(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油（Ａ）、及び、フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）と、アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）と、ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）とを含むアミン系酸化防止剤（Ｂ）を含有し、
成分（Ｂ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．０１〜１０質量％であり、
成分（Ｂ）の全量１００質量％に対する、成分（Ｂ１）の含有量が２．０〜１０．０質量％、成分（Ｂ２）の含有量が４０．０〜９０．０質量％、成分（Ｂ３）の含有量が８．０〜５０．０質量％である、潤滑油組成物。
【請求項２】
成分（Ｂ１）の含有量が、成分（Ｂ２）の全量１００質量部に対して、２．５〜２０質量部である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
成分（Ｂ３）の含有量が、成分（Ｂ２）の全量１００質量部に対して、９〜９０質量部である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
成分（Ｂ１）が、下記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）であり、
成分（Ｂ２）が、下記一般式（ｂ２−１）で表される化合物（Ｂ２１）であり、
成分（Ｂ３）が、下記一般式（ｂ３−１）で表される化合物（Ｂ３１）である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【化１】
0006677413.tif 000007
〔上記式中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。ｐ１〜ｐ３は、それぞれ独立に、１〜５の整数である。〕
【請求項５】
成分（Ｂ１）が、下記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）であり、
成分（Ｂ２）が、下記一般式（ｂ２−２）で表される化合物（Ｂ２２）であり、
成分（Ｂ３）が、下記一般式（ｂ３−２）で表される化合物（Ｂ３２）である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【化２】
0006677413.tif 000008
〔上記式中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。〕
【請求項６】
Ｒ１〜Ｒ３として選択し得る前記アルキル基の炭素数が、それぞれ独立に、１〜２０である、請求項４又は５に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
硫黄原子含有化合物を実質的に含有しない、請求項１〜６のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
金属系酸化防止剤を実質的に含有しない、請求項１〜７のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
成分（Ｂ）以外の酸化防止剤（Ｃ）の含有量が、成分（Ｂ）の全量１００質量部に対して、０〜１００質量部である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
さらに、極圧剤、清浄分散剤、粘度指数向上剤、防錆剤、金属不活性化剤、消泡剤、摩擦調整剤、及び耐摩耗剤から選ばれる１種以上の潤滑油用添加剤を含む、請求項１〜９のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１１】
さらにリン系極圧剤を含み、当該リン系極圧剤の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．０１〜１０質量％である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１２】
前記リン系極圧剤が、下記一般式（ｐ−１）で表されるリン酸エステル（１）である、請求項１１に記載の潤滑油組成物。
【化３】
0006677413.tif 000009
〔上記式中、ＲＡ〜ＲＣは、それぞれ独立に、アルキル基又は置換もしくは無置換のアリール基を示す。〕
【請求項１３】
前記潤滑油組成物中のアミン系酸化防止剤（Ｂ）の全量１００質量部に対する、前記リン系極圧剤の含有量比が、１０〜１５０質量部である、請求項１１又は１２に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
蒸気タービン、ガスタービン等のタービン、回転式ガス圧縮機、及び油圧機器等の機器に使用される潤滑油組成物は、高温環境下の系内を長期間循環しながら使用される。
これらの機器に使用される当該潤滑油組成物は、高温環境下で使用すると徐々に酸化防止性能の低下が見られ、長期間使用することが難しい場合が多い。そのため、高温環境下で長期間の使用に対しても酸化安定性を維持し、優れた寿命を有する潤滑油組成物が求められている。
酸化安定性を向上させ、タービンや回転式ガス圧縮機、油圧機器等に好適に使用可能な潤滑油組成物については、様々な開発が行われている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、基油、芳香族アミン酸化防止剤、及びジチオカルバメート耐摩耗剤を含み、芳香族アミン酸化防止剤及びジチオカルバメート耐摩耗剤の各含有量並びに合計含有量を特定の範囲に調製した工業用潤滑組成物が開示されている。
また、特許文献２には、酸化防止剤として、無置換のフェニル−ナフチルアミンとジ（アルキルフェニル）アミンとを併用して含有し、さらに耐摩耗剤として、チオフォスフェートを含有した潤滑組成物が開示されている。
特許文献１及び２に記載された潤滑組成物では、酸化防止剤である芳香族アミン酸化防止剤と、耐摩耗剤である硫黄原子含有化合物とを組み合わせて含むことで、酸化防止性能の相乗的向上効果を図っている。
【０００４】
さらに、特許文献３には、酸化防止剤として、アルキルフェニル−ナフチルアミンと、ジ（アルキルフェニル）アミンとを含有し、さらにリン系極圧剤を含有する潤滑油組成物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特表２０１４−５１５０５８号公報
【特許文献２】特表２００２−５２８５５９号公報
【特許文献３】特開２００５−２３９８９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１〜３に開示の潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に対して、酸化安定性の低下を抑制し、潤滑油組成物の寿命を向上させるという観点では、更なる改良の余地がある。
特に、本発明者らの検討によれば、特許文献３に記載の潤滑油組成物は、高温環境下での酸化劣化の抑制が不十分であり、寿命の点で問題があることが分かった。
【０００７】
また、タービンや回転式ガス圧縮機、油圧機器等に使用される潤滑油組成物には、使用に伴って生じ得るスラッジの抑制効果も求められる。特に、高温環境下での長期間の使用は、スラッジを生じ易い環境であるといえる。
発生したスラッジは、例えば、回転体の軸受に付着することで発熱して軸受の損傷を招く恐れや、循環ライン中に設けられたフィルタの目詰まりの発生、制御バルブにスラッジが堆積することによる制御系統の作動不良等の要因となることが多い。
【０００８】
本発明者らの検討によれば、特許文献１〜３に記載の潤滑油組成物は、高温環境下で長期間使用した際のスラッジ発生の抑制効果の点で不十分である。
特に、特許文献１及び２に記載の潤滑組成物は、ジチオカルバメートやチオフォスフェートといった硫黄原子含有化合物を含むものであるが、この硫黄原子含有化合物の存在は、スラッジ発生の大きな要因となる。
そのため、特許文献１〜３に記載の潤滑油組成物は、高温環境下で長期間使用した際に、酸化安定性を維持して寿命向上の点及びスラッジ抑制効果の点で問題があり、更なる改良が必要である。
【０００９】
本発明は、高温環境下で長期間の使用に対しても優れた酸化安定性を維持し、優れた寿命を有すると共に、スラッジ抑制効果にも優れる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、３種のアミン系酸化防止剤を併用し、各含有量を特定の範囲に調製した潤滑油組成物が、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、下記〔１〕を提供する。
〔１〕基油（Ａ）、及び、フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）と、アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）と、ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）とを含むアミン系酸化防止剤（Ｂ）を含有し、
成分（Ｂ）の全量１００質量％に対する、成分（Ｂ１）の含有量が２〜１０質量％、成分（Ｂ２）の含有量が４０〜９０質量％、成分（Ｂ３）の含有量が８〜５０質量％である、
潤滑油組成物。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に対しても優れた酸化安定性を維持し、優れた寿命を有すると共に、スラッジ抑制効果にも優れる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本明細書において、「動粘度」及び「粘度指数」は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定された値である。
また、本明細書において、「成分Ｘを実質的に含有しない潤滑油組成物」との規定は、「ある特定の動機を持って、成分Ｘを意図的に配合してなる潤滑油組成物」を除外したものであり、当該潤滑油組成物には、不純物として含み得る微量の成分Ｘを含有してもよい。
【００１３】
〔潤滑油組成物〕
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）、及び、フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）と、アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）と、ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）とを含むアミン系酸化防止剤（Ｂ）を含有する。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、さらに成分（Ｂ）以外の酸化防止剤（Ｃ）を含有してもよく、酸化防止剤以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
【００１４】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）及び成分（Ｂ）の合計含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９５〜１００質量％である。
【００１５】
以下、本発明の一態様の潤滑油組成物に含まれる各成分について説明する。
＜基油（Ａ）＞
本発明で用いる基油（Ａ）としては、鉱油及び合成油のいずれであってもよく、また、鉱油と合成油との混合油であってもよい。
鉱油としては、例えば、パラフィン系鉱油、中間基系鉱油、ナフテン系鉱油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理の一つ以上の処理を施した鉱油；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油ワックス；等が挙げられる。
これらの鉱油は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、本発明で用いる鉱油としては、米国石油協会（ＡＰＩ：American Petroleum institute）基油カテゴリーのグループ２又はグループ３に分類される鉱油、及びＧＴＬワックスを異性化することで得られる鉱油が好ましく、当該グループ３に分類される鉱油、及びＧＴＬワックスを異性化することで得られる鉱油がより好ましい。
【００１６】
合成油としては、例えば、α−オレフィン単独重合体、又はα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；イソパラフィン；ポリオールエステル、二塩基酸エステル（例えば、ジトリデシルグルタレート等）、三塩基酸エステル（例えば、トリメリット酸２−エチルヘキシル）、リン酸エステル等の各種エステル；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリアルキレングリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス）を異性化することで得られる合成油等が挙げられる。
これらの合成油は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、本発明で用いる合成油としては、ポリα−オレフィンが好ましい。
【００１７】
基油（Ａ）の４０℃における動粘度としては、潤滑性、冷却性、及び撹拌時における摩擦損失の低減の観点から、好ましくは１０〜２００ｍｍ２／ｓ、より好ましくは２０〜１００ｍｍ２／ｓである。
基油（Ａ）の粘度指数としては、温度変化による粘度変化を抑える観点から、好ましくは６０以上、より好ましくは７５以上、更に好ましくは９０以上である。
なお、基油（Ａ）として、鉱油及び合成油から選ばれる２種以上の混合油を用いる場合は、当該混合油の４０℃における動粘度及び粘度指数が上記範囲内にあればよい。
【００１８】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上、より更に好ましくは７５質量％以上、特に好ましくは８０質量％以上であり、また、好ましくは９９．９９質量％以下、より好ましくは９９．９質量％以下である。
【００１９】
＜アミン系酸化防止剤（Ｂ）＞
本発明で用いるアミン系酸化防止剤（Ｂ）は、フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）と、アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）と、ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）とを含む。
成分（Ｂ１）及び成分（Ｂ３）は、単独で使用しても、酸化安定性の向上に寄与するが、タービンや回転式ガス圧縮機、油圧機器等のような高温環境下で長期間の使用を想定した潤滑油組成物に要求される酸化安定性を発現させることは難しい。
このような問題に対して、本発明者らは、成分（Ｂ１）及び成分（Ｂ３）を所定の含有量で併用することで、高温環境下で長期間の使用にも適用し得る高い酸化安定性を発現し、従来に比べて更に長寿命化した潤滑油組成物となり得ることを見い出した。
【００２０】
しかしながら、成分（Ｂ１）及び成分（Ｂ３）を含有する潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に伴い、スラッジが析出し易く、スラッジの抑制効果の点で問題があることが分かった。特に、潤滑油組成物中の成分（Ｂ１）の含有量が多くなると、スラッジ抑制効果がより低下する傾向にあることも判明した。
当該問題に対して、本発明者らは、アミン系酸化防止剤（Ｂ）として、更に成分（Ｂ２）を用いることで、使用に伴い発生したスラッジを溶解させ、スラッジの析出を抑制することができることを発見した。
本発明の潤滑油組成物は、上記の見地に基づいてなされたものである。
【００２１】
成分（Ｂ）の全量１００質量％に対する、成分（Ｂ１）の含有量は、２．０〜１０．０質量％であり、好ましくは２．５〜９．０質量％、より好ましくは３．０〜８．０質量％、更に好ましくは３．２〜７．０質量％、より更に好ましくは３．５〜６．５質量％である。
成分（Ｂ１）の含有量が２．０質量％未満である潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に伴う酸化劣化がし易く、寿命の点で問題がある。
一方、成分（Ｂ１）の含有量が１０．０質量％を超える潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを溶解させ難く、スラッジ抑制効果の低下を招き易い。
【００２２】
成分（Ｂ）の全量１００質量％に対する、成分（Ｂ２）の含有量は、４０．０〜９０．０質量％であり、好ましくは４６．０〜８８．５質量％、より好ましくは５０．０〜８７．０質量％、更に好ましくは５３．０〜８５．５質量％、より更に好ましくは５５．５〜８４．０質量％である。
成分（Ｂ２）の含有量が４０．０質量％未満である潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを溶解させ難く、スラッジ抑制効果の低下を招き易い。
一方、成分（Ｂ２）の含有量が９０．０質量％を超える潤滑油組成物は、成分（Ｂ１）及び成分（Ｂ３）の含有量を十分に確保できず、高温環境下で長期間の使用に伴う酸化劣化し易く、寿命の点で問題がある。
【００２３】
成分（Ｂ）の全量１００質量％に対する、成分（Ｂ３）の含有量は、８．０〜５０．０質量％であり、好ましくは９．０〜４５．０質量％、より好ましくは１０．０〜４２．０質量％、更に好ましくは１１．３〜４０．０質量％、より更に好ましくは１２．５〜３８．０質量％である。
成分（Ｂ３）の含有量が８．０質量％未満である潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に伴う酸化劣化がし易く、寿命の点で問題がある。
一方、成分（Ｂ３）の含有量が５０．０質量％を超える潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを溶解させ難く、スラッジ抑制効果の低下を招き易い。また、酸化安定性が不十分となり易く、低寿命化を招く。
【００２４】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、上記観点から、成分（Ｂ２）の全量１００質量部に対する、成分（Ｂ１）の含有量は、好ましくは２．５〜２０質量部、より好ましくは３．０〜１５質量部、更に好ましくは３．５〜１２質量部、より更に好ましくは４．０〜１０質量部である。
【００２５】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、上記観点から、成分（Ｂ２）の全量１００質量部に対する、成分（Ｂ３）の含有量は、好ましくは９〜９０質量部、より好ましくは１０〜８０質量部、更に好ましくは１２〜７０質量部、より更に好ましくは１４〜６５質量部である。
【００２６】
フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）は、無置換のフェニル基及び無置換のナフチル基を有するアミンであって、フェニル基に置換基を有さない点で、成分（Ｂ２）とは異なる化合物である。
具体的には、成分（Ｂ１）としては、フェニル−α−ナフチルアミン、及び、フェニル−β−ナフチルアミンが挙げられる。
本発明に一態様においては、成分（Ｂ１）が、下記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）（フェニル−α−ナフチルアミン）であることが好ましい。
【００２７】
【化１】
0006677413.tif 000002
【００２８】
アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）は、アルキル基で置換されたフェニル基及び無置換のナフチル基を有するアミンである。
本発明の一態様においては、成分（Ｂ２）としては、下記一般式（ｂ２−０）で表される化合物（Ｂ２０）が挙げられるが、下記一般式（ｂ２−１）で表される化合物（Ｂ２１）であることが好ましく、下記一般式（ｂ２−２）で表される化合物（Ｂ２２）であることがより好ましい。
【００２９】
【化２】
0006677413.tif 000003
【００３０】
上記一般式（ｂ２−０）、（ｂ２−１）及び（ｂ２−２）中、Ｒ１は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。
上記一般式（ｂ２−０）及び（ｂ２−１）中、ｐ１は、１〜５の整数であり、好ましくは１〜３の整数、より好ましくは１〜２の整数、更に好ましくは１である。
なお、上記一般式（ｂ２−０）及び（ｂ２−１）において、Ｒ１が複数存在する場合、複数のＲ１は、互いに同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。
【００３１】
Ｒ１として選択し得るアルキル基の炭素数としては、通常１〜３０であるが、基油への溶解性を向上させると共に、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを溶解させ、スラッジ抑制効果を向上させる観点から、好ましくは１〜２０、より好ましくは４〜１６、更に好ましくは６〜１４である。
【００３２】
ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）は、アルキル基で置換されたフェニル基を２つ有するアミンである。
本発明の一態様においては、成分（Ｂ３）が、下記一般式（ｂ３−１）で表される化合物（Ｂ３１）であることが好ましく、下記一般式（ｂ３−２）で表される化合物（Ｂ３２）であることがより好ましい。
【００３３】
【化３】
0006677413.tif 000004
【００３４】
上記一般式（ｂ３−１）及び（ｂ３−２）中、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。
上記一般式（ｂ３−１）中、ｐ２及びｐ３は、それぞれ独立に、１〜５の整数であり、好ましくは１〜３の整数、より好ましくは１〜２の整数、更に好ましくは１である。
なお、上記一般式（ｂ３−１）において、Ｒ２が複数存在する場合、複数のＲ２は、互いに同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。同様に、Ｒ３が複数存在する場合、複数のＲ３は、互いに同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。
【００３５】
Ｒ２及びＲ３して選択し得るアルキル基の炭素数としては、基油への溶解性を向上させる観点から、それぞれ独立に、通常１〜３０、好ましくは１〜２０、より好ましくは４〜１６、更に好ましくは４〜１４である。
【００３６】
なお、上述のＲ１、Ｒ２及びＲ３して選択し得る具体的なアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基、各種ノナデシル基、各種イコシル基、各種ヘンイコシル基、各種ドコシル基、各種トリコシル基、各種テトラコシル基、各種ペンタコシル基、各種ヘキサコシル基、各種ヘプタコシル基、各種オクタコシル基、各種ノナコシル基、各種トリアコンチル基、各種ヘントリアコンチル基、各種ドトリアコンチル基、各種トリトリアコンチル基、各種テトラトリアコンチル基、各種ペンタトリアコンチル基、各種ヘキサトリアコンチル基、各種ヘプタトリアコンチル基、各種オクタトリアコンチル基、各種ノナトリアコンチル基、各種テトラコンチル基等が挙げられる。
ここで、上記の「各種」との語は、対象となるアルキル基のすべての異性体を指す意味で使用した語である。
なお、当該アルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。
【００３７】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ１）が前記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）であり、成分（Ｂ２）が前記一般式（ｂ２−１）で表される化合物（Ｂ２１）であり、成分（Ｂ３）が前記一般式（ｂ３−１）で表される化合物（Ｂ３１）であることが好ましい。
【００３８】
さらに、本発明のより好適な態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ１）が前記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）であり、成分（Ｂ２）が前記一般式（ｂ２−２）で表される化合物（Ｂ２２）であり、成分（Ｂ３）が前記一般式（ｂ３−２）で表される化合物（Ｂ３２）であることがより好ましい。
【００３９】
なお、成分（Ｂ）としては、上述の成分（Ｂ１）〜（Ｂ３）以外のアミン系酸化防止剤を含有してもよい。
そのような成分（Ｂ１）〜（Ｂ３）以外のアミン系酸化防止剤としては、例えば、前記一般式（ｂ２−１）中のナフタレン環が前記アルキル基で置換されたアミン系化合物や、前記一般式（ｂ３−１）中のｐ２又はｐ３が０であるアミン系化合物、下記一般式（ｂ−４）で表される化合物等が挙げられる。
【００４０】
ＲＡ−ＮＨ−ＲＢ      （ｂ−４）
前記式中、ＲＡ及びＲＢは、それぞれ独立に、アルキル基で置換されていてもよい環形成炭素数１２〜１８のアリール基であって、ＲＡ及びＲＢの少なくとも一方は、アルキル基で置換された環形成炭素数１２〜１８のアリール基である。
当該アルキル基としては、Ｒ１〜Ｒ３として選択し得る、上述のものが挙げられる。
当該アリール基としては、例えば、ビフェニル基、ターフェニル基、アントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。
【００４１】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ）中の成分（Ｂ１）〜（Ｂ３）の合計含有量としては、当該潤滑油組成物中に含まれる成分（Ｂ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは８０〜１００質量％、より更に好ましくは９０〜１００質量％、更に好ましくは９５〜１００質量％、より更に好ましくは９８〜１００質量％である。
【００４２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは、０．１０〜７．０質量％、更に好ましくは０．２０〜５．０質量％、より更に好ましくは０．２５〜２．０質量％、特に好ましくは０．３０〜１．０質量％である。
【００４３】
＜成分（Ｂ）以外の酸化防止剤（Ｃ）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、さらに成分（Ｂ）以外の酸化防止剤（Ｃ）を含有してもよい。
酸化防止剤（Ｃ）としては、例えば、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられるが、フェノール系酸化防止剤が好ましい。
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシメチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチル）フェノール、２，６−ジ−ｔ−アミル−４−メチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等の単環フェノール系化合物や、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等の多環フェノール系化合物が挙げられる。
【００４４】
成分（Ｂ）以外の酸化防止剤（Ｃ）の含有量としては、潤滑油組成物中に含まれる成分（Ｂ）の全量１００質量部に対して、好ましくは０〜１００質量部、より好ましくは０〜７０質量部、更に好ましくは０〜５０質量部、より更に好ましくは０〜３０質量部である。
【００４５】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを抑制する観点から、金属系酸化防止剤を実質的に含有しないことが好ましい。
当該金属系酸化防止剤としては、例えば、ジアルキルジチオりん酸亜鉛等の亜鉛含有酸化防止剤等が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属系酸化防止剤の含有量は、当該潤滑油組成物中の成分（Ｂ）１００質量部に対して、好ましくは１０質量部未満、より好ましくは５質量部未満、更に好ましくは１質量部未満、より更に好ましくは０．１質量部未満である。
【００４６】
また、本発明の一態様の潤滑油組成物において、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを抑制する観点から、硫黄系酸化防止剤等の硫黄原子含有化合物を実質的に含有しないことが好ましい。
なお、ここでいう「硫黄原子含有化合物」は、硫黄系酸化防止剤の他にも、耐摩耗剤等の潤滑油用添加剤として配合される硫黄原子を含有する化合物も指す。
本発明の一態様の潤滑油組成物において、硫黄原子含有化合物の含有量は、当該潤滑油組成物中の成分（Ｂ）１００質量部に対して、好ましくは１０質量部未満、より好ましくは５質量部未満、更に好ましくは１質量部未満、より更に好ましくは０．１質量部未満である。
【００４７】
＜潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、酸化防止剤以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
当該潤滑油用添加剤としては、例えば、極圧剤、清浄分散剤、粘度指数向上剤、防錆剤、金属不活性化剤、消泡剤、摩擦調整剤、及び耐摩耗剤等が挙げられる。
これらの潤滑油用添加剤は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００４８】
なお、本明細書において、粘度指数向上剤や消泡剤等の添加剤は、ハンドリング性や基油（Ａ）への溶解性を考慮し、鉱油、合成油、軽質油等の希釈油に溶解した溶液の形態で、他の成分と配合される場合がある。このような場合、本明細書においては、消泡剤や粘度指数向上剤等の添加剤の含有量は、希釈油を除いた有効成分換算（樹脂分換算）での含有量である。
以下、上記の各潤滑油用添加剤の詳細について説明する。
【００４９】
（極圧剤）
極圧剤としては、例えば、リン酸エステル類、亜リン酸エステル類、酸性リン酸エステル類、酸性亜リン酸エステル類等のリン系極圧剤；塩素化炭化水素等のハロゲン系極圧剤；有機金属系極圧剤；等が挙げられる。
これらの中でも、本発明の一態様で用いる極圧剤としては、リン系極圧剤を含むことが好ましく、リン酸エステル類の極圧剤を含むことがより好ましい。
なお、極圧剤は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００５０】
本発明の一態様で用いるリン系極圧剤としては、下記一般式（ｐ−１）で表されるリン酸エステル（１）であることが好ましく、下記一般式（ｐ−２）で表されるリン酸エステル（２）であることがより好ましい。
【００５１】
【化４】
0006677413.tif 000005
【００５２】
上記一般式（ｐ−１）中、ＲＡ〜ＲＣは、それぞれ独立に、アルキル基又は置換もしくは無置換のアリール基を示す。
ＲＡ〜ＲＣとして選択し得る当該アルキル基の炭素数としては、好ましくは４〜３０、より好ましくは４〜２０、更に好ましくは４〜１６、より更に好ましくは４〜１２である。
ＲＡ〜ＲＣとして選択し得る当該アリール基の環形成炭素数としては、好ましくは６〜１８、より好ましくは６〜１２である。
ＲＡ〜ＲＣとして選択し得る当該アリール基は、置換基を有してもよいが、当該置換基としては、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６、更に好ましくは１〜３）のアルキル基が挙げられる。
【００５３】
上記一般式（ｐ−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１３は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。
ｎ１、ｎ２、ｎ３は、それぞれ独立に、０〜５の整数を示し、好ましくは０〜２の整数、より好ましくは０〜１の整数である。
Ｒ１１〜Ｒ１３として選択し得る当該アルキル基の炭素数としては、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、更に好ましくは１〜６、より更に好ましくは１〜３である。
【００５４】
極圧剤として用いられる、上記一般式（ｐ−１）又は（ｐ−２）で表されるリン酸エステル（１）又は（２）としては、例えば、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、及びキシレニルジフェニルホスフェート等が挙げられる。
【００５５】
本発明の一態様の潤滑油組成物が極圧剤を含有する場合、極圧剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．０５〜５質量％、更に好ましくは０．１０〜２．５質量％である。
【００５６】
本発明の一態様の潤滑油組成物が極圧剤を含有する場合、リン系極圧剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．０５〜５質量％、更に好ましくは０．１０〜２．５質量％である。
【００５７】
本発明の一態様の潤滑油組成物に含有する極圧剤の全量（１００質量％）に対する、前記一般式（ｐ−１）で表されるリン酸エステル（１）の含有量としては、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９５〜１００質量％である。
本発明の一態様の潤滑油組成物に含有する極圧剤の全量（１００質量％）に対する、前記一般式（ｐ−２）で表されるリン酸エステル（２）の含有量としては、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９５〜１００質量％である。
【００５８】
本発明の一態様の潤滑油組成物中のアミン系酸化防止剤（Ｂ）の全量１００質量部に対する、リン系極圧剤の含有量比としては、好ましくは１０〜１５０質量部、より好ましくは２０〜１００質量部、更に好ましくは２５〜９０質量部、より更に好ましくは３０〜８５質量部である。
【００５９】
（清浄分散剤）
清浄分散剤としては、例えば、金属スルホネート、金属サリチレート、金属フェネート、有機亜リン酸エステル、有機リン酸エステル、有機リン酸金属塩、コハク酸イミド、ベンジルアミン、コハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
金属スルホネート等の金属塩を構成する金属としては、アルカリ金属及びアルカリ土類金属が好ましく、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、及びバリウムがより好ましく、カルシウムが更に好ましい
なお、コハク酸イミド、ベンジルアミン、及びコハク酸エステルは、ホウ素変性物であってもよい。
本発明の一態様の潤滑油組成物が清浄分散剤を含有する場合、清浄分散剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．０２〜７質量％、更に好ましくは０．０３〜５質量％である。
【００６０】
（粘度指数向上剤）
粘度指数向上剤としては、例えば、非分散型ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体等）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体等）等の重合体が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物が粘度指数向上剤を含有する場合、粘度指数向上剤の含有量（有効成分量）としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．０２〜７質量％、更に好ましくは０．０３〜５質量％である。
【００６１】
（防錆剤）
防錆剤としては、例えば、金属スルホネート、アルキルベンゼンスルフォネート、ジノニルナフタレンスルフォネート、有機亜リン酸エステル、有機リン酸エステル、有機スルフォン酸金属塩、有機リン酸金属塩、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物が防錆剤を含有する場合、防錆剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０．０質量％、より好ましくは０．０３〜５．０質量％である。
【００６２】
（金属不活性化剤）
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物が金属不活性化剤を含有する場合、金属不活性化剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全質量（１０質量％）基準で、好ましくは０．０１〜５．０質量％、より好ましくは０．１５〜３．０質量％である。
【００６３】
（消泡剤）
消泡剤としては、例えば、シリコーン系消泡剤、フルオロシリコーン油及びフルオロアルキルエーテル等のフッ素系消泡剤、ポリアクリレート系消泡剤等が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物が消泡剤を含有する場合、消泡剤の含有量（有効成分量）としては、当該潤滑油組成物の全質量（１００質量％）基準で、好ましくは０．００１〜０．５０質量％、より好ましくは０．０１〜０．３０質量％である。
【００６４】
（摩擦調整剤）
摩擦調整剤としては、例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）等のモリブデン系摩擦調整剤；炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、脂肪族アミン、脂肪酸エステル、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル等の無灰摩擦調整剤；等が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物が摩擦調整剤を含有する場合、摩擦調整剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜５．０質量％である。
【００６５】
（耐摩耗剤）
耐摩耗剤としては、例えは、亜リン酸エステル類、リン酸エステル類、ホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩又は金属塩等のリン含有化合物等が挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物が耐摩耗剤を含有する場合、耐摩耗剤の含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜５．０質量％である。
【００６６】
〔潤滑油組成物の製造方法〕
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）と、フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）と、アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）と、ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）とを含むアミン系酸化防止剤（Ｂ）を配合することで、製造することができる。
この際、必要に応じて、酸化防止剤（Ｃ）や上述の潤滑油用添加剤を配合してもよい。
なお、成分（Ｂ１）〜（Ｂ３）の配合量は、得られる潤滑油組成物の全量基準で上述の含有量の範囲となるように調整された量であり、他の成分についても同様である。
【００６７】
各成分を配合した後、公知の方法により、撹拌して均一に分散させることが好ましい。
なお、各成分を配合後に、成分の一部が変性したり、２成分が互いに反応し、別の成分を生成した場合の得られる潤滑油組成物についても、本発明の技術的範囲に属するものである。
【００６８】
〔潤滑油組成物の各種物性〕
本発明の一態様の潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは５〜３００ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１０〜２００ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは１５〜１００ｍｍ２／ｓである。
【００６９】
本発明の一態様の潤滑油組成物の粘度指数は、好ましくは８５以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは９５以上である。
【００７０】
本発明の一態様の潤滑油組成物に対して、ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４−３の回転ボンベ式酸化安定度試験（ＲＰＶＯＴ）に準拠し、試験温度１５０℃、加温前の圧力６２０ｋＰａで試験を行った際、圧力が最高圧力から１７５ｋＰａ低下するまでの時間（ＲＰＶＯＴ値）としては、好ましくは１８００分以上、より好ましくは２０００分以上、更に好ましくは２２００分以上、より更に好ましくは２４００分以上である。
【００７１】
本発明の一態様の潤滑油組成物に対して、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３の酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ法）に準拠した試験を行った際、ＡＳＴＭ  Ｄ２２７２に準拠して測定したＲＰＶＯＴ値残存率が２５％未満となる時間としては、好ましくは１９２時間以上である。
なお、「ＲＰＶＯＴ値残存率」は、下記式から算出された値である。
［ＲＰＶＯＴ値残存率］＝［所定の時間後のＲＰＶＯＴ値］／［試験前のＲＰＶＯＴ値］×１００
また、「ＲＰＶＯＴ値残存率が２５％未満となる時間」は、潤滑油組成物の寿命を表す指標であり、当該時間が長いほど、長寿命の潤滑油組成物であるといえる。
【００７２】
本発明の一態様の潤滑油組成物に対して、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３の酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ法）に準拠した試験を行った際、試験開始から１９２時間後におけるスラッジ生成量としては、好ましくは２．０ｍｇ／１００ｍｌ未満、より好ましくは１．５ｍｇ／１００ｍｌ未満、更に好ましくは１．３ｍｇ／１００ｍｌ未満である。
なお、当該スラッジ生成量は、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３に準拠し、平均孔径１．０μｍのメンブランフィルターを用いて測定した値である。
【００７３】
〔潤滑油組成物の用途、潤滑方法〕
本発明の一態様の潤滑油組成物は、蒸気タービン、原子力タービン、ガスタービン、水力発電用タービン等の各種タービンの潤滑に用いられるタービン油；送風機、圧縮機等の各種ターボ機械の潤滑に用いられる軸受油、ギヤ油、制御系作動油；さらには油圧作動油、内燃機関用潤滑油等として使用し得る。
つまり、本発明の潤滑油組成物は、各種タービンや各種ターボ機械、油圧機器等の潤滑用途に使用することが好ましい。
【００７４】
そのため、本発明は、下記に示す潤滑方法も提供し得る。
・本発明の潤滑方法：
基油（Ａ）、及び、フェニル−ナフチルアミン（Ｂ１）と、アルキルフェニル−ナフチルアミン（Ｂ２）と、ジ（アルキルフェニル）アミン（Ｂ３）とを含むアミン系酸化防止剤（Ｂ）を含有し、成分（Ｂ）の全量１００質量％に対する、成分（Ｂ１）の含有量が２．０〜１０．０質量％、成分（Ｂ２）の含有量が４０．０〜９０．０質量％、成分（Ｂ３）の含有量が８．０〜５０．０質量％である、潤滑油組成物を用いた、潤滑方法。
【実施例】
【００７５】
次に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００７６】
［各種物性値の測定方法］
（１）動粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠し、各温度における動粘度を測定した。
（２）粘度指数
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した。
【００７７】
実施例１〜２、比較例１〜１１
下記に示す基油、アミン系酸化防止剤、及び各種添加剤を、表１に示す配合量にて配合し、十分に混合して、潤滑油組成物（Ｘ１）〜（Ｘ２）及び（Ｙ１）〜（Ｙ１１）をそれぞれ調製した。使用した基油、アミン系酸化防止剤、及び各種添加剤の詳細は、以下のとおりである。
【００７８】
（基油）
・「基油（Ａ）」：４０℃動粘度＝３１．３１〜３１．６８ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１２４の鉱油。
（アミン系酸化防止剤）
・「成分（Ｂ１）」：フェニル−α−ナフチルアミン：前記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）に相当する。
・「成分（Ｂ２）−ｉ」：ｐ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミン：前記一般式（ｂ２−２）中のＲ１がオクチル基である化合物（Ｂ２２）に相当する。
・「成分（Ｂ２）−ii」：ｐ−ドデシルフェニル−α−ナフチルアミン：前記一般式（ｂ２−２）中のＲ１がドデシル基である化合物（Ｂ２２）に相当する。
・「成分（Ｂ３）−ｉ」：４−オクチルフェニル−４−ブチルフェニルアミン：前記一般式（ｂ３−２）中のＲ２及びＲ３の一方がオクチル基であり、他方がブチル基である化合物（Ｂ３２）に相当する。
・「成分（Ｂ３）−ii」：ジ（ｐ−オクチルフェニル）アミン：前記一般式（ｂ３−２）中のＲ２及びＲ３が共にオクチル基である化合物（Ｂ３２）に相当する。
（各種添加剤）
・「極圧剤」：トリクレジルフォスフェート
・「防錆剤」：アルケニルコハク酸ハーフエステル
・「銅不活性化剤」：ベンゾトリアゾール系化合物
・「消泡剤」：樹脂分濃度３質量％ポリメタクリレート希釈油
【００７９】
調製した潤滑油組成物（Ｘ１）〜（Ｘ２）及び（Ｙ１）〜（Ｙ１１）の各々について、表１に示す各種物性値を上述の方法に基づき測定すると共に、以下の試験を行い、潤滑油組成物の酸化安定性を評価した。これらの結果を表１に示す。
【００８０】
（１）回転ボンベ式酸化安定度試験（ＲＰＶＯＴ）
ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４−３の回転ボンベ式酸化安定度試験（ＲＰＶＯＴ）に準拠し、試験温度１５０℃、加温前の圧力６２０ｋＰａで行い、圧力が最高圧力から１７５ｋＰａ低下するまでの時間（初期のＲＰＶＯＴ値）を測定した。当該時間が長いほど、酸化安定性に優れた潤滑油組成物であるといえる。
【００８１】
（２）酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ）
ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３の酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ法）に準拠して、１５０℃で、１６８時間後、１９２時間後、及び２１６時間後の各時間における、スラッジ生成量及びＡＳＴＭ  Ｄ２２７２に準拠するＲＰＶＯＴ値をそれぞれ測定した。
上記スラッジ生成量は、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３に準拠し、平均孔径１．０μｍのミリポア社のメンブランフィルターを用いて測定した。
また、各時間後のＲＰＶＯＴ値から、下記式より、ＲＰＶＯＴ値残存率を算出した。
［ＲＰＶＯＴ値残存率］＝［各時間後のＲＰＶＯＴ値］／［初期のＲＰＶＯＴ値］×１００
なお、本試験は、１６８時間後、１９２時間後、及び２１６時間後と、この順に、ＲＰＶＯＴ値及びスラッジ生成量を測定するものであるが、「ＲＰＶＯＴ値残存率」が２５％未満となった段階で、その後の時間の測定を行わずに終了した。
【００８２】
［酸化安定性（寿命）の評価］
上記の「各時間後のＲＰＶＯＴ値残存率」を基に、潤滑油組成物の寿命を以下の基準で評価した。結果を表１に示す。
Ａ：１９２時間後のＲＰＶＯＴ値残存率が２５％以上である。
Ｂ：１６８時間後のＲＰＶＯＴ値残存率が２５％以上であるが、１９２時間後のＲＰＶＯＴ値残存率が２５％未満である。
Ｃ：１６８時間後のＲＰＶＯＴ値残存率が２５％未満である。
【００８３】
［スラッジ抑制効果の評価］
酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ）を１９２時間後まで行っている潤滑油組成物を対象とし、上記の「１６８時間後及び１９２時間後のスラッジ生成量」を基に、潤滑油組成物のスラッジ抑制効果を以下の基準で評価した。結果を表１に示す。
Ａ：１６８時間後及び１９２時間後のスラッジ生成量がいずれも２．０ｍｇ／１００ｍｌ未満である。
Ｂ：１６８時間後スラッジ生成量は２．０ｍｇ／１００ｍｌ未満であるが、１９２時間後スラッジ生成量は２．０ｍｇ／１００ｍｌ以上である。
Ｃ：１６８時間後及び１９２時間後のスラッジ生成量がいずれも２．０ｍｇ／１００ｍｌ以上である。
【００８４】
【表１】
0006677413.tif 000006
【００８５】
実施例１〜２で調製した潤滑油組成物（Ｘ１）〜（Ｘ２）は、優れた酸化安定性及びスラッジ抑制効果を有する結果となった。
一方、比較例で調製した潤滑油組成物（Ｙ１）〜（Ｙ２）、（Ｙ４）〜（Ｙ６）及び（Ｙ８）〜（Ｙ１１）は、ＲＰＶＯＴ値残存率が低く、酸化安定性が劣る結果となった。
また、比較例３、７で調製した潤滑油組成物（Ｙ３）、（Ｙ７）は、ＲＰＶＯＴ値残存率は高いものの、スラッジ生成量が多く、スラッジ抑制効果が劣る結果であった。
【産業上の利用可能性】
【００８６】
本発明の潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に対しても優れた酸化安定性を維持し、優れた寿命を有すると共に、スラッジ抑制効果にも優れる。
そのため、本発明の一態様の潤滑油組成物は、例えば、タービン油、圧縮機油、油圧作動油等として好適に使用できる。