度押しを行うことによって作動信号を改めて生成するために使用することもできる。そして、信号処理ユニット（２６）に連続的に電流が供給されている状態で長押しすると、信号処理ユニット（２６）の通電を切ることができる。
【００６１】
別の変形実施形態では、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に含まれる各電子構成品は電池によって連続的に給電され、使用されていないときは、各電子構成品はスタンバイモードになる。それらの復帰は通電装置（２７）によって行われ、各電子構成品の復帰時に作動信号ＳＡが生成される。その後、その作動信号ＳＡはさらに再送信することができる。この再送信はとりわけ通電装置（２７）を押すことによって行うことができる。
【００６２】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の信号処理ユニット（２６）は、図３に見ることができるようにプログラム可能記憶装置（３１）も備える。このプログラム可能記憶装置（３１）は様々な種類のデジタル情報を保存することができる。非限定的な例として、使用する台所用具の種類、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の識別子、調理法の温度プロファイル、調理時間などを保存することができよう。
【００６３】
そのため、信号処理ユニット（２６）によって生成される確認信号ＳＣおよび作動信号ＳＡは、プログラム可能記憶装置（３１）の中にあらかじめ登録された情報一式をフレームの中に含むことができる。
【００６４】
信号処理ユニット（２６）の記憶装置（３１）は遠隔からプログラム可能である。このプログラミングは携帯型通信端末（５０）によって行うことができる。
【００６５】
信号処理ユニット（２６）のプログラム可能記憶装置（３１）と携帯型通信端末（５０）との間のデータ交換は２方向に行うことができる。
【００６６】
携帯型通信端末（５０）は液晶ディスプレイスクリーン（５１）とキーボード（５２）とを備える。携帯型通信端末（５０）は、携帯電話、パーソナルデジタルアシスタントまたは通信および情報交換が可能なその他あらゆる装置であることができる。
【００６７】
通信モジュール（２４）と携帯型通信端末（５０）の間の情報交換は赤外線、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）タイプの近距離無線通信、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコル、さらには高周波によって行うことができる。
【００６８】
しかし、振幅変調や周波数変調、ＵＨＦなど、それ以外の通信手段を用いることもできる。
【００６９】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は、図１に示す操作ユニット（２８）を内蔵する。この操作ユニット（２８）は信号処理ユニット（２６）に接続される。
【００７０】
操作ユニット（２８）とは、ユーザが直接操作できるユニットをいう。この操作ユニット（２８）を操作することで、信号処理ユニット（２６）は操作信号ＳＣＯを生成することができる。すなわち、ユーザはこの操作ユニット（２８）を介して操作信号ＳＣＯを生成することができ、次いでその操作信号ＳＣＯは調理テーブルなどの遠隔の装置に送信されることができる。
【００７１】
操作ユニット（２８）はタクタイル式であることもできれば、静電容量キースイッチによって構成されることも、さらには従来型の機械式ボタンスイッチによって構成されることもできる。
【００７２】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の変形実施形態である図５を見ると、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は、信号処理ユニット（２６）に接続された温度センサ（３２）を備える。通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）内に配設された温度センサ（３２）は、温度センサ（３２）近傍の温度のローカル情報を送出することができる。この温度情報は信号処理ユニット（２６）のレベルまで上げられる。本発明の枠から外れることなく、温度センサ（３２）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の調理面（２９）のレベルに、または通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の壁に配設することができる。
【００７３】
この温度センサ（３２）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に対して脱着式または固定式のいずれであってもよい。
【００７４】
図１および３で、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は、信号処理ユニット（２６）に接続された表示装置（３３）も備える。この表示装置（３３）は液晶パネルであることができる。
【００７５】
信号処理ユニット（２６）および／または通信モジュール（２４）に電流が供給されており、磁界測定装置（２５）が磁界を測定すると、信号処理ユニット（２６）は、磁界測定装置（２５）によって磁束が確かに検出されていることを示す確認信号ＳＣを生成する。この確認信号ＳＣは次いで通信モジュール（２４）を通して送信される。磁界測定装置（２５）が磁界を測定する限り、信号処理ユニット（２６）は確認信号ＳＣを生成し、通信モジュール（２４）がそれを発信し、それによって確認信号ＳＣが連続的に発信されることになる。信号処理ユニット（２６）は確認信号ＳＣを周期的に生成することもできる。
【００７６】
ユーザが信号処理ユニット（２６）または通信モジュール（２４）に対するエネルギー供給をやめようとするときは、ユーザは通電装置（２７）を操作すればよい。信号処理ユニット（２６）または通信モジュール（２４）への電流供給が止まると、確認信号ＳＣは生成されなくなり、したがって発信もされなくなる。
【００７７】
同様に、磁界測定装置（２５）が磁界を測定しなくなった場合には、信号処理ユニット（２６）は確認信号ＳＣを生成しなくなる。
【００７８】
これら各電子構成品に対する電流供給の変形形態では、図５に示した磁気エネルギー回収装置（３４）を使用する。たとえば、この磁気エネルギー回収装置（３４）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）内に配設された１つまたは複数の受容コイルによって構成される。この１つまたは複数の受容コイルは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の調理面（２９）内に、またはその壁内、さらにはそのハンドル（３０）内に配設することができる。そうすることで、１つまたは複数の受容コイルは、回収した電流を信号処理ユニット（２６）や通信モジュール（２４）などの各電子構成品に送り、それによってそれらに対する給電を行う。当然のことながら、各電子構成品は、通電装置（２７）があらかじめ作動させられている場合に限って実際に電流の供給を受ける。
【００７９】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が電池を備えておらず、磁気エネルギー回収装置（３４）を備えるものである場合は、通電装置（２７）を押したときに作動信号ＳＡが出されるのは、磁気エネルギー回収装置（３４）から電子構成品に対して、特に信号処理ユニット（２６）に対して実際に電流が供給されているときに限られる。そうでないときは、押すだけでは何の作用も生まない。
【００８０】
図１および２に示す調理テーブル（１）は、１つまたは複数の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２，２３）を受けるために少なくとも２つの加熱ゾーン（２、３、４、５）を備える。
【００８１】
本発明の範囲内において、これらの加熱ゾーン（２、３、４、５）は誘導加熱ゾーンである。
【００８２】
従来、最もよく見られるケースでは、調理テーブル（１）は、図２に示したような４つの加熱ゾーン（２、３、４、５）を備えている。
【００８３】
しかし、本発明は限られた数の加熱ゾーン（２、３、４、５）に限定されるものでなく、偶数であろうと奇数であろうと、数に制限なく加熱ゾーン（２、３、４、５）を備えることができる。
【００８４】
調理テーブル（１）は制御ユニット（６）を備える。この制御ユニット（６）はそれぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）に接続される。この制御ユニット（６）は調理テーブルの内側または外側に配設することができる。調理テーブルは通信装置（７）を備える。この通信装置（７）は無線式である。この通信装置（７）は外部装置からの信号を受信することができる。
【００８５】
上述の外部装置は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）であるか、さらには携帯型通信端末（５０）であることができる。
【００８６】
そのため、本発明の範囲内において、調理テーブル（１）の通信装置（７）は作動信号ＳＡ、操作信号ＳＣＯまたは確認信号ＳＣを受信することができる。これらの信号は次いで調理テーブル（１）の制御ユニット（６）に送信される。
【００８７】
通信装置（７）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に対して、さらには携帯型通信端末（５０）に対して情報を送信することもできる。この通信モジュールはポイントツーポイント通信モジュールであり、通信装置（７）と携帯型通信端末（５０）および／または通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の間の情報交換は赤外線、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）タイプの近距離無線通信、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコル、さらには高周波によって行うことができる。
【００８８】
加熱ゾーン（２、３、４、５）は主コイル（１２）を備える。これらの主コイル（１２）は従来どおり、あらゆる誘導加熱システムと同様にそれぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）の下に配設され、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を誘導加熱するのに十分な出力および／またはエネルギーがもたらされるように仕様が規定される。
【００８９】
本発明の範囲内において、それぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）に主コイル（１２）が対応させられている。
【００９０】
図１２に示した本発明の変形実施形態では、加熱ゾーン（２、３、４、５）のレベルに副コイル（１３）も内蔵されている。これらの副コイル（１３）は加熱ゾーン（２、３、４、５）の下に配設され、それによって供給される出力は主コイル（１２）よりも低い。その有用性がどこにあるかについてはこの先で示すことにする。
【００９１】
主コイル（１２）または副コイル（１３）は、それぞれがどのようなものであるかにかかわらず、調理テーブル（１）の制御ユニット（６）に個別に接続される。そのため、それぞれの主コイル（１２）および／または副コイル（１３）は制御ユニット（６）によって一意に識別される。そのため、調理テーブル（１）が個別の４つの主コイル（１２）による４つの加熱ゾーン（２、３、４、５）を備えるときは、制御ユニット（６）は、それぞれの主コイル（１２）を一意に識別できるように少なくとも４つの入出力ポートを備える。同様に、調理テーブル（１）が４つの主コイル（１２）に加えて４つの副コイル（１３）を備えるときは、制御ユニット（６）は、４つの主コイル（１２）と４つの副コイル（１３）を個別に識別できるように少なくとも個別の８つの入出力ポートを備える。このような装備により、調理テーブル（１）はコイル（１２、１３）のいずれかを個別に、かつ独立に操作することができる。
【００９２】
大型調理テーブルの場合には、複数のコイル（１２、１３）と制御ユニット（６）の間で１つまたは複数のマルチプレクサ（６０、６１）を利用する。そうすることで、コイル（１２、１３）に対する制御ユニット（６）による個別操作は何も変わらないままに、配線の所要量を減らすことができる。この場合、コイルの数に対応するだけの数の入出力ポートを備えるのはマルチプレクサであり、マルチプレクサから調理テーブル（１）の制御ユニット（６）までが１本の配線で接続されることになる。
【００９３】
制御ユニット（６）は、加熱ゾーン（２、３、４、５）の主コイル（１２）および／または副コイル（１３）に対して何分の１秒かであってよいきわめて短い持続時間で給電および／または操作を行うことができるように選択されることになる。
【００９４】
制御ユニット（６）は遠隔からプログラム可能である。このプログラミングは携帯型通信端末（５０）によって行うことができる。制御ユニット（６）と携帯型通信端末（５０）の間のデータ交換は２方向に行うことができる。そのため、ユーザは調理テーブル（１）を遠隔からプログラムすることができる。
【００９５】
同じく図１２に示した変形実施形態では、調理テーブル（１）のそれぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の１つまたは複数の存在センサ（８、９、１０、１１）を備える。主コイル（１２）または副コイル（１３）の場合と同様に、これらの存在センサ（８、９、１０、１１）は制御ユニット（６）に接続される。これらはその同じ制御ユニット（６）によって一意に識別される。
【００９６】
これらの存在センサ（８、９、１０、１１）は、いずれかの加熱ゾーン（２、３、４、５）の直近の位置に置かれた通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の存在を検出するとともに、それを制御ユニット（６）に伝えることができる。
【００９７】
マルチプレクサが使用される場合も、存在センサ（８、９、１０、１１）は、やはりスペースをかせぐとともにコスト削減を図るという目的のもと、しかもシステムの動作がそれによって変わることなしにその構成で機能することができよう。
【００９８】
センサには、今日知られており、近接検出を果たすことができるものであれば、赤外線検出器、ホール効果センサ、静電容量検出器、またはその他の変形形態では、電気光学式検出器、ひずみゲージ、機械式センサなどのような、あらゆるセンサを使用することができよう。
【００９９】
そのため、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）がいずれかの加熱ゾーン（２、３、４、５）に載置されると、調理テーブル（１）は、より具体的には制御ユニット（６）は、対応する存在センサ（８、９、１０、１１）によって、１つまたは複数の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）がいずれかの加熱ゾーン（２、３、４、５）の個別の位置に置かれているか直ちに判定することができる。それぞれの存在センサ（８、９、１０、１１）は対応する加熱ゾーン（２、３、４、５）に対して一意に識別されるため、制御ユニット（６）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）による占有がある、またはないのはどの加熱ゾーン（２、３、４、５）かを判定することができる。
【０１００】
調理テーブル（１）は、それぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）で発生する出力や、ペアリングされた給電中の加熱ゾーン（２、３、４、５）の数など、調理テーブル（１）に関係する幾つかの情報を表示できるディスプレイ（１４）を備える。
【０１０１】
調理テーブルはまた、それぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）の加熱出力の操作を可能にする制御装置（１５）も備える。
【０１０２】
この制御装置（１５）は調理テーブル（１）上に配設され、制御装置（１５）を押すことで作動信号ＳＡを生成することもできる。この作動信号は調理テーブル（１）の制御ユニット（６）によって、または通信装置（７）によって受信することができる。
【０１０３】
加熱ゾーン（２、３、４、５）の表面の構造は、成形後、熱処理されたリチウムやアルミノケイ酸塩などのガラスセラミック材料からなる。
【０１０４】
ここからは、システムの動作について、このようなシステムの利用の代表的な姿であり、ポーリングステップ（１０２）およびペアリングステップ（１０４）がそこで行われる図６から１１を参照しながら、説明を行うことにする。
【０１０５】
図６を見ると、当初、調理テーブル（１）はまずオフになっている。
【０１０６】
第１の電源オンのステップ（１００）では、ユーザによって調理テーブル（１）が通電される。この通電を受けて、調理テーブル（１）はスタンバイ状態となる。この状態では調理テーブルは復帰メッセージ待ちとなる。本発明では、この復帰メッセージは通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から来るものでなければならない。
【０１０７】
続くステップは調理テーブルの起動ステップ（１０１）である。調理テーブルの起動は、ユーザによって通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を通して行われる。この起動ステップでは、ユーザは通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の信号処理ユニット（２６）の通電装置（２７）を操作する。上ですでに記したように、このステップでは、通電装置（２７）は、より具体的には信号処理ユニット（２６）は作動信号ＳＡを生成する。次いでこの作動信号ＳＡは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の通信モジュール（２４）によって調理テーブルに送信される。
【０１０８】
作動信号ＳＡは、調理テーブル（１）上に設けられた制御装置（１５）によって発信されることもできる。
【０１０９】
調理テーブル（１）の通信装置（７）はこの作動信号ＳＡを受信し、その作動信号ＳＡは続いて調理テーブル（１）の制御ユニット（６）に送信される。
【０１１０】
作動信号ＳＡを生成するのが調理テーブル（１）上に設けられた制御装置（１５）である場合は、作動信号ＳＡは、調理テーブル（１）の通信装置（７）を通すことなく調理テーブル（１）の制御ユニット（６）に送信されることが好ましい。
【０１１１】
このステップでは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）は調理テーブル（１）上の位置に置かれていても、そこから離れた位置にあってもよい。
【０１１２】
続いて、調理テーブル（１）が作動状態（１０１ａ）となったステップであって、次のステップを自動的に開始できるステップとなる。
【０１１３】
ポーリングステップ（１０２）である次のステップでは、調理テーブル（１）はポーリングモードに入る。
【０１１４】
このポーリングステップ（１０２）では、制御ユニット（６）は、加熱ゾーン（２、３、４、５）のうち少なくとも２つに相前後して給電するように作動させられる。
【０１１５】
図７に示すこのポーリングステップ（１０２）は、言葉どおり、各加熱ゾーン（２、３、４、５）に対して一定時間で順次給電を行っていくものである。調理テーブル（１）が４つの加熱ゾーン（２、３、４、５）を備える場合には、調理テーブル（１）は第１（２００）の加熱ゾーン（２）に所定の時間Ｔ０だけ、次いで第２（２０１）の加熱ゾーン（３）に時間Ｔ０だけ、さらに第３（２０２）の加熱ゾーン（４）に同じＴ０だけ、そして第４（２０３）の加熱ゾーン（５）に時間Ｔ０だけ給電する。このポーリングステップ（１０２）では、加熱ゾーン（２、３、４、５）のいずれも同時に給電を受けることはない。
【０１１６】
加熱ゾーン（２、３、４、５）に給電を行う時間Ｔ０は、図１０に示すように、何分の１秒かであることも、数千分の１秒、さらには数秒であることもできる。一般に、この時間Ｔ０は、ポーリングステップ（１０２）ができるだけ迅速なものとなるようにきわめて短い。
【０１１７】
このポーリングステップ（１０２）では、次いで調理テーブル（１）は、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が図８の場合のように調理テーブル（１）の加熱ゾーン（２、３、４、５）のいずれかの位置に置かれているかを検証する。この例では、調理テーブル（１）が第３（２０２）の加熱ゾーン（４）で電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の存在を検出してポーリングステップ（１０２）は止まる。
【０１１８】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の存在を検出するため、調理テーブル（１）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から発信される確認信号ＳＣの検出ステップ（１０３）を行う。
【０１１９】
確認信号ＳＣの検出ステップ（１０３）で通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から発信された確認信号ＳＣを調理テーブル（１）が受信したときは、調理テーブル（１）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）のペアリングステップ（１０４）を行う。
【０１２０】
通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の調理テーブル（１）による検出ステップ（１０３）および調理テーブル（１）とのペアリングステップ（１０４）がどのように行われるかを図９に即して詳しく見ていく。
【０１２１】
ポーリングステップ（１０２）が行われている間にユーザは、図８で示したように調理テーブル（１）の任意の加熱ゾーン（２、３、４、５）の位置に通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を置くことができる。通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が置かれている加熱ゾーン（２、３、４、５）に対して調理テーブル（１）が時間Ｔ０にわたって給電すると、その加熱ゾーン（２、３、４、５）のレベルで磁界発出ステップ（３００）が起きる。この例では、給電された加熱ゾーン（２、３、４、５）で発生する磁束の存在を通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の磁界測定装置（２５）が検出する。これは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）による磁束検出ステップ（３０１）である。この情報は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の信号処理ユニット（２６）によって回収され、信号処理ユニット（２６）によって確認信号ＳＣが生成（３０２）されると、それが通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の通信モジュール（２４）によって送信される。
【０１２２】
信号送信ステップで送信される確認信号ＳＣはそのフレーム内に様々な情報を含んでおり、磁界存在確認信号と通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の識別情報とを少なくとも含んでいる。
【０１２３】
この確認信号ＳＣは次いで受信ステップ（３０３）で調理テーブル（１）の通信装置（７）によって受信される。調理テーブル（１）の制御ユニット（６）はその確認情報を回収し、処理する。
【０１２４】
すでに説明したとおり、確認信号ＳＣはそのフレーム内に通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の識別子を少なくとも含んでいる。さらに、調理テーブル（１）の制御ユニット（６）は加熱ゾーン（２、３、４、５）のいずれかを個別に、かつ独立して操作することができる。このことは、それぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）には一意の識別子が対応させられており、それを通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の識別子と対応させるようになっているということを意味する。
【０１２５】
そのため、調理テーブル（１）は磁束確認信号ＳＣによって搬送される様々な情報をペアリングされた加熱ゾーン（２、３、４、５）に対応させることができる。
【０１２６】
これらの信号の伝送の遅延は、干渉を最小限にするために電気通信で従来から見られる遅延であることはよく理解されるところである。
【０１２７】
そのため、通電された通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）と調理テーブル（１）によって給電される加熱ゾーン（２、３、４、５）とのペアリングステップ（１０４）は事実上直ちに行われる。
【０１２８】
上ですでに説明したとおり、制御ユニット（６）によって一意に識別されるのはとりわけ主コイル（１２）であり、ポーリングステップ（１０２）で時間Ｔ０の給電を受けるのも主コイル（１２）である。
【０１２９】
加熱ゾーン（２、３、４、５）すべてに対する給電後、調理テーブル（１）が確認信号ＳＣを検出しないときは、調理テーブル（１）は何を行うべきか（１０６）を自問し、第１のケースでは、図７に示されたポーリングステップ（１０２）を繰り返す。時間Ｔ１（１０９）が経過しても調理テーブル（１）がなお確認信号ＳＣを検出しないときは、第２のケースとして、調理テーブル（１）は加熱ゾーン（２、３、４、５）の作動状態の検証ステップ（１１０）を行う。つまり、すべての加熱ゾーン（２、３、４、５）がオフのときは、調理テーブル（１）はスタンバイモードに逆戻りする、すなわち振出しのステップ（１００）のレベルへと戻る。そうでなければ、調理テーブルは通常の動作状態でオンのままとなる。
【０１３０】
調理テーブル（１）によって通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が検出されてペアリングされると、該当する加熱ゾーン（２、３、４、５）は通常動作ステップ（１０５）に戻る。この通常動作ステップでは、加熱ゾーン（２、３、４、５）の主コイル（１２）は連続的に給電されるようになり、ペアリングされた通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を加熱する。
【０１３１】
加熱指令は、受信された確認信号ＳＣのフレームに含まれる情報に基づいて、またはユーザによって調理テーブル（１）に直接入力される加熱指令によって、さらにまたはデフォルトで加熱ゾーン（２、３、４、５）に対応させられている加熱指令によって規定することができる。このデフォルトの加熱指令は、該当する加熱ゾーン（２、３、４、５）の最低加熱出力であって、制御ユニット（６）にあらかじめ登録された最低加熱出力であることができる。
【０１３２】
以下では、ユーザが複数の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を位置決めすることを望む場合を取り上げ、そうした状況にもよく適合したシステムの動作について説明する。
【０１３３】
１つまたは複数の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）がすでに位置決めされ、調理テーブル（１）の１つまたは複数の加熱ゾーン（２、３、４、５）とペアリングされている場合は、調理テーブル（１）はその１つまたは複数の加熱ゾーン（２、３、４、５）に関して通常動作状態（１０５）にある。すなわち、主コイル（１２）に対して特定の加熱指令に従って連続的に給電が行われる。ユーザがそこで追加の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を調理テーブル（１）に位置決めしようとすると、調理テーブル（１）は問合わせステップ（１０８）のレベルにあり、調理テーブル（１）が上述のポーリングステップの際にすでにペアリングされている加熱ゾーン（２、３、４、５）は考慮しないところだけを除いて、前述のポーリングおよびペアリングの作動ステップが一通り繰り返される。
【０１３４】
引き続き問合わせステップ（１０８）の範囲内のこととして、調理テーブル（１）がすでにペアリングされている通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の作動信号ＳＡを受信しても、調理テーブル（１）はそれに反応せず、ステップ（１０５）の通常動作のままとなる。
【０１３５】
これを図１１と関連づけて説明するため、次の例は、２つの加熱ゾーン（２、５）がすでに２つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２，２３）とペアリングされている４つの加熱ゾーン（２、３、４、５）を備える調理テーブル（１）を取り上げる。ユーザが第３の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２，２３）を位置決めしたいときは、起動ステップ（１０１）が行われ、続くポーリングステップ（１０２）では、図１１に示すようにペアリングされていない加熱ゾーン（３、４）についてのみ問合わせされる。
【０１３６】
上で説明したように、作動信号ＳＡは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の通電装置（２７）を押すことによって瞬間的に１回のみ発信される。
【０１３７】
この例では、時間Ｔ１（１０９）が経過し、上述のようにポーリングステップ（１０２）が繰り返された後も調理テーブル（１）によって新たな通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の確認信号ＳＣが検出されない場合は、調理テーブル（１）は引き続き検証ステップ（１１０）を行って加熱ゾーン（２、３、４、５）の作動状態をチェックする。この場合、調理テーブル（１）がスタンバイモードに逆戻りすることはなく、それは、すべての加熱ゾーン（２、３、４、５）がオフではなく、調理テーブル（１）はステップ（１０５）の通常動作モードに留まるためである。
【０１３８】
１つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）または複数の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が調理テーブル（１）上の位置に置かれている場合、いずれか１つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の操作信号ＳＣが失われることが起こり得る。このような例に該当するのは、いずれかの加熱ゾーン（２、３、４、５）からいずれかの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が取り去られた場合である。このような場合、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に配設された磁界測定装置（２５）は磁束を感知しなくなり、信号処理ユニット（２６）は確認信号ＳＣを生成しなくなり、それによって調理テーブル（１）はその通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）に対応した信号を失う。調理テーブル（１）は、調理テーブル（１）が確認信号ＳＣを検出しているかを検証するステップ（１０６）を繰り返した後、確認信号ＳＣを失った加熱ゾーン（２、３、４、５）も含めてポーリングステップ１０２に切り替わる。これは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が他の加熱ゾーン（２、３、４、５）に、またはその同じ加熱ゾーン（２、３、４、５）に置き直されていないかを検証するために行われるものである。
【０１３９】
確認信号ＳＣが新たに検出されると、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が載せられた新たな加熱ゾーン（２、３、４、５）には連続的に給電が行われて、確認信号が失われる前の時点で構成されていた加熱出力が与えられる。この場合、ペアリングステップ（１０４）が行われて、新たな加熱ゾーン（２、３、４、５）と、その新たな加熱ゾーン（２、３、４、５）に改めて載置された通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）とを対応させる。
【０１４０】
失われた確認信号ＳＣの検出が時間Ｔ１のうちに果たされない場合は、なおかつ一貫してステップ（１０９）との関連において、調理テーブル（１）はポーリングステップ（１０２）を終了し、その通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）のペアリングは取り消される。その他の通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が調理テーブル（１）とペアリングされない場合は、調理テーブル（１）はスタンバイモードに切り替わる。
【０１４１】
このように、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が移動させられたときには、調理テーブル（１）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の新たな加熱ゾーン（２、３、４、５）を見出すことができるようになる。
【０１４２】
図１１に示すように、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が加熱ゾーン（２、３、４、５）の１つとペアリングされると、加熱ゾーン（２、３、４、５）の加熱出力を通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）によって直接調節することが可能となる。
【０１４３】
この調節は、信号処理ユニット（２６）によって、また操作ユニット（２８）によって生成される操作信号ＳＣＯによって行われる。
【０１４４】
この操作ユニット（２８）がボタンスイッチによって構成される場合は、使用中の加熱ゾーン（２、３、４、５）の加熱指令の操作を可能にする＋と−の２つの操作ボタンがあるようにすることができる。
【０１４５】
そして、＋ボタンを押すと調理テーブル（１）に操作信号ＳＣＯを送ることができ、それによって該当する加熱ゾーン（２、３、４、５）の加熱出力が引き上げられる。
【０１４６】
−ボタンを押すと調理テーブル（１）に操作信号ＳＣＯを送ることができ、それによって該当する加熱ゾーン（２、３、４、５）の加熱出力が引き下げられる。
【０１４７】
この操作ユニット（２８）は回転式のツマミからなるものであってもよい。
【０１４８】
この操作ユニット（２８）はタクタイル式であってもよい。
【０１４９】
いずれのケースにあっても、操作ユニット（２８）を１回押すたびに通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）から調理テーブル（１）に操作信号ＳＣＯが送られ、それによって所望の指令が構成される。
【０１５０】
本発明の変形実施形態では、ポーリングステップ（１０２）は加熱ゾーン（２、３、４、５）に対応する副コイル（１３）によって行われ、それによって主コイル（１２）は空けておくことで、ポーリングステップ（１０２）を行うために使用するエネルギーを少なくすることができる。磁界測定装置（２５）が副コイル（１３）から出される磁束を感知すると、上と同様にして、確認信号ＳＣが生成、送信され、調理テーブル（１）の主コイル（１２）が副コイル（１３）に取って代わって、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が検出された加熱ゾーン（２、３、４、５）に対して直ちにエネルギーを供給する。図６に記したその他のすべてのステップが副コイル（１３）について上と同様にして実施される。
【０１５１】
さらに別の変形実施形態では、システムは上述のシステムと同じだが、それぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）は通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の存在センサ（８、９、１０、１１）１つまたは複数をさらに備える。第１の構成では、システムは主コイル（１２）および１つまたは複数の存在センサ（８、９、１０、１１）を備え、第２の構成では、図１２に示すように、システムは主コイル（１２）、副コイル（１３）および１つまたは複数の存在センサ（８、９、１０、１１）を備える。この２つのケースでは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）のペアリングステップ（１０４）は、調理テーブル（１）が確認信号ＳＣを受信する場合に、また加熱ゾーン（２、３、４、５）に対応する存在センサ（８、９、１０、１１）も通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の存在を検出する場合にのみ行われる。
【０１５２】
この二重の検証により、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）がその上に存在しない加熱ゾーン（２、３、４、５）の主コイル（１２）に給電しないようにすることができる。
【０１５３】
実際、それぞれの存在センサ（８、９、１０、１１）は、対応する加熱ゾーン（２、３、４、５）に対して一意に決定されるため、制御ユニット（６）は、占有されている、またはされていないのはどの加熱ゾーン（２、３、４、５）かを判定することができる。
【０１５４】
これらの存在センサ（８、９、１０、１１）の有用性は、調理テーブル（１）から確認信号ＳＣが失われても調理テーブル（１）は必ずしもポーリングステップ（１０２）を改めて実行するわけでなく、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）がエネルギーの供給を受けられなくなって調理テーブル（１）に確認信号ＳＣを送信できなくなったときにはそうした状況が起こり得るというところからも生まれる。そのような場合、調理テーブル（１）は、確認信号ＳＣが失われるとともに、それと並行して通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が加熱ゾーン（２、３、４、５）から取り去られたことを存在センサ（８、９、１０、１１）のうちの１つが検出した場合にのみ、ポーリングステップ（１０２）が動作を始めるように構成される。
【０１５５】
そして、この変形形態では、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が移動させられたことを通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の１つまたは複数の存在センサ（８、９、１０、１１）が検出するだけでポーリングステップ（１０２）を改めて実行するための作動信号ＳＡを調理テーブル（１）に送る。
【０１５６】
さらに別の実施形態では、この二重の検証は主コイル（１２）の負荷を監視することによって行うことができる。その場合、１つまたは複数の存在センサ（８、９、１０、１１）は必要なく、加熱ゾーン（２、３、４、５）の負荷の変化によって作動信号ＳＡを生成することができる。
【０１５７】
ある変形実施形態では、調理テーブル（１）のそれぞれの加熱ゾーン（２、３、４、５）の加熱出力の操作を行うことができる制御装置（６）は、同時に置くことができる通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の数に相当するキーによって構成される。この数は、ペアリングされるコンロの総数に相当する。
【０１５８】
したがって、図１３に見ることができるように、４つの加熱ゾーン（２、３、４、５）を備える調理テーブル（１）の場合、キーの数は４となる。この場合、キー「１」を押すということは、ユーザが１つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２，２３）を調理テーブル（１）に置くつもりであるということを意味する。このキーは具体的に１つの加熱ゾーン（２、３、４、５）をターゲットにするものではない。ユーザは、このキーを押した後、どこでも自分がよいと思う調理テーブル（１）の加熱ゾーン（２、３、４、５）に通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を置くことができる。
【０１５９】
本明細書に示す検出システムは、通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）が置かれた加熱ゾーン（２、３、４、５）を調理テーブル（１）が識別することを可能にする。
【０１６０】
ユーザが、たとえばそこに２つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）を置くように調理テーブル（１）を構成したいときは、ユーザはキー「２」を押さなければならない。そうすることで、調理テーブル（１）は別々の２つの通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）からの２つの確認メッセージＳＣを受け取る必要があることを調理テーブル（１）に伝えることができる。
【０１６１】
調理テーブル（１）の制御装置（１５）のこの追加的なシステムは、ペアリングされた通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の数がユーザによって制御装置（１５）で選択された通信機能付き電子調理器具（２０、２１、２２、２３）の数と同じであるときは、調理テーブル（１）が無駄にポーリングを行わないように、追加的な安全と最適化をもたらすことができる。
【０１６２】
これはまた、確認信号ＳＣを混乱させかねない関係システムとの様々な干渉を防ぐことにもなる。
【０１６３】
本明細書に記した本発明の実施形態に対して、添付の特許請求の範囲によって定義される本発明の枠組みから外れることなく、当業者には自明な様々な変更および／または改善を加えることができることは理解されよう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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