(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
静磁場空間に置かれた被検体に核磁気共鳴を生じさせる磁場発生部と、受信コイルを有し被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信部と、前記受信部が受信した核磁気共鳴信号を処理し、前記被検体の画像を作成する画像処理部と、撮像に必要な撮像パラメータを設定する撮像パラメータ設定部と、前記静磁場空間における物体存在範囲を算出する物体存在範囲演算部と、を備えた磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像パラメータは、撮像視野を含み、
前記撮像パラメータ設定部で設定された撮像視野と、前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲との関係に基づき前記撮像視野の拡大率を算出する撮像視野演算部をさらに備え、
前記撮像視野演算部は、前記物体存在範囲演算部が算出した物体存在範囲及び前記撮像視野における折り返し許容範囲を前記空間的範囲の情報として用い、前記撮像視野の拡大率を算出することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
静磁場空間に置かれた被検体に核磁気共鳴を生じさせる磁場発生部と、受信コイルを有し被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信部と、前記受信部が受信した核磁気共鳴信号を処理し、前記被検体の画像を作成する画像処理部と、撮像に必要な撮像パラメータを設定する撮像パラメータ設定部と、前記受信コイルの感度分布範囲を算出する感度分布演算部と、を備えた磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像パラメータは、撮像視野を含み、
前記撮像パラメータ設定部で設定された撮像視野と、前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲との関係に基づき前記撮像視野の拡大率を算出する撮像視野演算部をさらに備え、
前記撮像視野演算部は、前記感度分布演算部が算出した感度分布範囲を前記空間的範囲の情報として用い、前記磁場発生部が印加する高周波磁場により核磁気共鳴信号が抑制されている被検体領域の情報を当該空間的範囲の情報に加えて、前記撮像視野の拡大率を算出することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
請求項２に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
前記受信コイルは、複数の受信コイルから成り、
前記感度分布演算部は、前記複数の受信コイルの感度分布を合成し、感度分布範囲を算出することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
静磁場空間に置かれた被検体に核磁気共鳴を生じさせる磁場発生部と、受信コイルを有し被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信部と、前記受信部が受信した核磁気共鳴信号を処理し、前記被検体の画像を作成する画像処理部と、撮像に必要な撮像パラメータを設定する撮像パラメータ設定部と、を備えた磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像パラメータは、撮像視野を含み、
前記撮像パラメータ設定部で設定された撮像視野と、前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲との関係に基づき前記撮像視野の拡大率を算出する撮像視野演算部をさらに備え、
前記撮像視野演算部は、前記静磁場空間の情報を、前記空間的範囲の情報として用い、前記撮像視野の拡大率を算出することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
静磁場空間に置かれた被検体に核磁気共鳴を生じさせる磁場発生部と、受信コイルを有し被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信部と、前記受信部が受信した核磁気共鳴信号を処理し、前記被検体の画像を作成する画像処理部と、撮像に必要な撮像パラメータを設定する撮像パラメータ設定部と、を備えた磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像パラメータは、撮像視野を含み、
前記撮像パラメータ設定部で設定された撮像視野と、前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲との関係に基づき前記撮像視野の拡大率を算出する撮像視野演算部をさらに備え、
前記撮像視野演算部は、前記静磁場空間における物体存在範囲、前記静磁場空間の有効範囲、及び、前記受信コイルの感度範囲を比較する範囲比較部をさらに備え、前記範囲比較部の比較結果に基づき、前記物体存在範囲、前記静磁場空間の有効範囲および前記受信コイルの感度範囲を組み合わせて、前記空間的範囲の情報として用いて前記撮像視野の拡大率を算出することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
請求項１、２，４及び５のいずれか一項に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像視野演算部は、前記撮像視野の位相エンコード方向の中心で分けられた二つの半分で、撮像視野の拡大率を異ならせることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
請求項６に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像視野演算部は、前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲の中心が前記撮像パラメータ設定部に設定された撮像視野内にあって且つ前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲の中心が前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲の中心と、前記撮像パラメータ設定部に設定された撮像視野の中心とが一致しない場合に、前記撮像視野の位相エンコード方向の二つの半分のうち、前記空間的範囲の中心を含む側の半分を前記空間的範囲の中心を含まない側の半分より拡大率を大きくすることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項８】
請求項１、２，４及び５のいずれか一項に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
前記被検体の画像を表示する表示部をさらに備え
前記撮像視野演算部は最適化した撮像視野を、前記表示部に表示された前記画像上に表示させることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項９】
請求項８に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
前記画像上に表示された撮像視野の変更を受け付ける入力部をさらに備えることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１０】
請求項８又は９に記載の磁気共鳴イメージング装置であって、
前記撮像視野演算部が最適化した撮像視野を用いた場合の撮像時間を算出する撮像時間算出部をさらに備え、前記撮像時間算出部は算出した撮像時間を前記表示部に表示させることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気共鳴イメージング（以下、「ＭＲＩ」という）装置に関し、特に折り返しアーチファクトの除去を考慮した撮像パラメータの最適化技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＲＩ装置は、被検体、特に人体の組織を構成する原子核スピンが発生するＮＭＲ信号を計測し、その頭部、腹部、四肢等の形態や機能を２次元的に或いは３次元的に画像化する装置である。撮影においては、被検体が置かれる静磁場に重畳印加される傾斜磁場によって、ＮＭＲ信号には異なる位相エンコードが付与されるとともに周波数エンコードされて、時系列データとして計測される。計測されたＮＭＲ信号は、２次元又は３次元フーリエ変換されることにより画像に再構成される。
【０００３】
ＭＲＩ装置では、本計測に先立って位置決め画像の計測や受信コイルの感度計測等の前計測を行い、これら前計測の結果をもとに、ユーザが撮像視野（Ｆｉｅｌｄ  ｏｆ  Ｖｉｅｗ：以下、ＦＯＶという）等の種々の撮像パラメータを設定する。しかし、ＭＲＩの撮像では、位相エンコード方向のＦＯＶの外側に組織等が存在する場合、ＦＯＶ外の組織が、ＦＯＶ内に折り返ってアーチファクトとして描出される。この折り返しアーチファクトの発生を防ぐために、ユーザは、設定したＦＯＶ（設定ＦＯＶ）に対する拡大率を設定し、設定ＦＯＶを位相エンコード方向に拡大したＦＯＶ（実測ＦＯＶ）で実測する。通常、ユーザは折り返しアーチファクトの発生位置を予測してＦＯＶ拡大率を設定するが、折り返しアーチファクトの発生位置は、撮像対象と設定ＦＯＶの位置関係や撮像対象の大きさによって異なるため、折り返しアーチファクトの発生位置の予測は困難である。
【０００４】
一方、ＭＲＩ装置の撮像手法として、複数の受信コイルを用い、それぞれの受信コイルで得た折り返しを含む信号から演算により折り返しを除去した画像を再構成する技術（パラレルイメージングという）がある。このパラレルイメージングを適用した場合、折り返しアーチファクトの発生位置はパラレルイメージングの倍速数（以下、Ｒファクタという）によって変化するため、折り返しアーチファクトの発生位置の予測は更に困難となる。この結果、ユーザによって最適でないＦＯＶ拡大率が設定される場合がある。ＦＯＶ拡大率が最適値より小さい場合は、設定ＦＯＶ内に折り返しアーチファクトが発生する。また、ＦＯＶ拡大率が最適値より大きい場合は、設定ＦＯＶ内に折り返しアーチファクトは発生しないが、余計な撮像時間がかかってしまう。このため、ユーザは本計測で得られた画像において、設定ＦＯＶ内の折り返しアーチファクトの有無を目視で判定し、設定ＦＯＶ内に折り返しアーチファクトが発生していた場合は、ＦＯＶ拡大率を変更して再度本計測を行う必要がある。
【０００５】
この問題に対し、特許文献1には、設定ＦＯＶや、ＦＯＶ拡大率、Ｒファクタ、信号の受信範囲から、折り返し注意領域を算出し、折り返し注意領域を撮像パラメータ設定画面に表示する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−１９２２１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載された技術では、撮像パラメータ設定画面に折り返し注意領域を表示することによって、折り返しが発生するリスクがある領域をユーザに提示することができるが、ユーザは折り返し注意領域を考慮して、撮像パラメータをユーザ自身で最適化する必要があるため、撮像パラメータの決定に時間を要する。
【０００８】
また、従来の技術では、設定されるＦＯＶ拡大率は設定ＦＯＶに対して、位相エンコード方向について等方的に適用される。即ち、設定ＦＯＶの中心から位相エンコード方向の一方側と他方側について同じ拡大率でＦＯＶが拡大される。しかし設定ＦＯＶの中心位置は、必ずしも撮像対象の位相エンコード方向における中心位置と一致しない。その場合、いずれの側でも折り返しアーチファクトを発生させないためには、一方の側で余計な計測をすることになり、撮像時間の延長につながる。
【０００９】
本発明は、検査のスループットを低下させることなく、最小の撮像時間の延長で折り返しアーチファクトのないＭＲＩ画像を得ることを課題とする。また本発明は、設定ＦＯＶの中心位置が、撮像対象等の中心と一致しない場合にも最適なＦＯＶ拡大率を設定できるＭＲＩ装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明のＭＲＩ装置は、設定ＦＯＶの大きさや位置、Ｒファクタ、信号を受信可能な空間的範囲などの本計測の前に得られる情報から、最適なＦＯＶ拡大率を自動算出する機能を備える。特に、本発明のＭＲＩ装置は、設定ＦＯＶの位置に応じて、その中心位置から位相エンコード方向の一方と他方とでＦＯＶ拡大率を異ならせることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明 によれば、折り返しアーチファクトの除去を考慮した最小のＦＯＶ拡大率が自動算出されることで、検査のスループットを低下させることなく、最小の撮像時間の延長で、折り返しアーチファクトのないＭＲＩ画像を得ることができる 。また本発明によれば、ＦＯＶ拡大率を、設定ＦＯＶの中心位置に応じて位相エンコード方向について非対称にすることにより、設定ＦＯＶの位置に関わらず、ＦＯＶ最適化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明が適用されるＭＲＩ装置の全体構成を示す図。
【図２】実施形態の信号処理部および制御部の機能ブロック図。
【図３】実施形態のＭＲＩ装置の動作を示す図。
【図４】第一実施形態の信号処理部の機能ブロック図。
【図５】第一実施形態の処理手順を示す図。
【図６】物体存在範囲の一例を示す図。
【図７】第一実施形態の最適ＦＯＶ拡大率算出処理を説明する図。
【図８】第一実施形態の変更例の処理を説明する図。
【図９】第二実施形態の信号処理部の機能ブロック図。
【図１０】第二実施形態の処理手順を示す図。
【図１１】第二実施形態の処理を説明するための図で、（a）はチャネル１の感度分布図、（b）はその拡大感度分布図。
【図１２】第二実施形態の処理を説明するための図で、（a）はチャネル２の感度分布図、（b）はその拡大感度分布図。
【図１３】チャネル１、２の合成感度分布。
【図１４】抑制領域を考慮した合成感度分布。
【図１５】第二実施形態で算出される感度範囲の一例を示す図。
【図１６】第二実施形態の最適ＦＯＶ拡大率算出処理を説明する図。
【図１７】第三実施形態の信号処理部の機能ブロック図。
【図１８】第三実施形態の処理手順を示す図。
【図１９】第三実施形態で算出される静磁場有効範囲の一例を示す図。
【図２０】第三実施形態の処理を説明するための図。
【図２１】第四実施形態の信号処理部の機能ブロック図。
【図２２】第四実施形態の処理手順を示す図。
【図２３】第四実施形態の処理を説明するための図。
【図２４】第四実施形態の処理を説明するための図。
【図２５】第四実施形態の処理を説明するための図。
【図２６】表示の実施形態における画面例を示す図。
【図２７】表示の実施形態における別の画面例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明のＭＲＩ装置は、静磁場空間に置かれた被検体に核磁気共鳴を生じさせる磁場発生部と、受信コイルを有し被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信部と、前記受信部が受信した核磁気共鳴信号を処理し、前記被検体の画像を作成する画像処理部と、撮像に必要な撮像パラメータを設定する撮像パラメータ設定部と、を備え、前記撮像パラメータは、撮像視野を含み、前記撮像パラメータ設定部で設定された撮像視野と、前記核磁気共鳴信号を受信可能な空間的範囲との関係に基づき、前記撮像視野の拡大率を算出する撮像視野演算部をさらに備える。
【００１４】
撮像視野演算部は、例えば、前記撮像視野の位相エンコード方向の中心で分けられた二つの半分で、撮像視野の拡大率を異ならせる。
【００１５】
以下、添付図面を参照して、本発明のＭＲＩ装置の実施形態について詳述する。なお、発明の実施形態を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を付け、その繰り返しの説明は省略する。
【００１６】
最初に、本発明が適用されるＭＲＩ装置の一例の全体概要を、図１に示すブロック図を参照して説明する。このＭＲＩ装置は、図１に示すように、主な要素として、静磁場発生部２と、傾斜磁場発生部３と、送信部５と、受信部６と、信号処理部7と、シーケンサ４と、制御部８を備えている。被検体１は、通常、寝台に寝かせられた状態で静磁場発生部２の静磁場空間に挿入される。以下、静磁場発生部２、傾斜磁場発生部３、シーケンサ４、送信部５及び受信部６を総括して撮像部ともいう。
【００１７】
静磁場発生部２は、被検体１の周りに配置された静磁場発生源（不図示）を備え、被検体1の周りの空間に均一な静磁場を発生させる。静磁場発生源としては、永久磁石方式、常電導方式及び超電導方式のものがあり、そのいずれでもよい。また発生する静磁場の方向によって、垂直磁場方式と水平磁場方式があり、前者は横になった被検体１の体軸と直交する方向に、後者は体軸方向に静磁場を発生する。
【００１８】
傾斜磁場発生部３は、ＭＲＩ装置の座標系（静止座標系）であるＸ、Ｙ、Ｚの３軸方向に傾斜磁場を印加する３組の傾斜磁場コイル９と、それぞれの傾斜磁場コイルを駆動する傾斜磁場電源１０とから成る。シ−ケンサ４からの命令に従ってそれぞれのコイルの傾斜磁場電源１０を駆動することにより、Ｘ、Ｙ、Ｚの３軸方向に傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、Ｇｚが発生し、その組み合わせによって、任意の方向のスライス面（撮影断面）を決定するスライス方向傾斜磁場パルス（Ｇｓ）、スライス面と直交し且つ互いに直交する方向の位相エンコード方向傾斜磁場パルス（Ｇｐ）と周波数エンコード方向傾斜磁場パルス（Ｇｆ）を印加し、エコー信号にそれぞれの方向の位置情報をエンコードする。
【００１９】
シーケンサ４は、高周波磁場パルス（以下、「ＲＦパルス」という）と傾斜磁場パルスをある所定のパルスシーケンスで繰り返し印加する制御手段で、制御部８の制御で動作し、被検体１の断層画像のデータ収集に必要な種々の命令を送信部５、傾斜磁場発生部３、および受信部６に送る。
【００２０】
送信部５は、被検体１の生体組織を構成する原子の原子核スピンに核磁気共鳴を起こさせるために、被検体１にＲＦパルスを照射するもので、高周波発振器１１と変調器１２と高周波増幅器１３と送信側の高周波コイル（送信コイル）１４ａとから成る。高周波発振器１１から出力されたＲＦパルスをシーケンサ４からの指令によるタイミングで変調器１２により振幅変調し、この振幅変調されたＲＦパルスを高周波増幅器１３で増幅した後に被検体１に近接して配置された高周波コイル１４ａに供給することにより、ＲＦパルスが被検体１に照射される。
【００２１】
受信部６は、被検体１の生体組織を構成する原子核スピンの核磁気共鳴により放出されるエコー信号（ＮＭＲ信号）を検出するもので、受信側の高周波コイル（受信コイル）１４ｂと信号増幅器１５と直交位相検波器１６と、Ａ／Ｄ変換器１７とから成る。送信コイル１４ａから照射された電磁波によって誘起された被検体１の応答のＮＭＲ信号が被検体１に近接して配置された受信コイル１４ｂで検出され、信号増幅器１５で増幅された後、シーケンサ４からの指令によるタイミングで直交位相検波器１６により直交する二系統の信号に分割され、それぞれがＡ／Ｄ変換器１７でディジタル量に変換されて、信号処理部７に送られる。 
【００２２】
なお送信コイル１４ａと受信コイル１４ｂは、一つのコイルが両方を兼ねることも可能である。また送信コイル１４ａや受信コイル１４ｂは、単一のコイルであってもよいが、複数の小型コイルを組み合わせたマルチプルコイルであってもよい。また限定されるものではないが、送信コイル１４ａと傾斜磁場コイル９は、静磁場空間において、垂直磁場方式であれば被検体１に対向して、水平磁場方式であれば被検体１を取り囲むようにして設置されている。また、受信コイル１４ｂは、被検体１に対向して、或いは取り囲むように設置されている。
【００２３】
信号処理部７は、各種データ処理と処理結果の表示及び保存等を行うもので、制御部８としての機能も兼ねたＣＰＵ１８、磁気ディスクや光ディスク等の外部記憶装置やＲＯＭやＲＡＭ等の内部記憶装置などの記憶装置１９と、ＣＲＴ、ＬＣＤ等からなる表示装置２０と、操作者が各種制御情報や信号処理部７で行う処理の制御情報を入力するためのトラックボールまたはマウスやキーボードなどの入力装置２３とを有する。入力装置２３は、通常、表示装置２０に近接して配置され、或いは表示装置２０と一体化されたコンソールを構成し、操作者が表示装置２０を見ながら入力装置２３を通してインタラクティブにＭＲＩ装置の各種処理を制御する。
【００２４】
信号処理部７は、画像処理部としても機能し、受信部６からのデータがＣＰＵ１８に入力されると、ＣＰＵ１８で信号処理、画像再構成等の処理を実行し、その結果である被検体１の断層画像を表示装置２０に表示すると共に、外部記憶装置等に記録する。信号処理部７は、また、撮像に必要な条件であるＦＯＶ拡大率の演算を行うＦＯＶ演算部を備える。
【００２５】
信号処理部７及び制御部８の詳細を、図２に示す機能ブロック図を参照して説明する。図では、ＦＯＶ拡大率最適化を実現する要素を、主として、信号処理部７及び制御部８をＣＰＵ１８上にソフトウェアとして構築した例を示すが、機能の一部或いは全部は、ＡＳＩＣ（application specific integrated circuit）やＦＰＧＡ（field-programmable gate array）などのハードウェアで実現することも可能である。
【００２６】
図２に示すように、ＣＰＵ１８には、付属装置として、記憶装置１９、表示装置２０、入力装置２３が備えられる。記憶装置１９には、受信部６が受信したＮＭＲ信号（デジタル信号）からなるデータや、ＣＰＵ１８内の演算部で演算された結果や、入力装置２３を介して選択或いは設定される撮像の条件（撮像パラメータやパルスシーケンスなどを含む）などが格納される。表示装置２０には、演算の結果であるＭＲ画像のほかに、ユーザが撮像パラメータや撮像条件を入力するための設定画面（ＧＵＩ）が表示される。入力装置２３は、既に説明したマウスやキーボードを含むが、表示装置２０がタッチパネル等の入力可能な装置である場合には、表示装置が入力装置の一部或いは全部を兼ねる場合も有る。
【００２７】
ＣＰＵ１８には、撮像制御部８１、画像処理演算部８２、表示制御部８３、撮像パラメータ設定部８４、ＦＯＶ演算部８０が備えられている。撮像制御部８１、画像処理演算部８２、及び表示制御部８３の機能は、従来のＭＲＩ装置と同様である。簡単に説明すると、撮像制御部８１は、設定された撮像条件でシーケンサ４を制御して、傾斜磁場発生部３、送信部５及び受信部６を駆動し、所望の撮像方法（撮像パルスシーケンス）による撮像を行う。画像処理演算部８２は、受信部６が受信したＮＭＲ信号や必要に応じて記憶装置１９に格納されたデータを用いて画像を作成する。画像には、被検体の形態を表す画像の他、位相画像や感度分布画像などを含む。表示制御部８３は、画像処理演算部８２が作成した画像や設定画面等を構成する画像を表示装置２０に表示させるために表示画像を作成する。また表示制御部８３は、入力装置２３を介してユーザ指令を受け付け、表示画像の拡大率や位置の変更などの制御を行う。
【００２８】
撮像パラメータ設定部８４は、入力装置２３を介してユーザが設定した撮像パラメータや、予め記憶装置１９内に記憶されていた撮像パラメータを取り込み、撮像制御部８１に渡す。撮像パラメータ設定部８４は、この際、ＦＯＶ演算部８０の演算結果である拡大率を用いて設定ＦＯＶを拡大し、実測ＦＯＶとして撮像制御部８１に渡す。従って、撮像は設定ＦＯＶではなく、自動計算された拡大されたＦＯＶ（実測ＦＯＶ）で実施されることになる。
【００２９】
ＦＯＶ演算部８０は、受信信号を受信可能な空間的範囲（以下、受信可能範囲という）の情報と、入力装置２３等を介して設定された撮像パラメータのうちＦＯＶやＲファクタ等の情報を用いてＦＯＶを最適化する。受信可能範囲の情報は、例えば、被検体等物体が存在する範囲、受信コイルの受信感度分布の範囲、静磁場空間の範囲などであり、それらの一つ或いは複数を組み合わせて最適化に用いる。物体存在範囲の情報や受信感度分布は、前計測から得ることができる。また静磁場空間の範囲は装置自体の固有値であり予め記憶装置１９に格納しておいてもよい。
【００３０】
上記構成を踏まえ、本実施形態のＭＲＩ装置による撮像の手順を、図３を参照して説明する。被検体１の所望の撮像位置を撮像する計測（本計測）に先立って、撮像位置を決めるための前計測を行う（Ｓ３１）。前計測では、比較的低空間分解能で広い視野の画像（スキャノグラム）を得る。また受信コイルの感度などの計測が含まれる場合も有る。ついで本計測に必要な撮像パラメータを設定する（Ｓ３２）。撮像パラメータには、ＦＯＶの大きさや位置、Ｒファクタ、などが含まれ、例えば、ユーザが表示装置２０に表示されたスキャノグラム等を見ながら操作部２５を介して入力すると、その値がＣＰＵ１８の撮像パラメータ設定部８４に設定される。次いでＦＯＶ演算部８０で、設定された撮像パラメータをもとにＦＯＶ拡大率を算出する（Ｓ３３）。このＦＯＶ拡大率で拡大されたＦＯＶにて本計測が行われる（Ｓ３４）。
【００３１】
ＦＯＶ拡大率の算出（Ｓ３３）は、画像或いは画像中の注目部位に折り返しアーチファクトを生ずることなく且つ撮像時間の延長を防止するＦＯＶの拡大率を求める最適化処理であり、その機能を実現する構成及び手法は種々の形態があり得る。以下、ＦＯＶ拡大率の最適化の機能を構成及び手法の各実施形態を説明する。
【００３２】
＜＜第一実施形態＞＞
本実施形態は、入力装置２３を介して設定されるＦＯＶ（設定ＦＯＶ）と、Ｒファクタと、前計測等で得た物体（被検体）の存在範囲（以下、物体存在範囲という）とを用いて、最適なＦＯＶ拡大率を算出する。
【００３３】
まず本実施形態の装置の構成を、図４の機能ブロック図を参照して説明する。
【００３４】
図４に示すように、ＣＰＵ１８は、ＦＯＶ演算部８０としてＦＯＶ拡大率演算部８５、物体存在範囲演算部８６を含む。物体存在範囲演算部８６は、静磁場空間における物体の存在情報を用いて、設定されたＦＯＶとその周囲の領域を含む領域における物体存在範囲を計算する。静磁場空間における物体の存在情報は、例えば、前計測で得たスキャノグラム等の画像から得ることができる。ＦＯＶ拡大率演算部８５は、設定ＦＯＶと、Ｒファクタと、物体存在範囲演算部８６が算出した物体存在範囲の情報とを用いて、実測ＦＯＶの設定ＦＯＶに対する位相エンコード方向の拡大率を計算する。計算手法の詳細は、後述する。
【００３５】
次に本実施形態の動作を、図５に示す処理手順を参照して、説明する。
＜ステップＳ５１＞
まず静磁場空間における物体（被検体）の存在範囲を算出するために、撮像制御部８１は撮像物体を広範囲に撮像するシーケンスによって、被検体を広範囲に撮像する。広範囲撮像を実現するシーケンスは任意であり、例えば、周波数エンコードを大きくして、撮像対象を広範囲に撮像する方法が考えられる。また、広範囲に1または少数の励起パルスを被検体に照射して、得られたエコー信号から物体の存在範囲を算出する方法であってもよい。また、パラレルイメージングを用いて、短時間に広範囲撮像を行う方法であってもよい。また、前述した広範囲撮像の方法にパラレルイメージングを併用し、更に広範囲を撮像したり、計測時間を短縮したりする方法であってもよい。尚、広範囲撮像で得られた画像は、位置決め画像として用いてよい。また、広範囲撮像は位置決め画像の計測（前計測：図３のＳ３１）とは別に計測してもよい。
【００３６】
なお本ステップＳ５１を前計測とは別に行う場合には、本ステップＳ５１に先立って或いはその後に、図３に示す位置決め画像の計測（Ｓ３１）、撮像パラメータの設定（Ｓ３２）が行われる。
【００３７】
＜ステップＳ５２＞
物体存在範囲演算部８６は、ステップＳ５１で取得した広範囲画像から、位相エンコード方向の物体の存在範囲を算出する。物体の存在範囲の算出方法は、公知の輪郭抽出法やプロジェクションを取る方法などを採用することができ特に限定されるものではないが、一例として、広範囲画像の位相エンコード方向の両端からそれぞれ位相エンコード方向に沿って画素値を走査し、画素値がゼロ（信号なし）から急峻に変化するポイントを物体の存在範囲の端部とし、二つのポイントで挟まれる間を存在範囲とすることができる。なお、位相エンコード方向に走査する範囲（位相エンコード方向と直交する方向における範囲）については、設定ＦＯＶの範囲でよい。
【００３８】
物体の存在範囲を算出した例を図６に示す。図中の左右方向が位相エンコード方向であり、算出された物体の位相エンコード方向の存在範囲を「Object」と示す。
【００３９】
＜ステップＳ５３＞
撮像パラメータ設定部８４は、入力装置２３によってユーザに入力され記憶装置１９に記憶された撮像パラメータ情報を取得する。
【００４０】
＜ステップＳ５４＞
ＦＯＶ拡大率演算部８５は、ステップＳ５２で算出した物体の存在範囲及びステップＳ５３で取得した撮像パラメータを用いて、ＦＯＶ拡大率の最適値を自動算出する。撮像パラメータとしては、ＦＯＶ及びＲファクタが用いられる。 
【００４１】
本実施形態では、ＦＯＶの位相エンコード方向中心（以下、単にＦＯＶ中心ともいう）が、物体の存在範囲［Object］の位相エンコード方向中心（以下、単に物体中心ともいう）に対しずれている（オフセンターである）場合について、ＦＯＶ中心がシフトした側とその反対側とで拡大率を異ならせて、折り返しを発生させず且つそれぞれの拡大率の合計が最小となる拡大率を求める。なおＦＯＶ中心と物体中心とが一致する場合は、ずれ量（オフセンター量）がゼロとなる特異点であり本実施形態の適用範囲に含まれる。
【００４２】
まず、物体存在範囲に対するＦＯＶの位置と、折り返し発生との関係について図７を用いて説明する。図７において、左右方向が位相エンコード方向であり、位相エンコード方向の物体中心をＣＯ、ＦＯＶ中心をＣＦで表している。また斜線で示す範囲が設定ＦＯＶ７００である。また物体の存在範囲［Object］をＦＯＶ中心ＣＦで二つに分け、中心から端部までの長さが短い方を「ObjectS」、長い方を「ObjectL」と表記し、ＦＯＶ中心から長い方に向かう向きをＬ方向、短い方に向かう向きをＳ方向とする。図中、実線で囲った部分７０２が、所定の拡大率（NoWrapL、NoWrapS）で拡張されたＦＯＶであり、点線で囲った部分７０１がＲファクタで縮小されたＦＯＶである。Ｒファクタ＝１の場合にはＲファクタによる縮小はないので点線部分は実線部分に一致する。
【００４３】
折り返しは、ＦＯＶの位相エンコード方向外側（一方の外側）にある物体の像が、ＦＯＶ内の他方の端部側に現れる。例えば、Ｒファクタを考慮したＬ方向（右側）の拡大率NoWrapL/RとＳ方向（左側）の拡大率NoWrapS/RでＦＯＶ７００を拡大した場合（図中、点線で囲った部分７０１がＦＯＶとなる場合）を考えると、そのＦＯＶ７０１の右側の端部より外側にある部分（図中の矢印Ａ１）が、ＦＯＶ７０１の左側で折り返し（図中の矢印Ａ２）となる。この矢印Ａ２で示す折り返しが、本来のＦＯＶ７００に入らなければ折り返しアーチファクトは発生せず、拡大率の必要条件を満たす。
【００４４】
同様にＦＯＶ７０１の左側の端部より外側にある部分（図中の矢印Ｂ１）が、ＦＯＶ７０１の右側で折り返し（図中の矢印Ｂ２）となる。この矢印Ｂ２で示す折り返しが、本来のＦＯＶ７００に入らなければ折り返しアーチファクトは発生せず、拡大率の必要条件を満たす。この条件は次の式（１）、（２）で表すことができる。
【００４５】
ObjectL−（FOV/2）×（NoWrapL/R）≦（FOV/2）（NoWrapS/R）−FOV/2  （１）
ObjectS−（FOV/2）×（NoWrapS/R）≦（FOV/2）（NoWrapL/R）−FOV/2  （２）
式中、ObjectLは「ObjectL」の位相エンコード方向の幅を表し、ObjectSは「ObjectS」の位相エンコード方向の幅を表す。NoWrapL、NoWrapSはそれぞれＬ方向の拡大率、Ｓ方向の拡大率を表す。
【００４６】
これら式（１）、（２）から、Ｌ方向及びＳ方向の拡大率の和（NoWrapL＋NoWrapS）を左辺とする式（３）、（４）が導き出される。
NoWrapL＋NoWrapS≧２Ｒ×ObjectL／FOV＋Ｒ        （３）
NoWrapL＋NoWrapS≧２Ｒ×ObjectS／FOV＋Ｒ        （４）
【００４７】
撮像時間を最短にするためには、式（３）或いは（４）において右辺（NoWrapL＋NoWrapS）を最小にするNoWrapL 及びNoWrapSを求めればよい。このためまずNoWrapLにより拡大（或いは縮小）されたＦＯＶのＬ方向端部が「ObjectL」のＬ方向端部と一致するようにNoWrapLを固定する。即ち、NoWrapL＝ObjectL/（FOV/2）とする。また、ObjectL≧ObjectSより、（３）の右辺≧（４）の右辺であるから、式（４）を考慮し、NoWrapSを求める。式（４）にNoWrapLを代入すると、
NoWrapS≧２（Ｒ×ObjectS- ObjectL）/FOV＋Ｒ
となるので、NoWrapL及びNoWrapSの最小値は、それぞれ、以下の式（５）、（６）で表される。
【００４８】
NoWrapL＝２ObjectL/FOV                        （５）
NoWrapS＝２(Ｒ×ObjectS- ObjectL)/FOV＋Ｒ     （６）
【００４９】
但し、式（５）、（６）に示すNoWrapL 及びNoWrapSが、最小値NoWrapLMin 及びNoWrapS Minとなるのは、「ObjectL」の幅が（FOV/2）より大きく且つ以下の不等式を満たす場合に限る。
（FOV/2）×NoWrapS≦ObjectS          （７）
NoWrapS≧１                        （８）
【００５０】
式（７）及び（８）の条件を加えて条件分けすると、最小値NoWrapLMin 及びNoWrapSMinは次のようになる。
条件１： FOV/2≦ObjectL、且つ（FOV/2）×NoWrapS≦ObjectS、且つ NoWrapS≧１
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- ObjectL)/FOV＋Ｒ
条件２：FOV/2＞ObjectL、又は（FOV/２）×NoWrapS＞ObjectS、又はNoWrapS＜１
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV
NoWrapSMin＝２ObjectS/FOV
【００５１】
＜ステップＳ５５＞
撮像パラメータ設定部８４が、ステップＳ５４で算出したＦＯＶ拡大率を記憶装置１９に送信し、撮像パラメータとして設定する。或いは、ステップＳ５４で算出したＦＯＶ拡大率で設定ＦＯＶを拡大したものを実測ＦＯＶとして設定する。
【００５２】
＜ステップＳ５６〜Ｓ５９＞
撮像制御部８１が、ステップＳ５４で算出したＦＯＶ拡大率によって拡大された実測ＦＯＶで、本計測を行う（Ｓ５６）。画像処理演算部８２が、ステップＳ５６で得られた計測データを画像再構成する（Ｓ５７）。これにより実測ＦＯＶサイズのＭＲＩ画像が得られるので、このＭＲＩ画像から、設定ＦＯＶサイズの画像を切り出す（Ｓ５８）。表示部制御部８３が、ステップＳ５８切り出されたＭＲＩ画像を、表示装置２０に表示する（Ｓ５９）。
【００５３】
表示装置２０に表示されるＭＲＩ画像では、折り返しアーチファクトが発生した部分は削除され、アーチファクトの無い画像が表示される。また折り返しを含み削除される部分、すなわち実測ＦＯＶと設定ＦＯＶとの差を最小にするように拡大率が設定されているので、撮像時間を無駄に延長することがない。
【００５４】
このように本実施形態によれば、検査のスループットを低下させることなく、最小の撮像時間の延長で、折り返しアーチファクトのないＭＲＩ画像を得ることができる。
【００５５】
＜＜第一実施形態の変形例＞＞
本変形例は、折り返しを許容する範囲を考慮して拡大率の最適化計算を行うことが特徴である。即ち、第一実施形態では、物体存在範囲を考慮して、折り返しアーチファクトを含む部分を全て削除するようにＦＯＶの拡大率即ち実測ＦＯＶを設定したが、例えば検査対象である組織や部位がＦＯＶの中央に存在し、ＦＯＶ周辺の画質の劣化が読影に影響しない場合もある。本変形例では、このような場合に、折り返しを許容する範囲を設定することで、さらに撮像時間を短縮する方向で拡大率を最適化する。
【００５６】
本変形例の構成は、図４に示すＦＯＶ拡大率演算部８５の処理が異なる以外は、第一実施形態と同様であり、以下、第一実施形態で用いた図３、及び図５を参照して、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００５７】
まず前計測として広範囲撮像を行い（Ｓ３１、Ｓ５１）、操作者による撮像パラメータの設定を受け付ける（Ｓ３２）。この撮像パラメータの設定の際に、ＦＯＶの位相エンコード方向の端部近傍で折り返しを許容する範囲（以下、単に許容範囲という）αを受け付ける。許容範囲は、例えば、ＦＯＶ設定画面において、操作者が範囲を指定するようにしてもよいし、数値（端部からＦＯＶの５％の範囲等）を入力することで指定するようにしてもよい。図８に許容範囲αが設定された様子を示す。
【００５８】
次いで物体存在範囲演算部８６にて物体存在範囲を算出する（Ｓ５２）。次いでＦＯＶ拡大率演算部８５は、撮像パラメータを取得する（Ｓ５３）。撮像パラメータとしては、ＦＯＶ、Ｒファクタに加えて許容範囲αも含まれる。ＦＯＶ拡大率演算部８５は、これら撮像パラメータと物体存在範囲を用いて、ＦＯＶ拡大率を算出する。
【００５９】
許容範囲αを考慮した場合、第一実施形態の式（１）、（２）は以下のようになる。
ObjectL−(FOV/2)×(NoWrapL/R)≦(FOV/2)(NoWrapS/R)−FOV/2＋α  （１−１）
ObjectS−(FOV/2)×(NoWrapS/R)≦(FOV/2)(NoWrapL/R)−FOV/2＋α  （２−２）
【００６０】
これより、許容範囲αより内側のＦＯＶで折り返しアーチファクトを発生しない、Ｌ方向及びＳ方向のＦＯＶ拡大率の和（NoWrapL＋NoWrapS）は次式で表される。
NoWrapL＋NoWrapS≧２Ｒ×ObjectL/FOV＋Ｒ−２αＲ/FOV        （３−２）
NoWrapL＋NoWrapS≧２Ｒ×ObjectS/FOV＋Ｒ−２αＲ/FOV        （４−２）
【００６１】
ここでもNoWrapLを２ObjectL/FOVとして、式（４−２）を考慮すると、式（４−２）は
NoWrapS≧２（Ｒ×ObjectS− ObjectL−αＲ）/FOV＋Ｒ          （４−３）
となる。
【００６２】
ここでObjectSが（FOV/2）以上であって、Ｓ方向の（FOV/2）の拡大率NoWrapSが１以上の場合（NoWrapS≧１）を考えると、式（４−３）よりαは式（９）を満たすことになる。
α≦ObjectS＋FOV/2−ObjectL/Ｒ−FOV/2Ｒ          （９）
【００６３】
α＞０であることにより、（９）の右辺は０以上でなければならない。逆に言うと、（９）の右辺が０以上であればα（＞０）を設定することで撮像時間が短くなる可能性があるが、マイナスの値を取る場合には、αを設定しても撮像時間の短縮効果は得られない。そこで（９）の右辺を式（１０）で表すUnfoldで定義すると、
Unfold＝ObjectS＋FOV/2−ObjectL/Ｒ−FOV/2Ｒ      （１０）
Unfoldは、操作者がαを設定した時に撮像時間が短縮するか否かを判断するためのパラメータとなる。
【００６４】
このUnfoldの条件を第一実施形態の条件分けに追加して、ＦＯＶ拡大率の和（NoWrapL＋NoWrapS）が最小となるNoWrapL及びNoWrapSを求めると、次のようになる。
【００６５】
条件１：｛FOV/2≦ObjectL、且つ（FOV/２）×NoWrapS≦ObjectS  、且つNoWrapS≧１｝（第一実施形態の条件１）、且つUnfold≧０
条件１は、さらにUnfoldがα以上か、αより小さいか、によって条件１Ａ、１Ｂに分けられる。
【００６６】
条件１Ａ：条件１、且つα≦Unfold
この場合は、NoWrapSは式（４−３）が丸められ、NoWrapLMin、NoWrapS Minは次のようになる。
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- ObjectL−αＲ)/FOV＋Ｒ
【００６７】
条件１Ｂ：条件１、且つα＞Unfold
この条件では、操作者が設定した許容範囲αはNoWrapS≧１を満たすために
α＝ObjectS＋FOV/2−ObjectL/Ｒ−FOV/2Ｒ
となるので、条件１ＡのNoWrapLMinの式にこのαを代入すると、NoWrapLMin＝１．０となる。即ち、
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV 
NoWrapSMin＝１．０
【００６８】
条件１Ｃ：条件１、且つUnfold＜０
この条件下では、Unfold＜０であることによりαを設定しても撮像時間は短くならないので、αを考慮しない。
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- ObjectL)/FOV＋Ｒ
【００６９】
条件２：FOV/2＞ObjectL、又はFOV/２）×NoWrapS＞ObjectS、又はNoWrapS＜１
この条件は、第一実施形態の条件２と同じである。従って、
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV
NoWrapSMin＝２ObjectS/FOV
【００７０】
以上のようにして求めたＬ方向及びＳ方向の拡大率を撮像パラメータとして設定し（Ｓ５５）、本計測から画像表示までを行うこと（Ｓ５６〜Ｓ５９）は第一実施形態と同じである。
【００７１】
本変形例によれば、操作者が折り返し許容範囲αを指定した場合、条件によっては撮像時間を短縮することが可能となる。なおα＝０である場合は第一実施形態の処理となるので、本変形例の処理は第一実施形態の一般化した処理と言える。
【００７２】
＜＜第二実施形態＞＞
本実施形態は、ＦＯＶ演算部８０がＦＯＶ拡大率の最適化を図る際に、受信可能な空間的範囲として、受信コイルの感度分布情報を用いることが特徴である。即ち、本実施形態のＭＲＩ装置は、受信コイルの感度分布範囲を算出する感度分布演算部をさらに備え、ＦＯＶ演算部８０は、感度分布演算部が算出した感度分布範囲を、空間的範囲の情報として用い、撮像視野の拡大率を算出する。
【００７３】
本実施形態のＭＲＩ装置の信号処理部７及び制御部８（ＣＰＵ１８）の機能ブロック図を図９に示す。ここでも信号処理部７及び制御部８の機能をＣＰＵ１８上で実現する場合を示しているが、それに限定されない。
【００７４】
本実施形態の信号処理部７は、受信可能範囲として感度範囲を算出する感度範囲演算部８７を備える。感度範囲演算部８７は、受信コイルの各チャンネルの感度マップを作成する感度マップ作成部８７１、受信コイルの各チャンネルの感度マップに対して、感度が０になる境界までマップ範囲を拡大した感度マップを作成する拡大感度マップ作成部８７３、拡大感度マップを合成する合成拡大感度マップ作成部８７５を含む。感度マップの作成方法は、ファントムを用いた方法や被検体の画像を利用する方法など種々の方法が知られており、そのいずれも採用できる。感度範囲演算部８７は、合成拡大感度マップをもとに、本計測のスライス位置や設定FOVの大きさや位置から、撮像対象のスライス位置における受信コイルの感度範囲を算出する。
【００７５】
次に、本実施形態の動作について図１０を用いて説明する。図１０において、図５と同じ符号で示す処理は、特記しない以外は同じ処理を示し、その説明を省略する。
【００７６】
＜ステップＳ６１＞
感度マップ作成部８７１が、受信コイルの各チャンネルの感度マップを作成する。ここでは、説明を簡単にするため、受信コイルは、チャンネル1及びチャンネル2から構成されるとする。算出された各チャネルの感度マップの一例を図１１（ａ）、図１２（ａ）に示す。なお、図中の左右方向が位相エンコード方向であり、設定されたＦＯＶにおける感度マップ画像を示している。感度マップ画像は、輝度の高い領域の感度が高く、輝度の低い領域の感度が低いことを示しており、図１１（ａ）では感度マップの右側の感度が高く、左側に近づくにつれて感度が低い。図１２（ａ）では感度マップの右側の感度が低く、左側に近づくにつれて感度が高い。
【００７７】
＜ステップＳ６２＞
拡大感度マップ作成部８７３は、各チャンネルの感度マップにおいて感度が０になる境界を推測し、感度が０になる境界位置までマップ範囲を拡大した感度マップをチャンネル毎に作成する。例えば、図１１（ａ）では、感度マップ画像の左端の感度が０でないため、受信コイルの感度は更に左側まで続くと予測できる。このような感度マップ画像における輝度の勾配から、ＦＯＶ外の受信コイルの感度を推測し、感度が０になる境界まで感度マップを拡大する。図１１（ａ）、図１２（ａ）に示す感度マップを上述のように拡大した結果である拡大感度マップの例を図１１（ｂ）、図１２（ｂ）に示す。
【００７８】
＜ステップＳ６３＞
合成感度マップ作成部８７５は、ステップＳ６２で作成した各チャンネルの拡大感度マップを合成し、一つの合成拡大感度マップを作成する。合成方法は任意であり、例えば図１３に示すように、チャンネル1及びチャンネル2の受信コイルの拡大感度マップを重ね合わせ、２つの拡大感度マップの和集合をとる方法が考えられる。図１３中のSensitivity（全チャンネル合成）は、チャンネル1及びチャンネル2の拡大感度マップを合成した結果を示している。
【００７９】
＜ステップＳ５３＞
撮像パラメータ設定部８４が撮像パラメータを取得する。図１０では、このステップＳ５３をステップＳ６３の後で行うものとして示しているが、ステップＳ５３は次のステップＳ６４までに行われていればよく、順番は問わない。
【００８０】
＜ステップＳ６４＞
合成拡大感度マップ作成部８７５は、ステップＳ５３で取得された撮像パラメータにおいて、プリサチレーションパルスに代表されるような抑制パルスが設定されているか否かを判定する。撮像パラメータに抑制パルスが設定されていない場合は、ステップＳ６６に移行する。撮像パラメータに抑制パルスが設定されている場合は、ステップＳ６５に移行する。
【００８１】
＜ステップＳ６５＞
抑制パルスが設定されている場合には、抑制パルスが照射される領域から信号は発生しないので、合成拡大感度マップ作成部８７５は、ステップＳ６３で作成された合成拡大感度マップにおいて、抑制パルスが照射される領域の感度を０に設定する。この結果、図１４に示すように、抑制パルスがある場合に、合成拡大感度マップが縮小される。なお抑制パルスを考慮する必要がない場合には、ステップＳ６４、Ｓ６５は省略することができ、そのような実施形態も本実施形態に含まれる。
【００８２】
＜ステップＳ６６＞
感度範囲演算部８７は、ステップＳ６４で算出された、抑制パルスが設定されていない場合の合成拡大感度マップ或いはステップＳ６５で算出された合成拡大感度マップから、全チャンネル分の受信コイルの感度範囲を算出する。図１５に、算出された感度範囲Sensitivityを示す。図１５のSensitivityは図１４のSensitivity（全チャンネル合成）または、Sensitivity（抑制パルス有り）の範囲と一致する。
【００８３】
＜ステップＳ５４＞
ＦＯＶ拡大率演算部８５は、ステップＳ６６で算出した受信コイルの感度範囲及びステップＳ５３で取得した撮像パラメータから、FOV拡大率の最適値を自動算出する。
以下、ステップＳ５４について図１６を用いて詳述する。図中、［SensitivityL］、［SensitivityS］は、感度範囲SensitivityをＦＯＶの中心ＣFで分割したＬ方向の感度範囲とＳ方向の感度範囲を示す。また感度範囲Sensitivityの中心をＣSで示す。ここでもＦＯＶの中心ＣFが感度範囲Sensitivityの中心ＣSに対し、Ｓ方向にずれている場合を示しており、Ｌ方向のＦＯＶ拡大率NoWrapLとＳ方向のＦＯＶ拡大率NoWrapSは、異なる値に設定することができる。
【００８４】
図７との比較からわかるように、ここでは物体（被検体）はＦＯＶの位相エンコード方向の外側であって、受信コイルの感度範囲Sensitivityの外側にも存在する。この場合、感度分布が０のところからは物体（被検体）が存在していても信号は受信されないが、ＦＯＶの位相エンコード方向外側であって感度範囲内にある物体の像が、ＦＯＶ内に折り返しアーチファクトとして現れる。そこで本実施形態では、［ObjectL］、［ObjectS］の代わりに、Ｌ方向及びＳ方向の感度範囲［SensitivityL］、［SensitivityS］を使って、折り返しを発生せず、撮像時間を短縮できる最適な拡大率をＬ方向及びＳ方向についてそれぞれ求める。
【００８５】
最適なＬ方向のFOV拡大率NoWrapLとＳ方向の拡大率をNoWrapSの和は、第一実施形態のステップＳ５４で説明した式（３）、式（４）のObjectL、ObjectSをそれぞれSensitivityL、SensitivitySで置換した式で表される。また第一実施形態の変形例と同様に、折り返し許容範囲αを考慮した場合には、式（３−２）、式（４−２）のObjectL、ObjectSをそれぞれSensitivityL、SensitivitySで置換した式で表される。
【００８６】
その結果、次の条件毎に、拡大率の和（NoWrapL＋NoWrapS）を最小にするNoWrapLMin、NoWrapSMinが求められる。
【００８７】
条件１Ａ：条件１｛FOV/2≦SensitivityL、且つ（FOV/2）×NoWrapS≦SensitivityS、且つNoWrapS≧１｝且つUnfold≧０且つα≦Unfold、但し、Unfold＝SensitivityS＋FOV/2−SensitivityL/Ｒ−FOV/2Ｒ
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×SensitivityS- SensitivityL−αＲ)/FOV＋Ｒ
【００８８】
条件１Ｂ：条件１、且つUnfold≧０且つα＞Unfold
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝１．０
【００８９】
条件１Ｃ：条件１且つUnfold＜０
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×SensitivityS- SensitivityL)/FOV＋Ｒ
【００９０】
条件２：FOV/2＞SensitivityL、又はFOV/2×NoWrapS＞SensitivityS、又はNoWrapS＜１
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV
NoWrapSMin＝２SensitivityS/FOV
【００９１】
なお、折り返しの許容範囲αが設定されていない場合は、Unfoldの条件は考慮しなくてよいので、第一実施形態の場合と同様に、上記条件１Ａと条件２に分けてNoWrapLMin、NoWrapSMinが求められる。
【００９２】
＜ステップＳ５５〜Ｓ５９＞
こうして求めたFOV拡大率を用いて実行FOVで撮像し画像を得ることは第一実施形態と同様である。
【００９３】
本実施形態によれば、物体が存在しても感度の存在しない領域を考慮して、最適なFOV拡大率を算出することができる。本実施形態は、図１６に示したように、例えば体軸方向に位相エンコードを設定した撮像などに好適である。
【００９４】
なお以上の説明では、受信コイルが複数チャネルのコイル或いは複数の小型受信コイルから構成される受信コイルの場合であるが、一つの受信コイルを用いる場合には、図９における合成拡大感度マップ作成部８７５及び図１０のステップＳ６３は省くことができる。
【００９５】
＜＜第三実施形態＞＞
本実施形態のＭＲＩ装置は、撮像視野演算部が、静磁場空間の情報を、撮像視野の拡大率を算出する際に空間的範囲の情報として用いる。即ち本実施形態は、ボア内の静磁場の有効範囲から、FOV拡大率を算出する点が第一及び第二実施形態と異なる。
【００９６】
以下、図１７及び図１８を参照して、本実施形態を説明する。
図１７は本実施形態のＭＲＩ装置の信号処理部７及び制御部８（ＣＰＵ１８）の機能ブロック図である。図示するように信号処理部７は、静磁場有効範囲演算部８８が含まれる。静磁場有効範囲演算部８８はボア内の静磁場の３次元的な有効範囲を算出する。
【００９７】
次に、本実施形態の主として信号処理部７の動作を、図１８を用いて説明する。
＜ステップＳ７０＞
静磁場有効範囲演算部８８が、ボア内の静磁場の３次元的な有効範囲を算出する。静磁場の３次元的な有効範囲は、シミュレーション結果などから決定してもよいが、あらかじめ計測しておくことが望ましい。ただし、本計測を行う度に計測するのではなく、装置の製造時や据え付け時にあらかじめ計測しておき、計測データを記憶装置１９に保存しておいてもよい。また、ボアの3次元形状データと組合せてもよい。図１９に、一例として、円筒状の静磁場発生磁石を持つ水平磁場方式のＭＲＩ装置において、算出されたボア内の静磁場の有効範囲Effective Regionを示す。ＭＲＩ装置において位相エンコード方向の取り方は任意であるが、一般に円筒状のボアでは、その軸方向の端部で静磁場の均一性が崩れるので、図１９では、軸方向（図中、左右方向）を位相エンコード方向とする場合を示している。
【００９８】
＜ステップＳ５４＞
ＦＯＶ拡大率演算部８５は、ステップＳ７０で算出した静磁場の有効範囲及びステップＳ５３で取得した撮像パラメータから、ＦＯＶ拡大率の最適値を自動算出する。 以下、ステップＳ５４について図２０を用いて詳述する。図中、［Effective RegionL］、［Effective RegionS］は、静磁場の有効範囲Effective RegionをＦＯＶの中心ＣFで分割したＬ方向の有効範囲とＳ方向の有効範囲を示す。また静磁場有効範囲Effective Regionの中心をＣEで示す。ここでもＦＯＶの中心ＣFが静磁場の有効範囲の中心ＣEに対し、Ｓ方向にずれている場合を示しており、Ｌ方向のＦＯＶ拡大率NoWrapLとＳ方向のＦＯＶ拡大率NoWrapSは、異なる値に設定することができる。
【００９９】
図７との比較からわかるように、ここでは物体（被検体）はＦＯＶの位相エンコード方向の外側であって、静磁場の有効範囲の外側にも存在する。この有効範囲の外側に存在する物体（被検体）からは信号は受信されないが、ＦＯＶの位相エンコード方向外側であって有効範囲内にある物体の像が、ＦＯＶ内に折り返しアーチファクトとして現れる。そこで本実施形態では、ObjectL、ObjectSの代わりに、Ｌ方向及びＳ方向の有効範囲Effective RegionL、Effective RegionSを使って、折り返しを発生せず、撮像時間を短縮できる最適な拡大率をＬ方向及びＳ方向についてそれぞれ求める。
【０１００】
最適なＬ方向のFOV拡大率NoWrapLとＳ方向の拡大率をNoWrapSの和は、第二実施形態と同様のアルゴリズムで算出することができる、すなわち、第二実施形態におけるSensitivityL、SensitivitySを、それぞれ、Effective RegionL、Effective RegionS  に置換することで、次のようにNoWrapLMin、NoWrapSMinが求められる。
【０１０１】
条件１Ａ：条件１｛FOV/2≦Effective RegionL、且つ(FOV/2)×NoWrapS≦Effective RegionS  、且つNoWrapS≧１｝
且つUnfold≧０且つα≦Unfold、但し、Unfold＝Effective RegionS＋FOV/2−Effective RegionL/Ｒ−FOV/2Ｒ
NoWrapLMin＝２Effective RegionL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×Effective RegionS- Effective RegionL−αＲ)/FOV＋Ｒ
【０１０２】
条件１Ｂ：条件１、且つUnfold≧０且つα＞Unfold
NoWrapLMin＝２Effective RegionL/FOV 
NoWrapSMin＝１．０
【０１０３】
条件１Ｃ：条件１且つUnfold＜０
NoWrapLMin＝２Effective RegionL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×Effective RegionS- Effective RegionL)/FOV＋Ｒ
【０１０４】
条件２：FOV/2＞Effective RegionL、又はFOV/2×NoWrapS＞Effective RegionS、又はNoWrapS＜１
NoWrapLMin＝２Effective RegionL/FOV   
NoWrapSMin＝２Effective RegionS/FOV
【０１０５】
なお、本実施形態でも折り返しの許容範囲αが設定されていない場合は、Unfoldの条件は考慮しなくてよいので、第一実施形態の場合と同様に、上記条件１Ａと条件２に分けてNoWrapLMin、NoWrapSMinが求められる。
【０１０６】
＜ステップＳ５５〜Ｓ５９＞
こうして求めたFOV拡大率を用いて実行FOVで撮像し画像を得ることは第一実施形態と同様である。
本実施形態によれば、物体は存在するが静磁場の有効範囲となる領域を考慮して、最適なFOV拡大率を算出することができる。本実施形態は、第二実施形態と同様に、体軸方向に位相エンコードを設定した撮像などに好適である。
【０１０７】
＜＜第四実施形態＞＞
本実施形態は、物体（被検体）の位置および撮像断面（位相エンコード方向）を考慮して、上述した第一〜第三実施形態を適宜組み合わせてFOV拡大率を算出することが特徴である。
【０１０８】
本実施形態の信号処理部の機能ブロック図を図２１に示す。図２１に示すように、本実施形態のＦＯＶ演算部８０は、ＦＯＶ拡大率演算部８５、物体存在範囲演算部８６、感度範囲演算部８７、静磁場有効範囲演算部８８および範囲比較部８９を備えている。図示していないが、感度範囲演算部８７は、第二実施形態の感度範囲演算部８７と同様に、感度マップ作成部、拡大感度マップ作成部、合成拡大感度マップ作成部を含む。
【０１０９】
範囲比較部８９は、物体存在範囲演算部８６、感度範囲演算部８７および静磁場有効範囲演算部８８が算出した範囲を比較し、最適な処理を選択する。例えば、設定ＦＯＶ の中心ＣＦから静磁場有効範囲の端部までの距離（静磁場有効範囲Effective RegionL、Effective RegionS）と、中心ＣＦからの感度範囲の端部までの距離（SensivityL、SensivityS）とを比較し、最適な拡大率NoWrapLMin、NoWrapS Minを算出する計算式への適用を判断する。
【０１１０】
範囲比較部８９の処理を中心とする本実施形態の拡大率算出処理を、図２２を参照して説明する。図２２において、図５、図１０および図１８に示すステップと同じ処理内容のステップは同じ符号で示し詳しい説明は省略する。
【０１１１】
＜Ｓ７０＞
静磁場有効範囲演算部８８が静磁場有効範囲を算出する。
【０１１２】
＜ステップＳ５１〜Ｓ５３＞
前計測にて広範囲撮像（Ｓ５１）を行って得た画像を用いて物体存在範囲演算部８６が静磁場有効範囲内にある物体存在範囲を算出する（Ｓ５２）。ＦＯＶ、Ｒファクタ、撮像パルスシーケンスなどの撮像パラメータを取得する（Ｓ５３）。
【０１１３】
＜ステップＳ６０＞
感度範囲演算部８７が受信コイルの感度範囲を算出する。感度範囲は、図１０に示すステップＳ６１〜Ｓ６６により、受信コイルの各チャネル感度マップの作成（Ｓ６１）、各チャンネルの拡大感度マップの作成（Ｓ６２）、合成拡大感度マップの作成（Ｓ６３）を行うことで算出する（Ｓ６６）。この際、撮像パルスシーケンスにおいて抑制パルスが含まれている場合には、抑制パルスによって信号が抑制される領域を合成拡大感度マップから除く処理を行う（Ｓ６４、Ｓ６５）。
【０１１４】
＜ステップＳ８１＞
設定された撮像パルスシーケンスから、位相エンコード方向が被検体の体軸方向に平行か、位相エンコード方向が体軸方向に直交しているかを判断する。前者の場合は、ステップＳ８３に進み、後者の場合はステップＳ８１に進む。
【０１１５】
＜ステップＳ８２＞
位相エンコード方向が体軸方向に直交している場合として、例えば、図２３に示すような腹部の横断面を撮像する場合がある。このような場合は、撮像部位は必ず静磁場空間内に収まっており広範囲ＦＯＶですべての物体が計測可能で、広範囲ＦＯＶ外に物体があるとは考えづらい。そこで、この場合は、ステップＳ５２で得られた物体の存在範囲だけを考慮して、ＦＯＶ拡大率を算出する。この場合のNoWrapLMin及びNoWrapSMinは第一実施形態と同様の算出処理１を行う。即ち、次のようになる。
【０１１６】
条件１Ａ：条件１｛FOV/2≦ObjectL、且つ(FOV/2)×NoWrapS≦ObjectS、且つNoWrapS≧１｝、且つα≦Unfold
但しUnfold＝ObjectS＋FOV/2−ObjectL/Ｒ−FOV/2Ｒ
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- ObjectL−αＲ)/FOV＋Ｒ
【０１１７】
条件１Ｂ：条件１、且つα＞Unfold
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV 
NoWrapSMin＝１．０
【０１１８】
条件１Ｃ：条件１、且つUnfold＜０
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- ObjectL)/FOV＋Ｒ
【０１１９】
条件２：FOV/2＞ObjectL、又はFOV/２）×NoWrapS＞ObjectS、又はNoWrapS＜１
NoWrapLMin＝２ObjectL/FOV   
NoWrapSMin＝２ObjectS/FOV
【０１２０】
＜ステップＳ８３＞
位相エンコード方向が体軸方向に平行な場合として、例えば、図２４に示すような腰椎の矢状面を撮像する場合や図２５に示すような頸椎の矢状面を撮像する場合がある。これらの場合、撮像断面が身体の体軸方向に一致するため、広範囲ＦＯＶ内に物体全てがおさまるとは考えづらい。この場合は、ステップＳ６０及びステップＳ７０で得られた、受信コイルの感度範囲及び静磁場の有効範囲を考慮する必要がある。そこで、範囲比較部８９で、まず物体存在範囲が静磁場有効範囲および感度分布に収まるか否かを判断する。その結果、物体存在範囲がＬ方向およびＳ方向のいずれにおいても、静磁場有効範囲からあるいは感度分布から外れる場合には、ステップＳ８４に進み、一方向において外れる場合には、ステップＳ８５に進む。
【０１２１】
＜ステップＳ８４、Ｓ８６＞
範囲比較部８９は、さらにＬ方向およびＳ方向の受信コイルの感度範囲及び静磁場の有効範囲を比較する（Ｓ８４）。その結果、Ｌ方向およびＳ方向の両方において静磁場有効範囲が感度範囲より広い場合には、ステップＳ８６に進み、第二実施形態と同様のＦＯＶ拡大率算出処理２を行う。即ち図１６を用いて説明したように、感度範囲のみを用いてＦＯＶ拡大率を算出する（Ｓ８６）。
【０１２２】
＜ステップＳ８４、Ｓ８７＞
ステップＳ８４で、Ｌ方向の静磁場有効範囲EffectiveRegionLの方が感度範囲SensitivityLよりも広く且つＳ方向の静磁場有効範囲EffectiveRegionSが感度範囲SensitivityS以下の場合には、ステップＳ８７に進み、図２４に示すように、Ｌ方向のSensitivityLとＳ方向のEffectiveRegionSを用いて、最適なＦＯＶ拡大率を算出する（算出処理３）。この場合、最適ＦＯＶ拡大率は次のようになる。
【０１２３】
条件１Ａ：条件１｛FOV/2≦SensitivityL、且つ（FOV/2）×NoWrapS≦EffectiveRegionS  、且つNoWrapS≧１｝且つUnfold≧０且つα≦Unfold、但し、Unfold＝EffectiveRegionS＋FOV/2−SensitivityL/Ｒ−FOV/2Ｒ
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×EffectiveRegionS- SensitivityL−αＲ)/FOV＋Ｒ
【０１２４】
条件１Ｂ：条件１、且つUnfold≧０且つα＞Unfold
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝１．０
【０１２５】
条件１Ｃ：条件１且つUnfold＜０
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×EffectiveRegionS- SensitivityL)/FOV＋Ｒ
【０１２６】
条件２：FOV/2＞SensitivityL、又はFOV/2×NoWrapS＞EffectiveRegionS、又はNoWrapS＜１
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV   
NoWrapSMin＝２EffectiveRegionS/FOV
こうして求めた拡大率は、Effective RegionL＞SensitivityL且つEffective RegionS＜SensitivitySの場合であるが、Effective RegionL＜SensitivityLの場合には、上述した式SensitivityLに代えてEffective RegionLを用いればよい。また、Effective RegionS＞SensitivitySの場合には、上述した式Effective RegionSに代えてSensitivitySを用いればよい。すなわちステップＳ８７の前に、範囲比較部８９がEffective RegionL＞SensitivityLか否か、またEffective RegionS＜SensitivitySか否かを判断するステップ（不図示）を行うようにしてもよい。
【０１２７】
＜ステップＳ８５＞
物体存在範囲の一方の端部が受信コイルの感度範囲及び静磁場の有効範囲から外れる場合（図２５）には、外れる側について受信コイルの感度の範囲または静磁場の有効範囲だけを考慮し、感度範囲及び静磁場の有効範囲に収まる側については、物体存在範囲を考慮してＦＯＶ拡大率を算出する（算出処理４）。この場合の、最適ＦＯＶ拡大率は次のようになる。ここではEffective RegionL ＞ SensitivityLであるとする。
【０１２８】
条件１Ａ：条件１｛FOV/2≦SensitivityL、且つ（FOV/2）×NoWrapS≦ObjectS  、且つNoWrapS≧１｝且つUnfold≧０且つα≦Unfold、但し、Unfold＝ObjectS＋FOV/2−SensitivityL/Ｒ−FOV/2Ｒ
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- SensitivityL−αＲ)/FOV＋Ｒ
【０１２９】
条件１Ｂ：条件１、且つUnfold≧０且つα＞Unfold
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝１．０
【０１３０】
条件１Ｃ：条件１且つUnfold＜０
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV 
NoWrapSMin＝２(Ｒ×ObjectS- SensitivityL)/FOV＋Ｒ
【０１３１】
条件２：FOV/2＞SensitivityL、又はFOV/2×NoWrapS＞ObjectS、又はNoWrapS＜１
NoWrapLMin＝２SensitivityL/FOV   
NoWrapSMin＝２ObjectS/FOV
【０１３２】
こうして求めた拡大率はEffective RegionL ＞ SensitivityLの場合であるが、Effective RegionL＜ SensitivityLの場合には、上記した式のSensitivityLに代えてEffective RegionLを用いればよい。すなわちステップＳ８５の前に、範囲比較部８９がEffective RegionL ＞ SensitivityLか否かを判断するステップ（点線で示すＳ８８）を行い、SensitivityLを用いる算出処理４或いはEffective RegionLを用いる算出処理（不図示）を行うようにしてもよい。また図２５の被検体の配置と逆で、Ｓ方向について物体存在範囲が感度範囲あるいは静磁場有効範囲から外れる場合には、上記した式のSensitivityLに代えてObjectLを、ObjectSに代えて SensitivityS或いはEffective RegionSを用いればよい。
【０１３３】
なおステップＳ８２、Ｓ８５〜Ｓ８７の算出処理において、折り返しの許容範囲αが設定されていない場合は、Unfoldの条件は考慮しなくてよいので、第一実施形態の場合と同様に、上記条件１Ａと条件２に分けてNoWrapLMin、NoWrapS Minが求められる。
【０１３４】
またＦＯＶ拡大率を算出する場合、Ｓ８２では物体存在範囲だけを考慮したが、さらに受信コイルの感度の範囲及び静磁場の有効範囲を考慮しもよい。同様にＳ８５〜Ｓ８７についても、例えば受信コイルの感度範囲や静磁場の有効範囲だけなく、物体存在範囲を考慮してもよい。
【０１３５】
ＦＯＶ拡大率を算出した後のステップは、第一〜第三実施形態と同様であり、説明を省略する。
【０１３６】
本実施形態によれば、撮像方法、特に被写体の体軸方向と位相エンコード方向との関係を考慮して、折り返しを考慮すべき信号受信可能範囲を適切に選択して、拡大ＦＯＶを最適化することができる。なお本実施形態で説明した処理や本実施形態で採用した図面は、一例であって、撮像部位や撮像断面に応じて、種々の変更を加えること、さらに条件を追加することも本実施形態に含まれる。例えば、説明を簡単にするために位相エンコード方向が体軸に平行な場合と直交する場合を説明したが、よく知られているように位相エンコード方向は体軸とは関係なく、任意に選択できる。このような場合にも、物体存在範囲が広範囲ＦＯＶで撮像可能か等を判断することで、適切な拡大ＦＯＶ算出処理を選択することができる。物体存在範囲が広範囲ＦＯＶで撮像可能か否かは、物体存在範囲と３次元の静磁場有効範囲および感度範囲の情報を用いることで判断することが可能である。
【０１３７】
以上、本発明のＭＲＩ装置の各実施形態を説明したが、本発明はこれら実施形態に限定されず、技術的に矛盾しない限り、要素の一部の削除、変更もあり得る。また各実施形態を適宜組み合わせたり、別の撮像パラメータ最適化処理などを追加したりしてもよい。
【０１３８】
＜表示の実施形態＞
各実施形態のＭＲＩ装置を用いて撮像を行うために好適な表示の実施形態を説明する。
本発明によるＦＯＶ最適化処理は、プリセットされていてもよいし、操作者が本処理を選択可能してもよい。いずれの場合にも本処理が設定されると、表示制御部８３により、ＦＯＶ最適化の処理内容を確定するための画面が作成され、表示装置２０に表示される。このような画面は、撮像条件設定画面において撮像条件の一つとして、ＦＯＶ最適化を選択するブロックを表示し、ＦＯＶ最適化が選択されたときに表示するようにしてもよいし、撮像条件設定画面の一部として表示するようにしてもよい。
【０１３９】
図２６に表示画面（ＧＵＩ）６００の一例を示す。この画面６００では、モード選択ブロック６１０、最適化条件設定ブロック６２０、撮像時間表示ブロック６３０、指示ボタン表示ブロック６４０などが表示され、これらをマウス等で操作することで各ブロックに表示される機能を実現することができる。
【０１４０】
モード選択ブロック６１０では、例えばオートモード、カスタマイズモードなどを選択することができ、オートモードが選択された場合には、設定ＦＯＶのほかに撮像方法や被検体位置などを自動的に判断し、適切なＦＯＶ拡大率算出処理を選択して拡大率の算出が行われる。カスタマイズモードが選択された場合には、例えば、複数の算出処理、例えば被検体優先処理、感度分布優先処理などを提示し、撮像方法や被検体の撮像部位に適したものを操作者が選択する。
【０１４１】
最適化条件設定ブロック６２０では、ＦＯＶに折り返しを許容できる範囲があるか否か、許容範囲がある場合、その大きさを操作者が入力する。許容範囲αは、例えば図２７に示すように、物体存在範囲と設定ＦＯＶとの関係を示す画面を表示し、カーソルなどを用いて画面上で範囲を設定するようにしてもよいし、数値として表示させてもよい。
【０１４２】
撮像時間表示ブロック６３０には、最初に設定されたＦＯＶ（設定ＦＯＶ）の撮像時間と最適化処理後（実行ＦＯＶ）の撮像時間の予測値を表示する。実行ＦＯＶの撮像時間に代えてあるいは加えて、最適化によって短縮される時間(短縮時間)を表示してもよい。操作者は、実行ＦＯＶ或いは短縮時間を見て、モード選択ブロック６１０で選択した算出処理モードの変更や最適化条件設定ブロック６２０で入力した許容範囲を変更してもよい。
【０１４３】
指示ボタン表示ブロック６４０は、モード選択ブロック６１０で選択したモードと最適化条件設定ブロック６２０で設定した条件を確定（ＯＮ）するボタンを表示する。ＯＮボタンを操作することにより、ＦＯＶ最適化処理の内容が確定し、元の撮像条件設定画面に戻る、あるいは他の条件設定画面や撮像の開始を促す画面に移行する。
このようなユーザーインタフェイスを設けることで、操作者は容易にＦＯＶ最適化を実現できる。なお図２６、図２７は、表示画面の一例であって、本実施形態を限定するものではない。
【符号の説明】
【０１４４】
１：被検体、２：静磁場発生部、３：傾斜磁場発生部、４：シーケンサ、５：送信部、６：受信部、７：信号処理部、８：制御部、９：傾斜磁場コイル、１０：傾斜磁場電源、１１：高周波発信器、１２：変調器、１３：高周波増幅器、１４ａ：高周波コイル（送信コイル）、１４b：高周波コイル（受信コイル）、１５：信号増幅器、１６：直交位相検波器、１７：Ａ/Ｄ変換器、１８：中央処理装置（ＣＰＵ）、１９：外部記憶装置、２０：表示装置、２１：内部記憶装置、２３：入力装置、２５：操作部、８０：ＦＯＶ演算部、８１：撮像制御部、８２：画像処理演算部、８３：表示制御部、８４：撮像パラメータ設定部、８５：ＦＯＶ拡大率演算部、８６：物体存在範囲演算部、８７：感度範囲演算部、８７１：感度マップ作成部、８７３：拡大感度マップ作成部、８７５：合成拡大感度マップ作成部、８８：静磁場有効空間演算部、８９：範囲比較部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
0006681708.tif 000020
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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