(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物である食材が収容された調理容器を加熱する加熱部と、前記加熱部により加熱される調理容器の温度を検出する温度検出手段とを備え、
前記温度検出手段により検出される前記調理容器の温度が、前記食材を投入するのに適した温度である第１の設定温度以上になったときには第１の態様で報知を行い、
前記温度検出手段により検出される前記調理容器の温度が、前記第１の設定温度より高く設定される、前記食材を投入するには高すぎる温度である第２の設定温度以上になったときには第２の態様で報知を行うように構成されているとともに、
前記第１の態様の報知が、特定の報知を継続して行うものであり、
前記第２の態様の報知が、前記第１の態様とは異なる態様の報知を継続して行うものであり、かつ、
前記第１の態様で報知を行っているときに、前記温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、前記第１の態様での報知を停止し、
前記第２の態様で報知を行っているときに、前記温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、前記第２の態様での報知を停止するように構成されていること
を特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
所定の設定温度を目標値として、前記温度検出手段の検出温度に応じて前記加熱部の加熱量が、所定の大火力と所定の小火力との間で増減される温度調節制御が行われる自動温調モードを実行することができるように構成されており、前記自動温調モードの実行中に、前記加熱部の前記小火力による加熱中に前記温度検出手段の検出温度が前記第２の設定温度以上の温度を検出したときには、前記第２の態様で報知を行うように構成されていることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関し、詳しくは、被加熱物が収容された調理容器を加熱する加熱部と、加熱部により加熱された調理容器の温度を検出する温度検出手段とを備えた加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
被加熱物を調理容器に入れて調理する場合に、調理工程において、調理容器の温度を認識できることは、食材を投入する時期を知ったり、適切な加熱を行ったりする上で、極めて重要である。
【０００３】
そして、従来は、調理容器の温度が調理に適した温度に達したかどうかを知るために、調理容器上に手をかざしたり、少量の食材を投入したりすることで温度の確認を行っていた。しかし、そのような確認の方法には、なれや熟練が必要であり、使用者によっては、正確に温度を認識することが難しい場合が少なからずあった。
【０００４】
また、食材投入には高すぎる温度になったことを知ることは、調理容器の温度が調理に適した温度、すなわち、食材を投入するのに適した温度に達したことを知るよりもさらに困難であった。
【０００５】
このような状況下、温度を容易に認識することができる加熱器具（調理容器）として、少なくとも２００℃までの温度に耐える熱安定性樹脂からなる基礎コーティングにより被覆された表面を持つ加熱器具（調理容器）であって、少なくとも２００℃までの温度に耐える熱安定性樹脂と温度の関数として可逆的に変色する化学物質をベースとする装飾物が、上記基礎コーティングを構成する熱安定性樹脂層の表面に施され、この装飾物が基礎コーティングの一部分を被覆し、基礎コーティングの構成樹脂とともに装飾物の構成樹脂を硬化させることにより、装飾物を基礎コーティングに付着させてなる加熱器具（調理容器）が提案されている。
【０００６】
この加熱器具（調理容器）によれば、装飾物の色の変化によって温度変化を認識することが可能になり、的確な調理を行うことが可能になる。
【０００７】
しかしながら、コーティング材および装飾物は、使用に伴って徐々に劣化し、十分に機能しなくなるおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許３７７９１５６公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記課題を解決するものであり、調理容器が食材投入にふさわしい温度（例えば、１８０℃〜２００℃）になったこと、および、食材投入には高すぎる温度になったことを確実に認識することが可能で、使い勝手の良好な加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の目的を達成するために、本発明の加熱調理器は、
被加熱物である食材が収容された調理容器を加熱する加熱部と、前記加熱部により加熱される調理容器の温度を検出する温度検出手段とを備え、
前記温度検出手段により検出される前記調理容器の温度が、前記食材を投入するのに適した温度である第１の設定温度以上になったときには第１の態様で報知を行い、
前記温度検出手段により検出される前記調理容器の温度が、前記第１の設定温度より高く設定される、前記食材を投入するには高すぎる温度である第２の設定温度以上になったときには第２の態様で報知を行うように構成されているとともに、
前記第１の態様の報知が、特定の報知を継続して行うものであり、
前記第２の態様の報知が、前記第１の態様とは異なる態様の報知を継続して行うものであり、かつ、
前記第１の態様で報知を行っているときに、前記温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、前記第１の態様での報知を停止し、
前記第２の態様で報知を行っているときに、前記温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、前記第２の態様での報知を停止するように構成されていること
を特徴としている。
【００１１】
また、所定の設定温度を目標値として、前記温度検出手段の検出温度に応じて前記加熱部の加熱量が、所定の大火力と所定の小火力との間で増減される温度調節制御が行われる自動温調モードを実行することができるように構成されており、前記自動温調モードの実行中に、前記加熱部の前記小火力による加熱中に前記温度検出手段の検出温度が前記第２の設定温度以上の温度を検出したときには、前記第２の態様で報知を行うように構成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の加熱調理器は、被加熱物である食材が収容された調理容器を加熱する加熱部と、加熱部により加熱される調理容器の温度を検出する温度検出手段とを備え、温度検出手段により検出される調理容器の温度が、食材を投入するのに適した温度である第１の設定温度以上になったときには第１の態様で報知を行い、温度検出手段により検出される調理容器の温度が、第１の設定温度より高く設定される、食材を投入するには高すぎる温度である第２の設定温度以上になったときには第２の態様で報知を行うとともに、第１の態様の報知が、特定の報知を継続して行うものであり、第２の態様の報知が、第１の態様とは異なる態様の報知を継続して行うものであり、かつ、第１の態様で報知を行っているときに、温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、第１の態様での報知を停止し、第２の態様で報知を行っているときに、温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、第２の態様での報知を停止するように構成されているので、
ａ）食材を投入するのに適した温度（第１の設定温度）になったこと、および、食材を投入するには高すぎる温度（第２の設定温度）になったことを確実に認識することができるため、食材の投入時期を確実に知ることが可能で、使い勝手のよい加熱調理器を提供することができる、
ｂ）本発明の加熱調理器の場合、経時的に温度の検出特性が低下するおそれがなく、高い信頼性を実現することができる、
ｃ）第１の態様の報知を、特定の報知を継続することによって行い、第２の態様の報知を、第１の態様の報知を停止することにより行うようにしているので、第１の設定温度に達したこと、および、第２の設定温度以上になったことの認識の容易さや確実性を損なうことなく、省エネルギーを図ることが可能になる、
ｄ）第１の態様で報知を行っているときに、温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、第１の態様での報知を停止し、第２の態様で報知を行っているときに、温度検出手段により検出される温度が所定幅だけ低下したときには、第２の態様での報知を停止するようにしているので、無用の報知を停止して、使用者に煩わしさを与えることを軽減して、使い勝手を向上させることができるとともに、報知手段を動作させるためのエネルギーの節約を図ることができる
というような作用効果を奏する。
【００１３】
また、所定の設定温度を目標値として、温度検出手段の検出温度に応じて加熱部の加熱量が、所定の大火力と所定の小火力との間で増減される温度調節制御が行われる自動温調モードを実行することができるように構成されている場合において、自動温調モードの実行中に、加熱部の小火力による加熱中に温度検出手段の検出温度が第２の設定温度以上の温度を検出したときには、第２の態様で報知を行うようにした場合、自動温調モードの実行中であっても、調理容器が小さく油の量が少なすぎる場合（例えば２０ｍｌ以下の場合）などにおいては、小火力に切り換えても油の温度が上昇するときがあるが、このような場合の調理の失敗、つまり、自動温調モードの過信に起因する調理の失敗を防止することが可能になり、より信頼性の高い加熱調理器を提供することができる。
【００１４】
なお、温度検出手段が所定幅（例えば、１０℃）の温度の低下を検出した場合、食材が投入されたと見なすことができるので、それ以降にまで上述の第１の態様あるいは第２の態様での報知を続けることに意義がない（すなわち、食材の投入を促したり、食材の投入には適していないと知らせたりする必要がない）ため、報知を停止することは合理的であり、特に問題が生じるおそれはない。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態にかかる加熱調理器（グリル付きガスコンロ）の外観構成を示す図である。
【図２】本発明の実施形態にかかる加熱調理器（グリル付きガスコンロ）の構成を示す図である。
【図３】本発明の実施形態にかかる加熱調理器（グリル付きガスコンロ）の、標準バーナ用の付加機能操作・表示部の構成を示す図である。
【図４】本発明の実施形態にかかる加熱調理器（グリル付きガスコンロ）の動作を示すタイムチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を示して、その特徴とするところをさらに詳しく説明する。
【００１７】
［実施形態］
＜加熱調理器の基本構造＞
この実施形態にかかる加熱調理器（この実施形態ではグリル付きガスコンロ）は、図１に示すように、標準バーナ（加熱部）１ａ、高火力バーナ１ｂ、および小バーナ１ｃの３つのコンロバーナを備えており、トッププレートの上部に、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、および小バーナ１ｃに対する鍋などの被加熱物（調理物）を受け止め、支持するための五徳５１が載置されている。
【００１８】
そして、標準バーナ１ａには、被加熱物（例えば、調理容器である鍋の底）に接触してその温度を検出するためのサーミスタからなる温度検出手段（鍋底温度センサ）９が，標準バーナ１ａの中央を貫通するように配設されている。
【００１９】
なお、この温度検出手段（鍋底温度センサ）９を備えた標準バーナ１ａにより、炊飯、湯沸かし、揚げものなどの温調調理を行うことが可能である。
【００２０】
また、グリル部４は、前面部が開口した箱状に形成されたグリル庫内に、魚などの被調理物を載置するための載置部として機能する焼き網を設けて構成されている。また、グリル庫内には、１つの上側バーナ２ａ（図２参照）と２つの下側バーナ２ｂ，２ｃ（図２参照）が配設されている。
【００２１】
さらに、ガスコンロの前側面には、上述のコンロバーナとグリルバーナの点火および消火、火力調節と各種の設定とを指令する手動操作部３４（図１参照）が設けられている。
【００２２】
また、各種の制御を実行するように構成された制御部（図２参照）を備えている。制御部は、手動操作部３４にて指令された指令情報に基づいて、コンロバーナおよびグリルバーナの燃焼状態などを制御するように構成されている。
また、ガスコンロ前側面には、自動復帰型の押し操作式の電源スイッチ２４が設けられている。
【００２３】
上記手動操作部３４は、コンロバーナ（標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、小バーナ１ｃ）の夫々に対して各別に点火・消火や火力調節を指令するための３つの加熱状態調節部２１（２１ａ，２１ｂ，２１ｃ）、標準バーナ１ａの温調機能（湯沸かし、揚げ物、炊飯）とタイマ機能についての操作および表示を行う標準バーナ用の付加機能操作・表示部３２、グリルバーナ（上側バーナ２ａと２つの下側バーナ２ｂ，２ｃ）の火力調節などを行うグリルバーナ操作部２２、グリルバーナの作動状態の切り換えを指令するグリル用の付加機能操作・表示部３３などを備えている。
【００２４】
なお、器具本体１０の前面右上に配置された電源スイッチ２４をＯＮにして電源ランプ２５が点灯した後に、上記標準バーナ操作部２１ａ、高火力バーナ操作部２１ｂ、および小バーナ操作部２１ｃを押し込み操作することにより、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、および小バーナ１ｃが点火するとともに、各バーナ操作部２１ａ，２１ｂ，２１ｃが内部から飛び出して、火力調節を行うことができるように構成されている。
【００２５】
また、各バーナ１ａ，１ｂ，１ｃに点火した場合には、燃焼表示ランプ２３が点灯して、点火を確認することができるように構成されている。
【００２６】
また、各バーナ操作部２１ａ，２１ｂ，２１ｃを再度押し込むことにより、各バーナ１ａ，１ｂ，１ｃの消火動作が実行されるとともに、各バーナ操作部２１ａ，２１ｂ，２１ｃが器具本体１０の内部に収納されるように構成されている。
【００２７】
各バーナ１ａ，１ｂ，１ｃの消火動作が終わった場合には、燃焼表示ランプ２３が消灯して、消火を確認することができるように構成されている。
さらに、グリルバーナ操作部２２についても、同様に、グリルバーナ操作部２２を再度押し込むことにより、消火動作が実行されるとともに、グリルバーナ操作部２２が器具本体１０の内部に収納されるように構成されている。
【００２８】
なお、このような操作部の構成は周知であるので詳細な説明は省略する。
また、図１に示すように、器具本体１０の前面の、標準バーナ１ａの位置する側である左側の下部には、使用しない時には器具本体１０の内部に収納され、使用時には操作・表示位置に移行するように構成された、標準バーナ１ａの温調機能（湯沸し、揚げ物、炊飯）とタイマ機能についての操作および表示を行うバーナ用の付加機能操作・表示部３２が配設されている。なお、標準バーナ１ａ用の付加機能操作・表示部３２（図３参照）は、いわゆるカンガルーポケット機構により、使用時には前・下側に回動して操作および表示が可能な操作・表示位置に移行でき、使用しない時には、器具本体１０の内部に保持できるように構成されている。
【００２９】
さらに、図１に示すように、器具本体１０の前面の右側下部には、使用しない時には器具本体１０の内部に収納され、使用時には操作・表示位置に移行できるように構成された、グリルバーナのオート調理機能（メニュー、焼き加減）とタイマ機能についての操作および表示を行うグリル用の付加機能操作・表示部３３が配設されている。
【００３０】
なお、グリル用の付加機能操作・表示部３３は、上述の標準バーナ用の付加機能操作・表示部３２と同様に、いわゆるカンガルーポケット機構により、使用時には前・下側に回動して操作および表示が可能な操作・表示位置に移行でき、使用しない時には器具本体１０の内部に保持できるように構成されている。
なお、このようないわゆるカンガルーポケット機構は周知であるので詳細な説明は省略する。
【００３１】
また、図２に示すように、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、小バーナ１ｃの夫々には、点火作動を実行する点火装置としての点火プラグ７および着火状態を検出するための熱電対８が設けられ、グリルバーナにおけるバーナ（上側バーナ２ａ、下側バーナ２ｂ，２ｃ）の夫々にも、点火作動を実行する点火装置としての点火プラグ７および着火状態を検出するための熱電対８が設けられている。
【００３２】
コンロバーナおよびグリルバーナへのガス供給に関する構成は以下のとおりである。
元ガス供給路（主ガス配管）１１に元ガス電磁弁１２が設けられ、この元ガス供給路１１から、標準バーナ用分岐路１３ａ、高火力バーナ用分岐路１３ｂ、小バーナ用分岐路１３ｃ、グリルバーナ用分岐路１３ｄに分岐されている。
【００３３】
これらの各分岐路の夫々には、ガス量を調整して各バーナの加熱量を調整する流量制御弁（ステッピングモータにより駆動されるガス量調節弁）３と、その開度位置を検出する位置センサ１９が設けられている。
【００３４】
加熱状態調節部２１（２１ａ、２１ｂ、２１ｃ）が器具本体１０の前面から突出した燃焼状態で、加熱状態調節部２１（２１ａ，２１ｂ，２１ｃ）を指で摘んで回動操作するとこれがロータリーエンコーダ（図示せず）により検出され、制御部に入力される。
【００３５】
制御部は、ロータリーエンコーダからの信号に応じ、ステッピングモータを駆動することによりコンロ部のガス量を制御する。
なお、炊飯モード、湯わかしモードなどの温調制御を行うときは、加熱状態調節部２１（２１ａ，２１ｂ，２１ｃ）の回動操作位置によらず、制御に適した値となるようにコンロ部のガス量が制御される。
【００３６】
また、流量制御弁３は、調整流量を零にする遮蔽状態にも切り換え可能に構成されている。
【００３７】
なお、この実施形態のガスコンロでは、上記のようにステッピングモータにより駆動されるガス量調節弁が設けられているが、機械式にガス量制御される場合も、機械式の手動ガス量調節弁と直列にガス量制限のためのガス電磁弁を装備することにより、後述の各モード処理の実行が可能である。
ただし、機械式の手動ガス量調節弁を用いる場合は、各モード実行の前に、使用者が手動調節弁を最大ガス量位置に調節しておくことにより確実な制御が実行される。
【００３８】
なお、ステッピングモータにより駆動されるガス量調節弁が設けられている場合は、各モード実行時のガス量調節位置に関わらず、制御部は、最小から最大の範囲で任意のガス量に制御することが可能であることから、各モード実行の前の使用者による最大ガス量位置への調節の必要はない。
【００３９】
そして、このガスコンロではタイマ調理が実行可能で、図３に示す標準バーナ１ａ用の付加機能操作・表示部３２の、タイマ設定部４１を操作して、タイマ調理用残時間を設定して標準バーナ１ａによる加熱を開始すると、標準バーナ１ａによるタイマ調理を実行する。
【００４０】
タイマ調理の実行中は、タイマ調理用残時間が時間の経過とともに減少して更新されるとともに、タイマ時間表示部４２に表示される。そして、更新されたタイマ調理用残時間がゼロになった時点で標準バーナ１ａによる加熱を停止してタイマ調理を終了する、いわゆる減算式タイマによるタイマ調理機能を備えている。
【００４１】
そして、この実施形態にかかる加熱調理器は、以下に説明するような本発明の特徴的な構成を備えている。
【００４２】
すなわち、この実施形態にかかる加熱調理器は、温度検出手段（鍋底温度センサ）９により検出される調理容器の温度が、食材を投入するのに適した温度である第１の設定温度以上になったときには第１の態様で報知を行い、温度検出手段（鍋底温度センサ）９により検出される調理容器の温度が、第１の設定温度より高く設定される、食材を投入するには高すぎる温度である第２の設定温度以上になったときには第２の態様で報知を行うように構成されている。
【００４３】
具体的に説明すると、この加熱調理器を用いて、例えば炒め物の調理を行う場合、標準バーナ操作部２１ａを操作して、標準バーナ（加熱部）１ａによる加熱を開始すると、火力が加熱状態調節部２１により調節される任意の火力となる。
【００４４】
そして、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が  図４に示すように、第１の設定温度である１８０℃に達すると、食材の投入に適した温度であることが第１の態様で報知される。なお、加熱調理器の取扱説明書には、第１の態様での報知が食材の投入に適した温度に達したことを知らせる旨の報知であることが記載されており、予め使用者に認識されるように準備がなされている。
【００４５】
第１の態様の報知としては、標準バーナ操作部２１ａ近傍の燃焼表示ランプ２３に設けたＬＥＤを点滅させるとともに、１秒周期でピッピッピという音報知を行う態様などが例示されるが、その態様に特別の制約はない。
【００４６】
その後、食材が投入されることなくさらに加熱が継続して行われ、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が、図４に示すように、第２の設定温度である２２０℃以上に達すると、食材を投入するには高過ぎる温度であることが第２の態様で報知される。なお、取扱説明書には、第２の態様での報知が食材投入に適した温度を超えた高温であることを知らせる旨の報知であることが記載されており、予め使用者に認識されるように準備がなされている。
【００４７】
なお、第２の態様の報知としては、標準バーナ操作部２１ａ近傍の燃焼表示ランプ２３に設けたＬＥＤを消灯するとともに、０．５秒周期でピッピッピという音報知を行う態様などが例示されるが、その態様に特別の制約はない。
【００４８】
また、揚げ物といった標準バーナ１ａの温調機能の実行の際は、標準バーナ操作部２１ａを操作して、標準バーナ１ａによる加熱を開始すると、例えば、１６０℃に設定されている設定温度を第１の設定温度として、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度に応じて、標準バーナ１ａの加熱量が増減するように、制御部によって標準バーナ１ａの加熱量が調節される。
【００４９】
そして、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が  第１の設定温度である１６０℃になったときに、食材の投入に適した温度であることが第１の態様で報知される。
【００５０】
その後、第１の設定温度である１６０℃を目標値として、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度に応じて標準バーナ１ａの加熱量が増減するように、制御部によって行われる標準バーナ１ａの加熱量調節が実行される。このとき、標準バーナ１ａの加熱量が最小火力に維持されていても、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が、第２の設定温度である２２０℃を超える場合がある。例えば、調理容器が小さく、油の量が少なすぎる場合（例えば２０ｍｌ以下の場合）は、火力を最小火力に切り換えても油の温度が２２０℃を超える場合がある。そしてその場合には、食材を投入するには高温であることが第２の態様で報知される。
【００５１】
なお、炒め物調理、揚げ物調理などの調理の態様にかかわらず、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が２２０℃を超えてさらに上昇し、所定の温度に達した場合には、加熱調理器が備える安全機構が作動して、加熱が停止されるので、安全性が損なわれることはない。
【００５２】
また、炒め物調理、揚げ物調理などの調理の態様にかかわらず、第１の態様あるいは第２の態様での報知が行われている場合において、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が所定幅（例えば、１０℃）の温度の低下を検出した場合には、第１の態様で報知が行われているときには第１の態様での報知を停止し、また、第２の態様で報知が行われているときには第２の態様で報知を終了する。
【００５３】
これは、温度検出手段（鍋底温度センサ）９の検出温度が所定幅（例えば、１０℃）の温度の低下を検出したときには、食材が投入されたと見なすことができるので、それ以降にまで上述の第１の態様あるいは第２の態様での報知を続けることに意義がない（すなわち、食材の投入を促したり、食材の投入には適していないと知らせたりする必要がない）ことによる。
【００５４】
上述のように構成されたこの実施形態にかかる加熱調理器（グリル付きガスコンロ）によれば、食材の投入に適した温度（第１の設定温度）になったこと、および、食材の投入には高すぎる温度（第２の設定温度）になったことを確実に認識することができるため、使用者は食材の投入時期を確実に知ることができる。    
【００５５】
［変形例１］
上記実施形態では、第１の態様の報知が、加熱状態調節部に設けたＬＥＤを点滅させるとともに、１秒周期でピッピッピという音報知を行う態様の報知であり、第２の態様の報知が、加熱状態調節部に設けたＬＥＤを消灯するとともに、０．５秒周期でピッピッピという音報知を行う態様の報知である場合を例にとって説明したが、上述の第１の態様の報知のうちの音報知を、例えば、１秒周期でピッピッピという特定の音報知を継続するような報知（継続的な報知）とする一方で、第２の態様の報知を、第１の態様の特定の音報知の停止（すなわち、継続的に行われていた報知の停止）とするようにしてもよい。
【００５６】
また、上記実施形態では、ＬＥＤの点滅と音報知を組み合わせているが、ＬＥＤの点滅だけで報知し、点滅の態様を第１の態様の報知と第２の態様の報知で異ならせるようにすることも可能であり、また、音報知のみで報知し、その態様を上述の実施形態の場合や上述の変形例の場合のようにすることも可能である。
【００５７】
［変形例２］
また、上記実施形態では、第１の設定温度を１６０℃または１８０℃、第２の設定温度を２２０℃としたが、第１の設定温度および第２の設定温度を随時変更できるように構成することも可能である。
【００５８】
［変形例３］
また、上記実施形態では、第１の態様の報知と、第２の態様の報知を、加熱状態調節部に設けたＬＥＤを点滅や消灯、音報知の周期の変更（１秒周期と０．５秒周期の変更）などで行う場合について説明したが、報知態様については特に制約はなく、例えば、天板に設けた表示部の火力表示ランプを点滅させたり、ＬＥＤの発光色を変えたり、音源としてブザー音を用い、その長さや周期を変更したりすることも可能である。また、音報知を音声での説明とすることも可能である。
【００５９】
本発明は、さらにその他の点においても上記実施形態や変形例に限定されるものではなく、発明の範囲内において、種々の応用、変形を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００６０】
１ａ      標準バーナ（加熱部）
１ｂ      高火力バーナ
１ｃ      小バーナ
２ａ      上側バーナ（グリルバーナ）
２ｂ、２ｃ      下側バーナ（グリルバーナ）
３        流量制御弁
４        グリル部
７        点火プラグ
８        熱電対
９        温度検出手段（鍋底温度センサ）
１０      器具本体
１１      元ガス供給路（主ガス配管）
１２      元ガス電磁弁
１３ａ    標準バーナ用分岐路
１３ｂ    高火力バーナ用分岐路
１３ｃ    小バーナ用分岐路
１３ｄ    グリルバーナ用分岐路
１９      位置センサ
２１      加熱状態調節部
２１ａ    標準バーナ操作部
２１ｂ    高火力バーナ操作部
２１ｃ    小バーナ操作部
２２      グリルバーナ操作部
２３      燃焼表示ランプ
２４      電源スイッチ
２５      電源ランプ
３２      バーナ用の付加機能操作・表示部
３３      グリル用の付加機能操作・表示部
３４      手動操作部  
４１      タイマ設定部
４２      タイマ時間表示部
５１      五徳
【図１】
0006659340.tif 000002
【図２】
0006659340.tif 000003
【図３】
0006659340.tif 000004
【図４】
0006659340.tif 000005