(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯装置と、当該給湯装置から供給される湯を吐水口に案内する配管と、前記配管の途中位置に設けられた加熱装置とを備え、空調設備が設けられた建物に適用される給湯システムであって、
前記給湯装置と前記加熱装置との間に設けられた貯水タンクを備え、
前記加熱装置は屋外に配設され、前記貯水タンクは屋内に配設されており、
前記貯水タンクは、前記空調設備の空調空気により調温される空間部に位置しており、当該空間部の空調空気からの熱の吸収により当該貯水タンク内の水の温度が前記配管内の水の温度よりも高くなるように構成されていることを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
前記貯水タンクは、前記空調空気からの熱の吸収により当該貯水タンク内の水の温度が前記配管にて前記貯水タンクの上流側に溜まっている水の温度よりも高くなるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
前記貯水タンクは、前記給湯装置及び前記加熱装置のうち前記加熱装置寄りとなる位置に配設されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の給湯システム。
【請求項４】
前記貯水タンクは、当該貯水タンクの貯水量が前記給湯装置から当該貯水タンクまでの間に溜まる水の量よりも多くなるように構成されていることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１つに記載の給湯システム。
【請求項５】
前記貯水タンクには、当該貯水タンクに溜まっている水と当該貯水タンクに流入した水とを撹拌させる撹拌手段が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１つに記載の給湯システム。
【請求項６】
前記貯水タンクの外周部には、凹凸状の吸熱部が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１つに記載の給湯システム。
【請求項７】
前記加熱装置及び前記貯水タンクは、前記吐水口が設けられた水使用キャビネットのキャビネット内空間に配置されていることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１つに記載の給湯システム。
【請求項８】
前記貯水タンクは、建物に設置されている設備機器の排熱を吸収することによりタンク内の水を昇温させるものであることを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか１つに記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅等の建物には、屋外の給湯装置等にて温められた温水が配管を通じて洗面台等の吐水口に供給される給湯システムを備えているものがある。この種の給湯システムでは、配管内に水が溜まった状態になっていることから、吐水の為の蛇口操作が行われてから温水が手元に届くまでにある程度のタイムラグが生じる。近年では、吐水口の近くに瞬間給湯装置等の加熱装置が配設されてなる給湯システムが提案されている（例えば、特許文献１参照）。このような給湯システムでは、吐水口と加熱装置とを近づけることにより、温水を供給する際の応答性の向上が期待できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１７２４５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
給湯システムにおいて給湯装置から吐水口への湯の供給を行っていない状況下では、例えば冬場において配管内に残っている水温が極低温になり、その配管内の水が全て吐水口から出るまでは、洗面台等において所望の温水が使えないという不都合が生じる。上述の如く吐水口の近くに瞬間給湯装置を設けた構成では、配管内に残っている水の急速加熱が可能であるものの、その熱量が限られることから、配管内の水が極低温である場合にはやはり配管内の水が全て吐水口から出るまでは所望の温水が得られないといった不都合が生じる。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、給湯を開始した際の応答性を好適に向上させることができる給湯システムを提供することを主たる目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記課題を解決するのに有効な手段等につき、必要に応じて効果等を示しつつ説明する。なお以下においては、理解の容易のため、発明の実施の形態において対応する構成を括弧書き等で適宜示すが、この括弧書き等で示した具体的構成に限定されるものではない。
【０００７】
手段１．給湯装置（給湯装置３１）と、当該給湯装置から供給される湯を吐水口（吐水口２２）に案内する配管（給湯管３２）と、前記配管の途中位置に設けられた加熱装置（加熱装置３５）とを有する給湯システム（給湯システム３０）であって、
前記給湯装置と前記加熱装置との間に設けられた貯水タンク（貯水タンク３６）を備え、
前記貯水タンクは、外部からの熱の吸収により当該貯水タンク内の水の温度が前記配管内の水の温度よりも高くなるように構成されていることを特徴とする給湯システム。
【０００８】
手段１によれば、給湯装置と加熱装置との間に溜まっている水は、吐水口に案内される際に加熱装置によって温められることとなる。この際、加熱装置の上流側に設けられた貯水タンクから当該加熱装置に水が供給される。貯水タンク内の水は外部の熱の吸収によって配管内の水よりも温かくなる。このようにして加熱装置に供給される水の温度を嵩上げすることにより、加熱装置を通じて吐水口へ供給される水の温度（吐水温）を引き上げることができる。故に、給湯装置から供給される水が吐水口に到達する前であっても冷たい水が流出することを抑制し、給湯開始時の応答性を好適に向上させることができる。
【０００９】
手段２．前記貯水タンクは、前記外部からの熱の吸収により当該貯水タンク内の水の温度が前記配管にて前記貯水タンクの上流側に溜まっている水の温度よりも高くなるように構成されていることを特徴とする手段１に記載の給湯システム。
【００１０】
給湯が開始されることで給湯装置から吐水口に向けて水が移動する。故に、給湯経路において貯水タンクよりも上流側となる位置に溜まっている水よりも貯水タンク内の水の温度が高くなるようにすることには、手段１に示した効果を好適に発揮させることができるという技術的意義がある。
【００１１】
手段３．前記貯水タンクは、前記給湯装置及び前記加熱装置のうち前記加熱装置寄りとなる位置に配設されていることを特徴とする手段１又は手段２に記載の給湯システム。
【００１２】
加熱装置及び貯水タンクを併用する場合には、それら加熱装置と貯水タンクとの間に溜まっている水については水温の嵩上げの対象から外れる。そこで、本手段に示すように加熱装置寄りとなる位置に貯水タンクを配設して、嵩上げの対象から外れる水の量を減らす構成とすれば、給湯に係る応答性の向上効果を好適に発揮させることができる。
【００１３】
手段４．前記貯水タンクは、当該貯水タンクの貯水量が前記給湯装置から当該貯水タンクまでの間に溜まる水の量よりも多くなるように構成されていることを特徴とする手段１乃至手段３のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００１４】
手段４によれば給湯装置にて温められた水が貯水タンクに届く前に当該貯水タンクにて温められた水が尽きることを抑制できる。このようにして貯水タンクの容量を決定すれば、給湯装置による湯の安定供給が行われるまでの間に水温の急激な低下が生じることを抑制できる。
【００１５】
手段５．前記給湯装置は屋外に配設され、前記加熱装置及び前記貯水タンクは屋内に配設されていることを特徴とする手段１乃至手段４のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００１６】
手段５に示すレイアウトとすれば、給湯装置を屋外に配置して屋内空間の圧迫を回避しつつ上記応答性の向上を実現することができる。また、屋内には屋外と比較して熱の供給源となる対象（例えば空調設備や冷蔵庫等）が設置されることが多い。貯水タンクを屋内に配設することは、これらの対象からの熱の利用を促す上で好ましい。このように、他の構成によって生じる熱を利用すれば、給湯システムにて消費されるエネルギを軽減することができる。
【００１７】
手段６．空調設備（空調装置１５）を有する建物に適用される給湯システムであって、
前記貯水タンクは、前記空調設備の空調空気により調温される空間部（洗面所１１、より詳しくは洗面台２１の収納部２４）に配置されていることを特徴とする手段１乃至手段５のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００１８】
手段６によれば、空調設備によって温められた空気から熱を吸収することにより、上述した温度の嵩上げを実現しつつ消費エネルギの増加を好適に抑制できる。
【００１９】
手段７．前記貯水タンクには、当該貯水タンクに溜まっている水と当該貯水タンクに流入した水とを撹拌させる撹拌手段（撹拌プロペラ４３）が設けられていることを特徴とする手段１乃至手段６のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００２０】
手段７によれば、貯水タンク上流の冷水が貯水タンクに到達する際に、その冷水が貯水タンク内の水と順次混合されることで昇温された後、貯水タンクの下流側へ流出する。これにより、手段１等に示した水温の嵩上げ機能を好適に発揮させることができる。
【００２１】
手段８．前記貯水タンクの外周部には、凹凸状の吸熱部（吸熱フィン４４）が設けられていることを特徴とする手段１乃至手段７のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００２２】
手段８に示すように凹凸状の吸熱部によって貯水タンク（外周部）の表面積を稼ぐことにより外部の熱の吸収を促すことができる。これにより、貯水タンクにおける水温の上昇に必要な時間を好適に短縮できる。これは、上述した待ち時間の短縮効果を発揮できる機会を増やす上で好ましい構成である。
【００２３】
手段９．前記加熱装置及び前記貯水タンクは、前記吐水口が設けられた水使用キャビネット（例えば洗面台２１やキッチン）のキャビネット内空間（例えば収納部２４）に配置されていることを特徴とする手段１乃至手段８のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００２４】
手段９に示すように洗面台等の水使用キャビネットのキャビネット内空間を加熱装置及び貯水タンクの設置スペースとして利用すれば、それら各種構成が極低温になることを回避する上で好ましい配置を実現できる。なお、水使用キャビネットについては洗面所やキッチンといった空調対象の部屋に設置され得る。その部屋内の熱を利用することができるため、配管内に残っている水が極低温になることを好適に抑制できる。
【００２５】
手段１０．前記貯水タンクは、建物に設置されている設備機器（例えば冷蔵庫５５Ｃや空調装置等）の排熱を吸収することによりタンク内の水を昇温させるものであることを特徴とする手段１乃至手段９のいずれか１つに記載の給湯システム。
【００２６】
建物おいては冷蔵庫や空調機器等、排熱を伴う設備機器が備え付けられていることが一般的である。そこで、設備機器の排熱を利用する構成とすれば、貯水タンク内の水を効率よく温めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】一実施の形態における給水システムを示す概略図。
【図２】建物の間取りを示す平面図。
【図３】洗面台を示す正面図。
【図４】給水システムの一部を示す概略図。
【図５】吐水温の上昇の様子を示すグラフ。
【図６】給水システムの変形例を示す概略図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明を具体化した一実施の形態を図１及び図２に基づいて説明する。本実施の形態では、住宅等の建物に適用される給湯システム３０について具体化されている。図１は給湯システム３０を示す概略図である。
【００２９】
給湯システム３０は、屋外に配設された給湯装置３１を備えている。給湯装置３１は配水管を介して水道管に接続されており、水道管から供給された水が所定の温度となるように温める構成となっている。具体的には、給湯装置３１は家庭用の燃料電池コージェネレーションシステムであり、燃料電池ユニット、貯湯タンク及びバックアップボイラを有してなる。燃料電池ユニットは、発電に伴い発生する排熱を用いて水（給水）を加熱するものであり、その加熱された水が貯湯タンクに湯として蓄えられるようになっている。
【００３０】
給湯装置３１は、給湯管３２を介して建物１０に付属の吐水口２２に接続されており、給湯装置３１にて温められた湯は給湯管３２を通じて吐水口２２へ供給される構成となっている。給湯管３２にて吐水口２２寄りとなる部分には調温装置３４が配設されている。調温装置３４には水道管から延びる給水管３３が接続されており、状況に応じて給湯管３２からの湯と給水管３３からの水とを混合させることが可能となっている。これにより、吐水口２２から流出する水の温度（以下、吐水温度という）が利用者によって設定された温度となるように調整される。
【００３１】
給湯管３２にて調温装置３４と給湯装置３１との間に位置する部分には、加熱装置３５が配設されている。加熱装置３５は電気式のヒータであり、給湯が開始された際に電力が供給されることで発熱する。これにより、加熱装置３５の配設箇所を通過する水はその通過の過程にて加熱される。加熱装置３５は、調温装置３４（吐水口２２）及び給湯装置３１のうち、前者寄りとなる位置に配置されている。加熱装置３５と吐水口２２との間に溜まる水を少なくすることにより、加熱対象から外れる水の量を減らしている。これにより、給湯開始から冷水（加熱されていない水）→温水（加熱された水）に切り替わるまでの待ち時間を短くすることが可能となっている。
【００３２】
加熱装置３５を電気式のヒータ（瞬間給湯装置）とした場合には例えばガス式とする場合等と比較して当該加熱装置３５の配置に係る制約を好適に緩和できる。これは、加熱装置３５を吐水口２２に近い位置に配置したり配管内に残っている水の急速加熱を実現したりする上で好ましい。
【００３３】
但し、家庭に供給される電力には限りがあるため、ある程度の水量を確保することを前提とした場合には十分な加熱を行うことが困難になると想定される。特に、冬場においては配管内に残っている水温が極低温になり得る。故に、限られた熱量にて昇温を実現しようとしても、その効果が上手く発揮されず、配管内の水が全て吐水口から出るまでは洗面台等において所望の温水が使えないという不都合が生じ得る。本実施の形態においては、このような実情に鑑みた対策を講じていることを特徴の１つとしている。以下、この特徴的な構成について説明する。
【００３４】
加熱装置３５と給湯装置３１との間には、加熱装置３５へ供給される水を貯留する貯水タンク３６が配設されている。貯水タンク３６は、熱伝導率の高い材料（例えばステンレス）によって構成されており、その外周部には外部の熱源等から熱を吸収する吸熱フィン４４が形成されている。吸熱フィン４４は凹凸状をなしており外周部の表面積を稼ぐことで、吸熱効率の向上が図られている。吸熱フィン４４によって吸収された熱は、貯水タンク３６の本体部分を通じて当該貯水タンク３６に溜まっている水に伝えられる。これにより、貯水タンク３６内の水の温度が貯水タンク３６の外部（例えば室温）よりも低いばあいに、貯水タンク３６内の水温を外部の温度と同等となるまで嵩上げできる。これにより、給湯経路（給湯管３２）にて貯水タンク３６よりも上流側（給湯装置３１側）となる部分に溜まっている水の温度よりも貯水タンク３６内の水の温度を高くすることが可能となる。
【００３５】
貯水タンク３６には、水圧を受けて回転する撹拌プロペラ４３が内蔵されている。より詳しくは、貯水タンク３６への流入口４１と貯水タンク３６からの流出口４２とは上下に離間しており、これら流入口４１と流出口４２とを結ぶ経路上に撹拌プロペラ４３が配設されている。給湯が開始されて給湯装置３１から吐水口２２に向けた水の流れが発生すると、その流れによって撹拌プロペラ４３が回転する。これにより、貯水タンク３６内に存在していた水と、新たに貯水タンク３６に流入した水とがかき混ぜられることとなる。上述したように、給湯経路の上流側から貯水タンク３６に新たに流入した水が貯水タンク３６内の水よりも冷たい場合であっても、貯水タンク３６から流出する水については少なくとも貯水タンク３６内で温められた水が混ざることにより、上記新たに流入すると比べて温度が高くなる。また、撹拌プロペラ４３によって撹拌を促すことで貯水タンク３６内での温度差も小さくなる（温度の均一化が実現される）。
【００３６】
貯水タンク３６の容量は、給湯管３２にて給湯装置３１と貯水タンク３６との間に溜まる水の量よりも多くなっている。これは、給湯装置３１から貯水タンク３６へ湯が届くまでに当該貯水タンク３６の水が全て冷たい水（給湯装置３１と貯水タンク３６との間に溜まっていた水）に入れ替わることを回避する工夫である。これにより、給湯装置３１によって湯の安定供給が行われるまでの間に水温の急激な低下が生じることを抑制できる。
【００３７】
なお、貯水タンク３６は、給湯装置３１及び加熱装置３５のうち後者寄り（詳しくは加熱装置３５の最寄り）となる位置に配置されている。これは、貯水タンク３６にて温められた水を加熱装置３５へ供給する際の応答性を向上する工夫である。
【００３８】
本実施の形態に示す給湯システム３０においては、貯水タンク３６を屋内に配置することにより、屋外に配置する場合と比較して室温による水温の嵩上げが実現されている。そして、このような嵩上げ効果を一層向上させる工夫がなされていることを特徴の１つとしている。以下、図２及び図３を参照して、当該工夫について説明する。図２は建物１０の間取りを示す平面図、図３は洗面台２１を示す正面図である。
【００３９】
図２に示すように、建物１０においては床下等に配設された給湯管３２を通じてキッチン、浴室、洗面所１１等の各種設備に給湯装置３１から湯が供給される構成となっている。以下の説明では洗面所１１に配設された洗面台２１（吐水口２２）への給湯及びそれに関連する構成について例示する。
【００４０】
本実施の形態に示す建物１０には空調設備が設けられており、この空調設備によって洗面所１１の温度（室温）が管理されている。具体的には、空調設備は、エアコン等の空調装置１５、建物１０の屋外に配置された室外機、空調装置１５及び室外機を繋ぐ配管、空調装置１５に空調用の空気を取り込む取込ダクト、空調空気をキッチン、廊下、洗面所１１、居室等へ供給する供給ダクト１６、屋外へ空気を排出する排気ダクト、更にはそれら空調装置１５等を制御する空調制御装置を備えている。空調装置１５は、少なくとも冷房や温房等の各機能を有する室内機であり、洗面所１１に隣接する機械室１２に配設されている。建物１０は高気密・高断熱住宅となるように構成されており空調負担が比較的小さくなっていることから、本実施の形態では１の空調装置１５によって建物１０における全館の空調を賄うことが可能となっている。
【００４１】
図３に示すように、洗面所１１に配設された洗面台２１には、上記吐水口２２と、洗面ボール２３と、洗面ボール２３の下方に設けられた収納部２４とが設けられている。この収納部２４に上記給湯システム３０を構成する調温装置３４、加熱装置３５、貯水タンク３６が配設されている。
【００４２】
収納部２４を開閉する扉部には通気口２５が形成されており、空調装置１５による空調空気は通気口２５を通じて収納部２４に流入し得る構成となっている。つまり、収納部２４の内部空間は空調空気により調温される空間部となっている。この調温対象となっている空間部に上記貯水タンク３６を配設することにより、空調装置１５（空調空気）を貯水タンク３６における温度嵩上げ用の熱源として利用できる。なお、通気口２５を開閉式とすれば、冷房が使用される夏場等では当該通気口２５を閉じることができるため、貯水タンク３６における温度低下を好適に抑制できる。
【００４３】
次に、図４及び図５を参照して、貯水タンク３６の有無によって発生する吐水温の差について説明する。図４（ａ）は貯水タンク３６を有していない場合の給水システムを示す概略図、図４（ｂ）は貯水タンク３６を有している場合の給水システムを示す概略図、図５は給湯開始後の吐水温の変化を示すグラフであり、水道管からの供給される水の温度が５℃、給湯の設定温度が４０℃、加熱装置から吐水口まで水が移動するのに要する時間が５ｓｅｃ、給湯装置から加熱装置まで水が移動するのに要する時間が３０ｓｅｃの場合について例示している。
【００４４】
図４（ａ）に示すように貯水タンクを有していない給水システムにおいては、給湯開始から５ｓｅｃが経過するまでは吐水温が５℃で推移する。５ｓｅｃが経過した後は加熱装置３５Ｘにて加熱された水が吐水口２２Ｘに到達する。加熱装置３５Ｘにおける加熱能力は水温を凡そ１５℃上昇させるように規定されているため、吐水温は５℃→２０℃に上昇する。その後は、給湯装置３１Ｘにて温められた湯が吐水口２２Ｘに到達するまで、すなわち給湯開始から６５ｓｅｃが経過するまで吐水温は凡そ２０℃で推移し、６５ｓｅｃが経過した後は吐水温が４０℃まで上昇する（図５の２点鎖線参照）。
【００４５】
因みに、加熱装置が設けられていない場合には、給湯開始から３５ｓｅｃが経過するまで吐水温が５℃で推移し、その後４０℃まで上昇する（図５の１点鎖線参照）。このような構成と比較すれば、貯水タンクが省略されている場合であっても、加熱装置の恩恵によってある程度温まった湯を早期に提供することができる。
【００４６】
しかしながら、設定温度が４０℃であるにも関わらず、吐水温がその半分程度となってしまっては、依然として利用者の所望とする温度との乖離が大きい。所望とする温度に達していなければ、所望とする温度に近づくまで吐水の使用が控えられると想定される。
【００４７】
ここで、図４（ｂ）に示すように、貯水タンク３６を用いて加熱装置３５へ供給される水の温度を空調温度と同等（２０℃）となるように嵩上げしている場合には、給湯開始から５ｓｅｃが経過するまでの水の温度は５℃となるものの、５ｓｅｃを経過した後は吐水温が５℃→３５度に上昇する。その後は、給湯装置３１Ｘにて温められた湯が吐水口２２Ｘに到達するまで、すなわち給湯開始から６５ｓｅｃが経過するまで吐水温は凡そ３５℃で推移し、６５ｓｅｃが経過した後は吐水温が４０℃まで上昇する（図５の実践参照）。
【００４８】
以上詳述した実施の形態によれば、以下の優れた効果を奏する。
【００４９】
給湯装置３１と加熱装置３５との間に溜まっている水は、吐水口２２に案内される際に加熱装置３５によって温められることとなる。この際、加熱装置３５に並設された貯水タンク３６の水が当該加熱装置３５に供給される。貯水タンク３６内の水は外部の熱の吸収によって給湯管３２内の水よりも温かくなる。このようにして加熱装置３５に供給される水の温度を嵩上げすることにより、加熱装置３５を通じて吐水口２２へ供給される水の温度（吐水温）を引き上げることができる。故に、給湯装置３１から供給される水が吐水口２２に到達する前であっても冷たい水が流出することを抑制し、給湯に係る応答性を好適に向上させることができる。特に、供給される水の温度をより早いタイミングで設定温度に近づけることにより、待ち時間を減らして給湯開始直後からの使用を促すことができる。これは、水の使用量を減らすように促す上で好ましい。
【００５０】
加熱装置３５及び貯水タンク３６を併用する場合には、それら加熱装置３５と貯水タンク３６との間に溜まっている水については貯水タンク３６による水温の嵩上げ対象から外れる。そこで、本実施の形態に示したように貯水タンク３６を加熱装置３５寄りとなる位置に配設して、嵩上げの対象から外れる水の量を減らす構成とすれば、給湯に係る応答性の向上効果を好適に発揮させることができる。
【００５１】
貯水タンク３６は、空調装置１５によって温められた空気から熱を吸収する構成となっている。これにより、上述した温度の嵩上げを実現しつつ給湯システム３０における消費エネルギの増加を好適に抑制できる。また、貯水タンク３６には吸熱フィン４４が形成されており、吸熱効率の向上が図られている。貯水タンク３６における水温の上昇に必要な時間を短縮することにより、給湯に係る応答性の向上効果を安定して発揮させることができる。
【００５２】
なお、上述した実施の形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。因みに、以下の別形態の構成を、上記実施の形態における構成に対して、個別に適用してもよく、相互に組み合わせて適用してもよい。
【００５３】
（１）上記実施の形態では、貯水タンク３６を室内に配置する構成としたが、これに限定されるものではなく、貯水タンク３６を室外に配置することも可能である。つまり、給湯装置３１や給湯管３２等と比べて外気等の影響を受けにくい箇所であれば足り、例えば図６（ａ）の概略図に示すように貯水タンク３６Ｂを地中に配置することも可能である。
【００５４】
（２）上記実施の形態では、貯水タンク３６Ｂ用の熱源として空調装置１５からの空調空気を利用したが、これに限定されるものではない。家電等の設備からの排熱を熱源として利用することも可能である。例えば、図６（ｂ）の概略図に示すように、冷蔵庫５５Ｃに隣接する位置（好ましくは背後）に貯水タンク３６Ｃを配設し、冷蔵庫５５Ｃからの排熱によって貯水タンク３６Ｃ内の水を温める構成とする構成としてもよい。また、空調装置１５からの排熱や、風呂等の排水を利用して貯水タンク３６Ｃ内の水を温める構成とすることも可能である。
【００５５】
（３）上記実施の形態では、空調装置１５によって建物１０全体の空調を行う構成としたが、居室毎に空調装置を設けてもよい。この場合、空調装置が稼働した場合に空調空気が供給される位置（例えば吹出口付近）に貯水タンク３６を配設するとよい。特に、上述した空調装置１５については終日の使用を見込まれるのに対して、個別に空調装置を設ける場合には、使用時間帯が限られる可能性が高い。故に、使用時間帯に係る制約が少ない構成と上記給湯システム３０とを併用することには、上記応答性の向上効果を上手く発揮させることができるという技術的意義がある。
【００５６】
（４）加熱装置３５に供給される水の温度を当該加熱装置３５の上流側にて嵩上げし、当該水を所定量貯留することができるのであれば足り、貯水タンク３６と加熱装置３５とを一体とすることも可能である。このような構成とすれば、貯水部分と加熱部分との離間距離を好適に短縮できる。
【００５７】
（５）上記実施の形態では、吸熱フィン４４（「吸熱部」に相当）によって外部の熱を吸収する構成としたが、貯水タンク３６を熱伝導率の高い材質により形成して吸熱対象（空調空気）と貯水タンク３６内の水の温度とが同等となるように温めることができるであれば足り、吸熱フィン４４を省略することも可能である。
【００５８】
（６）図６（ｃ）の概略図に示すように、給湯装置３１からの湯を洗面台及びキッチン設備に供給する場合には、洗面台用の加熱装置３５Ｄ及び貯水タンク３６Ｄと、キッチン設備用の加熱装置３５Ｅ及び貯水タンク３６Ｅとが並列になるようにして給湯経路の分岐を貯水タンク３６Ｄ，３６Ｅよりも上流側（給湯装置３１側）に設けるとよい。
【００５９】
（７）上記実施の形態では、水圧式の撹拌プロペラ４３（「撹拌手段」に相当）によって貯水タンク３６内の水を撹拌させる構成としたが、貯水タンク３６内の水を撹拌することができるのであれば、その具体的な構成については任意である。例えばスライド移動可能なピストン等の可動体を用いて貯水タンク３６内の水を撹拌させることも可能である。
【００６０】
（８）上記実施の形態に示した加熱装置３５については、当該加熱装置３５又は貯水タンク３６へ供給される水の温度が使用者により設定された設定温度に達した場合に加熱を終了する構成とすることも可能である。これにより、給湯システム３０におけるエネルギの使用量を軽減できる。このような構成を実現する上では、実際に加熱装置３５等へ供給される水の温度を監視する構成としてもよいし、給湯装置３１から加熱装置３５等へ湯が届くまでの所要時間が決まっているため、給湯開始から所定の時間を経過した際に加熱装置３５を停止させる構成としてもよい。
【００６１】
（９）上記実施の形態では、外部から熱を吸収することにより貯水タンク３６内の水を温める構成としたが、外部から熱を吸収することにより貯水タンク３６内の水の温度の低下を抑制する構成とすることも可能である。具体的には、温水使用後には給湯経路に湯が残ることとなる。そこで、この湯について外気温まで水温が下がらないように保温することにより、次に給湯を開始した際の応答性を好適に向上させることが可能となる。例えば、変形例（１）に示したように貯水タンク３６を地中に配置して地熱を利用すれば、保温機能を好適に発揮させることができる。
【００６２】
（１０）上記実施の形態では、加熱装置３５を電気式のヒータとしたが、給湯装置３１から吐水口２２に向かう水を加熱することができるのであれば、その具体的構成については任意であり、例えばガス式とすることも可能である。
【００６３】
（１１）上記実施の形態に示した給湯装置３１については必ずしも屋外に配置する必要はない。例えば建物１０の一角に給湯装置３１の設置部を設け当該給湯装置３１を屋内に設置することも可能である。
【符号の説明】
【００６４】
１０…建物、１５…空調設備としての空調装置、２１…水使用キャビネットとしての洗面台、２２…吐水口、２４…空間部としての収納部、２５…通気口、３０…給湯システム、３１…給湯装置、３２…配管としての給湯管、３５…加熱装置、３６…貯水タンク、４３…撹拌手段としての撹拌プロペラ、４４…吸熱部としての吸熱フィン、５５Ｃ…冷蔵庫。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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