(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝熱流体が内部で再使用される放熱装置であって、
支柱管体（１０１）と、
前記支柱管体（１０１）の内部に設置された少なくとも一つの内管（１０３）と、
少なくとも一つの流体ポンプ（１０５）と、
少なくとも一つの電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と、
を備え、
前記支柱管体（１０１）は、前記内管（１０３）の外径より大きい内径を有し、前記支柱管体（１０１）の内径と前記内管（１０３）の外径との間の空間は外部流体通路を構成し、
前記内管（１０３）の両端は、伝熱流体が前記内管（１０３）の外部流体通路と内部流体通路との間を流れるように配置され、伝熱流体を循環させて再使用するための流体循環通路を構成し、
前記支柱管体（１０１）及び前記内管（１０３）は、それぞれ、前記支柱管体（１０１）に支持された前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の流体通路、又は、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の放熱器（１０４）の流体通路に連通し、
前記流体ポンプ（１０５）は、少なくとも一つの前記内管（１０３）の外部流体通路又は内部流体通路に設置され、流体循環通路における伝熱流体の流向を制御し、
前記支柱管体（１０１）に支持された前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の流体通路、又は、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）の流体通路の構造は、
（一）前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、少なくとも一つの伝熱流体通路（１０８１）を有する構造、
（二）前記放熱器（１０４）は、少なくとも一つの伝熱流体通路（１０４１）を有する構造、
（三）前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の少なくとも一つの伝熱流体通路（１０８１）は、前記放熱器（１０４）の少なくとも一つの伝熱流体通路（１０４１）に接続されており、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の少なくとも一つの前記伝熱流体通路（１０８１）、及び、前記放熱器（１０４）の少なくとも一つの前記伝熱流体通路（１０４１）は、それぞれ、前記内管（１０３）及び前記支柱管体（１０１）に接続されている構造、
（四）前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、外部の複数の配管を通じて接続され、少なくとも一つの前記内管（１０３）及び前記支柱管体（１０１）に接続される流体入口及び流体出口をそれぞれ形成する二つの伝熱流体通路（１０８１）、又はＵ型もしくはＬ型の内部流体通路を有する構造、
（五）前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、密閉されたハウジング内に収容されており、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と前記ハウジングとの間の空間を流体が通過可能であり、前記空間は、少なくとも一つの流体入口又は流体出口を介して、少なくとも一つの前記内管（１０３）及び前記支柱管体（１０１）に接続されている構造、
（六）伝熱流体が通過可能な密閉空間は、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と、前記放熱器（１０４）と、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）及び前記放熱器（１０４）のハウジングとの間に形成されており、前記密閉空間は、少なくとも一つの流体入口又は流体出口を介して、少なくとも一つの前記内管（１０３）及び前記支柱管体（１０１）に接続されている構造、
（七）伝熱流体が通過可能な密閉空間は、ハウジングに結合されて形成されており、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）又は前記放熱器（１０４）は、少なくとも一つの伝熱流体通路を有しており、前記伝熱流体通路の一端は、少なくとも一つの前記内管（１０３）に連通する伝熱流体連通口として形成され、前記伝熱流体通路の他端は、前記密閉空間に連通する伝熱流体連通口として形成され、前記密閉空間は、密閉されたハウジングの伝熱流体連通口を通って、前記支柱管体（１０１）と連通する構造、
のうち少なくとも一つの構造を有し、
前記支柱管体（１０１）は、管体上段、管体中段、管体下段に分けられ、
前記管体上段は、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が設置され、
前記管体中段は、前記管体上段を支持し、且つ、管内と管外との間の熱エネルギを伝送し、
前記管体下段は、自然熱エネルギ体（１００）の中に設置され、
前記内管（１０３）は、前記管体上段及び前記管体中段においてのみ延伸し、前記自然熱エネルギ体（１００）の中に設置された前記管体下段まで延伸しない放熱装置。
【請求項２】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、
照明装置、太陽光又は光による発電装置、風力又は液体流力による発電装置、変圧器、モータのうち少なくとも一つを含む請求項１に記載の放熱装置。
【請求項３】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置のうち少なくとも一つをさらに備える請求項２に記載の放熱装置。
【請求項４】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、ガス式ランプ、固体のＬＥＤもしくはＯＬＥＤのうち少なくとも一つを含む照明装置（１０９）である請求項２に記載の放熱装置。
【請求項５】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、透光体（１０６１）、及び、照明装置（１０９）の光エネルギによって作動する画像表示スクリーン、看板、信号又は警告標識のうち少なくとも一つをさらに備える請求項４に記載の放熱装置。
【請求項６】
前記照明装置（１０９）の入力電圧、電流及び作動温度を制御し、前記流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する電気制御装置（１１２）をさらに備える請求項４に記載の放熱装置。
【請求項７】
前記自然熱エネルギ体（１００）は、固相の自然環境であり、且つ、土壌である請求項１に記載の放熱装置。
【請求項８】
前記流体ポンプ（１０５）に直列接続された少なくとも一つの追加の前記流体ポンプ（１０５）をさらに備える請求項１に記載の放熱装置。
【請求項９】
伝熱流体の流向を切替可能、又は周期的に変更可能である請求項１に記載の放熱装置。
【請求項１０】
前記支柱管体（１０１）は、前記支柱管体（１０１）の外部から延びる放熱フィン（２００１）が設けられている請求項１に記載の放熱装置。
【請求項１１】
少なくとも一つの前記内管（１０３）は、
（一）（削除）、
（二）（削除）、
（三）（削除）、
（四）断熱材料で作られている、
（五）熱伝導性材料で作られており、且つ、管の内側又は外側が断熱材料で覆われている、
（六）（削除）、
のうちいずれかである請求項１に記載の放熱装置。
【請求項１２】
少なくとも一つの前記内管（１０３）及び前記支柱管体（１０１）は、同心円状に設けられている請求項１に記載の放熱装置。
【請求項１３】
少なくとも一つの前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、光を電気エネルギに変換する太陽光発電装置（１１０）である請求項２に記載の放熱装置。
【請求項１４】
前記太陽光発電装置（１１０）の出力電圧、電流及び作動温度を制御し、少なくとも一つの前記流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する電気制御装置（１１２）をさらに備える請求項１３に記載の放熱装置。
【請求項１５】
少なくとも一つの前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、複数のタービンブレード及び風力発電機（２２２）を有する風力発電装置（１１１）である請求項２に記載の放熱装置。
【請求項１６】
前記風力発電装置（１１１）の出力電圧、電流及び作動温度を制御し、少なくとも一つの前記流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する電気制御装置（１１２）をさらに備える請求項１５に記載の放熱装置。
【請求項１７】
少なくとも一つの前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、変圧器（４４４）であり、前記変圧器（４４４）は、変圧器支持台（４４５）を介して前記支柱管体（１０１）に設置されている請求項２に記載の放熱装置。
【請求項１８】
前記変圧器（４４４）の出力電圧、電流及び作動温度を制御し、少なくとも一つの前記流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する電気制御装置（１１２）をさらに備える請求項１７に記載の放熱装置。
【請求項１９】
少なくとも一つの前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、交流又は直流モータ（３３３）である請求項２に記載の放熱装置。
【請求項２０】
前記モータ（３３３）の入力電圧、電流及び作動温度を制御し、少なくとも一つの前記流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する電気制御装置（１１２）をさらに備える請求項１９に記載の放熱装置。
【請求項２１】
過熱状態になったとき、装置の作動又は電力供給の全部又は一部を停止する電気機械式温度スイッチ、温度ヒューズ、温度センサユニット又は温度スイッチのうち少なくとも一つを含み、又は、過熱状態になったとき、少なくとも一つの前記流体ポンプ（１０５）を制御する温度保護装置（１０２）をさらに備える請求項４、１３、１５、１７、１９のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項２２】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、少なくとも一つの前記伝熱流体通路（１０８１）を有し、
前記放熱器（１０４）は、Ｕ型接管（１０４２）の両端に接続される二つの前記伝熱流体通路（１０４１）を含む請求項１に記載の放熱装置。
【請求項２３】
複数の前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を備える請求項１に記載の放熱装置。
【請求項２４】
少なくとも一つの前記内管（１０３）と前記支柱管体（１０１）とは平行に、且つ偏心して配置される請求項１に記載の放熱装置。
【請求項２５】
少なくとも一つの前記内管（１０３）は、二つの平行な前記内管（１０３）により構成される請求項１に記載の放熱装置。
【請求項２６】
少なくとも一つの前記内管（１０３）は、前記支柱管体（１０１）と同軸であり、
且つ、少なくとも一つの前記内管（１０３）と前記支柱管体（１０１）との間に螺旋状導流構造（２００３）をさらに有する請求項１に記載の放熱装置。
【請求項２７】
前記支柱管体（１０１）の前記管体上段に、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が収容される前記ハウジングの外殻を構成するシェル（１０６）をさらに備え、
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）と前記シェル（１０６）との空間に、液相又は気相伝熱流体が通過する前記伝熱流体通路（１０４１）を備える請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項２８】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）は二本の前記伝熱流体通路（１０４１）を、Ｕ型接管（１０４２）を介して直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項２９】
前記支柱管体（１０１）の前記管体上段に、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が収容される前記ハウジングの外殻を構成するシェル（１０６）をさらに備え、
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とシェル（１０６）との空間に、液相又は気相伝熱流体が通過する前記伝熱流体通路（１０８１）を備える請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３０】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に設けられた二本の前記伝熱流体通路（１０８１）を、Ｕ型接管（１０４２）を介して直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３１】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に設けられた一本の前記伝熱流体通路（１０８１）と、前記放熱器（１０４）に設けられた一本の前記伝熱流体通路（１０４１）とを、Ｕ型接管（１０４２）を介して直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３２】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）の内部に、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記伝熱流体通路（１０８１）に連通する流体の流動空間を設け、
前記放熱器（１０４）の内部の流体の流動空間は、前記支柱管体（１０１）内部で前記伝熱流体通路（１０８１）と重ね合わされた前記伝熱流体通路（１０８１）外部の外部伝熱流体通路（１０７）と共に流体通路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３３】
前記外部伝熱流体通路（１０７）は、前記伝熱流体通路（１０８１）に対し偏心して重ね合わされている請求項３２に記載の放熱装置。
【請求項３４】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）は、直径に沿って設けられ前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記伝熱流体通路（１０８１）に連通する中間流路（５７０）、及び、中間流路（５７０）の一端から周方向両側に向かって別々に外部へ流れ前記放熱器（１０４）の外周内部に沿って前記伝熱流体通路（１０８１）へ延伸する環状流路（５８０、５９０）を備え、
前記中間流路（５７０）及び前記環状流路（５８０、５９０）は、前記支柱管体（１０１）内部で前記伝熱流体通路（１０８１）と重ね合わされた前記伝熱流体通路（１０８１）外部の外部伝熱流体通路（１０７）と共に流体通路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３５】
前記外部伝熱流体通路（１０７）は、前記伝熱流体通路（１０８１）に対し偏心して重ね合わされている請求項３４に記載の放熱装置。
【請求項３６】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）は、前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記伝熱流体通路（１０８１）に連通する中間分流ブロック（６００）の中間貫孔（６１０）、及び、前記中間貫孔（６１０）の一端から周方向両側に向かって別々に外部へ流れ前記放熱器（１０４）の外周内部に沿って前記伝熱流体通路（１０８１）へ延伸する環状流路（５８０、５９０）を備え、
前記中間分流ブロック（６００）の中間貫孔（６１０）及び前記環状流路（５８０、５９０）は、支柱管体（１０１）内部で前記伝熱流体通路（１０８１）と重ね合わされた前記伝熱流体通路（１０８１）外部の外部伝熱流体通路（１０７）と共に流体通路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３７】
前記外部伝熱流体通路（１０７）は、前記伝熱流体通路（１０８１）に対し偏心して重ね合わされている請求項３６に記載の放熱装置。
【請求項３８】
前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記放熱器（１０４）は、中心軸方向に形成された貫孔（７００）、及び、周辺に形成され前記電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の前記伝熱流体通路（１０８１）へ通じるループ孔（７１０）を備え、
前記支柱管体（１０１）と前記電気エネルギ応用装置アセンブリの前記伝熱流体通路（１０８１）との間の外部伝熱流体通路（１０７）により流体進出入流路を構成する請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項３９】
前記放熱器（１０４）の外部に、伝熱及び放射・放熱特性を有する材料により構成される放熱リング（８００、９００）が弾性的に取り付けられる請求項１〜２６のいずれか一項に記載の放熱装置。
【請求項４０】
前記放熱リングは、周方向の両端が互いに固定されたロック式放熱リング（８００）、又は、周方向の両端が重ね合わされた重ね合わせ式放熱リング（９００）である請求項３９に記載の放熱装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、埋込式支柱管体で構成されており、内循環伝熱流体を有する放熱装置に関し、浅層地熱エネルギ体の地表土壌又は液体中に設置され、外部気相、固相、液相環境と浅層地熱エネルギ体の土壌、及び液体との均熱化を図る技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の電気エネルギ応用装置アセンブリ、例えば電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明装置、太陽光発電、風力発電機、変圧器、モータ作動中に熱エネルギが発生するため、過熱防止又は冬季の凍結防止が非常に重要である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特願平４−２１５３０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は電気エネルギにより熱損失を発生する管状支柱の外部に放熱する埋込式支柱管体で構成されており、内循環伝熱流体を有する放熱装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は支柱管体（１０１）の中に内管（１０３）を設け、大きさが異なる支柱管体（１０１）内径と内管（１０３）外径により流体流路の空間が構成され、支柱管体（１０１）の管体上段に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が設置され、伝熱流体流路に直列に接続されている流体ポンプ（１０５）により、伝熱流体をポンピングし密閉循環流動を構成して、かつ上述の密閉循環へ流れる伝熱流体通路中の支柱管体（１０１）や関連構造の外部露出部を通して、外部気相、固相、液相環境と浅層地熱エネルギ体の土壌、及び液体との均熱化を図る。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】主な構造模式図を示す。
【図２】図１のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図３】図１のハウジングを備える主な構造の模式図を示す。
【図４】図３のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図５】電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【図６】図５のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図７】太陽光発電（１１０）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【図８】図７のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図９】風力発電装置（１１１）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【図１０】変圧器（４４４）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【図１１】電気エネルギで駆動するモータ（３３３）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【図１２】支柱管体（１０１）上段である多岐管構造に複数個の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が設置され、かつ支柱管体（１０１）中段及び管体下段を共用する主な構造の模式図を示す。
【図１３】根管構造例の模式図を示す。
【図１４】図１３のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図１５】根管構造例の模式図を示す。
【図１６】図１５のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図１７】根管構造例の模式図を示す。
【図１８】図１７のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図１９】根管構造例の模式図を示す。
【図２０】図１９のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図２１】根管構造例の模式図を示す。
【図２２】図２１のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図２３】図１３、１４中の内管（１０３）下端を短くし、支柱管体（１０１）下段まで延伸しない実施形態の構造模式図を示す。
【図２４】図１７、１８中の内管（１０３）下端は短く、支柱管体（１０１）下段まで延伸しない実施形態の構造模式図を示す。
【図２５】図１９、２０中の内管（１０３）下端は短く、支柱管体（１０１）下段まで延伸しない実施形態の構造模式図を示す。
【図２６】支柱管体はＵ型管体の管柱（３０１）、（３０２）により構成される実施形態の構造模式図を示す。
【図２７】図２６のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図２８】支柱管体はＵ型管体の管柱（３０１）、（３０２）により構成される実施形態の構造模式図を示す。
【図２９】図２８のＵ型管体の側面図を示す。
【図３０】図２８のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【図３１】電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の放熱器（１０４）とシェル（１０６）の空間と放熱器（１０４）に放熱器の伝熱流体通路（１０４１）を備えることにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【図３２】電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の放熱器（１０４）は、少なくとも二本の放熱器の伝熱流体通路（１０４１）を備え、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【図３３】電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とシェル（１０６）の空間、と電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に伝熱流体通路（１０８１）を備えることにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【図３４】電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、少なくとも二本の伝熱流体通路（１０８１）を備え、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【図３５】電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、少なくともワンウェイ伝熱流体通路（１０８１）を備え、放熱器（１０４）の少なくともワンウェイ放熱器の伝熱流体通路（１０４１）との間に、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【図３６】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)内部に流体の流動空間を設置し、かつ伝熱流体通路(１０８１)及び支柱管体(１０１)内部を経由して、重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図３７】図３６の前面図である。
【図３８】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)内部に流体の流動空間を設置し、かつ伝熱流体通路(１０８１)を経由して、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図３９】図３８の前面図である。
【図４０】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間流路(５７０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図４１】図４０の前面図である。
【図４２】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間流路(５７０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図４３】図４２の前面図である。
【図４４】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間分流ブロック(６００)の中間貫孔(６１０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図４５】図４４の前面図である。
【図４６】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間分流ブロック(６００)の中間貫孔(６１０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図４７】図４６の前面図である。
【図４８】電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)は、上方に向かって設置し、かつ中間軸方向の貫孔(７００)及び周辺のループ孔(７１０)から電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８１)へ通じ、及び支柱管体(１０１)と電気エネルギ応用装置アセンブリの伝熱流体通路(１０８１)との間の伝熱流体通路(１０７)により流体進出入流路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
【図４９】図４８の前面図である。
【図５０】放熱器(１０４)外部にロック式放熱リング(８００)を弾性的に取り付ける模式図である。
【図５１】放熱器(１０４)外部に重ね合わせ式放熱リング(９００)を弾性的に取り付ける模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置は、浅層地熱エネルギ体の地表土壌又は液体中に設置され、外部気相、固相、液相環境と浅層地熱エネルギ体の土壌、及び液体との均熱化を図る。支柱管体（１０１）の内部に内管（１０３）を貫通設置し、支柱管体（１０１）内径が内管（１０３）外径より大きく、そのサイズ差の空間により流体流路を構成し、支柱管体（１０１）の末段は密閉され、内管（１０３）の末段は支柱管体（１０１）の末段より短く、又は流体孔を保留し、両者の末段により伝熱流体流路の流れの折り返し部を形成する。
【０００８】
支柱管体（１０１）の前段管口及び内管（１０３）の前段管口から電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器の両方又はいずれか一方へ流れる伝熱流体を輸送し、その中の１つの管口で伝熱流体を輸送し、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器の両方又はいずれか一方へ流れる。もう１つの管口で電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器から還流する伝熱流体を輸送する。
【０００９】
１個又はそれ以上の流体ポンプ（１０５）が上述の密閉循環の伝熱流体通路に串設され、その流向は１つの流向又は２つの流向を切替可能又は周期的流向変換可能を選択することができる。
【００１０】
上述の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器の両方又はいずれか一方、と支柱管体（１０１）及び内管（１０３）との間の伝熱流体通路の構造は、以下の一種又はそれ以上により構成されることを含む。
【００１１】
（一）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の内部にを備えワンウェイ又はそれ以上の貫通する伝熱流体通路を直列に接続又は並列接続することにより構成され、その流体入口端と流体出口端は別々に支柱管体（１０１）、内管（１０３）の管口と連通する。
【００１２】
（二）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の内部の放熱器にワンウェイ又はそれ以上の貫通する伝熱流体通路を並列接続することにより構成され、その流体入口端と流体出口端は別々に支柱管体（１０１）、内管（１０３）の管口と連通する。
【００１３】
（三）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の内部にワンウェイ又はそれ以上の伝熱流体通路を備え、その放熱器の内部にある伝熱流体通路と直列に接続又は並列接続してから、更に流体入口端と流体出口端は別々に支柱管体（１０１）、内管（１０３）の管口と連通する。
【００１４】
（四）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を備え二本の又はそれ以上の伝熱流体通路は、外部を通して管体で連結し、かつ残留流体入口端と流体出口端は支柱管体（１０１）、内管（１０３）の管口と連通し、又はその内部をＵ型又はＬ型に曲げねじり、かつその同側又は他側の流体入口端と流体出口端は別々に支柱管体（１０１）、内管（１０３）の管口と連通する。
【００１５】
（五）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外部に密閉されたシェルを加設し、両者の間に伝熱流体の流動空間を備え、かつ電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に一本又はそれ以上の直列に接続又は並列接続する伝熱流体通路を設け、その一端に伝熱流体出入口を備え、内管（１０３）の管口へ通じ、もう一端の管口はシェルと電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）間の空間へ通じ、かつ密閉シェルに伝熱流体通路口を設け、支柱管体（１０１）の管口と連通する。
【００１６】
（六）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器との外部に加設するシェルとの間は密閉され、かつ内部に伝熱流体が流通する空間によって構成される。また電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器の両方又はいずれか一方に、一本又はそれ以上の直列に接続又は並列接続する伝熱流体通路を設け、その一端に伝熱流体出入口を備え、内管（１０３）の管口へ通じ、もう一端の管口はシェルと電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器の両方又はいずれか一方との間の空間へ通じ、かつ密閉シェルに伝熱流体出入口を設け、支柱管体（１０１）の管口と連通する。
【００１７】
（七）電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外部と放熱器の両方又はいずれか一方、及びそのシェルと共同して密閉されるシェルを構成し、かつ電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器の両方又はいずれか一方、とそのシェルの内部に伝熱流体の流動空間を備え、かつ支柱管体（１０１）の管口へ通じ、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器の両方又はいずれか一方に一本又はそれ以上の直列に接続又は並列接続する伝熱流体通路を設け、その一端に伝熱流体通路口を備え、内管（１０３）の管口へ通じ、もう一端の管口はシェルと電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器の両方又はいずれか一方との間の空間へ通じ、かつ密閉シェルに伝熱流体通路口を設け、支柱管体（１０１）の管口と連通する。
【００１８】
流体ポンプ（１０５）にポンピングされる気相又は液相の伝熱流体を通して、上述の密閉循環の伝熱流体通路中の支柱管体（１０１）や関連構造の外部露出部へ流れ、外部気相、固相、液相環境と浅層地熱エネルギ体の土壌、及び液体との均熱化を図る。
【００１９】
上述の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、例えば電気エネルギを光エネルギ照明装置に変換する発光ダイオード（ＬＥＤ）照明装置と太陽光発電の両方又はいずれか一方、ソーラーパネル、風力発電機、変圧器及び電気エネルギの全部又は一部に駆動されるモータにより構成されることを含む。かつニーズによって、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置の主な構成を以下に説明する。
図１は主な構造模式図を示す。
図２は図１のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
図１及び図２の主な構成の主な構成は下記の通りである。
支柱管体（１０１）は、機械的強度を持つ材料により構成される中空管体構造である。管体を管体上段、管体中段、管体下段に分け、その中の：
管体上段は主に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を設置する。
管体中段は支持機能及び管内と管外間の熱エネルギを伝送する。
管体下段を地表淺層自然熱エネルギ体の地層中又は液体中に設置し、熱エネルギを輸送する。
【００２０】
支柱管体（１０１）は、円型又は他の幾何形状の管体、及び機械的強度を持ち、かつ伝熱特性はよりよい材料又は断熱特性を備える材料により構成されることを含む。上述の支柱管体（１０１）はニーズによって、管体の外部に放熱フィン（２００１）を選択・設置することができる。
【００２１】
内管（１０３）は、外径サイズが支柱管体（１０１）の内径より小さい硬質材料、例えば金属材料、可撓性材料又は軟質材料、例えばプラスチック材料、布材又は同ランクの材料により構成される管体、直形、曲げねじり形、曲形又は可撓性材料や軟質材料をランダムに形を変えて支柱管体（１０１）の内部に設置し、かつ伝熱流体通路の邪魔にならず、その上端は支柱管体（１０１）上段に設置される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）又はその放熱器（１０４）の伝熱流体通路へ通じ、その下端は支柱管体（１０１）中段へ通じ又は下段まで延伸し、大きさが異なる内管（１０３）外径と支柱管体（１０１）内径により、伝熱流体通路の空間を形成し、かつ内管と内管の両端開口と内管外径と外管内径間の空間により伝熱流体の通過流路を構成し、かつ上述の流路の選択定位置に１個又はそれ以上の流体ポンプ（１０５）を連続設置し、内管（１０３）上端と支柱管体（１０１）上段間の空間に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を設置する。
【００２２】
内管（１０３）は円型又は他の幾何形状の管体、及び（一）断熱特性を備える硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、又は（二）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の外部は断熱材に覆われ、又は（三）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の内部は断熱材に嵌め込まれ、又は（四）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体を選用することを含む。
流体ポンプ（１０５）は、電力モータに駆動されるポンプを通して、ポンピング流体の流向と流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００２３】
電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、電気エネルギにより発光装置を駆動し、外部気相又は液相流体運動エネルギにより駆動される発電装置、光エネルギの駆動により電気エネルギを形成するときに熱損失が発生する装置、変圧器、電気エネルギに駆動されるモータの全部又は一部により構成され、かつニーズによって、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００２４】
上述の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置は、流体ポンプ（１０５）のポンピングを通して、気相又は液相の伝熱流体は内管（１０３）上端の伝熱流体出口を経て、作動中に熱損失が発生する電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）又はその放熱器（１０４）の伝熱流体通路へ流れ、更に支柱管体（１０１）の内部と内管（１０３）との空間により構成される伝熱流体通路へ流れ、支柱管体（１０１）の管体下段へ通じてから、更に内管（１０３）下端の伝熱流体入口へ還流し、かつ１つの密閉循環の伝熱流体回路を構成し、又は配置された流体ポンプ（１０５）によりポンピングされる伝熱流体が上述の流路の通過順序と流向は逆であり、かつ反対流向と順序の密閉循環の伝熱流体回路を構成することにより、伝熱流体が流れる電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）又はその放熱器（１０４）の外部表面を通して、支柱管体（１０１）の外部露出部と外部気相、液相、固相環境の全部又は一部と均熱化を図る。また更に一歩進んで流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体を通して、地表淺層自然熱エネルギ体の地層中又は液体中に設置される支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
【００２５】
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を設置する支柱管体（１０１）の管体上段を更に一歩進んで、シェル（１０６）を加設することにより、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を保護し、及びを電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外表又はその放熱器（１０４）の外表により形成した空間を通して、伝熱流体通路（１０７）を構成することにより、伝熱流体を伝送する。
図３は図１にハウジングを備える主な構造の模式図を示す。
図４は図３のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
図３及び図４の主な構成は下記の通りである。
支柱管体（１０１）は、機械的強度を持つ材料により構成される中空管体構造である。  管体を管体上段、管体中段、管体下段に分け、その中の：
管体上段は主に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とシェル（１０６）を設置する。
管体中段は支持機能及び管内と管外間の熱エネルギを伝送する。
管体下段を地表淺層自然熱エネルギ体の地層中又は液体中に設置し、熱エネルギを輸送する。
【００２６】
支柱管体（１０１）は、円型又は他の幾何形状の管体、及び機械的強度を持ち、かつ伝熱特性はよりよい材料又は断熱特性を備える材料により構成されることを含む。上述の支柱管体（１０１）はニーズによって、管体の外部に放熱フィン（２００１）を選択・設置することができる。
【００２７】
内管（１０３）は、外径サイズが支柱管体（１０１）の内径より小さい硬質材料、例えば金属材料、可撓性材料又は軟質材料、例えばプラスチック材料、布材又は同ランクの材料により構成される管体、直形、曲げねじり形、曲形又は可撓性材料や軟質材料をランダムに形を変えて支柱管体（１０１）の内部に設置し、かつ伝熱流体通路の邪魔にならず、その上端は支柱管体（１０１）上段に設置される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）又はその放熱器（１０４）の伝熱流体通路へ通じ、その下端は支柱管体（１０１）中段へ通じ又は下段まで延伸し、大きさが異なる内管（１０３）外径と支柱管体（１０１）内径により、伝熱流体通路の空間を形成し、かつ内管と内管の両端開口と内管外径と外管内径間の空間により伝熱流体の通過流路を構成し、かつ上述の流路の選択定位置に１個又はそれ以上の流体ポンプ（１０５）を連続設置し、内管（１０３）上端と支柱管体（１０１）上段間の空間に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を設置する。
【００２８】
内管（１０３）は円型又は他の幾何形状の管体、及び（一）断熱特性を備える硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、又は（二）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の外部は断熱材に覆われ、又は（三）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の内部は断熱材に嵌め込まれ、又は（四）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体を選用することを含む。
流体ポンプ（１０５）は、電力モータに駆動されるポンプを通して、ポンピング流体の流向と流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００２９】
シェル（１０６）は、熱伝導性又は断熱材により構成され、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外部を覆い、かつ外部から密閉される。伝熱流体は、流体ポンプ（１０５）を通してポンピングし、内管（１０３）上端の伝熱流体出口から、シェル（１０６）と電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）により形成する空間へ流れ、更に支柱管体（１０１）内径と内管（１０３）外径により構成される伝熱流体通路へ流れることにより、支柱管体（１０１）の管体下段へ通じ、更に内管（１０３）下端を経て伝熱流体入口へ還流し、かつ１つの密閉循環の伝熱流体回路を構成し、又は流体ポンプ（１０５）を通してポンピングすることにより、伝熱流体の流向を変更させ、反対流向になる密閉循環の伝熱流体の還流を構成する。
【００３０】
電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、電気エネルギにより発光装置を駆動し、外部気相又は液相流体運動エネルギにより駆動される発電装置、光エネルギの駆動により電気エネルギを形成するときに熱損失が発生する装置、変圧器、電気エネルギに駆動されるモータの全部又は一部により構成され、かつニーズによって、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００３１】
電気制御装置（１１２）は、固相、電気機械式ユニット、又はチップと関連ソフトウェアにより構成され、本実施形態の装置はニーズによって、設置或いは設置しないことができる。
【００３２】
温度保護装置（１０２）は、電気機械式温度スイッチ或いは温度ヒューズ、又は温度センサユニット或いは温度スイッチユニットにより構成され、負荷が過熱状態になったとき、直接又は電気制御装置（１１２）を経て、負荷切断、一部の負荷切断又は負荷パワーを減らす。本実施形態装置はニーズによって設置或いは設置しないことができる。
【００３３】
伝熱流体流路に直列に接続されている流体ポンプ（１０５）を通して、伝熱流体をポンピングし、内管（１０３）上端の伝熱流体出口から電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の内部に設置され、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外部を経て、密閉されたハウジング間の空間の両方又はいずれか一方へ流れ、また支柱管体（１０１）内径と内管（１０３）外径との間に形成される流体通路空間を経て、更に内管（１０３）下端の伝熱流体入口を経て回流することにより密閉循環を構成し、又は流体ポンプ（１０５）を通してポンピングすることにより、伝熱流体の流向を変更させ、反対流向になる密閉循環の伝熱流体の還流を構成する。
【００３４】
その流体ポンプ（１０５）を通してポンピングする気相又は液相伝熱流体の熱エネルギは、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外部表面を経て、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の外部に設置され、かつ外部から密閉されたシェル（１０６）の表面を経て、及び支柱管体（１０１）の外部露出部の全部又は一部は、外部気相、固相、液相環境と浅層地熱エネルギ体の土壌、及び液体との均熱化を図る。また更に一歩進んで流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体を通して、地表淺層自然熱エネルギ体の地層中又は液体中に設置される支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
【００３５】
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置中の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、例えば電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）、例えば発光ダイオード（ＬＥＤ）照明装置と太陽光発電（１１０）の両方又はいずれか一方、例えばソーラーパネル、風力発電装置（１１１）、変圧器（４４４）及び電気エネルギの全部又は一部で駆動されるモータ（３３３）により構成されることを含む。かつニーズによって、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。その各種実施形態を以下に説明する。
図５は電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
図６は図５のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００３６】
図５及び図６の主な構成は支柱管体（１０１）、内管（１０３）、流体ポンプ（１０５）を含む。またその電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）により電気エネルギを光エネルギに変換し、かつ熱損失が発生する電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）と発光ダイオード（ＬＥＤ）の両方又はいずれか一方により構成され、かつニーズによって、電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００３７】
その中の流体ポンプ（１０５）によりポンピングされる伝熱流体は、電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）又は放熱器（１０４）の表面又はの内部の伝熱流体通路（１０７）へ流れ、伝熱流体通路（１０７）により伝送される熱エネルギは、支柱管体（１０１）の外部露出部を経て、外部気相、液相又は固相環境間と均熱化を図る。また更に一歩進んで流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体を通して、地表淺層自然熱エネルギ体の地層中又は液体中に設置される支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
【００３８】
電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）は、各種のガス式ランプ、ＬＥＤ・ＯＬＥＤ固体照明等の電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置及び関連周辺装置、例えば透光体（１０６１）により構成され、及び更に一歩進んで、電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）の光エネルギによって作動する画像表示スクリーン、看板、信号又は警告標識により構成されることを含む。
流体ポンプ（１０５）は、電力モータに駆動されるポンプを通して、流体の流向と流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００３９】
電気制御装置（１１２）は、固相、電気機械式ユニット、又はチップと関連ソフトウェアにより構成され、本実施形態での応用は、電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）の入力電圧、電流、作業温度を制御し、及び流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する。
【００４０】
温度保護装置（１０２）は、電気機械式温度スイッチ或いは温度ヒューズ、又は温度センサユニット或いは温度スイッチユニットにより構成され、電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置（１０９）又は放熱器（１０４）に設置され、過熱状態になったとき、直接又は電気制御装置（１１２）を経て、負荷切断、一部の負荷切断又は負荷パワーを減らし、又は流体ポンプ（１０５）を制御する。本実施形態装置はニーズによって設置或いは設置しないことができる。
図７は太陽光発電（１１０）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
図８は図７のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００４１】
図７及び図８の主な構成は支柱管体（１０１）、内管（１０３）、流体ポンプ（１０５）を含む。またその電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）により電気エネルギを光エネルギに変換し、かつ熱損失が発生する太陽光発電（１１０）により構成され、かつニーズによって、太陽光発電（１１０）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００４２】
その中の流体ポンプ（１０５）によりポンピングされる伝熱流体は、太陽光発電（１１０）の背面、放熱器（１０４）の表面、又は内部の伝熱流体通路（１０７）へ流れ、伝熱流体通路（１０７）により伝送される熱エネルギは、支柱管体（１０１）の外部露出部を経て、外部気相、液相又は固相環境間と均熱化を図る。また更に一歩進んで流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体を通して、地表淺層自然熱エネルギ体の地層中又は液体中に設置される支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
太陽光発電（１１０）は、各種の光によって形成する電気エネルギを出力する太陽光発電、例えばソーラーパネル及び関連周辺装置により構成される。
流体ポンプ（１０５）は、電力モータに駆動されるポンプを通して、ポンピング流体の流向と流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００４３】
電気制御装置（１１２）は、固相、電気機械式ユニット、又はチップと関連ソフトウェアにより構成され、本実施形態での応用は、太陽光発電（１１０）の出力電圧、電流及び作業温度を制御し、及び流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する。
【００４４】
温度保護装置（１０２）は、電気機械式温度スイッチ或いは温度ヒューズ、又は温度センサユニット或いは温度スイッチユニットにより構成され、太陽光発電（１１０）が過熱状態になったとき、直接又は電気制御装置（１１２）を経て、負荷切断、一部の負荷切断又は負荷パワーを減らし、又は流体ポンプ（１０５）を制御する。本実施形態装置はニーズによって設置或いは設置しないことができる。
図９は風力発電装置（１１１）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【００４５】
図９に示す主な構成は、地表淺層自然熱エネルギ体（１００）に設置される支柱管体（１０１）、内管（１０３）、流体ポンプ（１０５）を含む。またその電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、風力発電装置（１１１）の風力発電機（２２２）により構成され、かつニーズによって、風力発電装置（１１１）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００４６】
その中の流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体は、風力発電装置（１１１）の風力発電機（２２２）とその放熱器の内部の伝熱流体通路の両方又はいずれか一方を通過し、また更に一歩進んで、電気制御装置（１１２）とその放熱器の内部の伝熱流体通路の両方又はいずれか一方、と内管（１０３）及び内管（１０３）と支柱管体（１０１）の内部空間により、密閉する伝熱流体通路を構成することにより、伝熱流体がその中で流動し、支柱管体（１０１）の外部露出部を通して、外部気相、固相、液相環境と浅層地熱エネルギ体の土壌、及び液体との均熱化を図る。
【００４７】
風力発電装置（１１１）は、風力タービンフィンと駆動される風力発電機（２２２）、及び電気制御装置（１１２）と関連周辺装置の両方又はいずれか一方により構成される。その中の風力発電機（２２２）と電気制御装置（１１２）の両方又はいずれか一方は主な放熱装置である。
【００４８】
流体ポンプ（１０５）は、風力駆動の回転軸又は電力モータに駆動されるポンプを通して、流向及び流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００４９】
電気制御装置（１１２）は、固相、電気機械式ユニット、又はチップと関連ソフトウェアにより構成され、風力発電装置（１１１）システムが作動するとき、風力発電機（２２２）の出力電圧、電流及び作業温度、直流／交流変換、交流出力の電気エネルギと市内の電源システムの並列接続を制御し、及び流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する。
【００５０】
温度保護装置（１０２）は、電気機械式温度スイッチ或いは温度ヒューズ、又は温度センサユニット或いは温度スイッチユニットにより構成され、風力発電装置（１１１）が過熱状態になったとき、直接又は電気制御装置（１１２）を経て、風力発電機（２２２）と風力発電装置（１１１）システムの両方又はいずれか一方の作動を制御し、及び流体ポンプ（１０５）を制御する。本実施形態装置はニーズによって設置或いは設置しないことができる。
図１０は変圧器（４４４）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【００５１】
図１０に示す主な構成は、支柱管体（１０１）、内管（１０３）、流体ポンプ（１０５）を含む。またその電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、変圧器（４４４）により構成され、かつニーズによって、変圧器（４４４）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００５２】
その中の流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体は、変圧器（４４４）、その放熱器（１０４）の表面又は内部の伝熱流体通路（１０７）へ流れ、伝熱流体通路（１０７）に伝送される熱エネルギは、支柱管体（１０１）外部露出部を経て、外部気相、液相又は固相環境間と均熱化を図る。また更に一歩進んで、流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体は、地表淺層自然熱エネルギ体が設置される地層中又は液体中の支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
【００５３】
変圧器（４４４）は、巻線、導磁路及びシェルを備え、単相又は三相（多相を含む）交流の電気エネルギを入力／出力し、又はパルス電磁エネルギを入力／出力し、変圧器は内に気体を備える乾式又は冷却流体を備える湿式構造の単巻又は多巻線変圧器により構成されることを含む。変圧器表面又は外部は、流体が通過する管路の放熱構造であり、又は流体出入口を備え、流体が変圧器の内部空間を出入り、変圧器は変圧器支持台（４４５）を通して、支柱管体（１０１）に結合する。
流体ポンプ（１０５）は、電力モータに駆動されるポンプを通して、流向及び流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００５４】
電気制御装置（１１２）は、固相、電気機械式ユニット、又はチップと関連ソフトウェアにより構成され、本実施形態での応用は、変圧器（４４４）の出力電圧、電流、作業温度を制御し、及び流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する。
【００５５】
温度保護装置（１０２）は、電気機械式温度スイッチ或いは温度ヒューズ、又は温度センサユニット或いは温度スイッチユニットにより構成され、変圧器（４４４）が過熱状態になったとき、直接又は電気制御装置（１１２）を経て、負荷切断、一部の負荷切断又は負荷パワーを減らし、及び流体ポンプ（１０５）を制御する。本実施形態装置はニーズによって設置或いは設置しないことができる。
図１１は電気エネルギで駆動するモータ（３３３）により構成される電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に応用する際の主な構造の模式図を示す。
【００５６】
図１１の主な構成は、支柱管体（１０１）、内管（１０３）、流体ポンプ（１０５）を含む。またその電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、電気エネルギに駆動されるモータ（３３３）により構成され、かつニーズによって、モータ（３３３）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。
【００５７】
その中の流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体は、電気エネルギに駆動されるモータ（３３３）又はその放熱器（１０４）の表面或いは内部の伝熱流体通路（１０７）へ流れ、伝熱流体通路（１０７）に伝送される熱エネルギは、支柱管体（１０１）外部露出部を経て、外部気相、液相又は固相環境間と均熱化を図る。また更に一歩進んで、流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体は、地表淺層自然熱エネルギ体が設置される地層中又は液体中の支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
モータ（３３３）は、交流又は直流電源に駆動され、回転運動エネルギを出力する回転電機により構成され、モータを駆動してから負荷（３３４）を駆動する。
流体ポンプ（１０５）は、電力モータに駆動されるポンプを通して、流向及び流量の制御によって、気相又は液相伝熱流体をポンピングする。
【００５８】
電気制御装置（１１２）は、固相、電気機械式ユニット、又はチップと関連ソフトウェアにより構成され、本実施形態での応用は、電気エネルギ駆動モータ（３３３）の入力電圧、電流、作業温度を制御し、及び流体ポンプ（１０５）の作動時期を制御する。
【００５９】
温度保護装置（１０２）は、電気機械式温度スイッチ或いは温度ヒューズ、又は温度センサユニット或いは温度スイッチユニットにより構成され、電気エネルギに駆動されるモータ（３３３）が過熱状態になったとき、直接又は電気制御装置（１１２）を経て、負荷切断、一部の負荷切断又は負荷パワーを減らし、及び流体ポンプ（１０５）を制御する。本実施形態装置はニーズによって設置或いは設置しないことができる。
【００６０】
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置の支柱管体（１０１）上段及び内管（１０３）を更に一歩進んで、多岐管構造により構成されることにより、複数個の同じ又は違う電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が設置され、かつ支柱管体中段及び下段を共用する。
図１２は支柱管体（１０１）上段である多岐管構造に複数個の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が設置され、かつ支柱管体（１０１）中段及び管体下段を共用する主な構造の模式図を示す。
【００６１】
図１２の主な構成は、前述の支柱管体（１０１）、内管（１０３）、流体ポンプ（１０５）を含む。その中の支柱管体（１０１）上段である多岐管構造に複数個の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が設置され、かつニーズによって、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の周辺装置、制御回路装置、過負荷保護装置、温度保護装置を選択・設置する。また支柱管体（１０１）中段及び管体下段を共用し、かつ同じ又は違う電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）を別々に支柱管体（１０１）上段に多岐管を設置し、かつ支柱管体（１０１）の管体の内部に相対的に内管（１０３）を設置する。
【００６２】
その中の流体ポンプ（１０５）は、個別の電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）又はその放熱器（１０４）の表面又は内部の伝熱流体通路（１０７）へ流れ、熱エネルギを伝送し、外部気相、液相又は固相環境間と均熱化を図る。また更に一歩進んで、流体ポンプ（１０５）にポンピングされる伝熱流体は、地表淺層自然熱エネルギ体が設置される地層中又は液体中の支柱管体（１０１）を経て、埋込部が地層又は液体に対して熱エネルギを伝送する。
【００６３】
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置の支柱管体（１０１）下段と内管（１０３）により構成される伝熱流体流路の構造方式の種類が多く、以下に数例を挙げ、可行性を説明するが、本発明を制限するものではなく、同じ機能が作動するとき、本発明の範囲に包含される。その中の支柱管体（１０１）と内管（１０３）の構造方式は、以下の一種又はそれ以上を含む。
図１３は根管構造例の模式図を示す。
図１４は図１３のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００６４】
図１３及び図１４の主な構成は、支柱管体（１０１）と内管（１０３）を同軸又は平行に近いように設置し、かつ内管（１０３）周辺と支柱管体（１０１）と内管（１０３）との間に、伝熱流体の通過空間を備え、支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）は、支柱管体（１０１）より短く、その下端と支柱管体（１０１）下段底部の密閉部との間に長短差があり、かつブラケット（１０３３）で固定することにより、伝熱流体の通過空間を構成する。
図１５は根管構造例の模式図を示す。
図１６は図１５のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００６５】
図１５及び図１６の主な構成は支柱管体（１０１）と内管（１０３）を平行に設置し、かつ支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）の下端は、支柱管体（１０１）下段底部の密閉部に結合する。内管（１０３）の下端又は下段に内管体の横穴（１０３１）又は切欠部（１０３２）を貫穿し、伝熱流体の空間を通過する。
図１７は根管構造例の模式図を示す。
図１８は図１７のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００６６】
図１７及び図１８の主な構成をは、支柱管体（１０１）と内管（１０３）を偏心接合に設置し、また支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）の下端は比較的短く、かつ支柱管体（１０１）下段底部の密閉部との間に長短差を有することにより、伝熱流体の通過空間を形成する。
図１９は根管構造例の模式図を示す。
図２０は図１９のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００６７】
図１９及び図２０の主な構成は、支柱管体（１０１）と二本又はそれ以上の内管（１０３）を平行するように設置し、また支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）の下端は比較的短く、かつ支柱管体（１０１）下段底部の密閉部との間に長短差を有することにより、伝熱流体の通過空間を形成する。
図２１は根管構造例の模式図を示す。
図２２は図２１のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００６８】
図２１及び図２２の主な構成は、支柱管体（１０１）と内管（１０３）を同軸又は平行に近いように設置し、かつ内管（１０３）周辺と支柱管体（１０１）と内管（１０３）との間に、伝熱流体の通過空間を備え、支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）は支柱管体（１０１）より短く、その下端と支柱管体（１０１）下段底部の密閉部との間に長短差を有することにより、伝熱流体の通過空間を構成し、及び支柱管体（１０１）と内管（１０３）との間に更に一歩進んで螺旋状導流構造（２００３）を設置することにより、伝熱流体が支柱管体（１０１）と内管（１０３）間における流路の長さを増やす。
【００６９】
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置の支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）を短くし、上端から支柱管体（１０１）上段又は中段まで延伸するが、下段まで延伸しないことができる。
図２３は図１３、１４中の内管（１０３）下端を短くし、支柱管体（１０１）下段まで延伸しない実施形態の構造模式図を示す。
【００７０】
図２３の主な構成は、支柱管体（１０１）と内管（１０３）を同軸又は平行に近いように設置し、かつ内管（１０３）周辺と支柱管体（１０１）と内管（１０３）との間に、伝熱流体の通過空間を備え、支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）は、支柱管体（１０１）より短く、支柱管体（１０１）上段又は中段まで延伸するが、下段まで延伸しないことにより、伝熱流体流路の長さを減らす。
図２４は図１７、１８中の内管（１０３）下端は短く、支柱管体（１０１）下段まで延伸しない実施形態の構造模式図を示す。
【００７１】
図２４の主な構成は、支柱管体（１０１）と内管（１０３）を偏心接合に設置し、かつ支柱管体（１０１）の内部の内管（１０３）の下端は支柱管体（１０１）より短く、支柱管体（１０１）上段又は中段まで延伸するが、下段まで延伸しないことにより、伝熱流体流路の長さを減らす。
図２５は図１９、２０中の内管（１０３）下端は短く、支柱管体（１０１）下段まで延伸しない実施形態の構造模式図を示す。
【００７２】
図２５の主な構成は、支柱管体（１０１）と二本又はそれ以上の内管（１０３）を平行に設置し、かつ支柱管体（１０１）の内部に設置される内管（１０３）の下端は支柱管体（１０１）より短く、支柱管体（１０１）上段又は中段まで延伸するが、下段まで延伸しないことにより、伝熱流体流路の長さを減らす。
【００７３】
本実施形態の埋込式支柱管体で構成されており内循環伝熱流体を有する放熱装置の内循環伝熱流体を輸送する支柱管体を更に一歩進んで、Ｕ型管体により構成されることができる。以下に説明する。
図２６は支柱管体がＵ型管体の管柱（３０１）、（３０２）により構成される実施形態の構造模式図を示す。
図２７は図２６のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００７４】
図２６及び図２７の主な構成は、１つは高く、もう１つは低いＵ型管体の管柱（２０１）、（２０２）を通して、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）へ通じる構造により構成される。Ｕ型管体の管柱（２０１）、（２０２）を別々に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器（１０４）の両方又はいずれか一方の内部にある伝熱流体通路の出入口へ通じ、又は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とその放熱器（１０４）の両方又はいずれか一方の外表とシェル（１０６）によって構成される内部空間の伝熱流体通路の出入口へ通じる。その中のＵ型管体の管柱（２０１）は上述の入口へ通じ、Ｕ型管体の管柱（２０２）は出口へ通じ、かつＵ型管体下段でＵ型管体の曲げ戻し部（２００）を形成することにより、伝熱流体の回路を形成する。かつ上述の伝熱流体通路に直列に接続されている１個以上の流体ポンプ（１０５）を通して、ポンピング流向のポンピングを選定し、Ｕ型管体の曲げ戻し部（２００）及び周りの下段を直接地表淺層自然熱エネルギ体（１００）の中に埋設し、また更に一歩進んで、Ｕ型管体の曲げ戻し部（２００）及び周りの下段を柱状の伝熱覆い体（２００２）の中に覆い、伝熱覆い体（２００２）を地表淺層自然熱エネルギ体（１００）の中に設置する。
【００７５】
上述のＵ型管体の管柱（２０１）、（２０２）の中のＵ型管体の管柱（２０２）は、円型又は他の幾何形状の管体を含む。及び機械的強度を持ち、かつ伝熱特性はよりよい材料又は断熱特性を備える材料により構成される。Ｕ型管体の管柱（２０１）は円型又は他の幾何形状の管体を含み、及び（一）断熱特性を備える硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、又は（二）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の外部は断熱材に覆われ、又は（三）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の内部は断熱材に嵌め込まれ、又は（四）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体を選用することを含む。
上述のＵ型管体の管柱（２０１）、（２０２）はニーズによって、管体との間又は外部に放熱フィン（２００１）を選択・設置することができる。
図２８は支柱管体がＵ型管体の管柱（３０１）、（３０２）により構成される実施形態の構造模式図を示す。
図２９は図２８のＵ型管体の側面図を示す。
図３０は図２８のＸ−Ｘ断面模式図を示す。
【００７６】
図２８、図２９と図３０の主な構成は、Ｕ型管体の管柱（３０１）、（３０２）を通して、左右両側へ通じる電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の構造により構成される。Ｕ型管体の管柱（３０１）、（３０２）は別々に電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器（１０４）の内部の両方又はいずれか一方の内部にある伝熱流体通路の出入口へ通じ、又は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）と放熱器（１０４）の両方又はいずれか一方の外表とシェル（１０６）により構成される内部空間の伝熱流体通路の出入口へ通じる。その中のＵ型管体の管柱（３０１）は上述の入口へ通じ、Ｕ型管体の管柱（３０２）は出口へ通じ、かつＵ型管体下段でＵ型管体の曲げ戻し部（２００）を形成することにより、伝熱流体の回路を形成する。かつ上述の伝熱流体通路に直列に接続されている１個以上の流体ポンプ（１０５）を通して、ポンピング流向のポンピングを選定し、Ｕ型管体の曲げ戻し部（２００）及び周りの下段を直接地表淺層自然熱エネルギ体（１００）の中に埋設し、また更に一歩進んで、Ｕ型管体の曲げ戻し部（２００）及び周りの下段を柱状の伝熱覆い体（２００２）の中に覆い、伝熱覆い体（２００２）を地表淺層自然熱エネルギ体（１００）の中に設置する。
【００７７】
上述のＵ型管体の管柱（３０１）、（３０２）のＵ型管体の管柱（３０２）は、円型又は他の幾何形状の管体を含む。及び機械的強度を持ち、かつ伝熱特性はよりよい材料又は断熱特性を備える材料により構成される。Ｕ型管体の管柱（３０１）は円型又は他の幾何形状の管体を含み、及び（一）断熱特性を備える硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、又は（二）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の外部は断熱材に覆われ、又は（三）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体、かつ管体の内部は断熱材に嵌め込まれ、又は（四）熱伝導特性はよりよい硬質材料、可撓性材料又は軟質材料により製造した管体を選用することを含む。
上述のＵ型管体の管柱（３０１）、（３０２）はニーズによって、管体との間又は外部に放熱フィン（２００１）を選択・設置することができる。
図３１は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の放熱器（１０４）とシェル（１０６）の空間と放熱器（１０４）に放熱器の伝熱流体通路（１０４１）を備えることにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【００７８】
図３１の主な構成は、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に放熱器（１０４）とシェル（１０６）の空間と放熱器（１０４）に放熱器の伝熱流体通路（１０４１）を備えることにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する。
図３２は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の放熱器（１０４）は、少なくとも二本の放熱器の伝熱流体通路（１０４１）を備え、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【００７９】
図３２の主な構成は、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）の放熱器（１０４）は少なくとも二本の放熱器の伝熱流体通路（１０４１）を備え、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する。
図３３は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とシェル（１０６）の空間、と電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に伝熱流体通路（１０８１）を備えることにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【００８０】
図３３の主な構成は、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）とシェル（１０６）の空間、と電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）に伝熱流体通路（１０８１）を備えることにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する。
図３４は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は、少なくとも二本の伝熱流体通路（１０８１）を備え、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【００８１】
図３４の主な構成は、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は少なくとも二本の伝熱流体通路（１０８１）を備え、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する。
図３５は電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）が、少なくとも一本伝熱流体通路（１０８１）を備え、放熱器（１０４）の少なくとも一本放熱器の伝熱流体通路（１０４１）との間に、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する構造模式図を示す。
【００８２】
図３５の主な構成は、電気エネルギ応用装置アセンブリ（１０８）は少なくとも一本伝熱流体通路（１０８１）を備え、放熱器（１０４）の少なくとも一本放熱器の伝熱流体通路（１０４１）との間に、Ｕ型接管（１０４２）を直列に接続することにより、液相又は気相伝熱流体が通過する伝熱流体通路を構成する。
図３６は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)内部に流体の流動空間を設置し、かつ伝熱流体通路(１０８１)及び支柱管体(１０１)内部を経由して、重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図３７は図３６の前面図である。
【００８３】
図３６及び図３７に電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)内部に流体の流動空間を設置し、かつ伝熱流体通路(１０８１)を経由して、支柱管体(１０１)内部と重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に構成される流体通路を示す。
図３８は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)内部に流体の流動空間を設置し、かつ伝熱流体通路(１０８１)を経由して、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図３９は図３８の前面図である。
【００８４】
図３８及び図３９に電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)内部に流体の流動空間を設置し、かつ伝熱流体通路(１０８１)を経由して、支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に構成される流体通路を示す。
図４０は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間流路(５７０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図４１は図４０の前面図である。
【００８５】
図４０及び図４１に電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間流路(５７０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に構成される流体通路を示す。
図４２は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間流路(５７０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図４３は図４２の前面図である。
【００８６】
図４２及び図４３に電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間流路(５７０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に構成される流体通路を示す。
図４４は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間分流ブロック(６００)の中間貫孔(６１０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と重ね合わせる伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図４５は図４４の前面図である。
【００８７】
図４４及び図４５に電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間分流ブロック(６００)の中間貫孔(６１０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に構成される流体通路を示す
図４６は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間分流ブロック(６００)の中間貫孔(６１０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に流体通路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図４７は図４６の前面図である。
【００８８】
図４６及び図４７に電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)の放熱器(１０４)は、中間分流ブロック(６００)の中間貫孔(６１０)から両側に向かって別々に外部へ流れる環状流路(５８０)、環状流路(５９０) を備え、放熱器(１０４)の外周内部に沿って伝熱流体通路(１０８１)へ延伸し、及び支柱管体(１０１)内部と偏位に重ね合わされた伝熱流体通路(１０８１)外部の伝熱流体通路(１０７)と共に構成される流体通路を示す。
図４８は電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)が、上方に向かって設置し、かつ中間軸方向の貫孔(７００)及び周辺のループ孔(７１０)から電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８１)へ通じ、及び支柱管体(１０１)と電気エネルギ応用装置アセンブリの伝熱流体通路(１０８１)との間の伝熱流体通路(１０７)により流体進出入流路を構成する実施形態の構造を示す模式図である。
図４９は図４８の前面図である。
【００８９】
図４８及び図４９にある電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８)は、上方に向かって設置し、かつ中間軸方向の貫孔(７００)及び周辺のループ孔(７１０)から電気エネルギ応用装置アセンブリ(１０８１)へ通じ、及び支柱管体(１０１)と電気エネルギ応用装置アセンブリの伝熱流体通路(１０８１)との間の伝熱流体通路(１０７)により流体進出入流路が構成されることを示す。
図５０は放熱器(１０４)外部にロック式放熱リング(８００)を弾性的に取り付ける模式図である。
【００９０】
図５０に放熱器(１０４)外部にロック式放熱リングを弾性的に取り付け、ロック式放熱リング(８００)は良好な伝熱及び放射・放熱特性の材料により構成されることを示す。
図５１は放熱器(１０４)外部に重ね合わせ式放熱リング(９００)を弾性的に取り付ける模式図である。
【００９１】
図５１に放熱器(１０４)外部に重ね合わせ式放熱リングを弾性的に取り付け、重ね合わせ式放熱リング(９００)は良好な伝熱及び放射・放熱特性を有する材料により構成されることを示す。
【符号の説明】
【００９２】
１００：地表淺層自然熱エネルギ体
１０１：支柱管体
１０２：温度保護装置
１０３：内管
１０３１：横穴
１０３２：切欠部
１０３３：ブラケット
１０４：放熱器
１０４１：放熱器の伝熱流体通路
１０４２：Ｕ型接管
１０５：流体ポンプ
１０６：シェル
１０６１：透光体
１０７：伝熱流体通路
１０８：電気エネルギ応用装置アセンブリ
１０８１：伝熱流体通路
１０９：電気エネルギを光エネルギに変換する照明装置
１１０：太陽光発電
１１１：風力発電装置
２２２：風力発電機
１１２：電気制御装置
２００：Ｕ型管体の曲げ戻し部
２０１、２０２：Ｕ型管体の管柱
３０１、３０２：Ｕ型管体の管柱
３３３：モータ
３３４：モータを駆動してから負荷
４４４：変圧器
４４５：変圧器支持台
５７０：中間流路
５８０、５９０：環状流路
６００：中間分流ブロック
６１０：中間貫孔
７００：中間軸方向の貫孔
７１０：ループ孔
８００：ロック式放熱リング
９００：重ね合わせ式放熱リング
２００１：放熱フィン
２００２：伝熱覆い体
２００３：螺旋状導流構造
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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