(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理システムであって、
鍋本体架台と、
調理材料を収容するため、前記鍋本体架台に回転可能に設けられる筒状鍋本体と、
前記鍋本体に連結され、前記鍋本体が前記鍋本体の回転軸回りに回転するように駆動させる回転駆動装置と、
前記鍋本体及び／又は前記鍋本体架台に連結され、前記鍋本体の回転過程における回転軸の傾斜角度を調整する角度調整装置と、
前記鍋本体及び／又は鍋本体中の材料を加熱する加熱装置と、
演算処理部と、制御装置とを備え、
前記制御装置は、回転速度制御指令に従って、前記調理材料を前記鍋本体に付着させ、且つ前記鍋本体とともに回転されるように、前記鍋本体が第１モードにおいて臨界回転速度以上の第１回転速度で回転されるように制御し、
前記制御装置は、回転速度制御指令に従って、前記鍋本体が第２モードにおいて前記臨界回転速度よりも小さい第２回転速度で回転するように制御することにより、前記調理材料が、前記鍋本体の連動により回転して上昇した後に落下し、
前記第２モードにおいて、前記調理材料が、基本的に前記鍋本体とともに９０度〜１８０度の範囲で回転して落下し、
前記第１モードにおいて、前記鍋本体の回転軸は実質的に水平であり、
前記第２モードにおいて、前記鍋本体の回転軸は水平面との夾角が０度より大きく、且つ２０度より小さいであり、且つ前記鍋本体は鍋口が上向きに傾斜する状態であり、
前記第１回転速度は、１．０〜２．０倍の臨界回転速度であり、前記第２回転速度は、０．６〜０．９５倍の臨界回転速度であること、を特徴とする調理システムであり、
前記臨界回転速度は、調理材料が鍋本体に付着され、且つ鍋本体とともに円運動できる最小の回転速度である、ことを特徴とする調理システム。
【請求項２】
前記鍋本体に、前記鍋本体が前記第１回転速度で回転する時に、前記調理材料を撹拌できる撹拌機構が設けられ、
前記撹拌機構は、前記鍋本体に対し回転できるように設けられ、
前記撹拌機構は、前記鍋本体内壁と配合し、且つ前記調理材料と前記鍋本体とを分離させる撹拌部材を備え、前記撹拌部材は、前記鍋本体の縦方向の２つの端部の間に、連続的又は断続的に延伸するように形成される、ことを特徴とする請求項１に記載の調理システム。
【請求項３】
前記撹拌部材の個数が２〜９個であり、前記２〜９個の撹拌部材が前記鍋本体内に環状陣列に分布される、ことを特徴とする請求項２に記載の調理システム。
【請求項４】
前記加熱装置は、間接加熱装置及び／又は気体加熱装置であり、
前記間接加熱装置は、前記鍋本体外部から前記鍋本体を加熱することに用いられ、
前記気体加熱装置は、前記鍋本体に気体加熱媒質を噴射し、前記調理材料を直接に加熱することに用いられ、
前記鍋本体架台には、前記鍋本体の鍋口を密封するように用いられる密封装置が開閉可能に設けられ、
気流が前記鍋本体内部からの溢れを阻止し、一定時間の鍋本体内部に入り込む気流量が鍋本体内部から溢れる気流量より大きくして、前記鍋本体内の圧力は外部環境の圧力より大きい、ことを特徴とする請求項１に記載の調理システム。
【請求項５】
前記密封装置に、吸気口及び／又は排気口が設けられ、
前記気体加熱装置が、前記吸気口を介して、前記鍋本体内に気体加熱媒質を噴射し、前記排気口は、前記密封装置に設けられ、その口径は調整可能及び／又は開閉可能である、ことを特徴とする請求項４に記載の調理システム。
【請求項６】
前記鍋本体内の湿度を検出するためのセンサーをさらに備え、
前記調理システムが、検出された湿度と設定された湿度との比較結果に基づき、前記気体加熱媒質の流量、圧力及び／又は流速を制御又は調整する、ことを特徴とする請求項４に記載の調理システム。
【請求項７】
第２モードにおいて、前記調理材料が、基本的に前記鍋本体とともに１３５度〜１８０度の範囲で回転して落下する、ことを特徴とする請求項１〜請求項６の何れかの一つに記載の調理システム。
【請求項８】
第２モードにおいて、前記鍋本体の回転軸は水平面との夾角が５度〜１５度であり、且つ前記鍋本体は鍋口が上向きに傾斜する状態である、ことを特徴とする請求項７に記載の調理システム。
【請求項９】
鍋口付近の鍋本体の内周面が第１傾斜面を形成し、前記鍋本体内部から前記鍋口への方向より、前記第１傾斜面が前記鍋本体の回転軸に向いて傾斜する、ことを特徴とする請求項１〜請求項６の何れかの一つに記載の調理システム。
【請求項１０】
鍋口に面する鍋本体の内周面が第２傾斜面を形成し、前記鍋口から前記鍋本体内部への方向より、前記第２傾斜面が前記鍋本体の回転軸に向いて傾斜する、ことを特徴とする請求項１〜請求項６の何れかの一つに記載の調理システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理システムに関し、より詳しくは、料理に用いられる調理システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
炒める調理法は、調理材料を鍋に炒め手法であり、主な特徴は、調理材料を迅速且つ均等に加熱することであり、さくさく感、柔らかさ、風味は良く、香りの良い料理を得られる調理法である。現在、手動操作を置き換えるまたは減らすことができ、調理機能を有する自動/半自動調理システムを開発している。
【０００３】
中国特許文献（出願番号２００８１００２９８７７．８）は調理設備を開示し、前記調理設備は、架台と、架台に設けられた鍋本体と、架台に設けられた回転機構・反転機構とを備え、鍋本体は樽型或いは球状の鍋本体であり、鍋本体の端部には開口が設けられ、鍋本体の内部には撹拌するための撹拌機構が設けられ、回転機構が鍋本体と連結され、前記鍋本体を回転軸に回転させるように駆動し、反転機構が鍋本体と連結され、架台において鍋本体を反転軸周りに回転させる。調理設備が作動中では、鍋本体の回転軸と水平面との角度は０度〜６０度である。前記調理設備での鍋本体は、２つの自由度を有し、それぞれ回転及び反転することができ、自動炒め及び料理出す目的を達成できる。
【０００４】
出願番号２０１２１０５７５１９５．３の中国特許文献は、鍋本体と、蓋部と、変調電気モーターと、内回転軸と、支持ベースと、へらと、外回転軸と、翻炒ブレードと、スイッチとを備えた自動炒め鍋を開示している。鍋本体と蓋部とは、水平置きの円筒体を形成している。変調電気モーターは、高、中、低、三つのレベルボタンを有し、回転軸の回転を駆動させる。回転軸が、鍋本体の中心部に水平に配置され、支持ベースによって両端部に支持される。支持ベースは、鍋本体と、回転軸と取付けられた加熱装置とを支持する。へらは、回転軸に垂直して鍋本体の中央部に配置され、端部には、ガイズが異なる尖叉が設けられる。炒めブレードの上端部は方形であり、開閉可能に鍋本体に設けられ、鍋本体の作動状態を調整する。調理材料を鍋本体に入れると、電気モーターにより、鍋本体と炒めブレードと、へらとを３６０°の円周運動に駆動させ、調理材料が鍋本体内に反転され続けて、調理材料を加工する。電気モーターの周波数を調整することで、料理炒める頻度が調整され、調理材料の加工を完成させる。
【０００５】
上記の調理設備を利用して調理する過程において、図１２に示すように、鍋本体３０の回転により調理材料３０'を反転させることができるが、調理材料は、基本的に鍋本体の底部で積み重ねられるように分布し、僅かの調理材料しか鍋本体と直接に接触せず、調理材料と鍋本体との接触面積は鍋本体内壁の表面積の４０％にも満たさない。したがって、調理材料が積み重ねて加熱されるため、調理材料間及び調理材料と鍋本体との間に、比較的に小さい力作用で接触され、熱抵抗は大きく、鍋本体内壁から離れた調理材料に熱を伝導しにくく、調理材料の加熱は不均一になり、加熱及び調理効率を低下する。鍋内の異なる位置にある材料及び材料の各表面と鍋本体との接触できる機会を増加させるために、撹拌機構を利用して調理材料を撹拌させるが、撹拌機構は、材料の積み重ね状態を解消できず、且つ積み重ねた材料の中心部を有効に炒められず、調理材料の加熱不均一及び加熱効率の低下を改善できない。また、撹拌機構を利用して撹拌することは、調理材料に大きな外力を与え、材料の形状を維持することは難しく、中華料理の「形状」の要求を満たすことができない。また、迅速に炒めるために、調理材料と鍋本体との接触面積を増やして加熱効率を向上させるように、調理設備にある鍋本体のサイズを増大する手段がある。その結果、調理設備の体積が大きくなる。そうでなければ、調理した料理の品質及び食感を保証するために、一度に少ない調理材料しか調理することができない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、先行技術の欠点に鑑み、調理材料を迅速且つ均一に加熱できるだけではなく、調理容積を効果的に高めることもできる調理システムを提供することである。
【０００７】
前記の目的を達成するために、本発明は、調理システムを提供し、前記調理システムは、鍋本体架台と、前記鍋本体架台に回転自在に設けられ、調理材料を収容するための筒状鍋本体と、前記鍋本体に接続され、前記鍋本体を回転軸に対して回転させるために設けられた転駆動装置と、前記鍋本体及び／又は前記鍋本体架台に接続され、前記鍋本体の前記回転軸の傾斜角度を調整するための角度調整装置と、鍋本体及び／又は鍋本体内の材料を加熱する加熱装置と、演算処理部と、指示命令入力装置とを備える。前記調理システムは制御装置をさらに備え、前記制御装置は、回転速度制御指令に従って、前記鍋本体が第１モードにおいて臨界回転速度（ここでは角速度という）以上の第１回転速度で回転されるように制御し、調理材料を鍋本体に付着して鍋本体とともに回転させる。ここでいわゆる臨界回転速度とは、調理材料を鍋本体に付着して鍋本体とともに回転させることができる最小回転速度である。
【０００８】
本発明において、鍋本体の回転軸とは、概ね鍋本体の各横断面の内周における幾何中心を通る直線である。鍋本体の横断面の内周は通常円形又は多辺形に形成され、鍋本体の横断面の内周が円形である場合に、その幾何中心は円心であり、鍋本体の横断面の内周が正多辺形である場合に、その幾何中心は内接円或いは外接円の円心である。
【０００９】
本発明において、第１モードを「鍋付着加熱モード」と呼ぶこともあり、前記モードにおいて殆どの調理材料が鍋本体に付着して鍋本体とともに回転している状態を意味する。実際には、第１モードにおいて、概ね調理材料の全てが鍋本体に付着して鍋本体とともに回転している状態が好ましい。なお、本発明において、調理材料が鍋本体に付着していることとは、全ての調理材料が鍋本体と直接に接触していることを意味するではなく、調理材料が鍋本体の内壁で一定な厚さの調理材料層を形成し、調理材料層の外側にある調理材料だけが鍋本体と直接に接触していることを意味する。
【００１０】
本発明において、演算処理部は、調理プログラムの実行及び／又は指示命令の処理を行うプロセッサ、プリント回路基板、チップなどであっても良い。指示命令入力装置は調理システムにデータ及び情報を入力するデバイスであり、調理システムとユーザー或いは他のデバイスとの通信を行うことや、調理システム内部の通信を行うことなどに用いられ、キーボード、マウス、ビデオカメラ、スキャナー、ライトペン、手書き入力ボード、音声入力装置、インタフェース（例えインタネットインタフェース）などであってもよく、データは数値データでもよく、図形、画像、音声などの非数値データであっても良い。回転速度制御指令は、調理プログラムより出力される或いは他の方法で設定されてもよい。例えば、調理システムの入力デバイスによって入力できる。制御装置は、調理システムでの装置或いは構成であり、制御装置の機能の一つは、回転速度制御指令に従って、鍋本体をある一定の回転速度で回転させることである。本発明において、調理プログラムは、調理システムの記憶装置に格納されてもよく、調理システム外部から入力されても良い。例えば、調理プログラムがクラウドサーバーに格納され、調理システムは作業中にクラウドサーバーから調理プログラムを読み取ることもある。
【００１１】
本発明において、鍋本体が第１モードにおける第１回転速度は一定値であっても良く、臨界回転速度より低くなければ、断続的或いは連続的に変化する変化値であっても良い。なお、臨界回転速度は固定値ではなく、鍋本体の内径、鍋本体回転軸の傾斜角度、調理材料の特性（例えば粘性、形状）、調理材料の量などに応じて変化することに留意されたい。具体的に、調理材料が多い時の臨界回転速度は、調理材料が少ない時の臨界回転速度より速くとする。これは、鍋本体内壁より離れた調理材料の回転半径は、鍋本体内壁に近い調理材料の回転半径より小さくなり、鍋本体内壁より離れた調理材料を鍋本体と同期回転させるために、より大きな遠心力を提供できるように、鍋本体内壁に近い調理材料より高い回転速度を有する必要がある。実際の調理過程においては、より良い加熱及び調理の効果を達成するために、好ましくは、鍋本体内壁から離れた調理材料を含む多くの調理材料、より好ましくは、ほとんどの調理材料は、鍋本体に付着して鍋本体と同期回転できるような状態にする。そのため、調理材料が多い場合、臨界回転速度は調理材料が少ない場合の臨界回転速度より高める必要がある。すなわち、本発明の要点は、調理材料の回転速度の二乗と調理材料の回転半径（鍋本体の回転半径が一定値である場合に鍋本体の回転速度とする）との積をある数値（鍋本体の回転半径が一定値である場合に鍋本体の臨界回転速度とする）より大きくするように制御させ、つまり、調理材料の遠心力で自身の重量を克服することができ、調理材料は遠心力の作用により鍋本体に付着して同期回転させることができる。
【００１２】
本発明による調理システムでは、鍋本体が、第１モードで臨界回転速度以上の第１回転速度で回転し、ほとんど或いは全部の調理材料が比較的に均一な厚さで鍋本体の内壁のほぼ全面に付着し、且つ鍋本体と同期回転する。調理材料が占める面積は、鍋本体内壁の全表面積の９０％以上である。これによって、鍋本体の加熱面積が十分に利用され、ほどんと／全ての調理材料に熱を迅速に伝導することができ、加熱効率の向上及び調理容積の増加に基礎づける。しかしながら、伝統的な中華炒め鍋では、鍋本体自身の体積に限られ、且つ鍋本体内壁における有効使用可能な面積は一般的に５０％以下である。一方、遠心力の作用下により、調理材料間並びに調理材料と鍋本体内壁とが密接な接触は、熱伝導できる面積をさらに増大しつつ、熱伝導距離及び熱抵抗を低減させ、熱伝達効率を向上させることができるとともに、生産量の増加にも基礎づけることができる。したがって、本発明による調理システムは、調理材料の分散加熱を可能にするだけではなく、熱伝達が迅速であり、調理材料を迅速且つ均一な加熱できる優れる点を有する。また、鍋本体の表面積が有効に利用できるため、本発明による調理システムは、既存の調理設備に比べて調理容積が大きく、鍋本体の容量が変化しない場合においても、調理容積は既存の調理設備の２〜３倍であり、料理の大量生産に非常に適し、特にホテル、食堂、レストランなどの大型飲食店に適用する。
【００１３】
本発明の一つの好ましい実施形態によれば、第１モードにおいて、制御装置は、まず、調理材料が大体鍋本体内壁に均等に分布されるように、鍋本体が臨界回転速度の回転速度に等しいか或いはそれよりわずかに大きい回転速度で回転するように制御し、次に鍋本体の回転速度をより高い値に上昇させ、調理材料間並びに調理材料と鍋本体内壁との間の接触力をさらに増加させる。これによって、調理材料間並びに調理材料と鍋本体とがさらに密接し、熱抵抗を低減させ、加熱効率を向上させ、調理材料がより均一に加熱されるようになる。例えば、まず鍋本体を制御して、約１．０〜１．１倍或いは１．０〜１．３倍の臨界回転速度で所定の時間に回転された後、鍋本体の回転速度を１．３〜２．０倍或いは１．５〜２．０倍の臨界回転速度に上昇させる。
【００１４】
本発明の一つの具体的な実施形態によれば、鍋本体の内部には、鍋本体が第１回転速度で回転している時に調理材料を撹拌可能な撹拌機構が設けられ、前記撹拌機構と鍋本体とが相対的に回転可能に設けられ、前記撹拌機構は、鍋本体内壁と協働し、且つ調理材料と鍋本体とを分離させるための撹拌部材を備え、前記撹拌部材は、鍋本体の２つの長手方向の端部の間に連続的或いは断続的に延伸するように構成されている。
【００１５】
前記の技術的な解決策において、撹拌部材と鍋本体内壁との間の隙間が０．１ｍｍ〜５．０ｍｍであり、好ましくは０．１ｍｍ〜３．０ｍｍであり、より好ましくは０．１ｍｍ〜１．０ｍｍである。撹拌部材の高さが０．５ｃｍ〜５．０ｃｍであり、好ましくは１．０ｃｍ〜３．０ｃｍである。鍋本体内壁と接触或いは近接する撹拌部材の表面は、機械の構成がくっつかないような弾性表面であることは好ましい。例えば、撹拌部材は、表面にテフロン（登録商標）が被覆された鋼製部品であってもよい。
【００１６】
前記の技術的な解決策において、鍋本体が第１回転速度で回転している時に、撹拌機構と鍋本体との回転が同期させないように制御され、且つ撹拌部材が調理材料に適切な抵抗力を与えるように制御され、これによって、撹拌部材が調理材料と鍋本体とを分離し、調理材料を撹拌させて炒めることを達成する。
【００１７】
好ましくは、前記撹拌部材の個数は２〜９個であり、前記２〜９個の撹拌部材が、鍋本体の内部において環状に配置される。複数の撹拌部材を設けることの利点は、より良好な撹拌効果を達成できるだけではなく、非撹拌状態の第１モードにおいても調理材料が鍋本体の内壁のほぼ全面に均等に分布を促進することもある。特に、粒状の調理材料の場合に、鍋本体の連動で鍋本体と同期回転することは困難であるため、通常より多くの撹拌部材が必要とされるのである。
【００１８】
本発明におけるもう一つの実施形態によれば、撹拌機構は、鍋本体の径方向に伸縮可能に設けられた撹拌部材を備え、伸長する状態では、撹拌部材が鍋本体の回転軌跡の上半分に鍋本体内壁に近接し、引き込める状態では、撹拌部材が鍋本体内壁から離れる。前記実施形態において、鍋本体が臨界回転速度以上の速度で回転する場合に、撹拌部材を伸長状態に制御すれば、撹拌部材が調理材料に抵抗力を与え、調理材料と鍋本体とを分離させ、調理材料を撹拌して、炒めることを実現できる。撹拌部材を引き込める状態に制御すれば、調理材料が鍋本体の内壁のほぼ全面に付着し、且つ鍋本体と同期回転する。すなわち、前記実施形態において、敢えて鍋本体が臨界回転速度以上の速度で回転しても、撹拌機構を利用して調理材料が炒められることができる。撹拌部材が鍋本体の回転軌跡の最高点或いは前記最高点に近い位置で鍋本体内壁に近接することは好ましく。これによって、より炒める効果を達成でき、且つ炒める時に鍋本体の加熱面積が十分に利用されることができる。
【００１９】
本発明におけるもう一つの実施形態によれば、撹拌機構は、鍋本体内に固設され、且つ撹拌部材は、鍋本体の回転軌跡円周の上半分に鍋本体内壁と配合する。その内、好ましくは、撹拌部材が、鍋本体の回転軌跡の最高点或いは前記最高点に近接する位置に鍋本体内壁と配合することである。鍋本体が臨界回転速度以上の速度で回転する場合、撹拌部材は、調理材料に対して抵抗力を加え、調理材料と鍋本体とを分離させ、調理材料の撹拌を行うことで炒めることを実現する。
【００２０】
本発明におけるもう一つの実施形態によれば、撹拌機構は、鍋本体の回転軸に沿って往復直線運動をするように構成されている。撹拌部材が、鍋本体の全体周方向に亘って（例えば、円環状の撹拌部材を採用する）設けられてもよく、鍋本体の周方向の一部に（例えば、扇状の撹拌部材を採用する）設けられても良い。撹拌機構の往復運動においては、撹拌部材は、調理材料を混合或いは撹拌・炒めるために、調理材料と鍋本体とを分離させ、且つ鍋本体内壁に付着している調理材料を除去する。なお、撹拌部材が鍋本体の円周の一部にのみ設けられる場合、撹拌機構の往復運動においては、撹拌機構が鍋本体に相対的に回転するように制御されることは好ましいであり、これによって、鍋本体内壁に付着しているほぼ全部の調理材料を撹拌できる。
【００２１】
本発明におけるもう一つの実施形態によれば、前記加熱装置は、間接加熱装置及び／又は気体加熱装置である。前記間接加熱装置は、鍋本体の外部から鍋本体を加熱するために用いられ、前記気体加熱装置は、鍋本体内部に気体加熱媒質を噴出し、調理材料を直接に加熱するために用いられる。また、鍋本体架台には、鍋本体鍋口を密閉するための密封装置が開閉可能に設けられ、一定の時間に鍋本体内部に入り込む気流量が、鍋本体内部から漏れる気流量より大きくなり、鍋本体内の圧力が外部環境の圧力より大きくなる。
【００２２】
なお、密封装置は、鍋本体の鍋口を完全に密封しなくでも良い。一つの実施形態として、密封装置は、鍋本体の鍋口に位置して開閉可能に設けられた蓋部であり、蓋部が閉合状態では、気体加熱媒質が鍋本体内部から漏れることを阻止し、鍋本体に相対的な密封できる。
【００２３】
前記の技術的な解決策において、密封装置は、鍋本体内の圧力を外部環境の圧力より大きくすることによって、気体加熱媒質が調理材料との間の隙間に完全に入り込み、調理材料との接触面積を増大し、且つ調理過程における熱損失を低減し、加熱及び調理効率を向上させることができる。
【００２４】
より好ましくは、密封装置に吸気口及び／又は排気口が設けられ、気体加熱装置が、前記吸気口を介して鍋本体内部に気体加熱媒質を噴射し、前記排気口は、口径が調整可能及び／又は開閉可能である。
【００２５】
前記の技術的な解決策において、気体加熱媒質が上方に流れる特性の観点から、吸気口が密封装置の下部に近接する位置に設けられることは好ましい。これによって、鍋本体内でのより長い気体加熱媒質の流路を有し、調理材料との接触時間を長く維持できる。
【００２６】
前記の技術的な解決策において、鍋本体内の水蒸気及び油煙は、基本的に排気口から次の処理装置に排出され、これによって、調理環境を浄化するだけではなく、水蒸気及び油煙の熱を再利用することができ、且つ排気口の口径が調整可能であり、及び／又は排気口が開閉可能であるため、排気口の口径の調整、及び／又は開閉状態の調整によって、鍋本体内部の圧力を制御することができる。
【００２７】
もう一つの好ましい実施形態として、前記調理システムは、鍋本体内の湿度を検測するセンサーをさらに備え、調理システムは、検出された湿度と設定した湿度との比較結果により、気体加熱媒質の流量、圧力及び／又は流速を制御又は調整する。より好ましくは、調理システムは、鍋本体内の温度を検測する温度度センサーをさらに備え、調理システムは、検出された温度と調理プログラムで設定された温度との比較結果により、気体加熱媒質の温度及び／又は間接加熱装置の加熱強度を制御又は調整する。
【００２８】
調理過程においては、ほとんどの調理材料は一定量の水蒸気が発生し、その水蒸気の量が多すぎると、鍋本体内の湿度が大きくなり、調理効果が低減することがある。したがって、水蒸気を迅速に排出して、鍋本体内の湿度を適切な範囲に低減する必要がある。中国特許出願２０１４２００５８０３３．７号において、調理プログラムにより熱風加熱装置の風量、風圧及び／又は風速を制御或いは調整することを提案しており、しかしながら、調理プログラムが予め設定されているので、実際の調理過程において鍋本体内の環境状態が変化し、例えば、調理材料の量及び／又は特性は異なる場合、調理環境の変化もそれに応じて変化する必要がある。したがって、調理プログラムにより熱風加熱装置の風量、風圧及び／又は風速を制御或いは調整する方式では、鍋本体内の湿度を正確に制御或いは調整できない。本発明による調理システムにおいて、湿度センサーを用いて鍋本体内の湿度をリアルタイムで検測し、且つ検出された結果により気体加熱媒質の流量、圧力及び／又は流速を制御或いは調整し、様々な条件下で鍋本体内の湿度を正確に制御でき、調理品質を向上させることができる。
【００２９】
前記の技術的な解決策において、間接加熱装置の構造は、鍋本体の縦方向において鍋本体の外周面の少なくとも半分を加熱するように設けられることは好ましい。この構造が、調理材料の鍋本体内の分散状態及び鍋本体の回転と配合されることによって、間接加熱装置が鍋本体の縦方向及び円周方向において調理材料を分布して加熱され、調理材料への加熱はより迅速且つ均一になる。その中、間接加熱装置が鍋本体の縦方向において少なくとも鍋本体の２／３の外周面を加熱するように設けられることはより好ましい。これによって、調理材料をされに迅速且つより均一に加熱することができる。
【００３０】
本発明において、間接加熱装置は、通常、電磁気的な加熱装置或いは燃焼加熱装置であり、これらの加熱装置は、通常大きな加熱力を有し、迅速に炒めることに適用する。気体加熱装置は熱風加熱装置であっても良い。これを用いることで、調理材料を迅速に調理、均一に加熱、調理速度を向上させるとともに、料理の品質と味を向上させることができる。
【００３１】
本発明における調理システムは、赤外線又は光波のような輻射加熱装置、又は過熱水蒸気加熱装置などを備えても良い。これらの加熱装置は気体加熱装置と同様に調理材料を直接に加熱させることができ、直接加熱装置にも言う。
【００３２】
通常、間接加熱装置は、一回の調理過程におけるほとんどの時間に加熱しており（多くの場合では全過程は加熱している）、調理過程における大量の熱を提供している。直接加熱装置は、一回の調理過程において段階的に使用され（多くの場合では、調理の初期段階に使用され、調理材料の表面を加熱させ、材料内部の水分及び栄養素の損失を抑えることができる）、調理過程における少量の熱を提供している。
【００３３】
本発明における一つの好ましい実施形態において、燃焼又は電気的な加熱装置を用いて、鍋本体外部から鍋本体を加熱し、熱風加熱装置を用いて、鍋本体内に熱風を噴射して調理材料を直接に加熱する。その中、熱風加熱装置の熱風温度は、１００℃〜４００℃のであることは好ましく、２００℃〜３００℃はより好ましい。これによって、比較的に良好な加熱及び調理効果を達成できる。
【００３４】
熱風を用いて調理材料を直接に加熱することは、以下の利点を有する。まず、熱風は、調理材料の表面を迅速にある程度に成熟させ、材料内部の水分及び栄養素の損失を抑えることができ、料理の品質及び食感を改善できる。また、熱風は、調理材料が発生した水蒸気を速やかに取り除くことができ、鍋本体内部が適切な湿度を有するように制御でき、比較的に良好な調理効果を得られる。最後に、熱風加熱は、加熱及び調理効率を高めることができる。
【００３５】
中国特許出願２０１４２００５８０３３．７号において、熱風加熱装置を備える２つ加熱部を加熱源として用いられているが、内部にある調理材料が鍋本体内に均一せず、局在して積み重ねられるため、熱風と調理材料との間の接触面積は小さくなり、基本的には積み重ねった材料の表面しか加熱できない。実際の加熱作用を果たすのに改善する必要がある。本発明において、調理材料が鍋本体の内壁に均一に分布できるため、熱風による鍋本体内壁への加熱が低減し、且つ熱風と調理材料との接触面積が大幅に増加し、加熱及び調理効果を大幅に改善することができる。
【００３６】
また、本発明は、本発明における２つの加熱装置を有する調理システムを利用して調理された料理（例えば、じゃがいも炒め）は、香り及び食感の良い特徴を有することという予想外の調理効果を見出した。これは、本発明における調理システムがより加熱効果を有するためのであり、調理材料でメイラード効果の発生を促進し、糖分及び特別な風味を有する気体物質を生成することは原因である。しかしながら、中国特許出願２０１４２００５８０３３．７号に記載の２つ加熱源を有する調理設備で調理することは、熱風の加熱効果が良くないため、前記予想外の調理効果は見出されなかった。
【００３７】
本発明は、撹拌機構を用いて調理材料を炒める又は混合するだけではなく、鍋本体自身の回転によって調理材料を炒める又は混合することができる。また、鍋本体自身の回転及び撹拌機構によって炒めることで、より良好な撹拌炒め又は混合効果を達成できる。
【００３８】
本発明の一つの具体的な実施形態によれば、制御装置は、鍋本体を第２モードで臨界回転速度より小さい第２回転速度で回転するように制御し、調理材料が、鍋本体の連動によって回転・上昇させた後に落下させる。第２モードは、炒めモード又は今後モードと呼ばれ、前記モードで調理材料を炒める又は混合する状態を意味する。本発明において、第２回転速度は、一定値であってもよく、断続的或いは連続的に変化する変化値であって良い。例えば、第２回転速度は、０．６〜０．９５倍、０．７〜０．９５倍又は０．８〜０．９５倍の臨界回転速度の回転速度である。第２回転速度が大きいほど、調理材料が落下する位置は高く、炒める又は混合する効果が良い。
【００３９】
具体的に、調理材料が基本的に鍋本体とともに９０度〜１８０度の範囲内に回転して落下するように制御されることは好ましく、１３５度〜１８０度の範囲内であることはより好ましい。本発明において、調理材料の回転角度については、以下のように定義されている。鍋本体の横断面の内面の幾何学的中心を座標中心とし、鍋本体の回転軌跡の最も低い点を原点とし、鍋本体の回転方向を正の方向とする。
【００４０】
なお、鍋本体内壁より距離が異なる調理材料は、与えられた遠心力が異なるため、鍋本体内壁より距離が異なる調理材料は、通常異なる落下角度を有する。例えば、鍋本体内壁に近い調理材料は、通常鍋本体内壁に遠い調理材料の落下角度より大きい。すなわち、調理材料の落下は、ある一定の角度範囲内で発生し、確定の角度位置で発生することではない。また、落下した調理材料が、鍋本体の回転によって再び回転して上昇されるため、調理材料の落下は繰り返して発生し続けることである。
【００４１】
上記の技術的な解決策の利点は、炒める又は混合する過程において、調理材料が慣性作用により放物線のような落下軌跡を有し、落下したほとんどの調理材料は、比較的に広い範囲で鍋本体に再び付着し、且つ鍋本体の連動により回転して上昇され、鍋本体の底部にある調理材料の上に積み重ねず、調理材料と鍋本体内壁との間により大きな接触面積及びより長い接触時間を有し、その結果、調理材料を比較的に速い且つ均一に加熱されることができる。また、上記の技術的な解決策の利点は、調理材料が十分に炒め又は混合され、調理材料の炒め又は混合過程において、外力の影響を受けず、原料の形状を維持しやすく、色、香ばしい、味、形状の良い調理効果を達成する。さらに、調理材料が放物線で運動するため、材料表面が加熱により生じた水蒸気の蒸発を促進し、材料の適切な水分、且つ香ばしいなどの「炒める」という特徴を有する。水蒸気の蒸発が遅れると、材料は緩くて柔らかくなり、炒められた食感が失われる。
【００４２】
一方、従来の調理設備を用いた調理では、鍋本体内に一回の材料が多いと、材料が積み重ねすぎになり、鍋本体が回転する時には、主に転げ回されるように運動し、前記解決策で放物線運動による効果を実現できず、調理が要求される混合及び加熱の均一性を満たさず、材料表面の水蒸気は迅速に放出されることはできない。
【００４３】
本発明において、鍋本体が第２モードでの臨界回転速度より小さい第２回転速度で回転する場合、制御装置は、同時に撹拌機構を鍋本体に対して回転又は移動させ、撹拌機構により調理材料を撹拌し、炒める効果をさらに向上させ、材料が鍋本体に付着することを防止する。
【００４４】
本発明において、投料する時の鍋本体の回転速度は限定されない。鍋本体が静止している状態又は任意の回転速度で回転している状態のいずれも投料することができる。なお、鍋本体に投入された材料が先に炒められる又は混合されるために、第２モードでの投料は好ましい。粘着性のある材料に対して、例えばミンチの例として、第２モードでの投料は、材料が凝集する問題を低減又は解決できる。これは、粘着性のある材料が投入されて炒められる工程において十分に分散され、且つ表面が加熱されたため、粘着性が低減し、凝集しづらくなる。また、調理材料は、通常複数回で鍋本体内に投入され、第２モードでの投料は調理材料を均一に混合させ、料理がより美味しくなる。
【００４５】
本発明における調理システムでは、第１モードにおいて、鍋本体の回転軸は、基本的に水平状態にあることが好ましい。このような構成の利点は、鍋本体の内壁のほぼ全面に調理材料を迅速、容易且つ均一に分布できることであり、また、調理材料が鍋本体に付着した後に、鍋本体と対して基本的に静止状態に保持され、加熱及び調理過程の制御は容易である。これに対して、鍋本体の回転軸が垂直状態である場合、調理材料が鍋本体の内壁のほぼ全面に均一に分布されるように、調理材料が、鍋本体と一緒に回転するとともに、鍋本体に対して上方向に移動しなければならない。これを実現することは困難であり、鍋本体内壁の構造は複雑になり、調理過程における加熱及び制御をすることが難しくなる。
【００４６】
本発明におけるもう一つの好ましい実施形態によれば、第２モードにおいて、鍋本体の回転軸と水平面との夾角は、０度より大きく、２０度より小さい且つ鍋本体の鍋口が上向きの傾斜状態である。鍋本体の回転軸と水平面との夾角は、５度より大きく、１５度より小さいことは好ましく、５度より大きく、１０度より小さいことはより好ましい。調理材料を炒める又は混合する過程において、鍋本体が水平状態である場合、調理材料が落下する時に衝突が起こりうるため、一部の調理材料が鍋口に向かって移動し、鍋本体の外に出る恐れがある。これは材料の無駄使いになり、且つ頻繁な掃除に繋がる。このため、鍋本体が上に向かって傾斜する状態にすることで、炒める過程における材料の溢れる問題を低減又は防止することができる。一方、鍋本体の上向き傾斜角度は大きすぎるべきではない。大きすぎると、調理材料が鍋本体の後部に重ねて積み、炒める効果が低下し、且つ鍋本体の前部での加熱領域を有効に利用できない。また、通常調理材料が鍋本体の鍋口付近に投入され、第２モードにおいて、鍋本体を適切な上向き傾斜角度に制御することによって、鍋本体内に投入された調理材料は、鍋本体の後部に移動しやすくなり、調理材料が鍋本体の前部に蓄積することを回避でき、調理容積を増加させることができる。
【００４７】
本発明において、鍋口付近の鍋本体の内周面は、第１傾斜面を形成し、鍋本体の内部から鍋口に向く方向より、第１傾斜面が、鍋本体の回転軸に向かって傾斜する。第１傾斜面は、テーパ形状の傾斜面であってもよく、円弧状の傾斜面であっても良い。前述したように、調理材料を炒める又は混合する過程では、調理材料が鍋本体外部に落下する問題を解決するために、鍋本体が一定な上向き傾斜角度に設けることは前記問題を低減又は防止できるが、鍋本体の上向き傾斜によって、調理材料が鍋本体後部に蓄積しやすくなり、また、鍋本体の縦方向にある異なる部位と加熱装置との間に異なる距離が形成され、鍋本体が縦方向に均一に加熱されることができなく、調理材料の加熱は不均一になる。本発明によれば、第１傾斜面を設けることは、調理材料の溢れることを低減又は防止でき、鍋本体の上向き傾斜角度が小さい場合、さらに水平状態においても、調理材料を炒める又は混合することができ、調理材料は、鍋本体の縦方向においてより均一に分布、且つより均一に加熱されることができる。
【００４８】
本発明において、鍋口に対向する鍋本体の内周面は、第２傾斜面を形成しても良く、鍋口から鍋本体の内部に向く方向において、第２傾斜面が鍋本体の回転軸に向かって傾斜する。第２傾斜面は、テーパ形状の傾斜面であってもよく、円弧状の傾斜面であっても良い。前述したように、投料及び炒める過程において、鍋本体は常に一定の上向き傾斜角度を有するため、鍋本体の後部にある調理材料の厚みは、通常鍋本体の前部にある調理材料のより厚く、調理材料が鍋本体に付着した後にも同様である。本発明において、第２傾斜面を設けることは、鍋本体の後部にある材料の厚みを減少でき、調理材料が、鍋本体の縦方向においてより均一に分布され、且つより均一に加熱されることができる。
【００４９】
本発明において、蓋部は、鍋口に面する側に、鍋口と配合する第３傾斜面を形成することは好ましく、鍋口から蓋部に向く方向より、第３傾斜面が、鍋本体の回転軸に向かって傾斜する。第３傾斜面は、テーパ形状の傾斜面であってもよく、円弧状の傾斜面であっても良い。このような構成の利点は、調理過程において、調理材料が鍋口方向に落下しても、第３傾斜面に落下し、第３傾斜面に沿って再び鍋本体内に滑り込むことである。
【００５０】
本発明のもう一つの具体な実施形態において、蓋部には、開閉可能な材料供給漏斗がさらに設けられている。このような構成によって、調理材料の鍋本体への供給を容易にするだけではなく、調理中に鍋本体を比較的な密封にした状態に維持することができる。本発明において、手動式で材料供給をしてもよく、自動式な装置を用いて自動的に供給しても良い。
【００５１】
なお、本発明に係る調理システムは、主に料理の調理、特に中華料理の調理に適用しているが、例えば、茶葉、ハーブ、種、ピーナッツ、豆類などに加熱処理の必要な材料を調理することにも使用することができる。
【００５２】
本発明の目的、技術的解決手段及び利点をより明確に説明するために、本発明を添付される図面及び具体的な実施例を参照しながら更に詳細に説明する。なお、各図面において、同じ構成を同じ参照番号に付与されている。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】図１は本発明に係る調理システムの実施例１の蓋部が開いた状態での構造全体図を示している。
【図２】図２は本発明に係る調理システムの実施例１が第１状態での構造全体図を示している。
【図３】図３は本発明に係る調理システムの実施例１が第２状態での構造全体図を示している。
【図４】図４は本発明に係る調理システムの実施例１が第１作動状態において、鍋本体内部での材料分布及び移動軌跡を示している。
【図５】図５は本発明に係る調理システムの実施例１が第２作動状態において、鍋本体内部での材料分布及び移動軌跡を示している。
【図６】図６は本発明に係る調理システムの実施例２における鍋本体と鍋本体架台との立体図である。
【図７】図７は本発明に係る調理システムの実施例２における鍋本体は縦方向から見た断面図である。
【図８】図８は本発明に係る調理システムの実施例３における鍋本体は縦方向から見た断面図である。
【図９】図９は本発明に係る調理システムの実施例４における鍋本体は縦方向から見た断面図である。
【図１０】図１０は本発明に係る調理システムの実施例５における鍋本体は縦方向から見た断面図である。
【図１１】図１１は本発明に係る調理システムの実施例６における鍋本体は縦方向から見た断面図である。
【図１２】図１２は既存の調理設備が作動状態である時に、鍋本体内の材料分布及び移動軌跡を示している。
【発明を実施するための形態】
【００５４】
実施形態１
【００５５】
図１２に示すように、本実施形態における調理システム１は、演算処理部と、指示命令入力装置と、制御装置（図示せず）と、本体架台１０と、本体架台１０に回転可能に設けられた鍋本体架台２０と、鍋本体架台２０に回転可能に設けられた鍋本体３０と、本体架台２０に設けられた角度調整装置４０と、鍋本体架台２０に設けられた回転駆動装置５０と、鍋本体架台２０に開閉可能に設けられた蓋部６０と、蓋部６０に設けられた熱風加熱装置７０と、鍋本体３０の下方に設けられ、且つ鍋本体３０を加熱するガス加熱装置８０と、料理出し装置９０とを備える。
【００５６】
鍋本体３０は、横断面の内周面が円形である筒状鍋本体であり、その本体は略等しい内径を有し、且つその前端部に鍋口が形成され、後端部には、回転軸において延伸し、且つ中空の鍋本体回転軸（図には見えない）が形成されている。鍋本体３０の内部に環状配列に分布された６個のブレード３１が回転可能に設けられ、ブレード３１が、連結アーム３２を介して回転軸３３に固設され、回転軸３３は、鍋本体回転軸に相対的に回転可能に設けられ、鍋本体回転軸を通って駆動装置（図示せず）により駆動されて回転する。ブレード３１が鍋本体３０の内壁に密接し、且つ鍋本体３０の回転軸方向に沿って、鍋本体３０の２つの縦方向の端部の間に連続的に延伸する。連結アーム３２が鍋本体の後端面に密接し、ブレード３１と一体に形成され、ネジにより回転軸３３に着脱自在に固定されている。
【００５７】
角度調整装置４０は、電気モーター４１と歯車伝動機構４２とを備え、歯車伝動機構４２と鍋本体架台２０とが連結されて固着され、電気モーター４１は歯車伝動機構４２を介して鍋本体架台２０が垂直面内で偏向して回転するように駆動することで、鍋本体３０が、垂直面内で偏向して回転するように駆動され、鍋本体３０回転軸の傾斜角度を調整する。回転駆動装置５０は、電気モーター５１と歯車伝動機構５２とを備える。歯車伝動機構５２が鍋本体回転軸と連結され、電気モーター５１が、歯車伝動機構５２を介して、鍋本体３０が回転軸回りに回転するように駆動することができる。
【００５８】
蓋部６０は、調理過程において鍋本体３０の鍋口を覆うために用いられ、蓋部６０が閉じられると、蓋部６０と鍋本体３０との間に適切な隙間を有し、回転中の鍋本体３０は蓋部６０に妨げられず、且つ鍋本体３０が比較的密閉状態に保ち続けられる。蓋部６０には、開閉可能な材料供給漏斗６２が設けられ、材料供給漏斗６２はシャッタ６２１を有し、シャッタ６２１を開ける或いは閉じると、材料供給漏斗６２が対応して開けられる或いは閉じられる状態になる。材料供給漏斗６２の底部には、下向き傾斜する材料ガイド溝６２２が設けられ、材料供給漏斗６２内の材料を鍋本体３０内部にガイドすることができる。
【００５９】
蓋部６０には、蓋部６０の底部に近接する位置に位置されている送風口６１をさらに備える。送風口６１は、熱風加熱装置７０の送風ダクト（図示せず）と連結され、熱風加熱装置７０により生成された熱風は、送風口６１から鍋本体３０の内部に噴射され、調理材料を直接に加熱する。鍋本体３０内部の水蒸気及び油煙は、熱風により蓋部６０と鍋本体３０との間の隙間から排出されることができる。
【００６０】
熱風加熱装置７０は、風量、風圧及び／又は風速制御装置（図示せず）、及熱風温度調整装置（図示せず）を備える。蓋部６０には、温度・湿度センサー（図示せず）が設けられ、鍋本体３０に近い側に位置され、鍋本体３０内部の温度と湿度を検測するために用いられる。調理システムは、検出された湿度と調理プログラム設定した湿度との比較結果、及び／又は検出された温度と調理プログラムに予めに設定された温度との比較結果に基づいて、熱風加熱装置の風量、風圧及び／又は風速を制御又は調整する。
【００６１】
以下、本実施形態の調理システムにおける動作過程をより好ましい調理過程を参照して説明する。
【００６２】
まず、演算処理部調理プログラムを実行し、調理プログラムに従って角度調整装置に角度制御指令を出力し４０、鍋本体３０の回転軸と水平面との夾角を約５度、且つ鍋本体３０の鍋口が上向き傾斜する状態傾斜に調整し、図３に示すように、調理システム調理プログラムに従って、回転駆動装置５０に回転速度制御指令を出力し、鍋本体３０が約０．５倍の臨界回転速度で回転するように制御する。この時、使用者が、調理システムが出力された投料提示信号に従って、材料供給漏斗６２のシャッタ６２１を開け、調理材料を鍋本体３０内に投入し、材料投入が完了した後、シャッタ６２１を閉じる。鍋本体３０が上向きに傾斜する状態であるため、投料完了後、調理材料が鍋本体３０内の鍋口から離れた部分により多く分布されることができる。
【００６３】
材料投入が完了した後、角度調整装置４０が、鍋本体３０の回転軸を基本的に水平状態に調整し、図２に示すように、鍋本体３０の傾斜角度を調整するとともに、回転駆動装置５０が、鍋本体３０の回転速度を約１．２倍の臨界回転速度に上昇させ、且つブレード３１と鍋本体３０とが同期回転するように保持させる。
【００６４】
角度調整装置４０が鍋本体３０の回転軸を基本的に水平状態に調整し、鍋本体３０の回転速度が上昇される過程において、鍋本体３０の傾斜角度が減少するとともに、調理材料が鍋口の方向に向いて移動し、且つ鍋本体３０の軸方向に均一に分布される。ブレード３１による支持力と遠心力との作用により、鍋本体３０の内壁に付着して鍋本体３０と同期回転しているため、調理材料が、鍋本体３０の軸方向及び円周面に均一に分布され、鍋本体３０の内壁のほぼ全面に付着して調理材料層を形成する。これによって、図４に示すように、鍋本体の加熱面積が十分に利用されることができる。調理材料が鍋本体３０の内壁に付着することは、鍋本体３０の回転軸の傾斜角度と鍋本体３０の回転速度と調整するステップと、調理材料が鍋本体３０の軸方向に均一に分布されたステップと、次いで鍋本体３０の円周面に均一に分布されるステップからなる過程である。
【００６５】
そして、鍋本体３０の回転速度をさらに約１．７倍の臨界回転速度に上昇させる。この過程において、調理材料は、分散加熱される状態であり、迅速且つ均一に加熱することができる。
【００６６】
調理材料が、予めの時間に鍋本体３０と同期回転した後、角度調整装置４０が、再び鍋本体３０の回転軸と水平面との夾角を約５度、且つ鍋本体３０の鍋口が上向き傾斜する状態傾斜に調整し、図３に示すように、鍋本体３０の傾斜角度を調整するとともに、回転駆動装置５０が、鍋本体３０の回転速度を約０．８倍の臨界回転速度に調整する。この時、図５に示すように、調理材料は、鍋本体とともに９０度〜１８０度の範囲で回転した後で落下しし、落下した調理材料は、鍋本体３０の連動により再び回転して上昇し、調理材料を炒め続けることを実現する。このような過程においては、ブレード３１と鍋本体３０とが間接的に相対回転によって、炒める効果をさらに向上させ、且つ鍋本体３０に付着する調理材料を除去させることができる。
【００６７】
前記の各過程において、熱風加熱装置７０とガス加熱装置８０とを利用して調理材料を加熱する。同時に、検出された湿度と調理プログラム設定した湿度との比較結果及び／又は検出された温度と調理プログラムが予めに設定された温度との比較結果に基づいて、熱風加熱装置の風量、風圧及び／又は風速を制御又は調整する。
【００６８】
前記過程を複数回繰り返して料理を調理した後、鍋本体３０の回転を停止するように制御し、使用者が蓋部６０を開け、角度調整指令を角度調整装置４０に出力し、鍋本体３０が適切な下向きの傾斜状態に調整され、鍋本体３０内の料理が料理出し装置９０に注がれ、調理過程を完成する。
実施形態２
【００６９】
図６に示すように、本実施形態においては、鍋本体１３０が鍋本体架台１２０に回転可能に設けられ、且つそれの鍋口に近い端部には、鍋本体１３０の回転軸に向かって傾斜したテーパ形状１３１を形成する。鍋本体回転軸と歯車伝動機構１５２とが連結され、電気モーター１５１が、歯車伝動機構５２を介して鍋本体１３０を回転軸回りに回転するように駆動する。
【００７０】
図６及び７に示すように、鍋本体１３０の内壁には、環状配列に分布された６個のリブ部材１３２が設けられ、リブ部材１３２が、鍋本体１３０の縦方向にある２つの端部の間に、鍋本体１３０の回転軸方向に沿って連続的に延伸する。鍋本体１３０の内部には、鍋本体１３０の回転軸方向に沿って往復直線運動をする６個のスクレーパー１３４が設けられ、各スクレーパー１３４が互いに隣接するリブ部材１３２の間に設けられる。スクレーパー１３４が、鍋本体１３０の円筒周面に延伸し、且つ鍋本体１３０の内壁と密接する。鍋本体１３０が回転する場合、スクレーパー１３４が、リブ部材１３２の連動によって鍋本体１３０と常に同期回転される。スクレーパー１３４が、連接桿１３５を介して軸１３３と連結され、連接桿１３５とスクレーパー１３４とが一体に形成し、且つネジ止めにより軸１３３に取り外し可能に固定されている。軸１３３が、鍋本体回転軸を通って鍋本体３０の外部に延伸し、且つクランクリンク機構１４２に動作可能に接続される。電気モーター１４１が、歯車伝動機構を介してクランクリンク機構１４２を駆動し、スクレーパー１３４を鍋本体１３０の回転軸方向に沿って往復直線運動をさせる。
【００７１】
本実施形態における調理システムのその他の部分の構造は実施形態１と同様であるため、それについての説明は省略する。以下、一つの好ましい調理過程を参照して、本実施形態による調理システムの作業過程を説明する。
【００７２】
まず、制御装置は、調理プログラムを実行し、調理プログラムに従って角度調整装置に角度制御指令を出力し、鍋本体１３０の回転軸と水平面との夾角を約１０度且つ鍋本体１３０の鍋口が上向き傾斜の状態に調整し、また、制御装置は、調理プログラムに従って回転駆動装置に回転速度制御指令を出力し、鍋本体１３０を約０．４倍の臨界回転速度で回転させるように制御する。この時、使用者は、制御装置からの投料提示信号により、調理材料を鍋本体１３０内に投入し、材料投入が完了した後にシャッタを閉じる。
【００７３】
材料投入が完了した後、角度調整装置が、鍋本体１３０の回転軸を大体水平状態に調整し、鍋本体１３０の傾斜角度を調整するとともに、回転駆動装置が、鍋本体１３０の回転速度を約１．３倍の臨界回転速度に上昇させる。この時、リブ部材１３２と遠心力により、調理材料は、鍋本体１３０の内壁のほぼ全面に均等に分布され、且つ均一に付着して鍋本体１３０と同期回転する。この過程において、調理材料は、分散加熱される状態であり、迅速且つ均一に加熱することができる。
【００７４】
調理材料が鍋本体１３０と同期回転された所定の時間後に、角度調整装置が、鍋本体１３０の回転軸と水平面との夾角を約５度、且つ鍋本体１３０の鍋口が上向き傾斜の状態に調整し、鍋本体１３０の傾斜角度を調整するとともに、回転駆動装置が、鍋本体１３０の回転速度を約０．９倍の臨界回転速度に調整する。この時、調理材料は、１２０度〜１８０度の範囲内で大体鍋本体の回転に伴って落下し、落下した調理材料は、再び鍋本体１３０とリブ部材１３２との連動によって再び回転して上昇され、調理材料が炒め続けられることを実現できる。このような過程においては、スクレーパー１３４が往復運動するように制御されることによって、炒める効果をさらに向上でき、且つ鍋本体３０に付着する調理材料を除去できる。
【００７５】
上記のステップを所定の回数で繰り返して、料理の調理を完了する。
【００７６】
実施形態３
図８に示すように、本実施形態においては、鍋本体２３０内に、径方向に伸縮可能なスクレーパー２３１が設けられ、スクレーパー２３１が、鍋本体２３０の回転軸方向に沿って、鍋本体２３０の２つの縦方端部の間に連続的に延伸し、その鍋口から離れる一端が摺動桿２３２に連結される。摺動桿２３２が固定ベース２３３に摺動自在に装着され、固定ベース２３３が鍋本体２３０内に固設される。摺動桿２３２の縦方向にある末端がカム部材２４３に当接し、カム部材２４３が、鍋本体回転軸を通る回転軸を介して、歯車伝動機構２４２に接続され、電気モーター２４１が、歯車伝動機構２４２を介してカム部材２４３の回転を駆動させ、スクレーパー２３１が、鍋本体２３０の径方向に伸縮する。伸長状態では、スクレーパー２３１は、鍋本体の回転軌跡の略最高点で鍋本体２３０の内壁に密接し、引き込める状態では、スクレーパー２３１が鍋本体２３０内壁から離れる。本実施形態においては、調理システムのその他の部分の構造は実施形態１と同様であり、それについての説明は省略する。
【００７７】
本実施形態による調理システムの一つの作業過程は以下の通りである。
【００７８】
まず、調理プログラムを実行し、調理プログラムに従って角度調整装置に角度制御指令を出力し、鍋本体２３０の回転軸と水平面との夾角を約１５度、且つ鍋本体２３０の鍋口が上向き傾斜の状態に調整し、また、調理プログラムに従って回転駆動装置に回転速度制御指令を出力し、鍋本体２３０が約０．７倍の臨界回転速度で回転するように制御される。この時、調理材料が鍋本体２３０内に投入される。
【００７９】
材料投入が完了した後、角度調整装置は、鍋本体２３０の回転軸を大体水平状態に調整し、鍋本体２３０の傾斜角度を調整するとともに、回転駆動装置が、鍋本体２３０の回転速度を約１．１倍の臨界回転速度に上昇させる。この時、スクレーパー２３１は引き込める状態であり、遠心力の作用により、調理材料が鍋本体２３０の内壁のほぼ全面に均等に分布され、且つ均一に付着して鍋本体２３０と同期回転する。この過程において、調理材料は、分散加熱される状態であり、迅速且つ均一に加熱することができる。
【００８０】
調理材料が鍋本体２３０と同期回転された所定の時間後に、角度調整装置が、鍋本体２３０の回転軸と水平面との夾角を約１０度、且つ鍋本体２３０は鍋口が上向き傾斜の状態に調整し、鍋本体２３０の傾斜角度を調整するとともに、スクレーパー２３１は伸長状態に制御される。この時、スクレーパー２３１は、調理材料に抵抗力を加えて鍋本体２３０から刮げ落とされ、落下した調理材料は、遠心力の作用により再び鍋本体２３０に付着して鍋本体とともに回転され、調理材料が炒め続けられることを実現できる。
【００８１】
上記のステップを所定の回数順に繰り返して、料理の調理を完了する。
【００８２】
実施形態４
図９に示すように、本実施形態においては、鍋本体３３０内にスクレーパー３３１が固設され、スクレーパー３３１が、鍋本体３３０の回転軸方向に沿って鍋本体３３０の２つの縦方向端部の間に連続的に延伸し、且つ鍋本体回転軌跡の略最高点に固設される。スクレーパー３３１の鍋口から離れる一端は連結部材３３２に固設して連結され、連結部材３３２が固定軸に固設され、前記固定軸が鍋本体回転軸を通り、且つ鍋本体架台に固設して接続される。本実施形態においては、調理システムのその他の部分の構造は実施形態１と同様であり、それについての説明は省略する。
本実施形態による調理システムの一つの作動過程は以下の通りである。
【００８３】
まず、調理プログラムを実行し、調理プログラムに従って角度調整装置に角度制御指令を出力し、鍋本体３３０の回転軸と水平面との夾角を約８度、且つ鍋本体３３０の鍋口が上向き傾斜の状態に調整し、また、調理プログラムに従って回転駆動装置に回転速度制御指令を出力し、鍋本体３３０が約０．４倍の臨界回転速度で回転するように制御する。この時、調理材料を鍋本体３３０内に投入する。
【００８４】
材料投入が完了した後、角度調整装置は、鍋本体３３０の回転軸と水平面との夾角を約５度に調整し、鍋本体３３０の傾斜角度を調整するとともに、回転駆動装置が鍋本体３３０の回転速度を１．１倍の臨界回転速度に上昇させる。この時、調理材料は、遠心力の作用により、鍋本体に付着し、且つ鍋本体３３０とともにスクレーパー３３１まで回転され、スクレーパー３３１から刮げ落とされ、落下した調理材料は、再び鍋本体３３０とともに回転し、前記過程は、料理が火を通るまで繰り返される。
【００８５】
実施形態５
本実施形態と実施形態１との相違点は、鍋本体の構造の違いのみであり、図１０には、本実施形態による鍋本体４３０と蓋部４６０とを示している。図１０に示すように、鍋本体４３０は、鍋口の一端にテーパ形状４３１を有し、テーパ形状４３１が、鍋本体の内部から鍋口に向く方向より、鍋本体４３０の回転軸に向かって傾斜し、鍋本体の鍋口に対向する一端はテーパ形状４３２を有し、テーパ形状４３２が、鍋口から鍋本体内部に向く方向より、鍋本体４３０の回転軸に向かって傾斜する。鍋本体４３０の回転において、テーパ形状４３２は、調理材料を鍋口方向に適切に押し付けられ、調理材料が鍋本体の縦方向により均等に分布され、鍋本体の表面利用率を向上させることができる。
【００８６】
実施形態６
図１１は、本実施形態による鍋本体５３０と蓋部５６０とを示している。図１１に示すように、本実施形態においては、鍋本体５３０は、径方向の外側に向かって広がるテーパ鍋口５３２を有し、鍋本体５３０の鍋口５３２に対向する一端にテーパ形状５３１を有し、テーパ形状５３１が、鍋口５３２から鍋本体内部に向く方向より、鍋本体５３０の回転軸に向かって傾斜する。鍋口５３２に対向にする蓋部５６０の側面には、鍋口５３２に配合するテーパ面５６１が形成され、テーパ面５６１が、蓋部５６０から鍋口５３２に向く方向より、鍋本体５３０の回転軸に向かって傾斜し、且つ鍋口５３２から鍋本体内に延伸して鍋本体内壁に密接する。本実施形態においては調理システムのその他の部分の構造は実施形態１と同様であり、それについての説明は省略する。
【００８７】
実施形態７
本実施形態と実施形態２との相違点は、炒めることを実現する方法が異なることであり、本実施形態では、以下の炒める方法を採用している。鍋本体が臨界回転速度以上の回転速度で回転するように制御し、且つスクレーパーが往復直線運動をさせるように制御し、調理材料がスクレーパーの作用により鍋本体から分離され、炒めることを実現する。
【００８８】
実施形態８
本実施形態と実施形態２との相違点は、鍋本体の断面の内周が正八角形であり、且つ鍋本体内壁にリブ部材がないことである。
【００８９】
実施形態９
本実施形態と前記の実施形態との相違点は、本実施形態において、ガス加熱装置が、鍋本体の縦方向における約２／３の鍋本体の外周面に加熱する点である。
【００９０】
なお、上述した実施形態は、互いに排他的でない限り、その様々な形態が組合せ及び／又は置き換えることができることに留意されたい。
【００９１】
例えば、材料投入が完了した後、制御装置は、回転速度制御指令に従って、鍋本体を常に臨界回転速度以上の回転速度（第１モード）で回転するように制御でき、これにより調理材料の調理を迅速に加熱する利点を有する。また、制御装置は、回転速度制御指令に従って、鍋本体を常に臨界回転速度より小さくなるように制御でき、調理材料を鍋本体とともにおよそ９０度〜１８０度に回転させ、好ましくは９０度〜１３５度の範囲内で落下可能な回転速度（第２モード）で回転し、材料の均一性の条件で完全に加熱されることを確保する。また、材料投入が完了した後、制御装置は、鍋本体が第１モード−第２モードの順番で回転されるように制御しても良く、鍋本体が第２モード−第１モードの順番で回転されるように制御しても良い。また、第１モードと第２モードとは、それぞれ、調理が完成するまで一回或いは多数回に実行されても良い。
【００９２】
本発明において、鍋本体を第１モードと第２モードとで交互に切り替えて動作させる場合、各第１モードの実行時間は、５〜６０秒とされ、好ましくは１０〜４５秒であり、より好ましくは１５〜３０秒である。短すぎると、加熱効果が悪く、材料に火が通らない。時間が長すぎると、材料がより多くの水を生成する傾向があり、料理の品質に影響を与える。
【００９３】
以上、実施形態を用いて、本発明を詳しく説明したが、本発明の範囲から逸脱することなく、本発明の適切な変更も本発明の範囲に含まれるべきであることを理解されたい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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