(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヨーク（１２）を有するモータ（１０）と、被取付体に取り付け可能な、前記ヨークよりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ（２０）と、を備えるモータ装置であって、
前記モータホルダは、
前記モータを収容する収容部（２１）と、
前記被取付体に前記モータホルダを取り付けた状態において前記被取付体と接触する少なくとも３つの取付部（２３、２２３、３２３、４２３）と、
を有し、
前記モータホルダの振動モードは、横断面が円環形状である前記収容部において周方向に沿って４つの腹および節を持ち半径方向に振動する２次モードであり、
一つの前記取付部は、前記モータが有するステータ（１１）に設けられた複数の磁石（１３）のうち、周方向に間隔を空けて隣り合う前記磁石と前記磁石との間の中点を径外方向へ延長した延長線上に設けられ、
他の二つの前記取付部のうち、一方は前記延長線上に設けられた前記取付部と９０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられ、
全ての前記取付部は、前記振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられているモータ装置。
【請求項２】
ヨーク（１２）を有するモータ（１０）と、被取付体に取り付け可能な、前記ヨークよりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ（２０）と、を備えるモータ装置であって、
前記モータホルダは、
前記モータを収容する収容部（２１）と、
前記被取付体に前記モータホルダを取り付けた状態において前記被取付体と接触する少なくとも３つの取付部（２３、２２３、３２３、４２３）と、
を有し、
前記モータホルダの振動モードは、横断面が円環形状である前記収容部において周方向に沿って６つの腹および節を持ち半径方向に振動する３次モードであり、
一つの前記取付部は、前記モータが有するステータ（１１）に設けられた複数の磁石（１３）のうち、周方向に間隔を空けて隣り合う前記磁石と前記磁石との間の中点を径外方向へ延長した延長線上に設けられ、
他の二つの前記取付部のうち、一方は前記延長線上に設けられた前記取付部と６０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられ、
全ての前記取付部は、前記振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられているモータ装置。
【請求項３】
ヨーク（１２）を有するモータ（１０）と、被取付体に取り付け可能な、前記ヨークよりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ（２０）と、を備えるモータ装置であって、
前記モータホルダは、
前記モータを収容する収容部（２１）と、
前記被取付体に前記モータホルダを取り付けた状態において前記被取付体と接触する少なくとも３つの取付部（２３、２２３、３２３、４２３）と、を有し、
一つの前記取付部は、前記モータが有するステータ（１１）に設けられた複数の磁石（１３）のうち、周方向に間隔を空けて隣り合う前記磁石と前記磁石との間の中点を径外方向へ延長した延長線上に設けられ、
他の二つの前記取付部のうち、一方は前記延長線上に設けられた前記取付部と７０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられ、
全ての前記取付部は、前記モータホルダの振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられているモータ装置。
【請求項４】
前記モータホルダは樹脂材料によって形成されている請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のモータ装置。
【請求項５】
前記取付部は、前記収容部の径外方向に延設された延設部（２２）に設けられている請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のモータ装置。
【請求項６】
全ての前記取付部は、前記振動モードの節に相当する位置に設けられる請求項１、請求項２、請求項４、請求項５のいずれか１項に記載のモータ装置。
【請求項７】
前記中点は、前記ヨークの振動モードの節に相当する位置と周方向において対応する位置である請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のモータ装置。
【請求項８】
前記取付部は、前記モータホルダの軸方向において、前記収容部の底部（２１ａ）または前記底部の近傍に設けられている請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のモータ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この明細書における開示は、モータ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、モータ本体とモータホルダとを備えたモータの支持構造が開示されている。このモータ支持構造によれば、モータホルダは、モータ本体を収容するモータ収容部と、モータ収容部の外側面に形成されるフランジ部とを有する。フランジ部の外周縁には、モータホルダを他部材へ取り付けるための取付部分が設けられている。モータ収容部の内側面には、モータ本体を圧入状態で支持する支持突起が複数設けられている。支持突起とフランジ部とは、軸方向において所定距離離間している。この開示によれば、支持突起とフランジ部とが離間することで、モータから支持突起を経由してモータホルダに伝わる振動を、支持突起からフランジ部に伝達するまでの間に減衰させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−７３３２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１においては、取付部分の配置に関してモータホルダの振動モードが考慮されていない。モータホルダがモータよりも低い剛性を有する場合、モータホルダはモータと同じ振動モードで振動する。この振動モードによるモータホルダの振動の腹の位置がモータホルダの取付部分の位置と重なると、取付部分から他部材へと伝達されるモータホルダの振動が大きくなるという問題がある。
【０００５】
開示される目的は、他部材への振動の伝達を抑制可能なモータ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この明細書に開示された複数の態様は、それぞれの目的を達成するために、互いに異なる技術的手段を採用する。また、特許請求の範囲およびこの項に記載した括弧内の符号は、ひとつの態様として後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示す一例であって、技術的範囲を限定するものではない。
【０００７】
開示されたモータ装置の第１の態様は、  ヨーク（１２）を有するモータ（１０）と、被取付体に取り付け可能な、ヨークよりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ（２０）と、を備えるモータ装置であって、
モータホルダは、
モータを収容する収容部（２１）と、
被取付体にモータホルダを取り付けた状態において被取付体と接触する少なくとも３つの取付部（２３、２２３、３２３、４２３）と、
を有し、
モータホルダの振動モードは、横断面が円環形状である収容部において周方向に沿って４つの腹および節を持ち半径方向に振動する２次モードであり、
一つの取付部は、モータが有するステータ（１１）に設けられた複数の磁石（１３）のうち、周方向に間隔を空けて隣り合う磁石と磁石との間の中点を径外方向へ延長した延長線上に設けられ、
他の二つの取付部のうち、一方は延長線上に設けられた取付部と９０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられ、
全ての取付部は、振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられている。
開示されたモータ装置の第２の態様は、  ヨーク（１２）を有するモータ（１０）と、被取付体に取り付け可能な、ヨークよりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ（２０）と、を備えるモータ装置であって、
モータホルダは、
モータを収容する収容部（２１）と、
被取付体にモータホルダを取り付けた状態において被取付体と接触する少なくとも３つの取付部（２３、２２３、３２３、４２３）と、
を有し、
モータホルダの振動モードは、横断面が円環形状である収容部において周方向に沿って６つの腹および節を持ち半径方向に振動する３次モードであり、
一つの取付部は、モータが有するステータ（１１）に設けられた複数の磁石（１３）のうち、周方向に間隔を空けて隣り合う磁石と磁石との間の中点を径外方向へ延長した延長線上に設けられ、
他の二つの取付部のうち、一方は延長線上に設けられた取付部と６０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられ、
全ての取付部は、振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられているモータ装置。
開示されたモータ装置の第３の態様は、  ヨーク（１２）を有するモータ（１０）と、被取付体に取り付け可能な、ヨークよりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ（２０）と、を備えるモータ装置であって、
モータホルダは、
モータを収容する収容部（２１）と、
被取付体にモータホルダを取り付けた状態において被取付体と接触する少なくとも３つの取付部（２３、２２３、３２３、４２３）と、を有し、
一つの取付部は、モータが有するステータ（１１）に設けられた複数の磁石（１３）のうち、周方向に間隔を空けて隣り合う磁石と磁石との間の中点を径外方向へ延長した延長線上に設けられ、
他の二つの取付部のうち、一方は延長線上に設けられた取付部と７０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられ、
全ての取付部は、モータホルダの振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられているモータ装置。
【０００８】
この開示によれば、モータ装置の取付部は、モータホルダの振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられる。したがって、取付部における振動の振幅が腹の位置の振動の振幅よりも小さくなるため、取付部から被取付体へと伝達するモータホルダの振動を小さくすることができる。これにより、被取付体への振動を抑制可能なモータ装置を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態に係るモータ装置の構成を示す図である。
【図２】第１実施形態に係るモータ装置の断面図である。
【図３】第１実施形態におけるモータ装置の振動モードを示した模式図である。
【図４】第１実施形態のモータホルダの振動の測定方法を示した概略図である。
【図５】第１実施形態のモータホルダの振動の測定方法を示した概略図である。
【図６】第１実施形態のモータホルダの振動の測定結果を示したグラフである。
【図７】第１実施形態のモータホルダの振動の測定結果から求められる振動モードの形状を示した図である。
【図８】第１実施形態のモータ装置の変形例を示した図である。
【図９】第１実施形態のモータ装置の変形例を示した図である。
【図１０】第２実施形態に係るモータ装置の構成を示す図である。
【図１１】第２実施形態のモータ装置の変形例を示した図である。
【図１２】第３実施形態に係るモータ装置の構成を示す図である。
【図１３】第４実施形態に係るモータ装置の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（第１実施形態）
図１および図２に示すように、モータ装置１は、モータ１０と、モータ１０を保持するモータホルダ２０とを含んで構成される。図１は、モータ１０と、モータホルダ２０の収容部２１と、取付部２３との位置関係を表した図である。モータ装置１は、被取付体にモータホルダ２０が固定されることで、被取付体へと取り付け可能になっている。モータ装置１は、例えば車両用空調ユニットにおけるブロワのファンを回転駆動するためのブロワモータ装置として用いられる。この場合は、ブロワのケーシングが被取付体に相当する。
【００１１】
モータ１０は、例えば永久磁石式の直流モータによって提供される。モータ１０は、ステータ１１とロータ１５とを有する。ステータ１１は、有底円筒状に形成されたヨーク１２と、ヨーク１２の径方向内側に配置された複数の永久磁石１３とを有し、ロータ１５を取り囲むように設けられている。ヨーク１２は、軟磁性材料、例えば鉄等の軟磁性金属によって形成される。ヨーク１２は、円筒形状の側壁部１２ｃと、側壁部１２ｃの軸方向における一端を覆うように設けられた底部１２ａとを有する。底部１２ａには、ロータ１５の回転軸１６を回転可能に保持するための軸受が設けられている。側壁部１２ｃの、底部１２ａと軸方向反対側の端部には、開口部１２ｂが形成されている。開口部１２ｂには、樹脂材料で形成されたエンドプレート１４が設けられている。エンドプレート１４には、回転軸１６を回転可能に保持するための軸受が設けられている。複数の永久磁石１３は、ヨーク１２の内周面において周方向に等間隔で配置されている。永久磁石１３には、例えばフェライト磁石を採用できる。または、永久磁石１３は、ネオジム磁石等の希土類磁石を用いてもよい。永久磁石１３は、例えば４つ配置される。永久磁石１３は、周方向に隣り合う永久磁石１３の磁極が反対になるように配置されている。ステータ１１は、永久磁石１３によって内部に界磁を提供する。
【００１２】
ロータ１５は、回転軸１６と、電機子１７とを有する。回転軸１６は、ヨーク１２の底部１２ａおよびエンドプレート１４によって軸受を介して回転可能に保持される。電機子１７は、径外方向に向かって突出する複数のティース１７ａを有する。ティース１７ａは周方向において等間隔に設けられている。周方向に隣り合うティース１７ａの間には溝であるスロット１７ｂが形成されている。ティース１７ａには巻線が巻回されている。ロータ１５は、巻線に電流が流通し電機子１７と永久磁石１３との間に電磁力が発生することで回転軸１６を軸に回転し、回転軸１６に接続された部材、例えばブロワファンを回転駆動する。電機子１７には、例えば１８個のスロット１７ｂが形成されている。したがって、第１実施形態においてモータ１０は４極１８スロットのモータである。
【００１３】
モータホルダ２０は、モータ１０を収容する有底円筒状の収容部２１と、収容部２１から延設されたフランジ部２２と、フランジ部２２の外周縁に設けられた取付部２３とを有する。モータホルダ２０は、例えば収容部２１と、フランジ部２２と、取付部２３とが同一樹脂材料で連続して形成された一体成型品である。
【００１４】
収容部２１は、円筒形状の円筒部２１ｃと、円筒部２１ｃの一端を閉塞する底部２１ａとを有する。したがって収容部２１の軸方向に垂直な断面である横断面は円環形状となる。円筒部２１ｃの底部２１ａと反対側の端部には、開口部２１ｂが形成されている。円筒部２１ｃの内周面には、複数の突起部２１ｄが形成されている。突起部２１ｄは、円筒部２１ｃの内周面から径内方向へ突出するように設けられている。突起部２１ｄは、軸方向において例えば底部２１ａから円筒部２１ｃの中央まで延びている。突起部２１ｄは、ヨーク１２の側壁部１２ｃの外周面と圧接することで、収容部２１の内側にモータ１０を保持する。
【００１５】
フランジ部２２は、円筒部２１ｃの外周面から径外方向に延設されている延設部である。フランジ部２２は、収容部２１を取り囲むように円形平板状に形成される。すなわち、フランジ部２２の中央に収容部２１が位置する構成となっている。フランジ部２２は、軸方向において開口部２１ｂよりも少し底部２１ａ側にずれた位置に設けられている。
【００１６】
フランジ部２２の外周縁には、モータホルダ２０が被取付体に取り付けられるための取付部２３が複数設けられている。例えば取付部２３は、ネジやボルト等の締結具が挿通可能な挿通孔部を有する。締結具が、挿通孔部に挿通された状態で、被取付体に形成された締結孔に締結されることで、モータホルダ２０は被取付体に締結される。または、取付部２３は、嵌合部を有していてもよい。この場合は、嵌合部と被取付体に形成された嵌合受け部との嵌め合いによって、モータホルダ２０が被取付体に取り付けられる。取付部２３は、モータホルダ２０が被取付体に取り付けられた状態において、被取付体と接触している。取付部２３は、例えば３つ設けられる。３つの取付部２３は、そのうち１つがモータホルダ２０の円環２次モードの節に相当する位置に設けられ、この位置から周方向に９０度離間した位置と、周方向に１８０度離間した位置とに、残りの２つの取付部２３がそれぞれ設けられている。
【００１７】
モータホルダ２０の円環２次モードとは、モータホルダ２０における径方向の振動モードのうち、１周期の間に振幅が最大となる腹および振幅が最小となる節がそれぞれ４つずつ生じる振動モードである。すなわち、円環２次モードでは、モータホルダ２０における周方向に１８０度離間した２箇所が、原形状から径外方向に伸長するとともに、この径外方向に伸長する２箇所から周方向に９０度ずつ離間した２箇所が、原形状から径内方向に収縮する。この状態の半周期後には、径外方向に伸長していた２箇所は径内方向に収縮し、径内方向に収縮していた２箇所は径外方向に伸長する。図３において二点鎖線で示すように、この伸縮は、モータホルダ２０に楕円形状の変形をもたらす楕円モードの振動であると換言することもできる。なお、図３の二点鎖線は、楕円モードの形状を強調して表したものであり、実際のモータホルダ２０の変形の大きさや形状を表したものではない。この伸縮を繰り返す４箇所が円環２次モードの腹に相当する位置である。これら腹に相当する位置からそれぞれ周方向に４５度離間した４箇所は、円環２次モードの振動によって原形状からほとんど変形しない箇所、すなわち円環２次モードの節に相当する位置である。
【００１８】
したがって、フランジ部２２の外周縁において円環２次モードの節に相当する位置から周方向に９０度離間した位置と、１８０度離間した位置は、どちらもまた円環２次モードの節に相当する位置である。すなわち、３つの取付部２３は、すべて円環２次モードの節に相当する位置に設けられていると換言することもできる。
【００１９】
モータホルダ２０における径方向の振動モードは、モータホルダ２０が保持しているモータ１０の振動モードによって決定される。具体的には、モータホルダ２０の振動モードは、モータホルダ２０が接触しているヨーク１２の振動モードと同じ振動モードになる。これは、モータホルダ２０が樹脂材料で形成されており、軟磁性金属材料で形成されたヨーク１２よりも剛性が低いためである。
【００２０】
モータ１０が駆動すると、ヨーク１２において円環２次モードまたは円環３次モードによる径方向の振動が発生する。この径方向の振動は、各ティース１７ａの先端と永久磁石１３との間にはたらく吸引力および反発力である電磁力がロータ１５の回転に伴い変動し、この変動によってヨーク１２が周期的に変形することで発生する。４極１８スロットであるモータ１０の場合、ロータ１５が１回転する間に永久磁石１３とティース１７ａの先端とが一致する回数は、極数とスロット数との最小公倍数である３６回である。したがって、モータ１０では回転３６次の振動が発生する。この回転３６次の振動により発生する振動モードは、モータ１０の回転が低速の場合、例えば１０００ｒｐｍ程度の場合は円環２次モードであり、高速の場合、例えば３０００ｒｐｍ程度の場合は円環３次モードである。これにより、モータホルダ２０においても、モータ１０の回転が低速の場合には円環２次モード、高速の場合には円環３次モードの振動が発生する。
【００２１】
ヨーク１２の円環２次モードとは、ヨーク１２の形状が、周方向に１８０度離間した２箇所が原形状から径方向に伸長するとともに、伸長する２箇所から周方向に９０度離間した２箇所が原形状から径方向に収縮するモードである。図３において破線で示すように、この伸縮は、ヨーク１２に楕円形状の変形をもたらす楕円モードの振動であると換言することもできる。なお、図３の破線は、楕円モードの形状を強調して表したものであり、実際のヨーク１２の変形の大きさや形状を表したものではない。
【００２２】
すなわち、モータホルダ２０の円環２次モードとは、ヨーク１２の円環２次モードによる振動が突起部２１ｄを経由して収容部２１に伝達することで発生する振動モードである。したがって、モータホルダ２０の円環２次モードは、横断面が円環形状である収容部２１において周方向に沿って４つの腹および節を持ち半径方向に振動する２次モードであると換言することもできる。収容部２１の振動は、フランジ部２２を経由して取付部２３へと伝達される。
【００２３】
ヨーク１２の円環２次モードによる振動は、永久磁石１３とティース１７ａとの間にはたらく吸引力および反発力に起因するものである。したがって、モータ１０の極数が４極の場合は、ヨーク１２は永久磁石１３が配置された箇所が変形する。すなわち、ヨーク１２の円環２次モードによる振動の腹に相当する位置は、４つの永久磁石１３のそれぞれの中点である４点と周方向においてそれぞれ対応する位置である。したがって、ヨーク１２の振動の節は、周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点と周方向において対応する位置である。以上より、取付部２３を、周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点を径外方向に延長した延長線上に設けることで、モータホルダ２０の円環２次モードにおける節に相当する位置に取付部２３を設けることができる。
【００２４】
モータホルダ２０において円環２次モードの節に相当する位置は、周方向に９０度離間した４か所となる。したがって、モータ１０を収容部２１に圧入する際には、３つの取付部２３が周方向に９０度ずつ離間して設けられたモータホルダ２０と、モータ１０とを準備する。そして、モータ１０における周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点を径外方向に延長した延長線上に、モータホルダ２０の取付部２３が位置するように位置合わせをしてモータ１０を圧入する。これにより、取付部２３がモータホルダ２０の円環２次モードの振動の節にあたる位置に設けられたモータ装置１を提供することができる。または、モータ１０の円環２次モードによる振動の節の位置を解析し、求められた節の位置を径外方向に延長した延長線上にモータホルダ２０の取付部２３が位置するように位置合わせをしてモータホルダ２０にモータ１０を圧入してもよい。円環２次モードの節に相当する位置は、円環２次モードによる振動の振幅が最も小さくなる位置であるので、この位置に取付部２３を設けることで取付部２３から被取付体へと伝達される振動をより効果的に低減することができる。また、取付部２３の数を３つにすることで、モータホルダ２０を被取付体に３点で固定することになるため、取り付け状態における安定性を確保できるとともに、他部材との干渉を抑制することができる。
【００２５】
モータホルダ２０における振動モードの腹および節の位置は、モータホルダ２０の所定の複数位置における振動を測定することによって特定することができる。振動の測定は、例えば図４および図５に示すように、加速度センサ９０で所定の複数位置における加速度を検出することによって達成できる。加速度センサ９０は、例えば円筒部２１ｃの外周面に複数取り付けられる。加速度センサ９０は、モータホルダ２０における径方向の振動を測定するために、センサ軸の方向を径方向に一致させるようにして取り付けられる。加速度センサ９０は、周方向に等間隔に取り付けられる。円環２次モードの腹および節の位置を特定する場合は、４個以上の加速度センサが周方向に等間隔で取り付けられる。図４に示す例では、８個の加速度センサ９０が、円筒部２１ｃの外周面における周方向に等間隔な８箇所である、位置Ａ、位置Ｂ、位置Ｃ、位置Ｄ、位置Ｅ、位置Ｆ、位置Ｇ、位置Ｈに１個ずつ取り付けられている。円環３次モードの腹および節の位置を特定する場合には、６個以上の加速度センサが取り付けられる。加速度センサ９０は、図５に示すように、軸方向において全て同じ高さに設けられていることが望ましい。
【００２６】
モータホルダ２０が円環２次モードで振動する場合、８箇所の振動の加速度は、例えば図６に示すように検出される。すなわち、位置Ａおよび位置Ｅの加速度と、位置Ｃおよび位置Ｇの加速度は、最大の振幅で振動する。位置Ｂおよび位置Ｆの加速度は、ほとんど０に近い値である。なお、位置Ｄおよび位置Ｈの加速度は、位置Ｂおよび位置Ｆと同様にほとんど０に近い値であり、図６では省略している。この測定結果より、図７に示すように、モータホルダ２０における円環２次モードの腹に相当する位置が、位置Ａ、位置Ｃ、位置Ｅ、位置Ｇの４つの位置であると特定できる。また、モータホルダ２０における円環２次モードの節に相当する位置が、位置Ｂ、位置Ｄ、位置Ｆ、位置Ｈの４つの位置であると特定できる。
【００２７】
モータホルダ２０の所定の複数位置における振動の測定は、加速度以外のパラメータ、例えば速度または変位を検出することによっても達成できる。例えば、所定の複数位置の径方向の速度を速度センサによって検出することで振動を測定することができる。また、所定の複数位置の径方向の変位を変位センサによって検出することで振動を測定することもできる。
【００２８】
取付部２３の位置は、円環２次モードの腹に相当する位置を避ける位置であれば節に相当する位置以外に設けられていてもよい。円環２次モードの腹に相当する位置は、円環２次モードによる振動の振幅が最も大きくなる位置である。したがって、この位置を避けることで、円環２次モードの最大振幅による振動が取付部２３から被取付体へと伝達されることを回避することができるため、被取付体への振動の伝達を抑制することが可能となる。
【００２９】
次に第１実施形態のモータ装置１がもたらす作用効果について説明する。モータ装置１は、ヨーク１２を有するモータ１０と、被取付体に取り付け可能な、ヨーク１２よりも低い剛性となるように形成されたモータホルダ２０と、を備える。モータホルダ２０は、モータ１０を収容する収容部２１と、被取付体にモータホルダ２０を取り付けた状態において被取付体と接触する複数の取付部２３とを有する。全ての取付部２３は、モータホルダ２０の振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられている。
【００３０】
これによれば、取付部２３は、モータホルダ２０の振動モードの腹に相当する位置を避けて設けられる。したがって、取付部２３における振動の振幅が腹の位置の振動の振幅よりも小さくなるため、取付部２３から被取付体へと伝達する振動も小さくなる。これにより、被取付体への振動を抑制可能なモータ装置１を提供することが可能となる。
【００３１】
モータホルダ２０は樹脂材料によって形成されている。これによれば、ヨーク１２よりも剛性の低い材料である樹脂材料によって形成されたモータホルダ２０を有するモータ装置１について被取付体への振動を抑制することができる。
【００３２】
取付部２３は、収容部２１の径外方向に延設されたフランジ部２２に設けられている。これによれば、取付部２３がフランジ部２２に設けられているモータ装置１について被取付体への振動を抑制することができる。
【００３３】
すべての取付部２３は、円環２次モードの節に相当する位置に設けられる。これによれば、円環２次モードの腹に相当する位置を避けた位置の中で最も円環２次モードによる振動の振幅が小さい位置に取付部２３を設けることができるため、より効果的に被取付体への振動の伝達を低減することができる。
【００３４】
モータホルダ２０は取付部２３を３つ有する。一つの取付部２３は、モータ１０が有するステータ１１に設けられた複数の永久磁石１３のうち、周方向で隣り合う永久磁石１３の間の中点かつヨーク１２の振動モードの節に相当する位置を径外方向へ延長した延長線上に設けられる。他の二つの取付部２３のうち一方は、延長線上に設けられた取付部２３と９０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられている。これによれば、円環２次モードの節に相当する位置に３つの取付部２３を設けることができる。
【００３５】
（第１実施形態の変形例）
第１実施形態のモータ装置１の変形例について説明する。モータホルダ２０において、円環２次モードの節に相当する位置は、周方向に９０度間隔で４つ存在する。このため、３つの取付部２３を、取付部２３同士の周方向における相対的な位置関係を保ったまま９０度の整数倍だけ回転した位置に設けてもよい。例えば、図８に示すように、紙面に垂直な軸を回転軸として左回りに９０度回転した位置に３つの取付部２３を設けてもよい。または、図９に示すように、紙面に垂直な軸を回転軸として右回りに９０度回転した位置に３つの取付部２３を設けてもよい。
【００３６】
また、取付部２３は、取付部２３同士の周方向における相対的な位置関係を保った状態であれば、モータホルダ２０の任意の位置に設けられていてもよい。この場合は、モータ１０をモータホルダ２０に圧入する際に、モータ１０における円環２次モードの節に相当する位置を径外方向に延長した延長線上に一つの取付部２３が位置するように、モータ１０を位置決めして収容部２１に圧入すればよい。
【００３７】
（第２実施形態）
第２実施形態では、第１実施形態におけるモータ装置１の別の実施形態について説明する。図１０において第１実施形態の図面中と同一符号を付した構成要素は、同様の構成要素であり、同様の作用効果を奏するものである。以下、第１実施形態と相違する内容について説明する。
【００３８】
第２実施形態のモータ装置１において、取付部２２３は例えば３つ設けられる。取付部２２３は、第１実施形態における取付部２３に対応する。３つの取付部２２３は、そのうち１つがモータホルダ２０の円環３次モードの節に相当する位置に設けられ、この位置から周方向に６０度離間した位置と、周方向に１８０度離間した位置とに、残りの２つの取付部２２３がそれぞれ設けられている。
【００３９】
モータホルダ２０の円環３次モードとは、モータホルダ２０における径方向の振動モードのうち、振幅が最大となる腹および振幅が最小となる節がそれぞれ６つずつ生じる振動モードである。すなわち、円環３次モードでは、モータホルダ２０における周方向に１２０度ずつ離間した３箇所が、原形状から径外方向に伸長するとともに、この径外方向に伸長する３箇所から周方向に６０度ずつ離間した３箇所が、原形状から径内方向に収縮する。この状態の半周期後には、径外方向に伸長していた３箇所は径内方向に収縮し、径内方向に収縮していた３箇所は径外方向に伸長する。この伸縮を繰り返す６箇所が円環３次モードの腹に相当する位置である。これら腹に相当する位置からそれぞれ周方向に６０度離間した６箇所は、円環３次モードの振動によって原形状からほとんど変形しない箇所、すなわち円環３次モードの節に相当する位置である。
【００４０】
したがって、フランジ部２２の外周縁において円環３次モードの節に相当する位置から周方向に６０度離間した位置と、１８０度離間した位置は、どちらもまた円環３次モードの節に相当する位置である。すなわち、３つの取付部２２３は、すべて円環３次モードの節に相当する位置に設けられていると換言することもできる。このため３つの取付部２２３における円環３次モードによる振動は最も小さくなり、取付部２２３から被取付体へと伝達される振動をより効率的に低減することができる。
【００４１】
モータホルダ２０の円環３次モードによる振動は、ヨーク１２の円環３次モードによる振動がモータホルダ２０に伝達することで発生する。ヨーク１２の円環３次モードは、ヨーク１２における径方向の振動モードのうち、振幅が最大となる腹および振幅が最小となる節がそれぞれ６つずつ生じる振動モードである。具体的には、モータホルダ２０の円環３次モードとは、ヨーク１２の円環３次モードによる振動が突起部２１ｄを経由して収容部２１に伝達することで発生する振動モードである。したがって、モータホルダ２０の円環３次モードは、横断面が円環形状である収容部２１において周方向に沿って６つの腹および節を持ち半径方向に振動する３次モードであると換言することもできる。
【００４２】
ヨーク１２の円環３次モードは、モータ１０が高速で回転する場合に発生する振動モードである。したがって、取付部２２３の配置によって、モータ１０が高速で回転する場合に発生する振動が被取付体に伝達されることを低減することができる。
【００４３】
ヨーク１２における円環３次モードの６つの節のうち２つは、周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点と周方向において対応する位置に位置する。したがって、モータホルダ２０における円環３次モードの６つの節のうち２つは、この中点を径外方向へ延長した延長線上に位置することになる。モータ１０をモータホルダ２０に収容する際は、この中点を径外方向へ延長した延長線上に取付部２２３が位置するように、モータ１０を位置決めして収容部２１へと圧入する。これにより、取付部２２３が設けられた位置をモータホルダ２０における円環３次モードの節に相当する位置と一致させることができる。ただし、ヨーク１２における円環３次モードの節に相当する位置は、製造公差や組付公差等により、周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点と周方向において対応する位置から、周方向にずれることがある。
【００４４】
次に第２実施形態のモータ装置１がもたらす作用効果について説明する。モータホルダ２０は取付部２２３を３つ有する。一つの取付部２２３は、周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点かつヨーク１２の振動モードの節に相当する位置を径外方向に延長した延長線上に設けられ、他の二つの取付部２２３のうち、一方は延長線上に設けられた取付部２２３と６０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられている。これによれば、モータホルダの円環３次モードの節に相当する位置に取付部２２３を設けることができる。したがって、円環３次モードの振動を発生するモータ１０を収容するモータホルダ２０からの振動が取付部２２３から被取付体へと伝達することを低減することが可能となる。
【００４５】
（第２実施形態の変形例）
第２実施形態のモータ装置１の変形例について説明する。モータホルダ２０において、円環３次モードの節に相当する位置は、周方向に６０度間隔で６つ存在する。このため、３つの取付部２２３を、取付部２２３同士の周方向における相対的な位置関係を保ったまま６０度の整数倍だけ回転した位置に設けてもよい。例えば、図１１に示すように、紙面に垂直な軸を回転軸として１８０度回転した位置に３つの取付部２２３を設けてもよい。または、図１１に示す例の他にも、例えば紙面に垂直な軸を回転軸として右回りに６０度回転した位置に３つの取付部２２３を設けてもよい。
【００４６】
また、取付部２２３は、取付部２２３同士の周方向における相対的な位置関係を保った状態であれば、モータホルダ２０の任意の位置に設けられていてもよい。この場合は、モータ１０をモータホルダ２０に圧入する際に、モータ１０における円環３次モードの節に相当する位置を径外方向に延長した延長線上に取付部２２３が位置するように、モータ１０を位置決めして収容部２１に圧入すればよい。
【００４７】
（第３実施形態）
第３実施形態では、第１実施形態におけるモータ装置１の別の実施形態について説明する。図１２において第１実施形態の図面中と同一符号を付した構成要素は、同様の構成要素であり、同様の作用効果を奏するものである。以下、第１実施形態と相違する内容について説明する。
【００４８】
第３実施形態のモータ装置１において、取付部３２３は例えば３つ設けられる。取付部３２３は、第１実施形態における取付部２３に対応する。３つの取付部３２３は、そのうち１つがモータホルダ２０の円環２次モードおよび円環３次モードの節に相当する位置に設けられ、この位置から周方向に７０度離間した位置と、周方向に１８０度離間した位置とに、残りの２つの取付部３２３がそれぞれ設けられている。図１２に示すように、円環２次モードおよび円環３次モードの節に相当する位置に設けられた取付部３２３から周方向に１８０度離間した取付部３２３もまた、円環２次モードおよび円環３次モードの節に相当する位置である。円環２次モードおよび円環３次モードの節に相当する位置に設けられた取付部３２３から周方向に７０度離間した取付部３２３は、円環２次モードおよび円環３次モードの腹に相当する位置を避けた位置である。すなわち、３つの取付部３２３のうち２つは、円環２次モードおよび円環３次モードによる振動の振幅が最も小さい位置に設けられ、残りの１つの取付部３２３は、円環２次モードによる振動が最も大きい位置および円環３次モードによる振動が最も大きい位置を避けた位置に設けられている。したがって、モータホルダ２０が円環２次モードおよび円環３次モードのどちらの振動モードで振動する場合であっても、モータホルダ２０から被取付体へと伝達される振動を低減することが可能となる。
【００４９】
次に第３実施形態のモータ装置１がもたらす作用効果について説明する。モータホルダ２０は取付部３２３を３つ有する。一つの取付部３２３は、周方向に隣り合う永久磁石１３の間の中点かつヨーク１２の振動モードの節に相当する位置を径外方向に延長した延長線上に設けられ、他の二つの取付部３２３のうち、一方は延長線上に設けられた取付部３２３と７０度間隔で設けられ、他方は１８０度間隔で設けられている。これによれば、モータホルダの円環２次モードおよび円環３次モードの腹に相当する位置を避けた位置に取付部３２３を設けることができる。したがって、円環２次モードおよび円環３次モードの振動を発生するモータ１０を収容するモータホルダ２０からの振動が取付部３２３から被取付体へと伝達することを低減することが可能となる。
【００５０】
（第４実施形態）
第４実施形態では、上述の実施形態におけるモータ装置１の別の実施形態について説明する。図１３において第１実施形態の図面中と同一符号を付した構成要素は、同様の構成要素であり、同様の作用効果を奏するものである。以下、第１実施形態と相違する内容について説明する。
【００５１】
第４実施形態のモータ装置１において、フランジ部４２２は、収容部２１の底部２１ａ側の端部から径外方向に延設されている。したがって、フランジ部４２２の外周縁において取り付けられる取付部４２３は、モータホルダ２０の軸方向において、底部２１ａと同じ位置に取り付けられている。フランジ部４２２が延設される円筒部２１ｃの径方向の振動の振幅は、軸方向において開口部２１ｂに近いほど大きくなり、底部２１ａに近いほど小さくなる。したがって、フランジ部４２２を円筒部２１ｃの底部２１ａ側の端部から延設するように形成することで、取付部４２３に伝達される振動を低減することができる。
【００５２】
または、取付部４２３は、軸方向において底部２１ａ近傍に設けられていてもよい。底部２１ａの近傍とは、収容部２１を軸方向に垂直に２等分した際の、底部２１ａ側の領域である。この場合も、取付部４２３は軸方向において開口部２１ｂから比較的離間した位置に設けられるため、取付部４２３に伝達される振動を低減することができる。
【００５３】
次に第４実施形態のモータ装置１がもたらす作用効果について説明する。取付部４２３は、モータホルダ２０の軸方向において、収容部２１の底部２１ａに設けられている。これによれば、収容部２１の軸方向において、より振動の振幅が小さい箇所に取付部４２３を設けることができる。したがって、取付部４２３から被取付体へと伝達される振動をより低減することができる。
【００５４】
（他の実施形態）
この明細書の開示は、例示された実施形態に制限されない。開示は、例示された実施形態と、それらに基づく当業者による変形態様を包含する。例えば、開示は、実施形態において示された部品、要素の組み合わせに限定されず、種々変形して実施することが可能である。開示は、多様な組み合わせによって実施可能である。開示は、実施形態に追加可能な追加的な部分をもつことができる。開示は、実施形態の部品、要素が省略されたものを包含する。開示は、ひとつの実施形態と他の実施形態との間における部品、要素の置き換え、または組み合わせを包含する。開示される技術的範囲は、実施形態の記載に限定されない。開示されるいくつかの技術的範囲は、特許請求の範囲の記載によって示され、さらに特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内での全ての変更を含むものと解されるべきである。
【００５５】
上述の実施形態において、モータ１０は４極１８スロットであるとしたが、４極以外でもよい。例えば、６極１８スロット、８極１８スロット、１０極１８スロットのモータであってもよい。また、界磁に用いられる磁石は永久磁石１３であるとしたが、電磁石であってもよい。
【００５６】
上述の実施形態において、モータ１０は直流モータであるとしたが、交流モータでもよい。モータ１０は、モータホルダ２０に保持されるヨーク１２が円環振動するモータであれば、いかなる種類のモータでもよい。
【００５７】
上述の実施形態において、モータ装置１は車両用空調ユニットのブロワモータ装置として用いられるとしたが、車両用空調ユニット以外に適用されてもよい。例えば、モータ装置１は、ラジエータ等の熱交換器に送風する送風装置のファンを回転駆動するモータ装置として用いられてもよい。
【００５８】
上述の実施形態において、モータ装置１は送風用モータに適用されるとしたが、モータ装置１の用途はこれに限定されない。
【００５９】
上述の実施形態において、収容部２１の横断面は円環形状であるとしたが、円環形状は真円以外の円形状であってもよい。
【００６０】
上述の実施形態において、モータホルダ２０は延設部としてフランジ部２２が形成されているとしたが、延設部の形状はフランジ形状に限定されない。例えば、延設部は、収容部の周方向の一部分から径外方向に延設されていてもよい。
【００６１】
上述の実施形態において、取付部はフランジ部に設けられるとしたが、収容部に直接取付部が設けられる構成であってもよい。
【００６２】
上述の実施形態において、モータホルダは取付部を３つ有するとしたが、取付部の数はこれに限定されない。例えば、モータホルダは取付部を４つ以上有していてもよい。また、モータホルダは取付部を２つのみ有していてもよい。
【００６３】
上述の実施形態において、３つの取付部２３は、締結具によって被取付体に締結されるとしたが、少なくとも一つの取付部２３が、モータホルダ２０を被取付体に取り付ける際の位置決めのために被取付体と接触する位置決め部材であってもよい。取付部が位置決め部材であっても、被取付体と接触する場合はモータホルダ２０の振動を被取付体へと伝達するため、モータホルダ２０の振動モードの腹を避けて取付部２３を設けることで、被取付体への振動の伝達を低減することができる。
【符号の説明】
【００６４】
１…モータ装置
１０…モータ
１２…ヨーク
２０…モータホルダ
２１…収容部
２３、２２３、３２３、４２３…取付部
【図１】
0006677102.tif 000002
【図２】
0006677102.tif 000003
【図３】
0006677102.tif 000004
【図４】
0006677102.tif 000005
【図５】
0006677102.tif 000006
【図６】
0006677102.tif 000007
【図７】
0006677102.tif 000008
【図８】
0006677102.tif 000009
【図９】
0006677102.tif 000010
【図１０】
0006677102.tif 000011
【図１１】
0006677102.tif 000012
【図１２】
0006677102.tif 000013
【図１３】
0006677102.tif 000014