(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電極、第２電極、及び前記第１電極と前記第２電極と間に形成された有機物層を含む有機電子素子において、
前記有機物層は、発光層を含み、前記発光層は、リン光性発光層として、下記式（１）で示される第１ホスト化合物及び下記式（２）で示される第２ホスト化合物を含むことを特徴とする有機電子素子：
【化１】
0006655097.tif 000092
［式中、
１）Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３及びＡｒ４は、互いに独立して、Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；及びＣ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；からなる群から選ばれ、また、Ａｒ２とＡｒ３は、互いに結合して環を形成していてもよく、
２）ａは、０〜４の整数であり、ｂは０〜３の整数であり、ｃ及びｅは、０〜１０の整数であり、ｄは０〜２の整数であり、
３）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；及びＣ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；からなる群から選ばれ、または、ａ、ｂ、ｃ及びｅが２以上のとき、及びｄが２のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ１同士若しくは複数のＲ２同士若しくは複数のＲ３同士若しくは複数のＲ４同士若しくは複数のＲ５同士が互いに結合して環を形成していてもよく、
４）Ｌ１及びＬ２は、互いに独立して、単結合；Ｃ６−Ｃ６０のアリーレン基；フルオレニレン基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；及びＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；からなる群から選ばれ、
５）Ａ及びＢは、互いに独立して、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基またはＣ２−Ｃ２０のヘテロ環基であり、但し、Ａ及びＢの両方が置換または非置換されたＣ６のアリール基（フェニル基）の場合には、ｄが２であり、Ｒ４同士結合して環を形成し、芳香族またはヘテロ環を形成し、
６）ｉ及びｊは、互いに独立して、０または１であり、
但し、ｉ＋ｊは、１以上であり、ここで、ｉまたはｊが０の場合は、直接結合を意味し、
７）Ｘ１及びＸ２は、互いに独立して、ＮＲ’、Ｏ、Ｓ、またはＣＲ’Ｒ’’であり、
Ｒ’及びＲ’’は、互いに独立して、水素；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｃ３−Ｃ６０のヘテロ環基；またはＣ１−Ｃ５０のアルキル基；であり、Ｒ’とＲ’’は、互いに結合して、スピロ環を形成していてもよく、
８）ｎは１または２の整数であり、ｎが２のとき、２個のＡｒ２は、それぞれ同一または異なっていてもよく、２個のＡｒ３は、それぞれ同一または異なっていてもよく、
前記アリール基、フルオレニル基、アリーレン基、ヘテロ環基、融合環基、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基及びアリールオキシ基は、それぞれ重水素；ハロゲン；Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシル基；Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ６−Ｃ２０のアリール基；重水素で置換されたＣ６−Ｃ２０のアリール基；フルオレニル基；Ｃ２−Ｃ２０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ２０のシクロアルキル基；Ｃ７−Ｃ２０のアリールアルキル基；及びＣ８−Ｃ２０のアリールアルケニル基；からなる群から選ばれた一つ以上の置換基で更に置換されていてもよく、また、これら置換基は、互いに結合して、環を形成していてもよく、ここで、「環」は、炭素数３〜６０の脂肪族環または炭素数６〜６０の芳香族環または炭素数２〜６０のヘテロ環またはこれらの組み合わせからなる融合環を意味し、飽和または不飽和環を含む。］
【請求項２】
前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（３）または下記式（４）で示されることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化２】
0006655097.tif 000093
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ及びｂは、請求項１に記載の定義と同義である。）
【請求項３】
前記Ｌ１及びＬ２は、下記式（Ａ−１）〜（Ａ−１２）からなる群から選ばれることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化３】
0006655097.tif 000094
［式中、
１）ａ’、ｃ'、ｄ'及びｅ'は、０〜４の整数であり、ｂ'は、０〜５の整数であり、ｆ'及びｇ'は、０〜３の整数であり、ｈ'は、０〜１の整数であり、
２）Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；及びＣ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；からなる群から選ばれ、または
前記ｆ'及びｇ'が２以上のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ６同士若しくは複数のＲ７同士若しくは複数のＲ８同士が互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
隣接するＲ６とＲ７または隣接するＲ７とＲ８は互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
３）Ｙは、ＮＲ’、Ｏ、ＳまたはＣＲ’Ｒ’’であり、
４）Ｒ’及びＲ’’は、請求項１に記載の定義と同義であり、
５）Ｚ１、Ｚ２及びＺ３は、互いに独立して、ＣＲ’またはＮであり、少なくとも一つはＮである。］
【請求項４】
前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（５）〜（８）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化４】
0006655097.tif 000095
［式中、
１）Ｒ１、Ｒ２、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ、ｂ、Ｒ’及びＲ’’は、請求項１に記載の定義と同義であり、
２）Ｒ６及びＲ７は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；及びＣ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；からなる群から選ばれ、または、ｆ'及びｇ'が２以上のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ６同士若しくは複数のＲ７同士若しくは複数のＲ８同士若しくは隣接するＲ６とＲ７または隣接するＲ７とＲ８は互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
３）ａ’、ｃ'及びｄ'は、０〜４の整数であり、ｆ'及びｇ'は、０〜３の整数であり、
４）Ｙは、ＮＲ’、Ｏ、ＳまたはＣＲ’Ｒ’’である。］
【請求項５】
前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（９）〜（２０）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化５】
0006655097.tif 000096
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ及びｂは、請求項１に記載の定義と同義である。）
【請求項６】
前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（２１）〜（２２）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化６】
0006655097.tif 000097
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ及びｂは、請求項１に記載の定義と同義である。）
【請求項７】
前記式（１）において、ｎが１の場合の化合物であることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項８】
前記式（１）において、ｎが２の場合の化合物であることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項９】
前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（２３）で示されることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化７】
0006655097.tif 000098
［式中、
１）Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、ａ、ｂ及びｎは、請求項１に記載の定義と同義であり、
２）ｆは、０〜３の整数であり、ｇは０〜４の整数であり、
３）Ｒ９及びＲ１０は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；及びＣ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；からなる群から選ばれ、または、前記ｆ及びｇが２以上のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ９同士若しくは複数のＲ１０同士若しくは隣接するＲ９とＲ１０は互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
４）Ｙは、ＮＲ’、Ｏ、ＳまたはＣＲ’Ｒ’’であり、
５）Ｒ’及びＲ’’は、請求項１に記載の定義と同義である。］
【請求項１０】
前記式（２）で示される第２ホスト化合物が、下記式（２４）または式（２５）であることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化８】
0006655097.tif 000099
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ａｒ４、Ｌ２、ｃ、ｄ、ｅ、Ａ、Ｂ、Ｘ１及びＸ２は、請求項１に記載の定義と同義である。）
【請求項１１】
前記式（２）のＡ及びＢが、下記式（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）からなる群から選ばれることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化９】
0006655097.tif 000100
［式中、
１）Ｚ４〜Ｚ５０は、ＣＲ’またはＮであり、
２）Ｒ’は、請求項１に記載の定義と同義であり、
３）＊は、縮合位置を表す。］
【請求項１２】
前記式（２）のＲ４が、芳香環またはヘテロ芳香族環を、必ず形成していることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項１３】
前記式（２）で示される第２ホスト化合物が、下記式（２６）〜式（４５）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化１０】
0006655097.tif 000101
0006655097.tif 000102
（式中、Ａｒ４、Ｘ１、Ｘ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｌ２、ｃ、ｄ及びｅは、請求項１に記載の定義と同義である。）
【請求項１４】
前記式（２）で示される第２ホスト化合物が、下記式（４６）〜（５３）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化１１】
0006655097.tif 000103
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ａｒ４、Ｌ２、ｃ、ｄ、ｅ、Ａ、Ｂ、Ｒ’及びＲ’’は、請求項１に記載の定義と同義である。）
【請求項１５】
前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記化合物（１−１）〜（１−６８）及び化合物（２−１）〜（２−６８）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化１２】
0006655097.tif 000104
0006655097.tif 000105
0006655097.tif 000106
【化１３】
0006655097.tif 000107
0006655097.tif 000108
0006655097.tif 000109
【請求項１６】
前記式（２）で示される第２ホスト化合物が、下記化合物（３−１）〜（３−８６）のいずれか一つであることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子：
【化１４】
0006655097.tif 000110
0006655097.tif 000111
0006655097.tif 000112
0006655097.tif 000113
【請求項１７】
前記発光層が、リン光発光層であることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項１８】
前記式（１）及び前記式（２）で示される化合物が、１：９〜９：１のいずれか一つの割合で混合され、発光層に使用されることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項１９】
前記式（１）及び前記式（２）で示される化合物が、１：９〜５：５のいずれか一つの割合で混合され、発光層に使用されることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項２０】
前記式（１）及び前記式（２）で示される化合物が、２：８または３：７で混合され、発光層に使用されることを特徴とする請求項１に記載の有機電子素子。
【請求項２１】
請求項１に記載の有機電子素子を含むディスプレー装置；及び
前記ディスプレー装置を駆動する制御部；を含む電子装置。
【請求項２２】
前記有機電子素子は、有機電子発光素子、有機太陽電池、有機感光体、有機トランジスター、及び単色または白色照明用素子の少なくとも一つであることを特徴とする請求項２１に記載の電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電子素子用化合物、それを用いた有機電子素子及びその電子装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、有機発光現象とは、有機物質を用いて電気エネルギーを光エネルギーに変換させる現象をいう。有機発光現象を利用する有機電子素子は通常、正極と負極及びこの間に有機物層を含む構造を有する。ここで、有機物層は、有機電子素子の効率と安定性を高めるために、それぞれ他の物質で構成された多層の構造からなる場合が多く、例えば、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層及び電子注入層などからなり得る。
【０００３】
有機電子素子において、有機物層として用いられる材料は、機能によって発光材料と電荷輸送材料、例えば、正孔注入材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、電子注入材料などに分類されることができる。
【０００４】
ヘテロ原子を含む多環式化合物の場合、物質構造による特性の差が非常に大きく、有機電子素子の材料として多様な層に適用されている。特に、環の個数及び融合位置、ヘテロ原子の種類と配列によりバンドギャップ（ＨＯＭＯ、ＬＵＭＯ）、電気的特性、化学的性質、物性などが異なる特徴を有しており、それを用いた多様な有機電子素子の層に対する適用開発が行われてきた。
【０００５】
その代表的な例には、下記特許文献１〜４では多環式化合物のうち、五環化合物に対し、ヘテロの種類及び配列、置換基の種類、融合位置などに伴う性能を報告している。
【０００６】
特許文献１及び２は、五環化合物内ヘテロ原子価窒素（Ｎ）のみで構成されたインドロカルバゾールコアを使用しており、インドロカルバゾールのＮに置換または非置換されたアリール基を用いた実施例を報告している。しかし、前記特許文献１の場合、置換基として、アルキル基、アミノ基、アルコキシ基などが置換または非置換された単純アリール基のみが存在し、多環式化合物の置換基効果について立証するには非常に不足し、正孔輸送材料としての使用のみが記載され、リン光ホスト材料としての使用は記載されていない。
【０００７】
特許文献３及び４は、前記特許文献１及び２と同様の五環化合物内ヘテロ原子がＮであるインドロカルバゾールフォーコアに、それぞれアリール基とＮを含有するピリジン、ピリミジン、トリアジンなどが置換された化合物を記載しているが、リン光グリーンホスト物質に対する使用例のみが記載され、インドロカルバゾールコアに置換される他のヘテロ環化合物に対する性能については記載されていない。
【０００８】
特許文献５は、五環化合物内ヘテロ原子炉窒素（Ｎ）、酸素（Ｏ）、硫黄（Ｓ）、炭素などが記載されているが、性能測定データには、全て互いに同じである同形のヘテロ原子を用いた実施例だけ存在し、異形のヘテロ原子を含む五環化合物の性能的特性を確認することができなかった。
【０００９】
従って、前記特許文献では、同形ヘテロ原子を含む五環化合物が有する低い電荷キャリア移動度及び低い酸化安定度に対する解決方案が記載されていなかった。
【００１０】
五環化合物分子が一般に積層されるとき、隣接したπ−電子が多くなるにつれて、強い電気的相互作用を有するようになるが、これは、電荷キャリア移動度と密接な関連があり、特に、Ｎ−Ｎタイプの同形の五環化合物は、分子が積層されるとき、分子間の配列順序がｅｄｇｅ−ｔｏ−ｆａｃｅ形態を有する反面、ヘテロ原子がそれぞれ異なる異形の五環化合物は、分子のパッキング構造が逆方向に対向するπ−積層構造（antiparallel cofacial π-stacking structure）を有し、分子間の配列順序がｆａｃｅ−ｔｏ−ｆａｃｅ形態を有する。この積層構造の原因である不斉配置されたヘテロ原子Ｎに置換される置換基の立体効果によって相対的に高いキャリア移動度及び高い酸化安定性を引き起こすことが報告された（非特許文献１）。
【００１１】
特許文献６では、七環以上の多様な多環式化合物について、蛍光ホスト物質として使用した例が報告された。
【００１２】
前述のように多環式化合物に対する融合位置及び環個数、ヘテロ原子の配列、種類による特性変化についてはまだ開発が十分に行われていない実状である。
【００１３】
特に、リン光発光ドーパント材料を利用するリン光の有機電子素子において、ホスト物質のＬＵＭＯ及びＨＯＭＯ  ｌｅｖｅｌは、有機電子素子の効率及び寿命に非常に大きな影響を与える要因であり、これは発光層内の電子及び正孔注入を効率的に調節可能か否かによって発光層内のチャージバランス調節、ドーパントクエンチ（quenching）及び正孔輸送層界面における発光による効率低下及び寿命低下を防止することができるためである。
【００１４】
蛍光及びリン光発光用ホスト物質の場合、最近になり、ＴＡＤＦ（Thermal activated delayed fluorescent）、エキシプレックスなどを用いた有機電子素子の効率増加及び寿命増加などを研究しており、特に、ホスト物質からドーパント物質へのエネルギー伝達方法究明に多くの研究が行われている。
【００１５】
ＴＡＤＦ（Thermal activated delayed fluorescent）、エキシプレックスに対する発光層内のエネルギー伝達究明は、種々の方法があるが、ＰＬ寿命（ＴＲＴＰ）測定法で容易に確認することができる。
【００１６】
ＴＲＴＰ（Time resolved transient PL）測定法は、パルス光源をホスト薄膜に照射した後、経時によるスペクトルの減少（Decay time）を観察する方式であり、エネルギー伝達及び発光遅延時間観察を通して、エネルギー伝達方式を究明することができる測定方法である。前記ＴＲＴＰ測定は、蛍光とリン光の区分及び混合ホスト物質内でのエネルギー伝達方式、エキシプレックスエネルギー伝達方式、ＴＡＤＦエネルギー伝達方式などを区分することができる測定法である。
【００１７】
このようにホスト物質からドーパント物質へエネルギーが伝えられる方式により、効率及び寿命に影響を与える多様な要因が存在し、物質に応じてエネルギー伝達方式が異なり、まだ安定して、効率的な有機電子素子用ホスト材料の開発が十分に行われていない実状である。従って、新しい材料の開発が切実に求められており、特に、発光層のホスト物質に対する開発が切実に求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１８】
【特許文献１】米国登録特許第５８４３６０７号
【特許文献２】日本公開特許公報第１９９９−１６２６５０号
【特許文献３】韓国公開特許公報第２００８−００８５０００号
【特許文献４】米国公開特許公報第２０１０−０１８７９７７号
【特許文献５】韓国公開特許公報第２０１１−００１８３４０号
【特許文献６】韓国公開特許公報第２００９−００５７７１１号
【非特許文献】
【００１９】
【非特許文献１】Org. Lett. 2008, 10, 1199
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
本発明は、前記のようなリン光ホスト物質の問題点を解決するために提案されたことで、リン光ドーパントを含むリン光発光型有機電子素子のホスト物質に対するＨＯＭＯ  ｌｅｖｅｌ調節を通した発光層内のチャージバランス調節及び効率、寿命を向上させることができる化合物、それを用いた有機電子素子及びその電子装置を提供するのを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明は、リン光発光型有機電子素子の発光層内の効率的な正孔注入を調節するために主成分として特定の第１ホスト材料に特定の第２ホスト材料を組み合わせて含有することによって、発光層と隣接層のエネルギー障壁を小さくすることができて、発光層内のチャージバランスを最大化させて有機電子素子の高効率、高寿命を提供する。
【００２２】
本発明は、第１電極、第２電極、及び前記第１電極と前記第２電極と間に形成された有機物層を含む有機電子素子において、前記有機物層は、発光層を含み、前記発光層は、下記式（１）で示される第１ホスト化合物及び下記式（２）で示される第２ホスト化合物を含むことを特徴とする有機電子素子を提供する。
【化１】
0006655097.tif 000002
【００２３】
また、本発明は、前記式で示される化合物を用いた有機電子素子及びその電子装置を提供する。
【発明の効果】
【００２４】
本発明に係る混合物をリン光ホスト物質として用いることで、有機電子素子の高発光効率、低い駆動電圧を達成することができるし、また、素子の寿命を大きく向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係る有機電子発光素子の例示図である。
【図２】本発明に係る化合物１−５４のＰＬ寿命結果を示す。
【図３】本発明に係る化合物３−６のＰＬ寿命結果を示す。
【図４】本発明に係る化合物１−５４と化合物３−６を混合した場合のＰＬ寿命結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施例を参照して詳細に説明する。本発明の説明において、関連した公知構成または機能に対する具体的な説明が本発明の要旨を曇らせることがあると判断される場合には、その詳細な説明は省略する。
【００２７】
また、本発明の構成要素の説明において、第１、第２、Ａ、Ｂ、（ａ）、（ｂ）等の用語を用いることができる。このような用語は、その構成要素を他の構成要素と区別するためのものであり、その用語により該当構成要素の本質や順番または順序などが限定されない。ある構成要素が他の構成要素に「連結」、「結合」または「接続」されると記載された場合、その構成要素は、他の構成要素に直接的に連結されるか、または接続されてもよいが、構成要素間にまた他の構成要素が「連結」、「結合」または「接続」されてもよいと理解されるべきであろう。
【００２８】
本明細書及び添付された特許請求の範囲で使用されたように、特段に言及しない限り、下記用語の意味は下記の通りである。
【００２９】
本明細書で使用された用語「ハロ」または「ハロゲン」は、特段の説明がない限り、フッ素（Ｆ）、臭素（Ｂr）、塩素（Ｃｌ）またはヨード（Ｉ）である。
【００３０】
本発明で使用された用語「アルキル」または「アルキル基」は、特段の説明がない限り、１〜６０の炭素数の単結合を有し、直鎖状アルキル基、分岐状アルキル基、シクロアルキル（脂環族）基、アルキル−置換されたシクロアルキル基、シクロアルキル−置換されたアルキル基をはじめとする飽和脂肪族官能基のラジカルを意味する。
【００３１】
本発明で使用された用語「ハロアルキル基」または「ハロゲンアルキル基」は、特段の説明がない限り、ハロゲンで置換されたアルキル基を意味する。
【００３２】
本発明で使用された用語「ヘテロアルキル基」は、アルキル基を構成する炭素原子中の一つ以上がヘテロ原子に代替されたものを意味する。
【００３３】
本発明で使用された用語「アルケニル基」、「アルケニル基」または「アルキニル基」は、特段の説明がない限り、それぞれ２〜６０の炭素数の二重結合または三重結合を有し、直鎖状または分岐状鎖基を含み、これに制限されるものではない。
【００３４】
本発明で使用された用語「シクロアルキル」は、特段の説明がない限り、３〜６０の炭素数を有する環を形成するアルキルを意味し、これに制限されるものではない。
【００３５】
本発明で使用された用語「アルコキシル基」，「アルコキシ基」または「アルキルオキシ基」は、酸素ラジカルが付着されたアルキル基を意味し、特段の説明がない限り、１〜６０の炭素数を有し、これに制限されるものではない。
【００３６】
本発明で使用された用語「アルケノクシルギ」、「アルケノクシギ」、「アルケニルオキシル基」または「アルケニルオキシ基」は、酸素ラジカルが付着されたアルケニル基を意味し、特段の説明がない限り、２〜６０の炭素数を有し、これに制限されるものではない。
【００３７】
本発明で使用された用語「アリールオキシル基」または「アリールオキシ基」は、酸素ラジカルが付着されたアリール基を意味し、特段の説明がない限り、６〜６０の炭素数を有し、これに制限されるものではない。
【００３８】
本発明で使用された用語「アリール基」及び「アリーレン基」は、特段の説明がない限り、それぞれ６〜６０の炭素数を有し、これに対し制限されるのではない。本発明において、アリール基またはアリーレン基は、単環または多環の芳香族を意味し、隣接する置換基が結合または反応に参加して形成された芳香環を含む。例えば、アリール基は、フェニル基、ビフェニル基、フルオレン基、スピロフルオレン基であってもよい。
【００３９】
接頭語「アリール」または「アール」は、アリール基で置換されたラジカルを意味する。例えば、アリールアルキル基は、アリール基で置換されたアルキル基であり、アリールアルケニル基は、アリール基で置換されたアルケニル基であり、アリール基で置換されたラジカルは、本明細書で説明した炭素数を有する。
【００４０】
また、接頭語が連続して命名される場合、前に記載された順に置換基が羅列されることを意味する。例えば、アリールアルコキシ基の場合、アリール基で置換されたアルコキシ基を意味し、アルコキシルカルボニル基の場合、アルコキシル基で置換されたカルボニル基を意味して、また、アリールカルボニルアルケニル基の場合、アリールカルボニル基で置換されたアルケニル基を意味し、ここで、アリールカルボニル基はアリール基で置換されたカルボニル基である。
【００４１】
本明細書で使用された用語「ヘテロアルキル」は、特段の説明がない限り、一つ以上のヘテロ原子を含むアルキルを意味する。本発明で使用された用語「ヘテロアリール基」または「ヘテロアリーレン基」は、特段の説明がない限り、それぞれ一つ以上のヘテロ原子を含む炭素数２〜６０のアリール基またはアリーレン基を意味し、これに制限されるものではなく、単環及び多環のうち少なくとも一つを含み、隣接する官能基が結合して形成されていてもよい。
【００４２】
本発明で使用された用語「ヘテロ環基」は、特段の説明がない限り、一つ以上のヘテロ原子を含み、２〜６０の炭素数を有し、単環及び多環のうち少なくとも一つを含んで、ヘテロ脂肪族環及びヘテロ芳香環を含む。隣接する官能基が結合して形成されていてもよい。
【００４３】
本明細書で使用された用語「ヘテロ原子」は、特段の説明がない限り、Ｎ、Ｏ、Ｓ、ＰまたはＳｉを示す。
【００４４】
また、「ヘテロ環基」は環を、形成する炭素の代わりにＳＯ２を含む環も含んでいてもよい。例えば、「ヘテロ環基」は、下記化合物を含む。
【化２】
0006655097.tif 000003
【００４５】
特段の説明がない限り、本発明で使用された用語「脂肪族」は、炭素数１〜６０の脂肪族炭化水素を意味し、「脂肪族環」は、炭素数３〜６０の脂肪族炭化水素環を意味する。
【００４６】
特段の説明がない限り、本発明で使用された用語「環」は、炭素数３〜６０の脂肪族環または炭素数６〜６０の芳香族環または炭素数２〜６０のヘテロ環またはこれらの組み合わせからなる融合環を意味し、飽和または不飽和環を含む。
【００４７】
前述したヘテロ化合物以外のその他のヘテロ化合物またはヘテロラジカルは、一つ以上のヘテロ原子を含んでもよく、これに制限されるものではない。
【００４８】
特段の説明がない限り、本発明で使用された用語「カルボニル」は、−ＣＯＲ’で示されるものであり、ここで、Ｒ’は、水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、炭素数２〜２０のアルケニル基、炭素数２〜２０のアルキニル基、またはこれらの組み合わせである。
【００４９】
特段の説明がない限り、本発明で使用された用語「エーテル」は、−Ｒ−Ｏ−Ｒ’で示されるものであり、ここで、ＲまたはＲ’は、それぞれ独立して、水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、炭素数２〜２０のアルケニル基、炭素数２〜２０のアルキニル基、またはこれらの組み合わせである。
【００５０】
また、特段の説明がない限り、本発明で使用された用語「置換または非置換された」における「置換」は、重水素、ハロゲン、アミノ基、ニトリル基、ニトロ基、Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシル基、Ｃ１−Ｃ２０のアルキルアミン基、Ｃ１−Ｃ２０のアルキルチオフェン基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールチオフェン基、Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基、Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基、Ｃ３−Ｃ２０のシクロアルキル基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ８〜Ｃ２０のアリールアルケニル基、シラン基、ホウ素基、ゲルマニウム基及びＣ２−Ｃ２０のヘテロ環基からなる群から選ばれる１個以上の置換基で置換されるものを意味し、これら置換基に制限されるものではない。
【００５１】
また、特段の説明がない限り、本発明で使用される式は下記式の指数の定義による置換基の定義と同様に適用される。
【化３】
0006655097.tif 000004
【００５２】
（式中、ａが０の整数である場合、置換基Ｒ１は存在しなく、ａが１の整数である場合、１つの置換基Ｒ１は、ベンゼン環を形成する炭素のうちの何れか１つの炭素に結合し、ａが２又は３の整数である場合、それぞれ下記のように結合し、このとき、Ｒ１は互いに同一又は異なってもよく、ａが４〜６の整数である場合、これと類似する方式でベンゼン環の炭素に結合し、一方、ベンゼン環を形成する炭素に結合されている水素の表示は省略する。）
【化４】
0006655097.tif 000005
【００５３】
また、特段の説明がない限り、本発明で使用された用語「オルト（ortho）」、「メタ（meta）」、「パラ（para）」は、全ての置換基の置換位置を意味し、オルト（ortho）位は、置換基の位置が直ぐ隣り合う化合物を示し、一例として、ベンゼンの場合、１、２桁を意味し、メタ位は、直ぐに隣接置換位置の次の置換位置を示し、ベンゼンを例示にしたと、１、３桁を意味し、パラ（para）位は、メタ位の次の置換位置であり、ベンゼンを例示にしたとき、１、４桁を意味する。詳しい置換位置例に対する説明は、下記の通りであり、オルト−、メタ−位は、非線形のタイプ、パラ−位は、線形のタイプで置換されることを確認することができる。
【００５４】
［オルト−位の例示］
【化５】
0006655097.tif 000006
【００５５】
［メタ−位の例示］
【化６】
0006655097.tif 000007
【００５６】
［パラ−位の例示］
【化７】
0006655097.tif 000008
【００５７】
以下、本発明の一側面に係る化合物及びこれを含む有機電子素子について説明する。
【００５８】
本発明は、第１電極、第２電極、及び前記第１電極と前記第２電極と間に形成された有機物層を含む有機電子素子において、前記有機物層は、発光層を含み、前記発光層は、リン光性発光層として、下記式（１）で示される第１ホスト化合物及び下記式（２）で示される第２ホスト化合物を含むことを特徴とする有機電子素子を提供する：
【化８】
0006655097.tif 000009
【００５９】
［式中、
１）Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３及びＡｒ４は、互いに独立して、Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；Ｃ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；及び−Ｌ’−Ｎ（Ｒａ）（Ｒｂ）；からなる群から選ばれ（ここで、Ｌ'は、単結合；Ｃ６−Ｃ６０のアリーレン基；フルオレニレン基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；及びＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；からなる群から選ばれ、Ｒａ及びＲｂは、互いに独立して、Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；及びＯ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；からなる群から選ばれる）、また、Ａｒ２とＡｒ３は、互いに結合して、環を形成していてもよく、
２）ａは、０〜４の整数であり、ｂは０〜３の整数であり、ｃ及びｅは、０〜１０の整数であり、ｄは０〜２の整数であり、
３）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；Ｃ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；及び−Ｌ’−Ｎ（Ｒａ）（Ｒｂ）；からなる群から選ばれ、または、ａ、ｂ、ｃ及びｅが２以上のとき、及びｄが２のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ１同士若しくは複数のＲ２同士若しくは複数のＲ３同士若しくは複数のＲ４同士若しくは複数のＲ５同士が互いに結合して環を形成していてもよく、
４）Ｌ１及びＬ２は互いに独立して単結合；Ｃ６−Ｃ６０のアリーレン基；フルオレニレン基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；及びＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；からなる群から選ばれ、
５）Ａ及びＢは、互いに独立して、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基またはＣ２−Ｃ２０のヘテロ環基であり、
但し、Ａ及びＢの両方が置換または非置換されたＣ６のアリール基（フェニル基）の場合には、ｄが２であり、Ｒ４同士結合して環を形成し、芳香族またはヘテロ環を形成し、
６）ｉ及びｊは、互いに独立して、０または１であり、
但し、ｉ＋ｊは、１以上であり、ここで、ｉまたはｊが０の場合は直接結合を意味し、
７）Ｘ１及びＸ２は、互いに独立して、ＮＲ’、Ｏ、Ｓ、またはＣＲ’Ｒ’’であり、
Ｒ’及びＲ’’は、互いに独立して、水素；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｃ３−Ｃ６０のヘテロ環基；またはＣ１−Ｃ５０のアルキル基；であり、Ｒ’とＲ’’は、互いに結合して、スピロ環を形成していてもよく、
８）ｎは１または２の整数であり、ｎが２のとき、２個のＡｒ２は、それぞれ同一または異なっていてもよく、２個のＡｒ３は、それぞれ同一または異なっていてもよく、
前記アリール基、フルオレニル基、アリーレン基、ヘテロ環基、融合環基、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基及びアリールオキシ基は、それぞれ重水素；ハロゲン；Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基またはＣ６−Ｃ２０のアリール基で置換または非置換されたシラン基；シロキサン基；ホウ素基；ゲルマニウム基；シアノ基；ニトロ基；−Ｌ’−Ｎ（Ｒａ）（Ｒｂ）；Ｃ１−Ｃ２０のアルキルチオ基；Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシル基；Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ６−Ｃ２０のアリール基；重水素で置換されたＣ６−Ｃ２０のアリール基；フルオレニル基；Ｃ２−Ｃ２０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ２０のシクロアルキル基；Ｃ７−Ｃ２０のアリールアルキル基；及びＣ８−Ｃ２０のアリールアルケニル基；からなる群から選ばれた一つ以上の置換基で更に置換されていてもよく、また、これら置換基は、互いに結合して、環を形成していてもよく、ここで、「環」は、炭素数３〜６０の脂肪族環または炭素数６〜６０の芳香族環または炭素数２〜６０のヘテロ環またはこれらの組み合わせからなる融合環を意味し、飽和または不飽和環を含む。］
【００６０】
また、本発明は、前記式（２）で示される化合物を提供する。
【００６１】
本発明の具体的な側面において、前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（３）または下記式（４）で示される化合物を含む：
【化９】
0006655097.tif 000010
【００６２】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ及びｂは、請求項２に記載の定義と同義である。）
【００６３】
また、本発明の前記式（１）において、前記Ｌ１及びＬ２は、下記式（Ａ−１）〜（Ａ−１２）からなる群から選ばれることを特徴とする化合物である有機電子素子を提供する：
【化１０】
0006655097.tif 000011
【００６４】
［式中、
１）ａ’、ｃ'、ｄ'及びｅ'は、０〜４の整数であり、ｂ'は、０〜５の整数であり、ｆ'及びｇ'は０〜３の整数であり、ｈ'は０〜１の整数であり、
２）Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；Ｃ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；及び−Ｌ’−Ｎ（Ｒａ）（Ｒｂ）；からなる群から選ばれ、または
前記ｆ'及びｇ'が２以上のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ６同士若しくは複数のＲ７同士若しくは複数のＲ８同士互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
隣接するＲ６とＲ７または隣接するＲ７とＲ８は互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
３）Ｙは、ＮＲ’、Ｏ、ＳまたはＣＲ’Ｒ’’であり、
４）Ｒ’及びＲ’’は、請求項２に記載の定義と同義であり、
５）Ｚ１、Ｚ２及びＺ３は、互いに独立して、ＣＲ’またはＮであり、少なくとも一つはＮである。］
【００６５】
また、本発明は、前記式（１）で示された第１ホスト化合物が、下記式（５）〜（８）のいずれか一つで示される化合物であることを特徴とする：
【化１１】
0006655097.tif 000012
【００６６】
［式中、
１）Ｒ１、Ｒ２、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ、ｂ、Ｒ’及びＲ’’は、請求項２に記載の定義と同義であり、
２）Ｒ６及びＲ７は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；Ｃ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；及び−Ｌ’−Ｎ（Ｒａ）（Ｒｂ）；からなる群から選ばれ、または、ｆ'及びｇ'が２以上のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ６同士若しくは複数のＲ７同士若しくは複数のＲ８同士若しくは隣接するＲ６とＲ７または隣接するＲ７とＲ８は互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
３）ａ’、ｃ'及びｄ'は、０〜４の整数であり、ｆ'及びｇ'は０〜３の整数であり、
４）Ｙは、ＮＲ’、Ｏ、ＳまたはＣＲ’Ｒ’’である。］
【００６７】
また、本発明は、前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（９）〜（２０）のいずれか一つで示される化合物である有機電子素子を提供する：
【化１２】
0006655097.tif 000013
【００６８】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ及びｂは、請求項２に記載の定義と同義である。）
【００６９】
また、本発明は、前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（２１）〜（２２）で示される化合物を含む：
【化１３】
0006655097.tif 000014
【００７０】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、ａ及びｂは、請求項２に記載の定義と同義である。）
【００７１】
また、本発明は、前記式（１）において、ｎが１の場合の化合物であることを特徴とする有機電子素子を提供し、さらに、前記式（２）において、ｎが２の場合の化合物であることを特徴とする有機電子素子を提供する。
【００７２】
本発明は、前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記式（２３）で示される化合物を含む有機電子素子を提供する：
【化１４】
0006655097.tif 000015
【００７３】
［式中、
１）Ｒ１、Ｒ２、Ｌ１、Ａｒ１、Ａｒ２、ａ、ｂ及びｎは、請求項２に記載の定義と同義であり、
２）ｆは、０〜３の整数であり、ｇは０〜４の整数であり、
３）Ｒ９及びＲ１０は、互いに同一または異なっていてもよく、互いに独立して、重水素；ハロゲン；Ｃ６−Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうち少なくとも一つのヘテロ原子を含むＣ２−Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ３−Ｃ６０の脂肪族環とＣ６−Ｃ６０の芳香族環の融合環基；Ｃ１−Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ２−Ｃ２０のアルキニル基；Ｃ１−Ｃ３０のアルコキシル基；Ｃ６−Ｃ３０のアリールオキシ基；及び−Ｌ’−Ｎ（Ｒａ）（Ｒｂ）；からなる群から選ばれ、または、前記ｆ及びｇが２以上のとき、それぞれ複数であり、互いに同一または異なっていてもよく、複数のＲ９同士若しくは複数のＲ１０同士若しくは隣接するＲ９とＲ１０は、互いに結合して、芳香環またはヘテロ芳香環を形成していてもよく、
４）Ｙは、ＮＲ’,Ｏ,ＳまたはＣＲ’Ｒ’’であり、
５）Ｒ’及びＲ’’は、請求項２に記載の定義と同義である。］
【００７４】
本発明は、前記式（２）で示される第２ホスト化合物が、下記式（２４）または式（２５）で示される化合物を含む有機電子素子を提供する：
【化１５】
0006655097.tif 000016
【００７５】
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ａｒ４、Ｌ２、ｃ、ｄ、ｅ、Ａ、Ｂ、Ｘ１及びＸ２は、請求項２に記載の定義と同義である。）
【００７６】
また、本発明は、前記式（２）のＡ及びＢが下記式（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）からなる群から選ばれる化合物を含む有機電子素子を提供する：
【化１６】
0006655097.tif 000017
【００７７】
［式中、
１）Ｚ４〜Ｚ５０は、ＣＲ’またはＮであり、
２）Ｒ’は、請求項２に記載の定義と同義であり、
３）＊は、縮合位置を表す。］
【００７８】
本発明の具体的な例として、前記式（２）のＲ４が、芳香環またはヘテロ芳香族環を必ず形成している化合物を含む有機電子素子を提供する。
【００７９】
また別の例において、本発明は前記式（２）で示される第２ホスト化合物が、下記式（２６）〜（４５）のいずれか一つで示される化合物を含む有機電子素子を提供する：
【化１７】
0006655097.tif 000018
0006655097.tif 000019
【００８０】
（式中、Ａｒ４、Ｘ１、Ｘ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｌ２、ｃ、ｄ及びｅは、請求項２に記載の定義と同義である。）
【００８１】
本発明は、前記式（２）で示される第２ホスト化合物が下記式（４６）〜（５３）のいずれか一つで示される化合物を含む有機電子素子を提供する：
【化１８】
0006655097.tif 000020
【００８２】
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ａｒ４、Ｌ２、ｃ、ｄ、ｅ、Ａ、Ｂ、Ｒ’及びＲ’’は、請求項２に記載の定義と同義である。）
【００８３】
本発明の具体的な例において、前記式（１）で示される第１ホスト化合物が、下記化合物（１−１）〜（１−６８）及び化合物（２−１）〜（２−６８）のいずれか一つである。
【化１９】
0006655097.tif 000021
0006655097.tif 000022
0006655097.tif 000023
【化２０】
0006655097.tif 000024
0006655097.tif 000025
0006655097.tif 000026
【００８４】
また、本発明において、前記式（２）で示される第２ホスト化合物は、下記化合物（３−１）〜（３−８６）のいずれか一つを含む有機電子素子を提供する。
【化２１】
0006655097.tif 000027
0006655097.tif 000028
0006655097.tif 000029
0006655097.tif 000030
【００８５】
図１に示されるように、本発明に係る有機電子素子１００は、基板１１０上に形成された第１電極１２０、第２電極１８０及び第１電極１２０と第２電極１８０と間に、式（１）で示される化合物を含む有機物層を備える。このとき、第１電極１２０は、アノード（正極）であり、第２電極８０はカソード（負極）であってもよく、インバーター状の場合には、第１電極がカソードであり、第２電極がアノードであってもよい。
【００８６】
有機物層は、第１電極１２０上に、順に正孔注入層１３０、正孔輸送層１４０、発光層１５０、電子輸送層１６０及び電子注入層１７０を含む。このとき、発光層１５０を除いた残りの層が形成されていなくてもよい。正孔阻止層、電子阻止層、発光補助層１５１、電子輸送補助層、バッファ層１４１等を更に含んでもよく、電子輸送層１６０等が正孔阻止層の役割を果たしてもよい。
【００８７】
また、未図示したが、本発明に係る有機電子素子は、第１電極と第２電極のうち少なくとも一面中、前記有機物層と反対される一面に形成された保護層を更に含むことができる。
【００８８】
一方、同じコアであっても、どの位置にどの置換基を結合させるかによって、バンドギャップ、電気的特性、界面性質などが変わるので、コアの選択及びこれに結合されたサブ（ｓｕｂ）−置換体の組み合わせも非常に重要であり、特に、各有機物層間のエネルギーｌｅｖｅｌ及びＴ１値、物質の固有特性（mobility、界面特性など）等が最適な組み合わせを成したとき、長い寿命と高い効率を同時に達成することができる。
【００８９】
本発明の一実施例に係る有機電子発光素子は、ＰＶＤ（physical vapor deposition）法を利用して製造することができる。例えば、基板上に金属または伝導性を有する金属酸化物またはこれらの合金を蒸着して正極を形成し、その上に、正孔注入層１３０、正孔輸送層１４０、発光層１５０、電子輸送層１６０及び電子注入層１７０を含む有機物層を形成した後、その上に負極として用いられる物質を蒸着させることによって、製造することができる。
【００９０】
また、正孔輸送層１４０と発光層１５０と間に発光補助層１５１を、発光層１５０と電子輸送層１６０と間に電子輸送補助層をさらに形成することができる。
【００９１】
これにより、本発明は、前記有機電子素子において、前記第１電極の一側面中、前記有機物層と反対の一側または前記第２電極の一側面中、前記有機物層と反対の一側のうち、少なくとも一つに形成される光効率改善層をさらに含む有機電子素子を提供する。
【００９２】
また、本発明において、前記有機物層は、スピンコート工程、ノズルプリント工程、インクジェットプリント工程、スロットコート工程、ディップコート工程及びロールｔｏロール工程のいずれか一つによって形成され、本発明に係る有機物層は、多様な方法で形成され得るので、その形成方法によって本発明の権利範囲が制限されるものではない。
【００９３】
また別の具体的な例として、本発明は、前記有機物層において、前記発光層がリン光発光層である有機電子素子を提供する。
【００９４】
また、本発明は、前記有機物層の発光層において、前記式（１）及び前記式（２）で示される化合物が１：９〜９：１のいずれか一つの割合で混合され、発光層に含まれる有機電子素子を提供する。
【００９５】
また、本発明は、前記有機物層の発光層において、前記式（１）及び前記式（２）で示される化合物が１：９〜５：５のいずれか一つの割合で混合され、発光層に使用されることを特徴とする有機電子素子を提供する。好ましくは、前記式（１）及び前記式（２）で示される化合物の混合割合が２：８または３：７で発光層に含まれる。
【００９６】
本発明の一実施例に係る有機電子素子は、用いられる材料により前面発光型、背面発光型または両面発光型であってもよい。
【００９７】
ＷＯＬＥＤ（White Organic Light Emitting Device）は、高解像度実現が容易で、工程性に優れた一方、従来のＬＣＤのカラーフィルター技術を利用して製造することができる利点がある。主に、バックライト装置で使用される白色有機発光素子に対する多様な構造が提案されて特許化されている。代表的に、Ｒ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）発光部を相互平面的に並列配置（side-by-side）方式、Ｒ、Ｇ、Ｂ発光層が上下に積層される積層（stacking）方式があり、青色（Ｂ）有機発光層による電界発光とこれらから光を利用して無機蛍光体のフォトルミネッセンス（photo-luminescence）を利用する色変換物質（color conversion material；ＣＣＭ）方式などがあるが、本発明は、このようなＷＯＬＥＤにも適用され得る。
【００９８】
また、本発明は、前記した有機電子素子を含むディスプレー装置；及び前記ディスプレー装置を駆動する制御部；を含む電子装置を提供する。
【００９９】
また別の側面において、前記有機電子素子は、有機電子発光素子、有機太陽電池、有機感光体、有機トランジスター、及び単色または白色照明用素子のうちの少なくとも一つであることを特徴とする電子装置を本発明で提供する。このとき、電子装置は、現在または将来の有無線通信端末機であってもよく、携帯電話などの移動通信端末機、ＰＤＡ、電子辞典、ＰＭＰ、リモコン、ナビゲーション、ゲーム機、各種ＴＶ、各種コンピュータなど全ての電子装置を含む。
【０１００】
以下で、本発明の前記式（１）で示される化合物の合成例及び本発明の有機電子素子の製造例について、実施例を参照して具体的に説明するが、本発明の下記実施例で限定されるものではない。
【０１０１】
［合成例１］
本発明に係る前記式（１）で示される化合物（ｆｉｎａｌ  ｐｒｏｄｕｃｔｓ１）は、下記反応スキーム１のように、Ｓｕｂ１とＳｕｂ２とが反応して製造される。
【０１０２】
＜反応スキーム１＞
【化２２】
0006655097.tif 000031
【０１０３】
Ｓｕｂ１の合成例
反応スキーム１のＳｕｂ１において、Ｌ１が単結合ではない場合、下記反応スキーム２の反応経路によって合成されてもよく、これに限定されたものではない。
【０１０４】
＜反応スキーム２＞
【化２３】
0006655097.tif 000032
【０１０５】
Ｓｕｂ１−３（１）の合成例
【化２４】
0006655097.tif 000033
３−ブロモ−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（４５．１ｇ、１４０ｍｍｏｌ）をＤＭＦ  ９８０ｍＬに溶解した後、Ｂｉｓｐｉｎａｃｏｌｂｏｒａｔｅ（３９．１ｇ、１５４ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）触媒（３．４３ｇ、４．２ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４１．３ｇ、４２０ｍｍｏｌ）を順に添加した後、２４時間撹拌し、ホウ素酸塩化合物を合成した後、得られた化合物をシリカゲルカラム及び再結晶して分離した後、ホウ素酸塩化合物を３５．２ｇ（収率：６８％）得た。
【０１０６】
Ｓｕｂ１−３（２）の合成例
【化２５】
0006655097.tif 000034
【０１０７】
２−ブロモ−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（７６．７８ｇ、２３８．３ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（６６．５７ｇ、２６２．１ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２（５．８４ｇ、７．１ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（７０．１６ｇ、７１４．９ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ１−３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ１−３（２）を７３．９２ｇ（収率：８４％）得た。
【０１０８】
Ｓｕｂ１（１０）の合成例
【化２６】
0006655097.tif 000035
【０１０９】
９−フェニル−３−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９Ｈ−カルバゾール（２９．５ｇ、８０ｍｍｏｌ）をＴＨＦ３６０ｍＬに溶解した後、３−ブロモ−３’−ヨード−１，１’−ビフェニル（３０．１６ｇ、８４ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（２．８ｇ、２．４ｍｍｏｌ）、ＮａＯＨ（９．６ｇ、２４０ｍｍｏｌ）、水１８０ｍＬを添加した後、撹拌還流した。反応が完了すれば、エーテルと水で抽出し、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。生成された有機物をシリカゲルカラム及び再結晶して生成物を２６．５６ｇ（収率：７０％）得た。
【０１１０】
Ｓｕｂ１（３）の合成例
【化２７】
0006655097.tif 000036
【０１１１】
９−フェニル−２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９Ｈ−カルバゾール（２９．５ｇ、８０ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ３６０ｍＬ、１−ブロモ−４−ヨードベンゼン（２３．８ｇ、８４ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（２．８ｇ、２．４ｍｍｏｌ）、ＮａＯＨ（９．６ｇ、２４０ｍｍｏｌ）、水１８０ｍＬを、前記Ｓｕｂ１（１０）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ１（３）を２２．９ｇ（収率：７２％）得た。
【０１１２】
Ｓｕｂ１（５）の合成例
【化２８】
0006655097.tif 000037
【０１１３】
９−フェニル−２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９Ｈ−カルバゾール（７３．９２ｇ、２００．２ｍｍｏｌ）を丸底フラスコにＴＨＦ８８０ｍＬに溶解した後、１−ブロモ−２−ヨードベンゼン（８５．０ｇ、３００．３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１１．６ｇ、１０ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（８３ｇ、６００．６ｍｍｏｌ）、水４４０ｍＬを、前記Ｓｕｂ１（１０）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ１（５）を５５．８ｇ（収率：７０％）得た。
【０１１４】
Ｓｕｂ１（１５）の合成例
【化２９】
0006655097.tif 000038
【０１１５】
９−フェニル−２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９Ｈ−カルバゾール（７３．９２ｇ、２００．２ｍｍｏｌ）を丸底フラスコにＴＨＦ８８０ｍＬに溶解した後、２−ブロモ−７−ヨードジベンゾ［ｂ，ｄ］フラン（１１２．０ｇ、３００．３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１１．６ｇ、１０ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（８３ｇ、６００．６ｍｍｏｌ）、水４４０ｍＬを、前記Ｓｕｂ１（１０）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ１（１５）を７２．４ｇ（収率：７４％）得た。
【０１１６】
Ｓｕｂ１（２２）の合成例
【化３０】
0006655097.tif 000039
【０１１７】
９−フェニル−２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９Ｈ−カルバゾール（７３．９２ｇ、２００．２ｍｍｏｌ）を丸底フラスコにＴＨＦ８８０ｍＬに溶解した後、１，３−ジブロモ−５−ヨードベンゼン（１０８．６５ｇ、３００．３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１１．６ｇ、１０ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（８３ｇ、６００．６ｍｍｏｌ）、水４４０ｍＬを、前記Ｓｕｂ１（１０）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ１（２２）を６９．７ｇ（収率：７３％）得た。
【０１１８】
Ｓｕｂ１の例示は、下記のとおりであるが、これらに限定されるものではない。
【化３１】
0006655097.tif 000040
0006655097.tif 000041
【０１１９】
【表１】
0006655097.tif 000042
【０１２０】
Ｓｕｂ２の合成例
反応スキーム１のＳｕｂ２は、下記反応スキーム３の反応経路によって合成されてもよく、これに限定されたものではない。
【０１２１】
＜反応スキーム３＞
【化３２】
0006655097.tif 000043
【０１２２】
Ｓｕｂ２−1の合成例
【化３３】
0006655097.tif 000044
【０１２３】
丸底フラスコにブロモベンゼン（３７．１ｇ、２３６．２ｍｍｏｌ）を添加し、トルエン（２２００ｍＬ）に溶解した後、アニリン（２０ｇ、２１４．８ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（９．８３ｇ、１０．７ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂu）３（４．３４ｇ、２１．５ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（６２ｇ、６４４．３ｍｍｏｌ）を順に添加し、１００℃で撹拌した。反応が完了すれば、エーテルと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。生成された化合物をシリカゲルカラム及び再結晶して、生成物２８ｇ（収率：７７％）を得た。
【０１２４】
Ｓｕｂ２−１３の合成例
【化３４】
0006655097.tif 000045
【０１２５】
３−ブロモジベンゾ［ｂ，ｄ］チオフェン（４２．８ｇ、１６２．５ｍｍｏｌ）、トルエン（１５５０ｍＬ）、［１，１’−ビフェニル］−４−アミン（２５ｇ、１４７．７ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（６．７６ｇ、７．４ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（３ｇ、１４．８ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（４２．６ｇ、４４３．２ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ２−１の合成法を用いて、生成物３７．９ｇ（収率：７３％）を得た。
【０１２６】
Ｓｕｂ２の例示は下記の通りであるが、これに限定されたものではない。
【化３５】
0006655097.tif 000046
0006655097.tif 000047
【０１２７】
【表２】
0006655097.tif 000048
【０１２８】
Ｆｉｎａｌ  ｐｒｏｄｕｃｔｓ１の合成例
【０１２９】
１−３７の合成例
【化３６】
0006655097.tif 000049
【０１３０】
Ｓｕｂ２−１（８．０ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）を丸底フラスコに入れ、トルエン（５００ｍＬ）に溶解した後、Ｓｕｂ１（６）（２０．７ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１３．６ｇ、１４１．８ｍｍｏｌ）を添加し、１００℃で撹拌した。反応が完了すれば、ＣＨ２Ｃｌ２と水で抽出し、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。生成された化合物をシリカゲルカラム及び再結晶して、生成物１６．１ｇ（収率：７０％）を得た。
【０１３１】
１−１０の合成例
【化３７】
0006655097.tif 000050
【０１３２】
Ｓｕｂ２−３５（１９．４ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ１（５）（２０．７ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１３．６ｇ、１４１．８ｍｍｏｌ）を、前記１−３７の実験方法と同様にして、生成物１−１０を２４．１ｇ（収率：７０％）得た。
【０１３３】
１−５４の合成例
【化３８】
0006655097.tif 000051
【０１３４】
Ｉｎｔｅｒ＿Ａ−１の合成法
Ｓｕｂ２−２（１１．６ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ１（２２）（２４．８ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１３．６ｇ、１４１．８ｍｍｏｌ）を、前記１−３７の実験方法と同様にして、生成物Ｉｎｔｅｒ＿Ａ−１を２２．８ｇ（収率：７５％）得た。
【０１３５】
１−５４の合成法
Ｓｕｂ２−１３（８ｇ、２９．０５ｍｍｏｌ）、前記Ｉｎｔｅｒ＿Ａ−１（２０．５ｇ、３２ｍｍｏｌ）、トルエン（３０５ｍＬ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１．５ｇ、１．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（０．６５ｇ、３．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（８．４ｇ、８７．２ｍｍｏｌ）を、前記１−３７の実験方法と同様にして、生成物１−５４を１８ｇ（収率：７４％）得た。
【０１３６】
２−５の合成例
【化３９】
0006655097.tif 000052
【０１３７】
Ｓｕｂ２−４６（７．２ｇ、２０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ１（３３）（８．７３ｇ、２２ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１ｇ、１．１ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（０．４ｇ、２．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（５．７４ｇ、６０ｍｍｏｌ）、トルエン（２１０ｍＬ）を、前記１−３７の実験方法と同様にして、生成物２−５を１１．５ｇ（収率：８５％）得た。
【０１３８】
２−１８の合成例
【化４０】
0006655097.tif 000053
【０１３９】
Ｓｕｂ２−１２（９．７ｇ、２０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ１（３４）（１２．２ｇ、２２ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１．０ｇ、１．１ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（０．４ｇ、２．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（５．８ｇ、６０ｍｍｏｌ）、トルエン（２１０ｍＬ）を、前記１−３７の実験方法と同様にして、生成物２−１８を１５．５ｇ（収率：８１％）得た。
【０１４０】
２−６０の合成例
【化４１】
0006655097.tif 000054
【０１４１】
Ｓｕｂ１（３５）（１３．９ｇ、２４．１ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ２−１６（６．３ｇ、２８．９ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．２ｇ、２．４ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１ｇ、４．８ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（８．３ｇ、８６．７ｍｍｏｌ）、トルエン（２６０ｍＬ）を、前記１−３７の実験方法と同様にして、生成物２−６０を１６．５ｇ（収率：８０％）得た。
【０１４２】
【表３】
0006655097.tif 000055
0006655097.tif 000056
【０１４３】
［合成例２］
本発明に係る式（２）で示される化合物（ｆｉｎａｌ  ｐｒｏｄｕｃｔ２）は、下記の反応スキーム４のように、Ｓｕｂ３とＳｕｂ４とが反応して製造される。
【０１４４】
＜反応スキーム４＞
【化４２】
0006655097.tif 000057
【０１４５】
Ｓｕｂ３の合成例
反応スキーム４のＳｕｂ３は、下記の反応スキーム５の反応経路によって合成されるが、これに限定されたものではない。
【０１４６】
＜反応スキーム５＞
【化４３】
0006655097.tif 000058
【０１４７】
Ｓｕｂ３（１）の合成例
【化４４】
0006655097.tif 000059
【０１４８】
Ｓｕｂ３−２−１の合成法
５−ブロベンゾ［ｂ］ナフタ［１，２−ｄ］チオフェン（５０ｇ、１５５ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４３．４ｇ、１７１ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４６ｇ、４６６ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．８ｇ、４．７ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（９８０ｍＬ）溶媒に溶解した後、１２０℃で１２時間還流した。反応が終了すれば、反応物の温度を室温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、水で洗浄した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。生成された有機物をＣＨ２Ｃｌ２とメタノール溶媒で再結晶化して、所望のＳｕｂ３−２−１（４５ｇ、８０％）を得た。
【０１４９】
Ｓｕｂ３−４−１の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−１（４０ｇ、１１１ｍｍｏｌ）、ブロモ−２−ニトロベンゼン（２６．９１ｇ、１３３ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４６．０３ｇ、３３３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．７ｇ、６．６６ｍｍｏｌ）を丸底フラスコに入れた後、ＴＨＦ（４９０ｍＬ）と水（２４５ｍＬ）を添加して溶解し、８０℃で１２時間還流した。反応が終了すれば、反応物の温度を室温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、水で洗浄した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。生成された有機物をシリカゲルカラムで分離して、所望のＳｕｂ３−４−１（２７．６ｇ、７０％）を得た。
【０１５０】
Ｓｕｂ３（１）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−１（２０ｇ、５６．３ｍｍｏｌ）とトリフェニルホスフィン（３７ｇ、１４１ｍｍｏｌ）をｏ−ジクロロベンゼン（２３５ｍＬ）に溶解し、２４時間還流した。反応完結後に、減圧下蒸留で溶媒を除去した後、濃縮された生成物をシリカゲルカラム及び再結晶して、所望のＳｕｂ３（１）（１３．６ｇ、７５％）を得た。
【０１５１】
Ｓｕｂ３（２）の合成例
【化４５】
0006655097.tif 000060
【０１５２】
Ｓｕｂ３−２−２の合成法
５−ブロベンゾ［ｂ］ナフト［２,１−ｄ］チオフェン（５０ｇ、１６０ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４４．６ｇ、１７６ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４７ｇ、４７９ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．９１ｇ、４．８ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（１Ｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−２（４５ｇ、７８％）を得た。
【０１５３】
Ｓｕｂ３−４−２の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−２（４０ｇ、１１１ｍｍｏｌ）、ブロモ−２−ニトロベンゼン（２６．９１ｇ、１３３ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４６．０３ｇ、３３３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．７ｇ、６．７ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ（４９０ｍＬ）、水（２４５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−２（２５．６ｇ、６５％）を得た。
【０１５４】
Ｓｕｂ３（２）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−２（２０ｇ、５６．３ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（４４．２８ｇ、０．１７ｍｏｌ）、ｏ−ジクロロベンゼン（２３５ｍＬ）を前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（２）（１２ｇ、６６％）を得た。
【０１５５】
Ｓｕｂ３（７）の合成例
【化４６】
0006655097.tif 000061
【０１５６】
Ｓｕｂ３−２−３の合成法
９−ブロモ−１１−フェニル−１１Ｈ−ベンゾ［ａ］カルバゾール（５０ｇ、１３４ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（３７．５ｇ、１４８ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４０ｇ、４０３ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．３ｇ、４．０ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−３（４５．１ｇ、８０％）を得た。
【０１５７】
Ｓｕｂ３−４−３の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−３（４６．１ｇ、１１１ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ３−３（２６．７ｇ、１３１ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４５．６ｇ、３３０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．６３ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−３（２９．６ｇ、６５％）を得た。
【０１５８】
Ｓｕｂ３（７）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−３（２０．７ｇ、５０ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（３２．７ｇ、１２５ｍｍｏｌ）をｏ−ジクロロベンゼン（２０５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（７）（１３．０ｇ、６８％）を得た。
【０１５９】
Ｓｕｂ３（１３）の合成例
【化４７】
0006655097.tif 000062
【０１６０】
Ｓｕｂ３−２−４の合成法
Ｓｕｂ３−１−４（５５．６ｇ、１６０ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４４．７ｇ、１７６ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４７．１ｇ、４８０ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．９２ｇ、４．８ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−４（４７．９ｇ、７６％）を得た。
【０１６１】
Ｓｕｂ３−４−４の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−４（４３．４ｇ、１１０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ３−３（２６．７ｇ、１３２ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４５．６ｇ、３３０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．６３ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−４（２７．４ｇ、６４％）を得た。
【０１６２】
Ｓｕｂ３（１３）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−４（１９．５ｇ、５０．１ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（３２．８ｇ、１２５．２ｍｍｏｌ）、ｏ−ジクロロベンゼン（２０５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（１３）（１１．５ｇ、６４％）を得た。
【０１６３】
Ｓｕｂ３（２６）の合成例
【化４８】
0006655097.tif 000063
【０１６４】
Ｓｕｂ３−２−５の合成法
Ｓｕｂ３−１−５（５１．７ｇ、１６０ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４４．７ｇ、１７６ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４７．１ｇ、４８０ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．９２ｇ、４．８ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−５（４６．２ｇ、７８％）を得た。
【０１６５】
Ｓｕｂ３−４−５の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−５（４０．７ｇ、１１０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ３−３−１（３３．２ｇ、１３２ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４５．６ｇ、３３０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．６２ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−５（３０．６ｇ、６７％）を得た。
【０１６６】
Ｓｕｂ３（２６）合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−５（２０．８ｇ、５０．１ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（３２．８ｇ、１２５ｍｍｏｌ）をｏ−ジクロロベンゼン（２０５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（２６）（１１．９ｇ、６２％）を得た。
【０１６７】
Ｓｕｂ３（３９）の合成例
【化４９】
0006655097.tif 000064
【０１６８】
Ｓｕｂ３−２−６の合成法
Ｓｕｂ３−１−６（５９．６ｇ、１６０ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４４．７ｇ、１７６ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４７．１ｇ、４８０ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．９２ｇ、４．８ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−６（５０．４ｇ、７５％）を得た。
【０１６９】
Ｓｕｂ３−４−６の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−６（４６．１ｇ、１１０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ３−３−２（３３．３ｇ、１３２ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４５．６ｇ、３３０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．６３ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−６（３２．２ｇ、６３％）を得た。
【０１７０】
Ｓｕｂ３（３９）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−６（２３．２ｇ、５０ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（３２．７ｇ、１２５ｍｍｏｌ）、ｏ−ジクロロベンゼン（２０５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（３９）（１４．１ｇ、６５％）を得た。
【０１７１】
Ｓｕｂ３（４５）の合成例
【化５０】
0006655097.tif 000065
【０１７２】
Ｓｕｂ３−２−７の合成法
Ｓｕｂ３−１−７（４７．５ｇ、１６０ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４４．７ｇ、１７６ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４７．１ｇ、４８０ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．９２ｇ、４．８ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−７（４３．０ｇ、７８％）を得た。
【０１７３】
Ｓｕｂ３−４−７の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−７（３７．９ｇ、１１０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ３−３−１（３３．３ｇ、１３２ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４５．７ｇ、３３０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．６４ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−７（２７．４ｇ、６４％）を得た。
【０１７４】
Ｓｕｂ３（４５）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−７（１９．５ｇ、５０．１ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（３２．８ｇ、１２５ｍｍｏｌ）、ｏ−ジクロロベンゼン（２０５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（４５）（１２．０ｇ、６７％）を得た。
【０１７５】
Ｓｕｂ３（６６）の合成例
【化５１】
0006655097.tif 000066
【０１７６】
Ｓｕｂ３−２−８の合成法
Ｓｕｂ３−１−８（４３．７ｇ、１６０ｍｍｏｌ）、ビス（ピナコラト）ジボロン（４４．７ｇ、１７６ｍｍｏｌ）、ＫＯＡｃ（４７．１ｇ、４８０ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（３．９ｇ、４．８ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−２−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−２−８（３８．４ｇ、７５％）を得た。
【０１７７】
Ｓｕｂ３−４−８の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−２−８（３５．２ｇ、１１０ｍｍｏｌ）、Ｓｕｂ３−３−３（３９．９ｇ、１３２ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４５．６ｇ、３３０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（７．６ｇ、６．６ｍｍｏｌ）を、前記Ｓｕｂ３−４−１の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３−４−８（３１．５ｇ、６９％）を得た。
【０１７８】
Ｓｕｂ３（６６）の合成法
前記で得られたＳｕｂ３−４−８（２０．８ｇ、５０ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（３２．８ｇ、１２５ｍｍｏｌ）、ｏ−ジクロロベンゼン（２０５ｍＬ）を、前記Ｓｕｂ３（１）の実験方法と同様にして、生成物Ｓｕｂ３（６６）（１２．５ｇ、６５％）を得た。
【０１７９】
Ｓｕｂ３の例示は下記の通りであるが、これに限定されたものではない。
【化５２】
0006655097.tif 000067
0006655097.tif 000068
【０１８０】
【表４】
0006655097.tif 000069
【０１８１】
Ｓｕｂ４の例示
Ｓｕｂ４の例示は下記の通りであるが、これに限定されたものではない。
【化５３】
0006655097.tif 000070
0006655097.tif 000071
【０１８２】
【表５】
0006655097.tif 000072
【０１８３】
Ｆｉｎａｌ  ｐｒｏｄｕｃｔｓ２合成例
【０１８４】
３−６の合成例
【化５４】
0006655097.tif 000073
【０１８５】
Ｓｕｂ３（１）（１５．３ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）を丸底フラスコに入れ、トルエン（５００ｍＬ）に溶解した後、Ｓｕｂ４−１５（１４．８ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．１ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６．１ｍｍｏｌ）を添加し、１００℃で撹拌した。反応が完了すれば、ＣＨ２Ｃｌ２と水で抽出し、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。生成された化合物をシリカゲルカラム及び再結晶して、生成物１７．０ｇ（収率：６８％）を得た。
【０１８６】
３−１の合成例
【化５５】
0006655097.tif 000074
【０１８７】
Ｓｕｂ３（７）（１８．１ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−１（８．２ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．０ｇ、２．２ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（０．９ｇ、４．４ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１２．７ｇ、１３２ｍｍｏｌ）を前記３−６の合成法を用いて、最終生成物１５．６ｇ（収率：７２％）を得た。
【０１８８】
３−７の合成例
【化５６】
0006655097.tif 000075
【０１８９】
Ｓｕｂ３（１）（１５．３ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−２５（１５．４ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物１９．３ｇ（収率：７０％）を得た。
【０１９０】
３−８の合成例
【化５７】
0006655097.tif 000076
【０１９１】
Ｓｕｂ３（１）（１５．３ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−５３（１５．１ｇ、５２ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物１９．４ｇ（収率：７１％）を得た。
【０１９２】
３−１１の合成例
【化５８】
0006655097.tif 000077
【０１９３】
Ｓｕｂ３（１３）（１６．９ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−５５（１６．１ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物２０．２ｇ（収率：７３％）を得た。
【０１９４】
３−１６の合成例
【化５９】
0006655097.tif 000078
【０１９５】
Ｓｕｂ３（１７）（１８．１ｇ、４７．２ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−５６（１６．７ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物１９．８ｇ（収率：６７％）を得た。
【０１９６】
３−１７の合成例
【化６０】
0006655097.tif 000079
【０１９７】
Ｓｕｂ３（５９）（２０．５ｇ、４７．４ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−５７（１３．７ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物２０．１ｇ（収率：６９％）を得た。
【０１９８】
３−４７の合成例
【化６１】
0006655097.tif 000080
【０１９９】
Ｓｕｂ３（４５）（１６．９ｇ、４７．３ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−５８（１４．６ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物２０．５ｇ（収率：７２％）を得た。
【０２００】
３−５２の合成例
【化６２】
0006655097.tif 000081
【０２０１】
Ｓｕｂ３（５０）（１５．８ｇ、４７．４ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−１２（２０．２ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物２０．０ｇ（収率：６６％）を得た。
【０２０２】
３−７０の合成例
【化６３】
0006655097.tif 000082
【０２０３】
Ｓｕｂ３（６０）（１７．７ｇ、４７．４ｍｍｏｌ）、トルエン（５００ｍＬ）、Ｓｕｂ４−５９（１７．８ｇ、５２．０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（２．４ｇ、２．６ｍｍｏｌ）、Ｐ（ｔ−Ｂｕ）３（１．０５ｇ、５．２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ−Ｂｕ（１５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）を、前記３−６の合成法を用いて、最終生成物２２．８ｇ（収率：７１％）を得た。
【０２０４】
【表６】
0006655097.tif 000083
【０２０５】
一方、前記式（１）及び２で示される本発明の例示的合成例を説明したが、これらは全
部Buchwald-Hartwig cross coupling反応、Suzuki cross- coupling反応、Intramolecular acid-induced cyclization反応（J. mater. Chem.1999, 9, 2095.）、Pd(II)-catalyzed oxidative cyclization反応（Org. Lett.2011, 13, 5504）、Grignard反応、Cyclic Dehydration反応及びPPh3-mediated reductive cyclization反応（J. Org. Chem. 2005, 70, 5014.）等に基づいたものでり、具体的合成例に明示された置換基以外に、式（１）及び２に定義された他の置換基（Ｒ１〜Ｒ５、Ａｒ１〜Ａｒ４、Ｌ１〜Ｌ２、Ｘ１〜Ｘ２）が結合されても前記反応が進行されるということを当業者であれば簡単に理解できるはずである。
【０２０６】
例えば、反応スキーム１において、Ｓｕｂ１＋Ｓｕｂ２⇒Ｆｉｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ１反応、反応スキーム３において、Ｓｕｂ２を合成する反応及び反応スキーム４において、Ｓｕｂ３＋Ｓｕｂ４⇒Ｆｉｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ２反応はいずれもBuchwald-Hartwig cross coupling反応に基づいたものであり、反応スキーム２においてＳｕｂ１−３＋Ｓｕｂ１−４⇒Ｓｕｂ１反応及び反応スキーム５において、Ｓｕｂ３−２＋Ｓｕｂ３−３⇒Ｓｕｂ３−４反応はいずれもSuzuki cross-coupling反応に基づいたものであり、反応スキーム５において、Ｓｕｂ３−４⇒Ｓｕｂ３反応はPPh3-mediated reductive cyclization反応（J. Org. Chem. 2005, 70, 5014.）に基づいたものである。具体的に明示されなかった置換基が結合されても前記反応は進められるはずである。
【０２０７】
有機電子素子の製造評価
【０２０８】
実施例１）レッド有機発光素子の作製及び試験
まず、ガラス基板に形成されたＩＴＯ層（正極）の上に、正孔注入層として、Ｎ１−（ナフタレン−２−イル）−Ｎ４，Ｎ４−ビス（４−（ナフタレン−２−イル（フェニル）アミノ）フェニル）−Ｎ１−フェニルベンゼン−１，４−ジアミン（以下、２−ＴＮＡＴＡと略記する）膜を真空蒸着し、６０ｎｍ厚さで形成した。次いで、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−ナフタレニル）−Ｎ、Ｎ’−ビス−フェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（以下、ＮＰＢと略記する）を６０ｎｍ厚さで真空蒸着し、正孔輸送層を形成した。正孔輸送層上部に、ホストとして、式（１）と式（２）で示される前記発明化合物を３：７で混合した混合物を用いた。ドーパントとしては、（ｐｉｑ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）［ビス−（１−フェニルイソキノリル）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトネート］を９５：５重量でドープすることで、前記正孔輸送層上に３０ｎｍ厚さの発光層を蒸着した。正孔阻止層として、（１，１’−ビスフェニル）−４−オレート）ビス（２−メチル−８−キノリンオレート）アルミニウム（以下、ＢＡｌｑと略記する）を１０ｎｍ厚さで真空蒸着し、電子輸送層として、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（以下Ａｌｑ３で略称する）を４０ｎｍ厚さで成膜した。以降、電子注入層として、ハロゲン化アルカリ金属であるＬｉＦを０．２ｎｍ厚さで蒸着し、次いで、Ａｌを１５０ｎｍの厚さで蒸着し、負極として用いることで、有機電子発光素子を製造した。
このように製造された実施例及び比較例の有機電子発光素子に順バイアス直流電圧を加え、Ｐｈｏｔｏｒｅｓｅａｒｃｈ社製のＰＲ−６５０で電気発光（ＥＬ）特性を測定し、その測定結果２５００ｃｄ／ｍ２基準輝度でＭｃＳｃｉｅｎｃｅ社製の寿命測定装備でＴ９５寿命を測定した。下記表は、素子作製及び評価した結果を示す。
【０２０９】
［比較例１〜３］
式（２）で示される化合物を単独でホストとして使用したことを除いては、前記実施例１と同じ方法で、有機電子発光素子を作製した。
【０２１０】
［比較例４］
比較化合物１を単独でホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で、有機電子発光素子を作製した。
【０２１１】
［比較例５］
比較化合物２を単独でホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で、有機電子発光素子を作製した。
【０２１２】
［比較例６］
比較化合物３を単独でホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で、有機電子発光素子を作製した。
【０２１３】
［比較例７］
比較化合物４を単独でホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で、有機電子発光素子を作製した。
【０２１４】
［比較例８］
比較化合物１と比較化合物２を混合し、ホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で有機電子発光素子を作製した。
【０２１５】
［比較例９］
比較化合物３と比較化合物４を混合し、ホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で有機電子発光素子を作製した。
【０２１６】
［比較例１０］
式（１）で示される化合物と比較化合物４を混合し、ホストとして用いたことを除いては、前記実施例１と同じ方法で有機電子発光素子を作製した。
【０２１７】
【化６４】
0006655097.tif 000084
【０２１８】
【表７】
0006655097.tif 000085
0006655097.tif 000086
0006655097.tif 000087
0006655097.tif 000088
0006655097.tif 000089
【０２１９】
ＴＲＴＰ（Time resolved transient PL）測定実験
【表８】
0006655097.tif 000090
【０２２０】
前記表７に示されるように、式（１）と式（２）で示される本発明の有機電子発光素子用材料を混合し、リン光ホストとして用いる場合（実施例１〜１００）、単一物質を用いた素子（比較例１〜７）に比べて、駆動電圧、効率及び寿命を顕著に改善していることを確認することができた。
【０２２１】
詳細に説明すれば、式（２）で示される本発明の化合物、比較化合物１〜比較化合物４を単独でリン光ホストとして用いた比較例１〜比較例７においては、本発明化合物（３−６、３−６１、３−７４）を使用いた比較例１〜比較例３が比較化合物を用いた比較例４〜比較例７より高い効率と高い寿命を示していることを確認することができた。
【０２２２】
また、前記単独物質を用いた比較例１〜比較例７より比較化合物１と比較化合物２または比較化合物３と比較化合物４を混合してリン光ホストとして用いた比較例８及び比較例９がもう少し高い効率を示すのを確認することができた。
【０２２３】
比較例８と比較例９を比較してみれば、同じ窒素原子を有する５環ヘテロ環化合物を混合した比較例８より五環化合物のうち、互いに異なるヘテロ原子（Ｎ、Ｓ）を有する異形多環式化合物を含む混合物を用いた比較例９がもう少し高い効率を示していることを確認することができた。
【０２２４】
本発明化合物のうち、式（１）に該当する化合物２−５と比較化合物３の混合物を用いた比較例１０と、比較化合物３と比較化合物４の混合物を用いた含む比較例９とを比較すると、比較化合物３を共通的に用いており、それぞれビスカルバゾール物質（比較例９）と本発明式（１）に該当する化合物２−５をホスト物質として用いた場合、本発明化合物２−５を用いた比較例１０がもう少し高い効率と比較的高い寿命を示していることを確認することができた。
【０２２５】
また、前記比較例１〜比較例１０の場合より、本発明化合物である式（１）と式（２）の化合物を混合し、ホストとして用いた実施例１〜実施例１００が、顕著に高い効率及び寿命を示していることを確認でき、低い駆動電圧を示していることを確認することができた。
【０２２６】
本発明者らは、前記実験の結果に基づいて、式（１）の物質と式（２）の物質を混合した物質の場合、それぞれ物質に対する特性以外の他の新規特性を有すると判断し、式（１）の（１−５４）物質、式（２）の（３−６）物質、本発明混合物（１−５４＋３−６）を、それぞれ用い、前記表８のようにＰＬ寿命を測定した。
【０２２７】
前記表８の結果から分かるように、本発明化合物である式（１）（１−５４）と式（２）（３−６）を混合した場合、新しいＰＬ波長が（５５６ｎｍ）形成されることを確認でき、新たに形成されたＰＬ波長の減少及び消滅時間は、１−５４及び３−６物質、それぞれの減少及び減衰時間より６２．６倍（３−６基準）〜３６０倍（１−５４基準）程度増加していることを確認することができた。これは、本発明化合物を混合して用いる場合、それぞれの物質が有するエネルギー準位を通して電子と正孔が移動されるだけでなく、混合によって形成された新しいエネルギー準位を有する新規領域に（エキシプレックス）よる電子、正孔移動またはエネルギー伝達により効率及び寿命が増加すると判断される。これは、結果的に前記本発明混合物を用いる場合、混合薄膜がエキシプレックスエネルギー伝達及び発光プロセスを示す重要な例と言える。
【０２２８】
また、比較化合物を混合したリン光ホストとして用いた比較例８〜１０より、本発明の組み合わせが優れた理由は、電子だけでなく正孔に対する安定性、高いＴ1などの特徴のある式（２）で示される多環式化合物に正孔特性が強い式（１）で示される化合物を混合する場合、高いＴ１と高いＬＵＭＯエネルギー値により電子ブロッキング能力が向上され、発光層により多くの正孔が速くて、簡単に移動することになる。これに伴い、正孔と電子の発光層内のチャージバランスが増加し、正孔輸送層界面でない発光層内部でよく発光され、それによって、ＨＴＬ界面に劣化もまた減少し、素子全体の駆動電圧、効率、寿命が最大化されると判断される。即ち、式（１）と式（２）の組み合わせが電気化学的にシナジー作用をし、素子全体の性能が向上されたものと考えられる。
【０２２９】
実施例２）混合割合別レッド有機発光素子の作製及び試験
【表９】
0006655097.tif 000091
【０２３０】
前記表９に示されるように、本発明の化合物の混合物を割合別（２：８、３：７、４：６、５：５）で素子を作製し、測定した。
【０２３１】
結果を詳しく説明すれば、化合物１−５４と化合物３−６の混合物結果では、２：８及び３：７の場合、駆動電圧、効率及び寿命の結果が同等に優れたが、４：６及び５：５のように、第１ホストの割合が増加し、駆動電圧、効率及び寿命の結果が徐々に落ちていることを確認したし、これは、化合物２−５と化合物３−６１の混合物結果でも同じ様相を示した。これは、２：８及び３：７のように正孔特性の強い式（１）で示される化合物が適量混合される場合、発光層内のチャージバランスが最大化されるためと説明することができる。
【０２３２】
以上の説明は、本発明を例示的に説明したものに過ぎない。本発明が属する技術分野で通常の知識を有した者であれば、本発明の本質的な特性から逸脱しない範囲で多様な変形が可能である。従って、本明細書に開示された実施例は、本発明を限定するためのものでなく説明するためのものであり、このような実施例によって本発明の思想と範囲が限定されるものではない。本発明の保護範囲は、下記特許請求の範囲によって解釈されるべきであり、それと同等な範囲内にある全ての技術は、本発明の権利範囲に含むと解釈されなければならない。
【符号の説明】
【０２３３】
１００：有機電子素子
１１０：基板
１２０：第１電極（正極）
１３０：正孔注入層
１４０：正孔輸送層
１４１：バッファ層
１５０：発光層
１５１：発光補助層
１６０：電子輸送層
１７０：電子注入層
１８０：第２電極（負極）
【図１】
0006655097.tif 000114
【図２】
0006655097.tif 000115
【図３】
0006655097.tif 000116
【図４】
0006655097.tif 000117