(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含み、該潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含まない組成物を、
ＤＩＮ  ５３４５７に準拠して求められる弾性率が１０００ＭＰａ以下の、非極性のゴム状材料又はゴムである、不飽和ユニットを有する材料
を含む基板（１）に塗布することと、
ｂ）ラジカル硬化性物質を前記潜在性アルキルボランにて前処理された前記基板（１）に塗布することと、
ｃ）前記ラジカル硬化性物質を硬化して、複合構造体を形成することと、
を含む、基板を処理する方法。
【請求項２】
前記ラジカル硬化性物質が塗料、コーティング剤、シーリング材、接着剤又は充填化合物であることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
工程ｂ）と工程ｃ）との間に、前記ラジカル硬化性物質が２つの基板間に配されるように前記基板（１）を基板（２）に接触させることと、前記ラジカル硬化性物質が接着剤形態であることとを特徴とする、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
不飽和ユニットを有する前記材料が、ＥＰＤＭ、ＮＢＲ、ＳＢＲ又はそれらの混合物に基づく材料であることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記基板（１）が不飽和ユニットを有する前記材料のみからなることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記ラジカル硬化性物質がアクリレート系物質であることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む前記組成物のｐＨが約７以上であることを特徴とする、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む前記組成物が、溶媒を更に含み、及び／又は少なくとも１種のラジカル硬化性モノマーを含むことを特徴とする、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記組成物中の前記少なくとも１種の潜在性アルキルボランの濃度が約２．５ｗｔ％〜３０ｗｔ％であることを特徴とする、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記基板に塗布する前記潜在性アルキルボランを、脱錯化剤に接触させることを特徴とする、請求項１〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記潜在性アルキルボランが、アルキル基が同一であるか又は異なり、炭素数１〜６であるトリアルキルボラン−アミン錯体の形態にて存在することを特徴とする、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記トリアルキルボラン−アミン錯体におけるアミンが少なくとも１つの第一級アミノ基を有するアルキレンジアミンの形態であることを特徴とする、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の方法により得られる、複合構造体。
【請求項１４】
潜在性アルキルボランを含む組成物の、不飽和ユニットを含有する基板にラジカル硬化性物質を適用する前の処理のための下塗り剤としての使用であって、
前記基板が、ＤＩＮ  ５３４５７に準拠して求められる弾性率が好ましくは１０００ＭＰａ以下の、非極性のゴム状材料又はゴムを含むものである、使用。
【請求項１５】
潜在性アルキルボランを含む組成物の、不飽和ユニットを含有する基板のラジカル硬化性物質による接着結合のため、又はラジカル硬化性物質によるＥＰＤＭコンベアベルトの修復若しくはラジカル硬化性物質によるスプライシングのための下塗り剤としての使用であって、
前記基板が、ＤＩＮ  ５３４５７に準拠して求められる弾性率が好ましくは１０００ＭＰａ以下の、非極性のゴム状材料又はゴムを含むものである、使用。
【請求項１６】
ＤＩＮ  ５３４５７に準拠して求められる弾性率が好ましくは１０００ＭＰａ以下の、非極性のゴム状材料又はゴム
を含む、材料で作られたものであって、かつ
表面に不飽和ユニットを有する
補強部材を有する弾性ベルト
をスプライシングする方法であって、
ａ）前記ベルトの補強部材を少なくとも一部露出させることと、
ｂ）少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含み、該潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含んでいない組成物を前記補強部材、及び任意に前記ベルトの縁に塗布することと、
ｃ）ラジカル硬化性接着剤を前記潜在性アルキルボランにて前処理された領域に塗布することと、
ｄ）前記接着剤を硬化して、複合構造体を形成することと、
を含む、方法。
【請求項１７】
露出された補強部材の領域において、前記ベルトの露出された補強部材の領域に亘って広がる弾性ベルト材料のシート状の部材が設けられ、工程ｂ）において前記組成物をこれらの部材に塗布し、工程ｃ）において前記部材を塗布された接着剤と接触させ、サンドイッチ構造体を形成し、該サンドイッチ構造体を工程ｄ）において硬化することを特徴とする、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
請求項１６又は１７に記載の方法により得られる、弾性ベルト。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ａ）少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含み、該潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含まない組成物を、不飽和ユニットを有する材料を含む基板１に塗布することと、ｂ）ラジカル硬化性物質を潜在性アルキルボランにて前処理された基板１に塗布することと、ｃ）ラジカル硬化性物質を硬化して、複合構造体を形成することと、を含む、基板を処理する方法に関する。本発明は上記方法により作製された複合構造体にも関する。不飽和ユニットを有する材料を含む基板の潜在性アルキルボランによる処理の結果、続くラジカル硬化性物質のこの基板表面への付着が強く促されることから、本方法は特に、不飽和ユニットを有する材料に基づく基板の接着結合、又は充填化合物及びコーティング剤のための前処理に用いることができる。
【背景技術】
【０００２】
不飽和ユニットを有する材料、例えばＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−ジエンコポリマー）、ＮＢＲ（アクリロニトリル−ブタジエンゴム）又はＳＢＲ（スチレン−ブタジエンゴム）等から作られたエラストマー基板は一般に、接着剤、シーラント又は充填化合物にて処理することが難しい。特に従来の接着剤ではこのような基板との不十分な接着が呈されることから、このような基板の接合又は接着結合には大きな困難を伴う。
【０００３】
これまでにこれらの種の基板の接着結合に対する多様なアプローチが示されてきた。
【０００４】
第１のアプローチは低温又は高温加硫に基づくものであり、ここでは初めに基板を粗面化し、次いで加硫性ゴム混合物をそこに塗布する。続いてこの混合物を、圧力及び／又は熱を用いて加硫する。この方法は例えば、タイヤのリトレッド又はコンベアベルトの修復に用いられている。しかしながら、この方法の不利点は化学的に類似したエラストマーの常時接合（permanent joining）しか可能でないことである。
【０００５】
更なるアプローチは化学的に類似した又は異なる基板へのエラストマーの構造結合に基づくものであり、これまでにこの目的で記載されている本質的に唯一の結合はボラン開始アクリレート接着剤及びボラン開始剤を用いたものである。この種の接着剤は例えば、特許文献１、特許文献２又は特許文献３に記載されている。特許文献４には、エラストマー、及びポリエチレン、ポリプロピレン、熱可塑性オレフィン（ＴＰＯ）、ポリアミド、シンジオタクチックポリスチレン又はオレフィン含有ブロックコポリマー等の材料、及びテトラフルオロエチレン等のフッ素化ポリマーの接着結合が記載されている。これらの文献は主に、不飽和ユニットを有しない、表面エネルギーの低い基板、特にポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン及び高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）の結合を扱うものである。
【０００６】
上述の従来技術文献はいずれも、ホウ素化合物をアクリレート成分の触媒として使用するものであり、ホウ素化合物は大気中の酸素と反応した後、アクリレート接着剤の硬化を引き起こすラジカルを形成する。このため、処理の直前に触媒を接着剤に混ぜると、即座に材料の硬化が起こる。したがって、このような組成物を使用することの不利点は混合後の接着剤は非常に短いオープンタイムしか有しないことである。さらに一般的には、この接着剤は非常に高価であり、制限下でしか保存時に安定しない（この接着剤は一般的に低温保存しなければならない）。このような接着剤の別の不利点は、場合によっては非常にゆっくりとしか強度を発現しないことである。
【０００７】
第３のアプローチは、コンタクト接着剤を用いて弾性基板を結合することを含むものである。このようなコンタクト接着剤は一般に、酢酸エチル、ＴＨＦ又はヘプタン等の溶媒中で配合される。しかしながら、このアプローチの不利点は、ゴムの接着結合に適用する場合、特に達成可能な強度が概して低く、達成可能なエージング安定性が概して制限されることである。
【０００８】
このような基板の接着結合に対する更なる可能性としては、最終的に反応性の高いイソシアネート化学物質の使用があり、これを使用することで、ＥＰＤＭ等の基板への接合を達成することができる。このような目的のために、例えば更なるイソシアネート成分を更に含有することができる、ジシクロヘキシルメタン４，４’−ジイソシアネート及びポリプロピレングリコールをベースとする組成物が記載されている。しかしながらこの場合、アセンブリの強度は低い。さらに特許文献５には、ヨウ素イソシアネートを、任意にトリレンジイソシアネート又はトリメチロールプロパン／トリレンジイソシアネート付加物等のポリイソシアネートとともに使用することが記載されている。しかしながら、ヨウ素イソシアネートの使用はその高い反応性及び毒性を考慮するとかなりの不利点を伴うものである。
【０００９】
したがって、弾性基板、特にＥＰＤＭ、ＮＢＲ又はＳＢＲ等の不飽和二重結合を有するポリマーを含むか、又はそれらからなる弾性基板を接着結合させることが可能な方法が必要とされており、本方法では従来の接着剤の使用が可能であると同時に、接着剤を用いた基板の効果的な接合が達成される。本方法を用いることで、上記の二剤式アクリレート接着剤を用いて達成可能なものと同様の結合結果を達成することが可能であるが、この利点のない接着剤の代わりに保存安定性が良好な接着剤を用いることが好ましい。
【００１０】
記載の基板が抱える別の問題は、基板に適用される塗料、シーリング材又は充填化合物は、特に基板に振動、変形又は衝撃が加わると、比較的容易に基板から切り離されることである。そのため、もたらされる塗料、シーリング材又は充填化合物と弾性基板との接着の改善を可能にする方法も必要とされる。
【００１１】
最終的に、弾性材料から作られたベルト端を接合する単純かつ安価な方法（本文献の目的上、スプライシング（splicing）とも称される）が必要とされている。この目的に従来用いられている方法では、まず初めに、補強部材からベルト材料を取り除くことにより、２つのベルト端の補強部材を少なくとも一部、露出させる。次いで、ベルト材料が取り除かれた領域に未加硫ゴムを導入し、導入された材料を高温にて加硫する。この種の方法は例えば特許文献６に記載されている。
【００１２】
しかしながら、これらの方法に関連する不利点は、特に最終加硫に対する高いエネルギー要件と、この工程に要求される技術的労力及び複雑性とである。そのため、壊れたベルトをその場で修復することは一般的に不可能である。それどころか、修復材料を導入し、加硫するために、ベルトを完全に取り外さなければならない。これには、比較的長い時間を要し、それに伴い長い設備休止期間が生じる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】米国特許第５，７１８，９７７号
【特許文献２】米国特許第６，２４８，８４６号
【特許文献３】米国特許第６，３８３，６５５号
【特許文献４】米国特許出願公開第２０１１／１０４５０８号
【特許文献５】米国特許第３，９６８，１９８号
【特許文献６】独国特許出願公開第４３０８５２８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明はこれらの課題を解決するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の第１の態様は、
ａ）少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含み、該潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含まない組成物を、不飽和ユニットを有する材料を含む基板１に塗布することと、
ｂ）ラジカル硬化性物質を潜在性アルキルボランにて前処理された基板１に塗布することと、
ｃ）ラジカル硬化性物質を硬化して、複合構造体を形成することと、
を含む、基板を処理する方法に関する。
【００１６】
上記のように上記組成物が潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含まない場合、このことは該組成物が、好ましくは５ｗｔ％未満、より好ましくは２ｗｔ％未満、非常に好ましくは検出不能な量の脱錯化剤を有することを意味すると解釈される。
【００１７】
脱錯化剤は、この用語が本明細書中で使用される場合、潜在性アルキルボランと接触すると、例えば、アルキルボラン−アミン錯体から脱錯化剤とアミンとの付加物を形成し、アルキルボランを放出することにより、該潜在性アルキルボランを活性アルキルボランへと変換させる化合物である。脱錯化剤との反応後に、重合条件下においてフリーラジカルを含むか、又はフリーラジカルを発生するアルキルボランが生成される。好適な脱錯化剤の例は下記の観察結果に与えられる。
【００１８】
本発明の目的上、潜在性アルキルボランはラジカルの形成が支持されない形態で存在するアルキルボランである。これは例えば置換基によりブロックされないが、代わりに例えば窒素又は酸素の自由電子対と結合するホウ素の第４の配位部位に当てはまり得る。潜在性アルキルボランは四配位構造で存在するのが好ましい。活性種は、例えば配位子を解離し、ホウ素上に自由配位部位を生じさせることにより潜在性アルキルボランから形成することができる。
【００１９】
上記方法の１つの好ましい実施の形態では、ラジカル硬化性物質は塗料、コーティング剤、シーリング材、接着剤又は充填化合物である。
【００２０】
上記方法の更なる実施の形態では、工程ｂ）と工程ｃ）との間に、ラジカル硬化性物質が２つの基板間に配されるように基板１を基板２に接触させる更なる工程を行い、ラジカル硬化物質が接着剤形態である。
【００２１】
不飽和ユニットを有する材料は、非極性のゴム状材料、より好ましくはゴム、より特にはＥＰＤＭ、ＮＢＲ、ＳＢＲ又はそれらの混合物であるのが好ましい。非極性のゴム状材料又はゴムは、ＤＩＮ  ５３４５７に準拠して求められる弾性率が１０００ＭＰａ以下、好ましくは１ＭＰａ〜２５０ＭＰａ、より好ましくは５ＭＰａ〜６０ＭＰａの範囲であるのが有益である（judiciously）。
【００２２】
基板１が不飽和ユニットを有する材料のみからなることが更に好ましい。
【００２３】
基板２に関する限りにおいて、本発明には関連する制限はない。しかしながら、同様に不飽和ユニットを有する材料、例えばＥＰＤＭ、ＮＢＲ、ＳＢＲ又はそれらの混合物等を基板２に使用する場合、基板２を基板１又は該基板１に塗布されたラジカル硬化性物質に接触させる前に、基板２も少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含み、潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含まない組成物の塗布によって前処理することが好ましい。
【００２４】
本発明において、ラジカル硬化性物質は不飽和ユニットを有する物質である。このような不飽和ユニットは例えばＣ＝Ｃ二重結合の形態で存在し得る。
【００２５】
ラジカル硬化性物質は、接着剤、塗料、コーティング剤、シーリング材、接着剤又は充填化合物であるのが好ましい。ラジカル硬化性物質は任意の想到されるラジカル硬化性物質ベースのものとすることができる。しかしながら、ラジカル硬化物質はＣ＝Ｃ二重結合を有することが好ましい。
【００２６】
１つの好ましい実施の形態では、ラジカル硬化性物質は（メタ）アクリレートベースの物質、好ましくはアクリレート接着剤である。市販のアクリレート接着剤は、上記で概説される方法に使用される場合、基板１との効果的な接合が確保されることが明らかとなっている。対照的に、硬化がラジカルプロセスに依らない接着剤（例えばポリウレタン接着剤又はエポキシ接着剤等）の場合、少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む組成物による前処理では接着の改善は観察されない。
【００２７】
不飽和ユニットを有しない基板、例えば熱可塑性オレフィン、溶融亜鉛めっき鋼、ＨＤＰＥ又は無可塑ポリプロピレンの場合、潜在性アルキルボランによる前処理では接着の改善を見ることができないことが更に明らかとなっている。上記の従来技術を考えると、このことは、ボラン開始２剤式アクリレート接着剤が、ポリエチレンとポリプロピレンとを含む基板に何ら前処理をせず、ボラン錯体が接着剤に直接混ぜ合わされていても、該基板上にて良好な接着を呈すると記載されていることから、驚くべきことであると考えられる（例えば、特許文献３又は特許文献２又は特許文献１を参照されたい）。
【００２８】
何ら特定の理論に縛られるものではないが、不飽和ユニットを有する基板への潜在性アルキルボランの塗布の結果として、該基板は、潜在性アルキルボランを活性種へと変換させた後に、該種と又は活性種により発生されるラジカルと反応することにより、基板はラジカル硬化性物質の重合と結び付くと推測される。
【００２９】
本発明の目的上、本組成物は少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む。この潜在性アルキルボランは三価アルキルボランを形成することが可能である。
【００３０】
好ましい潜在性アルキルボランは、３つが共有結合であり、１つが電子供与体との電気的な繋がりの形で存在する、ホウ素との４つの結合を有する四価化合物、好ましくはアミンである。三価アルキルボラン形態のフリーラジカルを発生する種は錯体から形成される。この反応は、潜在性アルキルボランが更なる物質（以下、脱錯化剤又は開始剤と称される）と接触されると促進する。フリーラジカルを発生する種は周囲の酸素との反応によりフリーラジカルを生じる。
【００３１】
好ましい潜在性アルキルボランはホウ酸アルキル（例えばアルキルホウ酸塩）又はアルキルボラン錯体（例えば、アルキルボラン−アミン錯体）である。ホウ酸アルキルは陽イオンと陰イオン性の四価ホウ素との塩である。脱錯化剤と接触することでアルキルボランへと変換することができる任意のホウ酸アルキルを本発明の目的上、使用することができる。好ましいホウ酸アルキル群（同様に第四級ホウ素塩の名称でも知られている）が、例えば、Kneafsey et al.の米国特許出願公開第２００３／０２２６４７２号及びKneafsey et al.の米国特許出願公開第２００４／００６８０６７号（どちらも引用することにより本明細書の一部をなす）に開示されている。
【００３２】
別の実施の形態では、ホウ酸アルキルは、例えば、Kendall et al.の米国特許第６，６３０，５５５号（引用することにより本明細書の一部をなす）に記載されているように内部がブロックされた（internally blocked）ホウ酸塩である。この文献には、四配位の内部がブロックされたホウ酸塩が記載されており、ホウ素原子はオキサ官能基とチオ官能基とを更に有する環状構造の一部である。ここで記載されているようなホウ酸アルキルにおける「内部がブロックされた」という用語は、４つのホウ素配位部位の内の２つを含む内部環構造の一部である四配位ホウ素種を指す。内部ブロックは１つ又は複数の環の構造を囲み、ホウ素原子は１つ又は複数の環を有する構造の一部である。
【００３３】
本発明の目的上、特に好ましいホウ酸塩は、アルカリ金属塩、より特にはトリ−Ｎ−ブチルホウ素ｔｅｒｔ−ブトキシド（butylate：ブチレート）、トリ−ｓｅｃ−ブチルホウ素ｔｅｒｔ−ブトキシド、更にはジエチルイソプロピルオキシホウ素ｔｅｒｔ−ブトキシドのカリウム塩である。別の好ましいホウ酸塩はリチウムトリ−ｓｅｃ−ブチルボロヒドリドであり、これは例えばBASFからＣａｌｓｅｌｅｃｔ（商標）  ＬＩの商品名にて入手可能である。
【００３４】
本発明の目的上、有益に用いることができる更なる潜在性アルキルボランは、ジアルキルホウ素化合物、例えば、ジエチルメトキシボラン、ジエチルイソプロピルオキシボラン、ジエチルイソプロピルオキシボランのメチルアミノエタノール錯体、及びメチルアミノエトキシ−ジシクロヘキシルボラン等である。
【００３５】
１つの好ましい実施の形態では、潜在性アルキルボランはアルキルボラン−アミン錯体の形態である。この場合、フリーラジカル発生種はトリアルキルボラン又はアルキルシクロアルキルボランである（すなわちアルキルボラン−アミン錯体はトリアルキルボラン又はアルキルシクロアルキルボランを含有し得る）。好ましいこのようなボランは、式Ｂ−（Ｒ１）３（式中、Ｂはホウ素であり、Ｒ１はそれぞれ独立して、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基若しくはＣ３〜Ｃ１１シクロアルキル基であるか、又はＲ１の２つ以上が脂環式環の形態で存在し得る）に従う。Ｒ１は、好ましくはＣ１〜Ｃ６アルキル基、より好ましくはＣ１〜Ｃ４アルキル基、最も好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル基である。好ましいアルキルボランとしては、トリエチルボラン、トリイソプロピルボラン及びトリ−Ｎ−ブチルボランが挙げられる。潜在性アルキルボランがアルキルボラン−アミン錯体の形態である場合、アルキルボランは三価アルキルボランであるが、アミンはボランとともに可逆的に錯体を形成するいずれのアミンであってもよい。
【００３６】
本発明の目的上、使用することができるアルキルボラン−アミン錯体は、一般式Ｂ（−Ｒ１）３ＡＭ（式中、Ｒ１はそれぞれ独立して、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基若しくはＣ３〜Ｃ１０シクロアルキル基であるか、又はＲ１の２つ以上が脂環式環を形成し得る）を有する。Ｒ１は、好ましくはＣ１〜Ｃ６アルキル基、より好ましくはＣ１〜Ｃ４アルキル基、最も好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル基である。特に好ましいアルキルボランは、例えばトリエチルボラン、トリイソプロピルボラン及びトリ−ｎ−ブチルボランである。ＡＭはアミンラジカルである。
【００３７】
本発明に従ってアルキルボラン−アミン錯体において結合されているアミンは、アルキルボランと錯体を形成するいずれのアミン又はいずれのアミン混合物であってもよく、錯体は開裂することが可能である。この開裂は自然に行われても、又は脱錯化剤の添加若しくは高温により促進させてもよい。アルキルボラン−アミン錯体に特定のアミンを用いた際の誘引性は、例えば、Jialanella et al.の米国特許第７，２４７，５９６号の第５欄６０行目〜第６欄２８行目に開示されているように、ルイス酸−塩基錯体のエネルギーと単離ルイス酸（アルキルボラン）及び塩基（アミン）のエネルギーの合計とのエネルギーの差から算出することができる（結合エネルギーとしても知られる）。
結合エネルギー＝−［錯体エネルギー−（ルイス酸のエネルギー＋ルイス塩基のエネルギー）］
【００３８】
好ましいアミンとしては、米国特許第５，５３９，０７０号の第５欄４１〜５３行目、米国特許第５，１０６，９２８号の第２欄２９〜５８行目、又は米国特許第５，６８６，５４４号の第７欄２９行目〜第１０欄３６行目に記載されているように、アンモニア、第一級アミン若しくは第二級アミン、又は第一級アミン基若しくは第二級アミン基を有するポリアミンが挙げられる。これらには、エタノールアミン、第二級ジアルキルジアミン、又はポリオキシアルキレンポリアミン、ジアミンのアミン末端反応生成物、及びアミンと反応性の１つ若しくは複数の基を有する化合物が含まれる。このような化合物は、例えば米国特許第５，８８３，２０８号の第７欄３０行目〜第８欄５６行目に開示されている。米国特許第５，８８３，２０８号に開示の反応生成物を参照し、第二級アミン、例えばアルキル−第二級アミン、アリール−第二級アミン、アルキルアリール−第二級アミン、及びポリオキシアルキレン−ジアミンを含むことが好ましい。特に好ましいアミンには、Ｎ−オクチルアミン、１，６−ジアミノヘキサン（１，６−ヘキサンジアミン）、ジエチルアミン、ジブチルアミン、ジエチレントリアミン、ジプロピレントリアミン、１，３−プロピレンジアミン（１，３−プロパンジアミン）、１，２−プロピレンジアミン、１，２−エタンジアミン、１，５−ペンタンジアミン、１，１２−ドデカンジアミン、２−メチル−１，５−ペンタンジアミン、３−メチル−１，５−ペンタンジアミン、トリエチレンテトラアミン、及びジエチレントリアミンがある。好ましいポリオキシアルキレンポリアミンには、ポリエチレンオキシドジアミン、ポリプロピレンオキシドジアミン、トリエチレングリコールプロピレンジアミン、ポリテトラメチレンオキシドジアミン、及びポリエチレンオキシド−コポリプロピレンオキシドジアミンがある。
【００３９】
有機ボラン−アミン錯体におけるアミンは、少なくとも１つの第一級アミノ基を有するアルキルジアミンの形態であるのが好ましく、アルキル基が炭素数２〜６、より特には２〜４であることが特に好ましい。
【００４０】
１つの特に好ましい実施の形態では、アルキルボラン−アミン錯体はトリアルキルボラン又はアルキルシクロアルキルボランを含み、アミンは第一級アミン、第二級アミン、第一級アミノ基若しくは第二級アミノ基若しくはその両方を有するポリアミン、アンモニア、ポリオキシアルキレンアミン、ジアミンとアミンと反応する基を有する二官能性化合物との反応生成物、末端アミン基を有する反応生成物、又はアリールアミン、複素環アミン、アミジン構造単位を有する化合物、複素環に少なくとも１つの第二級窒素原子を有する脂肪族複素環を含み、複素環は複素環系に１つ又は複数の第二級又は第三級の窒素原子、酸素原子、硫黄原子、又は二重結合を含むことが可能であり、脂環式環と結合した脂環式化合物は、アミン基若しくは共役イミン、又はそれらの混合物を含有する１つ又は複数の置換基を有する。
【００４１】
本発明の目的に対して特に好ましいアルキルボラン−アミン錯体は、トリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体、トリエチルボラン−ジエチレントリアミン錯体、トリ−ｎ−ブチルボラン−メトキシプロピルアミン錯体、トリ−ｎ−ブチルボラン−ジアミノプロピルアミン錯体、トリ−ｓｅｃ−ブチルボラン−ジアミノプロパン錯体、メチルアミノエトキシジエチルボラン錯体、及びメチルアミノエトキシジシクロヘキシルボラン錯体である。
【００４２】
本発明の目的上、少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む組成物が、約７以上のｐＨ、好ましくは７〜１２のｐＨ、特に好ましくは７〜１０のｐＨであることが好ましい。
【００４３】
少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む組成物が溶媒を更に含む場合、この溶媒は潜在性アルキルボランに対して十分な溶解性を有する必要があり、それによりこのアルキルボランが溶媒に溶けて存在することが有益である。本発明による潜在性アルキルボランに組み合わされる特に好適な溶媒としては、ヘキサン、ヘプタン、キシレン、酢酸エチル、又はそれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
組成物中の潜在性アルキルボランの濃度に関する限りにおいては、本発明は何ら関連する制限を受けない。潜在性アルキルボランが、基板とラジカル硬化性物質との結合の顕著な改善が生じる量にて組成物中に存在さえしていればよい。潜在性アルキルボランは、好ましくは約０．０５ｗｔ％〜５０ｗｔ％、より特には１ｗｔ％〜４０ｗｔ％、より好ましくは約２．５ｗｔ％〜３０ｗｔ％、更により好ましくは２．５ｗｔ％〜２０ｗｔ％、最も好ましくは５ｗｔ％〜１０ｗｔ％の量にて組成物中に存在する。わずか２．５ｗｔ％の量の潜在性アルキルボランを用いると、ねじり強度の大幅な改善（ＭＰａ単位）が達成され、１５ｗｔ％〜３０ｗｔ％の量を用いると、より低い濃度の潜在性アルキルボランよりも結果がわずかに良好となることが明らかとなっている。
【００４５】
その上、ラジカル硬化性モノマーを潜在性アルキルボランに加えることで、基板への接着を更に改善することができることが明らかとなっている。これに関して好適なラジカル硬化性モノマーは、特にラジカル硬化性物質について本明細書の以下に記載されている（メタ）アクリレートである。これらの（メタ）アクリレートは脱錯化特性を呈さなければよく、このことはとりわけ、これらの（メタ）アクリレートがカルボキシル基を有さず、好ましくは液体であり、潜在性アルキルボランに対する溶媒に十分に溶解することができることを意味する。特に好ましい（メタ）アクリレートの例には、テトラヒドロフルフリルメタクリレート等のメタアクリレート及びジメチルアミノエチルメタクリレート等のアミノ−メタクリレートがある。上述の（メタ）アクリレートの混合物も使用することができる。
【００４６】
更なるラジカル硬化性モノマーと潜在性アルキルボランとの量比（それぞれ、重量ベース）は重要ではないが、好ましくは１００：１〜１：５、より特には１０：１〜１：５、より好ましくは５：１〜１：５、更により好ましくは３：１〜１：３、最も好ましくは２：１〜１：２の範囲である。その上、潜在性アルキルボランを含む組成物におけるラジカル硬化性モノマーの量をベースとすると、組成物におけるラジカル硬化性モノマーの総量が３０ｗｔ％以下、より特には２０ｗｔ％以下、より好ましくは１５ｗｔ％以下であることが好ましい。
【００４７】
本発明において、幾つかの個々の場合、特にこれらのアミンがラジカル硬化性物質の硬化を促す場合、潜在性アルキルボランにアミンを加えることで、特定の利点を伴い得ることが明らかとなっている。例えば、更なるアミンがラジカル硬化性組成物に使用されるペルオキシド又はヒドロペルオキシドと反応することで、ラジカル硬化性組成物の硬化を促進することができる。これに関して好適なアミンは、例えば、芳香族アニリン誘導体、例えば特に、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、ヒドロキシエチル化アニリン、例えばＮ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−ｐ−トルイジン（Ｂｉｓｏｍｅｒ  ＰＴＥ）、及びそれらのハロゲン化誘導体である。ヒドロペルオキシドと使用するのに特に好適なアミンは、アミン−アルデヒド縮合生成物、例えば３，５−ジエチル−１，２−ジヒドロ−１−フェニル−２−プロピルピリジン（ＤＨＰ）等である。そのため、潜在性アルキルボランにこのようなアミンを加えることで、弾性基板、例えばＥＰＤＭ、ＳＢＲ及びＮＢＲへの接着を高めることができる。
【００４８】
既に説明されているように、潜在性アルキルボランは脱錯化剤により活性化することができる。脱錯化剤は少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む組成物に、分離用途の組成物に、又はラジカル硬化性物質に存在し得る。しかしながら、脱錯化剤が潜在性アルキルボランの未熟な活性化を引き起こし、その結果該アルキルボランが完全に又は部分的に分解し得ることから、脱錯化剤は少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む組成物には存在しないのが好ましい。したがって脱錯化剤が潜在性アルキルボランとともに適用される場合、塗布の直前まで、脱錯化剤を潜在性アルキルボランと混合させるべきではない。一方、潜在性アルキルボランがラジカル硬化性組成物との接触によってのみ活性化する場合には、脱錯化剤がラジカル硬化性組成物に存在することが好ましい。しかしながら、潜在性アルキルボランを塗布元の層に塗布した後、脱錯化剤を別々の成分として塗布することも可能であり、これは第２の前処理を構成するものである。
【００４９】
潜在性アルキルボランを含む組成物又は組成物が塗布されている基板を或る温度まで加熱することにより、潜在性アルキルボランの開裂を容易にする必要がある場合がある。
【００５０】
脱錯化剤は鉱酸、有機酸、ルイス酸、イソシアネート、アシルクロリド、スルホニルクロリド、アルデヒド又はそれらの組合せを含むか又は実質的にそれらからなる。脱錯化剤を有する有機酸の例には、好適に一般式Ｒ−ＣＯＯＨ（式中、Ｒは水素、炭素数１〜２０、好ましくは１〜１１、より好ましくは１〜４のアルキル基、又は炭素数６〜１０、好ましくは６〜８のアリール基であり得る）による酸がある。同様に二官能性酸も好適であり、その例にはマレイン酸又はイタコン酸がある。アルキル基は直鎖又は分岐アルキルとすることができる。アルキル基は不飽和であっても又は飽和していてもよい。酸の例として、アクリル酸、メタクリル酸、酢酸、安息香酸、及びｐ−メトキシ安息香酸がある。好適なルイス酸として、ＳｎＣｌ４、ＴｉＣｌ４等がある。好適な鉱酸として、ＨＣｌ、Ｈ２ＳＯ４、Ｈ３ＰＯ４等がある。他の好適な脱錯化剤は、共重合可能な脱錯化剤、例えば亜鉛ジ（メタ）アクリレート（例えば、Ｄｙｍａｌｉｎｋ  ７０５及びＤｙｍａｌｉｎｋ  ７０８の商品名により入手可能）、カルシウムジ（メタ）アクリレート、又はヒドロキシエチル（メタ）アクリレートフォスフェート（例えば、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＳＲ９０５１、９０５０、又は９０５４の商品名により入手可能）等である。
【００５１】
本発明において、不飽和ユニットと酸官能基との両方を有する二官能性脱錯化剤を使用することが特に有益であることが分かっている。酸官能基を用いることで、このような化合物は潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤として働き、不飽和ユニットによって、脱錯化剤がラジカル硬化性物質へと組み込まれる。結果として、時間とともに硬化した物質から脱錯化剤が出てくるのを防ぐことができる。これに関して特に好適な脱錯化剤は不飽和カルボン酸、例えばアクリル酸若しくはメタクリル酸、イタコン酸、又は例えばヒドロキシエチルメタクリレート等のヒドロキシ官能性（メタ）アクリレートと、ジカルボン酸若しくは例えば無水コハク酸等のそれらの無水物とのモノ付加物である。
【００５２】
脱錯化剤の濃度は、組成物に存在する潜在性アルキルボランの少なくとも幾つかが脱錯化剤と反応することができるのに十分高いものであり得る。このような脱錯化剤は、有機ホウ素化合物のモル量ベースで少なくとも約２０ｍｏｌ％、より好ましくは少なくとも約５０ｍｏｌ％、より特には少なくとも約８０ｍｏｌ％、最も好ましくは少なくとも約１００ｍｏｌ％に対応する量にて添加するのが好ましい。更なる処理の一環として潜在性アルキルボランと脱錯化剤とを含む接着剤を塗布する場合は概して、接着剤に存在する脱錯化剤の量を、存在する潜在性アルキルボランの量に合わせて調整することに気をつけるべきである。この結果、特に潜在性アルキルボランと脱錯化剤とが混合され、接着剤を基板に塗布する前であっても互いに反応する可能性がある場合、基板に塗布される潜在性アルキルボランとの反応に利用可能な脱錯化剤の量は不十分となる。そのため、上記のｍｏｌ％の値を算出するには、初めに脱錯化剤のモル量から接着剤における潜在性アルキルボランのモル量を減算し、基板に塗布される潜在性アルキルボランと、この補正された脱錯化剤の含量とに基づき、脱錯化剤の量を算出する必要がある。
【００５３】
脱錯化剤は、例えば組成物の総重量ベースで０．０５ｗｔ％を超える、好ましくは０．５ｗｔ％を超える、より好ましくは約１ｗｔ％を超える、最も好ましくは約２ｗｔ％を超える濃度にて存在し得る。一方で、脱錯化剤は、組成物の総重量ベースで約１５ｗｔ％未満、好ましくは約１０ｗｔ％未満、より好ましくは約７ｗｔ％未満、最も好ましくは約６ｗｔ％未満の濃度にて存在し得る。２種以上の脱錯化剤の混合物を使用することも可能であり、その場合全ての脱錯化剤の総重量は上記に指定の範囲内である。
【００５４】
またラジカル硬化性物質に関しては、本発明は何ら関連する制限を受けない。しかしながら、既に上記で説明されているように、ラジカル硬化性物質はアクリレート又はメタクリレートに基づくものであることが好ましい。アクリレート及びメタクリレートの好ましい例として、メチル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−ブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、トリメチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、アルコキシテトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート（例えば、エトキシル化又はプロポキシル化テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート）、アクリルアミド、Ｎ−メチルアクリルアミド、及び他の類似のアクリレート含有モノマーである。組成物は上記の（メタ）アクリレートの１種、２種、又はそれ以上を含むことが好ましい。
【００５５】
上記の（メタ）アクリレートモノマーに加えて、本組成物は更なるラジカル重合性構成成分を有する場合がある。例えば、これらラジカル重合性構成成分は、アリル（メタ）アクリレート等の架橋モノマー、又は式（Ｉ）のオリゴマー化合物若しくはポリマー化合物等の二官能性若しくはより多官能性の架橋（メタ）アクリレートである。
【化１】
0006681830.tif 000002
【００５６】
ここでは、ラジカルＲ３は水素原子又はメチル基である。符号ｍは２〜５の値である。さらに、Ｚはｍ個のヒドロキシル基を取り除いた後のポリオールであり、ＹはＯ又はＮＲ’であり、ここでＲ’は炭化水素ラジカル又は水素原子、好ましくは水素原子である。
【００５７】
式（Ｉ）の化合物はより特には、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−及び１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、エトキシル化及びプロポキシル化ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、プロポキシル化グリセリルトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、変性ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、プロポキシル化エトキシル化ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、及びジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートからなる群から選択される。
【００５８】
特に、式（Ｉ）の化合物のｍは２の値であり、Ｚは２つのＯＨ基を除去した後のポリオール重合体である。このポリオール重合体はより特には、ポリアルキレンポリオール、ポリオキシアルキレンポリオール、若しくはポリウレタンポリオール；ポリヒドロキシ官能性エチレン−プロピレン−ジエン、エチレン−ブチレン−ジエン、若しくはエチレン−プロピレン−ジエンコポリマー；ジエン（例えば１，３−ブタンジエン又はジエン混合物）と、ビニルモノマー（例えばスチレン、アクロニトリル、又はイソブチレン）とのポリヒドロキシ官能性コポリマー；ポリヒドロキシ官能性ポリブタジエンポリオール；ポリヒドロキシ官能性アクリロニトリル／ブタジエンコポリマー；又はポリシロキサンポリオールである。
【００５９】
これらの種の二又は三官能性（メタ）アクリレートは、例えばポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、例えばジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート；ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、例えばジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート；及びトリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレートからなる群から選択される。
【００６０】
更に好適なＺは、２つのＯＨ基を取り除いた後のジフェノール、より特にはアルコキシル化ジフェノール、好ましくはエトキシル化ビスフェノールＡである。この種の二官能性（メタ）アクリレートは、例えば米国のSartomer Company, Inc.からＳａｒｔｏｍｅｒ（商標）  ＳＲ  ３４８の商品名にて市販されている。
【００６１】
ラジカル硬化性物質の好適な更なる構成成分の例として、二官能性（メタ）アクリレート、例えばエポキシ（メタ）アクリレート、より特にはビスフェノールＡジグリシジルエーテルと（メタ）アクリル酸との反応から得られるエポキシ（メタ）アクリレートがある。この種の二官能性（メタ）アクリレートは、例えば米国のSartomer Company, Inc.からＳａｒｔｏｍｅｒ（商標）  ＣＮ  １０４の商品名にて市販されている。
【００６２】
同様にビニル官能化プレポリマー群も使用可能である。これらの群は、例えば（メタ）アクリレート基の形態でビニル基により末端が官能化されているプレポリマーである。好適なビニル官能化プレポリマーは、例えばポリヒドロキシ末端アクリロニトリル／ブタジエンコポリマーに基づくものであり、通例、例えば米国のEmerald Performance Materials, LLCからハイプロ（Ｈｙｐｒｏ）（登録商標）  ＣＴＢＮの名称にて市販されているカルボキシル末端アクリロニトリル／ブタジエンコポリマーと、エポキシド又はアミノアルコールとから調製される。
【００６３】
式（Ｉ）のこの種の好適なビニル官能化プレポリマーは、例えば米国のKraton Polymersから、又は米国のEmerald Performance Materials, LLCからハイプロ（Ｈｙｐｒｏ）（登録商標）  ＶＴＢ及びハイプロ（Ｈｙｐｒｏ）（登録商標）  ＶＴＢＮＸの商品名にて市販されている。ビニル官能化プレポリマーの更なる例にはアクリレートキャップ（acrylate-capped）ポリブタジエンプレポリマー（例えばオリゴマー）があり、例えばEmerald Performance MaterialsからＨｙｐｒｏの商品名にて市販されている。このような好ましい化合物の一つはハイプロ（Ｈｙｐｒｏ）（登録商標）  ＶＴＢ  ２０００Ｘ１６８である。
【００６４】
ビニル官能化プレポリマーはポリウレタン（メタ）アクリレートであってもよい。この種の化合物は典型的に少なくとも１種のポリイソシアネート、より特にはジイソシネートと、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリルアミド、又はヒドロキシル基を有する（メタ）アクリル酸エステルとの反応から当業者に知られている方法にて調製可能である。場合により、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリルアミド、又はヒドロキシル基を有する（メタ）アクリル酸エステルと、少なくとも１種のポリオール、より特にはジオールとの反応の前に、当業者に知られている方法においてジイソシアネートを反応させ、イソシアネート基を有するポリウレタンポリマーを得ることができる。
【００６５】
ポリイソシアネートのイソシアネート基との反応に特に好適なものは、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート、例えばヒドロキシプロピルアクリレート（ＨＰＡ）、ヒドロキシプロピルメタクリレート（ＨＰＭＡ）、ヒドロキシブチルアクリレート（ＨＢＡ）、又はヒドロキシブチルメタクリレート（ＨＢＭＡ）、好ましくはヒドロキシエチルアクリレート（ＨＥＡ）若しくはヒドロキシエチルメタクリレート（ＨＥＭＡ）、又はポリオール、好ましくはグリセロール若しくはトリメチロールプロパンのモノヒドロキシポリ（メタ）アクリレートである。
【００６６】
同様に、ポリウレタン（メタ）アクリレートを、ヒドロキシル基を有するポリウレタンポリマーの（メタ）アクリル酸によるエステル化により調製することができる。
【００６７】
さらに、ポリウレタン（メタ）アクリレートを、少なくとも１つのイソシアネート基を有する（メタ）アクリル酸エステルと、例えば本明細書に記載される種である、ヒドロキシル基を有するポリウレタンポリマー又はポリオールとの反応により調製することができる。少なくとも１つのイソシアネート基を有する（メタ）アクリル酸エステルの好適な例には２−イソシアナトエチルメタクリレートがある。
【００６８】
好適なポリイソシアネートは市販のポリイソシアネート、特にジイソシアネートである。好適なジイソシアネートの例として、１，６−ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）、２−メチルペンタメチレン１，５−ジイソシアネート、２，２，４−及び２，４，４−トリメチル−１，６−ヘキサメチレンジイソシアネート（ＴＭＤＩ）、１，１２−ドデカメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、及びリジンエステルジイソシアネート、シクロヘキサン１，３−ジイソシアネート、シクロヘキサン１，４−ジイソシアネート、１−イソシアナト−３，３，５−トリメチル−５−イソシアナトメチルシクロヘキサン（すなわち、イソホロンジイソシアネート又はＩＰＤＩ）、ペルヒドロ−２，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、及びペルヒドロ−４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，４−ジイソシアナト−２，２，６−トリメチルシクロヘキサン（ＴＭＣＤＩ）、１，３−及び１，４−ビス（イソシアナトメチル）シクロヘキサン、ｍ−及びｐ−キシリレンジイソシアネート（ｍ−及びｐ−ＸＤＩ）、ｍ−及びｐ−テトラメチル−１，３−キシリレンジイソシアネート、ｍ−及びｐ−テトラメチル−１，４−キシリレンジイソシアネート、ビス（１−イソシアナト−１−メチルエチル）ナフタレン、２，４−及び２，６−トリレンジイソシアネート（ＴＤＩ）、４，４’−、２，４’−及び２，２’−ジフェニルメタンジイソシアネート（ＭＤＩ）、１，３−及び１，４−フェニレンジイソシアネート、２，３，５，６−テトラメチル−１，４−ジイソシアナトベンゼン、ナフタレン１，５−ジイソシアネート（ＮＤＩ）、３，３’−ジメチル−４，４’−ジイソシアナトビフェニル（ＴＯＤＩ）、上記のイソシアネートのオリゴマー及びポリマー、並びにまた上記のイソシアネートの任意の所望の混合物がある。
【００６９】
好適なポリオールは、より特にはポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール及びポリカーボネートポリオール、更にはこれらのポリオールの混合物である。好適なポリオールは、例えば欧州特許出願公開第０８１６９６３１．２号（その開示内容全体が引用することにより本明細書の一部をなす）においてポリオールＰとして挙げられている。
【００７０】
ポリオールは、好ましくはジオール、より特にはポリオキシプロピレンジオール又はポリオキシブチレンジオールである。ポリオールは、可能であれば無極性であるポリオールが最も好ましい。
【００７１】
好ましいアクリレートキャップポリウレタンプレポリマーの一つは、Sartomer Company, Inc製のＣＮ  ９７３Ｊ７５である。
【００７２】
本発明に使用することができる他のプレポリマーは、例えばポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール又はポリテトラヒドロフラン等のポリオールから調製されるものである。アクリレートキャッププレポリマーの基礎として、例えばポリプロピレングリコールとポリテトラヒドロフランとの混合物、又はポリテトラヒドロフランとポリエステルとの混合物等の異なるポリオールの混合物を使用することも可能である。
【００７３】
ビニル官能化プレポリマーは、好ましくはエラストマー、より特にはポリウレタン（メタ）アクリレート及び／又はビニル末端アクリロニトリル／ブタジエンコポリマーである。
【００７４】
ラジカル硬化性物質は上述の成分の１種からなり得る。しかしながら、ラジカル硬化性物質は、ラジカル重合によって硬化することができる２種、３種又はそれを超える成分の組合せを含むのが好ましい。何ら特定の理論に縛られるものではないが、２種以上のアクリレート又はメタクリレートを使用することで、例えば異なる湿潤特性、異なる表面エネルギー、異なる反応性、異なる接着特性、又は異なる破壊特性等の１つ又は複数の異なる有利な特性を有する組成物が得られる。
【００７５】
アクリレート及び／又はメタクリレートの他に、アクリレート又はメタクリレートに基づくものではない更なるラジカル硬化性成分をラジカル硬化性物質に組み込むことも理解され得る。このような更なる成分は一般にモノマー、オリゴマーの形態で、又はプレポリマーとして添加することができる。このような成分の例には、スチレン及びアルキル化スチレン変型（例えば、メチルスチレン）、アリル化合物、ビニル化合物、メタリル化合物等がある。しかしながら、上記物質が実質的にアクリレート又はメタクリレートを含む場合、物質におけるこのような更なるモノマーの量は、ラジカル硬化性物質におけるラジカル硬化性モノマーの総量ベースで約４０％未満、より特には約３０％未満、より好ましくは約２０％未満、最も好ましくは約１０％未満であることが好ましい。
【００７６】
ラジカル硬化性構成成分、すなわちラジカル硬化性物質におけるモノマー及び任意にオリゴマー及び／又はプレポリマーの量は、ラジカル硬化性物質の総重量ベースで好ましくは約１０ｗｔ％以上、より好ましくは約１５ｗｔ％以上、更により好ましくは約２０ｗｔ％以上、最も好ましくは約３０ｗｔ％以上である。フリーラジカル重合により重合することができる化合物の量は、全体のラジカル硬化性物質ベースで好ましくは約９０ｗｔ％以下、より好ましくは約８５ｗｔ％以下、最も好ましくは約８０ｗｔ％以下である。
【００７７】
本発明を限定する意図はないが、例として、ラジカル硬化性物質は、メチル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、エポキシド環を有するアクリレート又はメタクリレート、及びアクリレート又はメタクリレートキャップアルカンジエン（例えば、ブタジエン）プレポリマーからなる群から選択される１種、２種、３種又は４種の化合物を含み得る。
【００７８】
ラジカル硬化性物質は１種又は複数種のフィラーを含んでいてもよい。二剤式重合性組成物では、フィラーは第１剤若しくは第２剤に、又は両方に含まれていてもよい。２種以上のフィラーを含む組成物が基板との驚くべき良好な接着を示すことが観察されている。
【００７９】
重合性組成物に使用することができるフィラーには、タルク、マイカ、珪灰石、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、炭酸マグネシウム、粘土、二酸化アルミニウム、二酸化ケイ素、フュームドシリカ、硫酸カルシウム、カーボンファイバー、ガラス繊維、金属繊維、酸化ケイ素砂、活性炭、二酸化チタン、水酸化マグネシウム、沸石、モリブデン、珪藻土、絹雲母、白砂、水酸化カルシウム、亜硫酸カルシウム、硫酸ナトリウム、ベントナイト、グラファイト、ガラス粒子、ガラスビーズ、粘土のナノ粒子、カオリナイト、イライト、スメクタイト、セピオライト、バーミキュライト、葉ろう石、ソーコナイト、サポナイト、ノントロナイト、モンモリロン石、ケイ酸アルミニウムマグネシウム、金属炭酸塩、長石、マイカ、石英、及びこれらの混合物がある。好適なフィラーを処理し、又は処理しなくてもよい。フィラーの例として、タルク、炭酸カルシウム、フュームドリシカ、粘土、又はそれらの組み合わせがあるがこれらに制限されない。複数種のこれらのフィラーを使用することができる。例えば、重合性組成物はヒュームドシリカと処理済み（又は未処理の）炭酸カルシウムとを含み得る。
【００８０】
さらに、有機フィラーを重合性組成物に組み込むことが可能である。好適な有機フィラーの例には、エラストマー特性又は衝撃強度改善特性を備えるものがある。このようなフィラーの例には、コア−シェルポリマー、例えばＭＢＳ又はＡＩＭタイプ等があり、これらは例えばArkemaからＤｕｒａｓｔｒｅｎｇｔｈ（商標）若しくはクリアストレングス（Ｃｌｅａｒｓｔｒｅｎｇｔｈ）（登録商標）の商品名にて、Dow Chemicalからパラロイド（Ｐａｒａｌｏｉｄ）（登録商標）の商品名にて、又はKaneAceからブレンデックス（Ｂｌｅｎｄｅｘ）（登録商標）の商品名にて入手可能である。使用することができる他の有機フィラーは、ＳＢＳブロックコポリマーベースのエラストマー等（例えばＫｒａｔｏｎの商品名にて入手可能である）、またクロロスルホン化ポリエチレン（例えばＨｙｐａｌｏｎ又はＴｏｓｏｈ  ＣＳＭの商品名にて入手可能である）である。
【００８１】
フィラーは、ラジカル硬化性物質の総重量ベースで約０ｗｔ％以上、好ましくは約５ｗｔ％以上、より好ましくは約１０ｗｔ％以上の濃度にて使用することができる。フィラーは、重合性組成物の総重量ベースで約５０ｗｔ％以下、好ましくは約４０ｗｔ％以下、より好ましくは約３０ｗｔ％以下、最も好ましくは約２５ｗｔ％以下の濃度にて使用することができる。例えばフィラーは、重合性組成物の総重量ベースで約０ｗｔ％〜５０ｗｔ％、好ましくは約５ｗｔ％〜約４０ｗｔ％、より好ましくは約１０ｗｔ％〜約３０ｗｔ％の濃度にて存在し得る。
【００８２】
無機フィラーは、約０％〜４０％の量で重合性組成物に組み込まれるのが好ましいが、有機フィラーは重合性組成物中、０％〜５０％の範囲の量で存在するのが好ましい。
【００８３】
本発明の更なる態様は上記で説明された方法により得ることができる複合構造体に関する。
【００８４】
本発明は不飽和ユニットを含む基板のコーティングのための接着促進剤としての潜在性アルキルボランを含む組成物の使用にも関する。この使用に関して、基板は更にＥＰＤＭ、ＳＢＲ及び／又はＮＢＲを含む又は含有するのが好ましい。基板がＥＰＤＭ、ＳＢＲ及び／又はＮＢＲからなることが特に好ましい。
【００８５】
本発明において「接着促進剤」は、組成物が基板の前処理に用いられ、それ自体には脱錯化剤が実質的に含まれていないことを意味する。接着促進剤は概して、塗料、シーラント又は接着剤等の意図する用途からは外れた組成を有する。上記で用いられる「実質的に」は、組成物に、約５ｗｔ％未満、好ましくは約２ｗｔ％未満の脱錯化剤が含まれ、より好ましくは脱錯化剤が含まれないことを意味するものと解釈される。
【００８６】
１つの特に好ましい実施の形態では、上記の組成物は不飽和ユニットを含む基板の接着結合のための接着促進剤として使用される。この場合、組成物はＥＰＤＭ膜の接着結合のための、又はＥＰＤＭコンベアベルトの修復若しくはスプライシングのための下塗り剤（primer：プライマー）として用いられることが好ましい。コンベアベルトの修復の場合、上記の組成物は接着促進剤として用いられ、欠損を塞ぐために該組成物に充填化合物が加えられる。
【００８７】
上記のように、潜在性アルキルボランを含む組成物は、表面に不飽和ユニットを有するベルト、より特にはＥＰＤＭ又は他の材料で作られたコンベアベルトのスプライシング又は修復のための前処理に適している。したがって、本発明の更なる態様は、補強部材を有する弾性ベルト、好ましくはＥＰＤＭベルトをスプライシングする方法であって、
ａ）ベルトの補強部材を少なくとも一部露出させることと、
ｂ）少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含み、該潜在性アルキルボランに対する脱錯化剤を実質的に含んでいない組成物を補強部材、及び任意にベルトの縁に塗布することと、
ｃ）接着剤を潜在性アルキルボランにて前処理された領域に塗布することと、
ｄ）接着剤を硬化して、複合構造体を形成することと、
を含む、方法に関する。
【００８８】
補強部材の「部分露出」は、補強部材に塗布された、弾性ベルト材料のコーティングの少なくとも一部を取り除くことを意味する。一般に補強部材から弾性ベルト材料を完全に取り除く必要はない。ベルトの厚さ及び寸法に応じて、例えばベルト材料の切り取り等の適切な方法によって、材料を取り除くことができる。
【００８９】
「ベルトの縁」は元の厚さからベルト材料を取り除いた後に達成される厚さまでベルトが薄くなっているベルトの領域を意味する。
【００９０】
弾性ベルトの補強部材は織布又は繊維製品又は鋼線からなるのが好ましい。ベルトが織布又は繊維製品を含む補強部材を有する場合、ベルトの端において補強部材の上又は下に位置する弾性材料から構成されたコーティングの一部を取り除くことが有益である。２つのベルト端がスプライシングにより接合している場合、一方のベルト端において補強部材の上にあるベルト材料を取り除き、もう一方のベルト端において補強部材の下にあるベルト材料を取り除くことが好ましい。ベルトが複数の補強部材層を含む場合、ベルトに少なくとも１つの補強部材層が残るように、これらの層の１つ又は複数を取り除くこともできる。
【００９１】
２つのベルト端にて取り除かれるベルト材料の量は、接合されるベルト端が上下に配置される際、一方のベルト端の表面がもう一方のベルト端の表面と平面を形成する（すなわち段差が形成されない）ようなものが好ましい。このことは、意図されるベルトの使用中に駆動するベルトが、例えばベルトストリッピングデバイス又はベルトクリーニングデバイスによって遮断されるのを防ぐという利点がある。
【００９２】
また弾性ベルトの補強部材が鋼線からなる場合、一方のベルト端の２本の鋼線の間の空間にあるベルト材料を取り除くのが好ましい。そうした結果、スプライシング時のベルト端を上下に配置することができるだけでなく、代わりに一方のベルト端の１本の鋼線端がもう一方のベルト端の２本の鋼線端の間にくるように、またその逆となるように、接合することもできる。続いて確実かつ簡単に、接合されたベルトが２つの先のベルト端の一方を突出させることなく、均一な表面を示すことが可能である。
【００９３】
接着剤及び少なくとも１種の潜在性アルキルボランを含む組成物の好ましい実施の形態についても、上記の注記を同様に適用可能である。
【００９４】
接着剤は、非スプライシングベルトの場合に弾性ベルト材料により充填されている弾性ベルトの領域が硬化後に充填されるような量で塗布することができる。しかしながら、接着剤が鋼線の間の空間のみを充填し、鋼線の上及び／又は下に、少なくとも１つのシート状の部材を設け、この部材の領域をベルト端の上側及び／又は下側と同一平面にする（finishes）ことも可能である。領域がベルト端の上側及び下側と同一平面にある２つのシート状の部材の構成では、スプライシング後に２つのベルト端の接合領域にサンドイッチ構造体が形成され、鋼線及び接着剤の層がシート状の部材の２つの層に挟まれる。
【００９５】
したがって、本発明の方法の１つの実施の形態では、露出された補強部材、特に鋼線の領域において、ベルトの露出された補強部材の領域に亘って広がる弾性ベルト材料のシート状の部材が設けられ、工程ｂ）において組成物をこれらの部材に塗布し、工程ｃ）において部材を塗布された接着剤と接触させ、サンドイッチ構造体を形成し、該サンドイッチ構造体を工程ｄ）において硬化することが好ましい。
【００９６】
補強部材が鋼線からなるものであっても、作製されるベルトが、接着ボンド領域に２つの先のベルト端の一方の突出を有しないように、本方法を実行することが好ましい。このことは、例えば接着剤を硬化させる前にボンド領域におけるベルトの表面を平滑化し、余分な接着剤を取り除くことにより確かなものとなる。
【００９７】
少なくとも１つのシート状の部材は、この材料が表面上に不飽和ユニットを有している限りにおいて、ベルトと同じ材料又は異なる弾性材料のいずれからなっていてもよい。１つの実施の形態では、シート状の部材がベルトと同じ材料、好ましくはＥＰＤＭからなっている。別の実施の形態では、シート状の部材は加硫ゴムからなっている。
【００９８】
スプライシングベルトの強度は、ベルト端又は２つのベルト端の補強部材が重なる表面積に本質的に依存する。重なる領域が大きければ、概してより強い接着ボンドが得られる。スプライシングされるベルトが鋼線で構成された補強部材を有する場合、スプライス長（すなわち両ベルト端の鋼線端が係合する長さ）は、好ましくは少なくとも１４０ｍｍ、より好ましくは少なくとも１６０ｍｍである。スプライス長が高いと、すなわち長さが３００ｍｍを超えると、概して接着ボンドの改善は起こらなくなる。そのため、接着剤及び前処理組成物に必要とされる材料の量が多くなることを考慮すると、３００ｍｍを超えるスプライス長はあまり好ましくない。
【００９９】
最後に、本発明の最後の態様は上記で概説される方法により得ることができる弾性ベルトに関する。
【０１００】
上記の発明は、ＥＰＤＭ、ＮＢＲ若しくはＳＢＲ、又はそれらの混合物を含む又はそれらからなる結合が困難な材料を接着結合又はコーティングすることが可能である単純かつ費用のかからない方法を提供する。従来技術とは対照的に、この方法は、接着剤の使用部分に対するオープンタイムの延長、硬化時間の短縮及び保存安定性の改善という利点を伴う。さらに、市販のアクリレート接着剤を結合に使用することができ、それにより上述の材料を安価に結合することが可能となる。
【０１０１】
上記の発明は、弾性ベルトを簡単にスプライシングする方法も提供し、それにより従来技術の不利点、特にゴム材料の加硫の必要性が回避される。効果的な基板への接着の結果、概して補強部材を完全に露出する必要がなくなる。その上、未加硫ゴムとベルトとの間に起こり得る不適合を考慮する必要もない。
【０１０２】
本発明は幾つかの非限定的な実施例を用いて下記で説明されるが、何ら本願の保護範囲を限定する意図はない。
【発明を実施するための形態】
【実施例】
【０１０３】
実施例１
有機ボラン−アミン錯体の量が異なる接着促進剤を、接着剤Ｓｉｋａ  Ｆａｓｔ（商標）−５２１１ＮＴ（テトラヒドロフルフリルメタクリレート型）を用いたＮＢＲゴム及びＳＢＲゴムの接着結合について調べる。試験ボンドについては、ＮＢＲ基板又はＳＢＲ基板をそれぞれ、様々な量のトリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体を含む接着促進剤組成物（ヘプタン溶液）で処理する。測定のために、接着促進剤を、ブラシを用いて塗布した。接着促進剤を塗布し、１５分間〜３０分間蒸発させた後、接着促進剤は約２μｍの層厚にて基板上に残った。続いて、接着剤を１ｍｍの層厚にて処理域に塗布する。接着ボンドのねじり強度は下記の試験プロトコルにより求めた：
【０１０４】
初めに、円形のアルミニウム試験片（冠形状、外径２５ｍｍ、内径１５ｍｍ）を、６０〜１００グレードの研磨紙を用いて粗面化した。次いで円形のＰＴＦＥスペーサをこの試験片に挿入し、試験片を越えて突き出させ、１ｍｍの接着剤の厚さとするのに用いる。次いで予め混合しておいた接着剤をアルミニウム外形に塗布した。続いてアルミニウム外形の接着面を基板へと押し付けることで、接着剤を、スペーサを除く（minus）アルミニウム外形の領域に配した。試験片を基板上に載せた際に接合部から押し出された余分な接着剤を、スパチュラを用いて取り除いた。接着剤を２３℃及び５０％相対湿度にて、２４時間硬化させた後、アルミニウム試験片上にスクリューを載せ、これを試験機の対応部分（counterpiece）及び攻撃点として用いた。次いで試験機を用いて、ねじり強度を求めた。この試験機器は接着ボンドが得られた際のトルクを測定するものであり、ねじり強度はこのトルクから算出される。報告される値は３つの個々の測定値の平均に相当する。
【０１０５】
結果を表１に表す：
【０１０６】
【表１】
0006681830.tif 000003
【０１０７】
下塗り剤においてわずか２．５ｗｔ％量のトリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体を用いることで、様々なモノマーアクリレート及びジヒドロキシベンゼン及び更にはイソプロパノールからなる標準的な下塗り剤による処理と比べて接着剤のねじり強度の大幅な改善が可能であることが見出されている。
【０１０８】
実施例２
トリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体含量が１５ｗｔ％の接着促進剤（ヘプタン溶液）を実施例１と同じように異なる接着剤を用いて試験する。トリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体の代わりに用いられるブランクサンプルはイソプロパノールである。接着ボンドのねじり強度は実施例１と同じように求めた。これらの試験結果を表２に記載する。トリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体を使用する場合、ブランクサンプルとしてイソプロパノールを使用した場合と比べてねじり強度に対するかなりの効果が明らかとなる。しかしながら、２つの市販のポリウレタン接着剤（ＳｉｋａＧｌａｚｅ（商標）ＩＧ−５０及びＳｉｋａｆｌｅｘ（商標）−２２１）では、トリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体を含有する下塗り剤は、基板をトリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体で処理していないサンプルと比べてねじり強度の改善を示さない。
【０１０９】
【表２】
0006681830.tif 000004
【０１１０】
実施例３
２つの異なるＥＰＤＭ基板を、実施例１と同じようにイソプロピルアルコール（ＩＰＡ）、２．５ｗｔ％又は１５ｗｔ％のトリエチルボラン−ジアミノプロパン錯体のヘキサン溶液を用いて処理する。続いて前処理済みの基板を蒸発させ、様々な接着剤を塗布する。次いで平均剥離力を、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １１３３９：２０１０−０６に準拠して、１００ｍｍ／分の単位幅にて、室温で１８日保存した後に求める。この決定に際する接着剤層の厚さは１ｍｍとした。測定結果は下記の表３に記載する。
【０１１１】
【表３】
0006681830.tif 000005
【０１１２】
ＥＰＤＭとアクリレート接着剤（ＳｉｋａＦａｓｔ（商標）−５２１１ＮＴ）との組合せの場合、基板破壊（ＳＦ）が全ての事例にて見られ、このことは試験材料が破壊されていることを示している。対照的に、湿気架橋性接着剤（Ｓｉｋａｆｌｅｘ（商標）−２０ＡＴ及びＳｉｋａ−ｆｌｅｘ（商標）−２２１）を使用する場合、接着破壊（ＡＦ）が大部分の事例にて認められ、接着剤が基板から剥離していた。さらに幾つかの事例では、凝集破壊（ＣＦ）が見られ、接着剤が破壊されていた。
【０１１３】
したがって、潜在性アルキルボランを下塗り剤として用いる本発明の方法によって、ＥＰＤＭ、ＮＢＲ及びＳＢＲ等の基板へのラジカル硬化性接着剤の接着の改善が生じることが明らかである。
【０１１４】
実施例４
ＥＰＤＭ系基板（コンベアベルト材料）を実施例１と同じように様々な組成物で処理した。続いて接着剤ＳｉｋａＦａｓｔ（商標）−５２１１ＮＴを前処理済みの基板に塗布し、硬化した。使用する組成物は、１．純酢酸エチル、２．１０ｗｔ％のトリエチルボラン−１，３−ジアミノプロパンと９０ｗｔ％の酢酸エチルとの混合物、３．１０ｗｔ％のトリエチルボラン−ジエチレントリアミンと９０ｗｔ％の酢酸エチルとの混合物、及び４．１０ｗｔ％のトリブチルボラン−メトキシプロピルアミンと９０ｗｔ％の酢酸エチルとの混合物とした。各組成物を塗布し、溶媒を蒸発させた後、ＳｉｋａＦａｓｔ（商標）−５２１１ＮＴ接着剤のビーズを塗布した。接着剤ビーズは、寸法が１２．５ｍｍ×５ｍｍ×１２５ｍｍであり、上述の寸法の窪み（cutout）を有する平板モールドを前処理済みの基板上に置き、接着剤をこの窪みへと導入し、接着剤を２３℃／５０％相対湿度にて２４時間、硬化させることにより塗布した。硬化を行った後、ビーズの接着を、ビーズを基板から手で引き離すことにより確認した。第１の組成物の場合、接着剤のビーズを硬化した後、基板から手で容易に引き離すことができることが明らかであった。残りの組成物の場合、基板からビーズを引き離すのに大きな力が必要であった。これは実施例１〜実施例３の観察結果におおよそ一致している。第３の場合では、ビーズを破壊することなく、基板から手でビーズを切り離すことはできなかった。
【０１１５】
実施例５
実施例４に記載されるように、ＥＰＤＭ系基板（コンベアベルト材料）を表４に従って様々な組成物で前処理した。
【０１１６】
次いで、前処理済みの基板に塗布した接着剤（ＳｉｋａＦａｓｔ−５２２１  ＮＴ）のねじり強度を実施例１に記載のように求めた。これらの調査の結果及び組成を下記表４に表す：
【０１１７】
【表４】
0006681830.tif 000006
【０１１８】
実施例６
実施例４に記載のように、ＥＰＤＭ系基板（コンベアベルト材料）を実施例１と同様に様々な組成物で前処理した。
【０１１９】
続いて、実施例４と同じように、様々な接着剤系のビーズを前処理済みの基板に塗布し、２３℃／５０％相対湿度にて７日間、硬化した。この接着ボンドのビーズ接着を実施例４に記載のように求めた。これらの調査の結果及び組成を下記表５に表す：
【０１２０】
【表５】
0006681830.tif 000007
【０１２１】
これらの調査結果から、アクリレートを用いずにボラン錯体を使用した場合と比較して、ボラン錯体とアクリレートとの組合せによる前処理により、ＥＰＤＭ上でのＳｉｋａＦａｓｔ−５２１１  ＮＴ等のアクリレート接着剤の接着を更に改善することができることが示される。その上、サンプル３とサンプル４との比較から、アクリレートの性質は得られる接着に実質的に影響しないことが示される。対照的に、ラジカル硬化性モノマーを含まない２つのポリウレタン系接着剤ＳｉｋａＴａｃｋ  Ｐｌｕｓ及びＳｉｋａＦｌｅｘ−２２１については、ボランによる表面処理後でも接着は改善しない。
【０１２２】
実施例７
実施例１に従って、初めに様々な基板を酢酸エチルによってクリーニングした後、８０ｗｔ％の酢酸エチルと、１０ｗｔ％のトリエチルボラン−１，３−ジアミノプロパン錯体と、１０ｗｔ％のテトラヒドロフルフリルメタクリレートとの組成物で前処理した。続いて様々な接着剤をこのように前処理された基板に塗布した。これらの接着剤には、２つのアクリレート接着剤（ＳｉｋａＦａｓｔ−５２１１  ＮＴ及びＳｃｏｔｃｈＷｅｌｄ  ＤＰ  ８１０）と、更に２つのエポキシ接着剤（ＳｉｋａＰｏｗｅｒ  ４７７−Ｒ及びＳｃｏｔｃｈＷｅｌｄ  ＤＰ  ４９０）とが含まれる。接着ボンドのねじり強度は実施例１に指定された試験プロトコルを用いて求め、下記表６において様々な基板について表す：
【０１２３】
【表６】
0006681830.tif 000008
【０１２４】
表６において、ＡＦは接着破壊を表し、ＳＦは基板破壊を表し、ＣＦは凝集破壊を表す。ねじり強度の数値はＭＰａ単位である。＊はアルミニウム試験片の接着破壊を表す。報告値はそれぞれ、２つの個々の測定値に由来するものである。
【０１２５】
これらの調査結果から、２つのアクリレート接着剤の場合、ボラン錯体／アクリレート混合物による前処理によって、接着ボンドのねじり強度が増大することが示される。対照的に、エポキシ接着剤の場合、前処理ではねじり強度の明らかな改善は全く生じない。
【０１２６】
さらに、様々な基板上での接着剤の剥離力を確認した。この目的に必要となる測定及びサンプルは実施例２と同じ方法にて行い／作製した。使用する前処理組成物は、上記のように８０ｗｔ％の酢酸エチルと、１０ｗｔ％のトリエチルボラン−１，３−ジアミノプロパン錯体と、１０ｗｔ％のテトラヒドロフルフリルメタクリレートとの組成物とした。これらの調査結果を下記表７に表す。
【０１２７】
【表７】
0006681830.tif 000009
【０１２８】
この表では、ＡＦは接着破壊を指し、ＳＦは基板破壊を指す。接着結合の改善は剥離力の増大又は接着破壊に対する基板破壊の割合の増大のいずれかから明らかとなる。
【０１２９】
剥離力の調査から、ボラン錯体によるＥＰＤＭの前処理により、接着結合の改善がもたらされることも明らかとなる。対照的に、不飽和ユニットを含まないＰＶＣ膜及びＴＰＯ膜（ＴＰＯ＝熱可塑性ポリオレフィン）等の基板の場合、接着結合の改善を検出することはできない。このことから、接着結合が形成されると、基板における不飽和ユニットが少なくとも一部、接着剤のポリマーに組み込まれると推測することができ、これはＰＶＣ基板及びＴＰＯ基板の場合では不可能である。
【０１３０】
実施例８：繊維補強ベルト端のスプライシング
寸法１６ｍｍ×２５ｍｍ×１００ｍｍの２つの試験片（ベルトの種類１６００  ＥＰ  ６３０／４  ８／３Ｖ）に、長さ２５ｍｍ及び深さ８ｍｍの切込みを入れ、ベルト端が互いに重なるように置いた。ベルトの両端にある織布による補強部はそのままにしておいた。続いて接合領域をイソプロパノール、酢酸エチル及びキシレンを（この順で）用いてクリーニングし、結合域に１０ｗｔ％のトリエチルボラン−１，３−ジアミノプロパン錯体と、１０ｗｔ％のＴＨＦＭＡと、８０ｗｔ％の酢酸エチルとの混合物をコーティングした。このコーティングの後、溶媒を蒸発させた。このようにして前処理された表面に接着剤ＳｉｋａＦａｓｔ−５２１１  ＮＴを塗布し、２つのベルト端を互いに接合させ、接着剤を表８に示すように硬化させた。続いて、スプライシング試験片の引っ張り剪断強さをＥＮ  １４６５に準拠して、２３℃及び５０％の相対湿度（ｒｈ）にて求めた。これらの測定結果も表８に報告する。
【０１３１】
【表８】
0006681830.tif 000010
【０１３２】
実施例９：鋼線補強ベルト端のスプライシング
それぞれ厚さ２．７ｍｍの４本の鋼線を備えたＣｏｎｔｉｎｅｎｔａｌ  ＳＴ  ５００Ｋの５００ｍｍベルトの２つのベルト端を、鋼線が露出し、ベルトの縁が角度を付けて切り込まれるように作製した。下側及び上側の厚さはそれぞれ４ｍｍ及び５ｍｍであった。各々個々の測定のために、露出した鋼線を１２０ｍｍ〜３００ｍｍの均一な長さになるように短くし、一方のベルトの鋼線端がもう一方のベルトの鋼線端の間にくるように、互いに挿入した。接合する縁及び鋼線の領域を、イソプロパノール、酢酸エチル及びキシレンを（この順で）用いてクリーニングし、結合域に１０ｗｔ％のトリエチルボラン−１，３−ジアミノプロパン錯体と、１０ｗｔ％のＴＨＦＭＡと、８０ｗｔ％の酢酸エチルとの混合物をコーティングした。その後、溶媒を蒸発させた。このようにして前処理された領域に接着剤ＳｉｋａＦａｓｔ−５２１１  ＮＴを塗布した。
【０１３３】
さらに、試験片の幾つかについては、試験片材料の薄層を使用した。接合によって、薄層と接着剤／鋼線層とで構成されたサンドイッチ構造体が作製されるように、この材料を鋼線の上及び下に載せた。この場合でも、接着剤によって接合された試験片材料の薄層の表面を上記のようにクリーニング及び前処理した。
【０１３４】
硬化前、均一な表面にするために、全ての試験片の表面を平滑化した。得られた試験片を硬化し、得られた試験片の２つの端を保持装置に固定することにより、接着ボンドの強度について試験した。次いで保持装置を５０ｍｍ／分の速度にて離していった。ベルトの破壊に対する最大の力（Ｆｍａｘ）をＮ単位にてそれぞれ求めた。測定結果を下記表９に記載する。
【０１３５】
【表９】
0006681830.tif 000011
【０１３６】
１２０ｍｍ及び１４０ｍｍのスプライス長の試験片の場合、スプライス領域の破壊が確認されたが、それぞれ１５０００Ｎ〜２１５００Ｎの範囲の力が必要であった。１６０ｍｍ以上のスプライス長の場合、ボンドは保持されたが、ベルトはベルト材料又は鋼線の領域にて得られた。これには、２００００Ｎを超える力が必要であった。