(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、
前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、
前記ロータは、
永久磁石を有する磁石磁極と、
磁石を含まない磁性体からなり、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向し且つ前記第２の巻線と対向していないロータの回転位置で前記第１の巻線と対向することなく前記第２の巻線と対向し、該第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁束許容部と
を備えていることを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記磁石磁極は、前記永久磁石がロータコアの外周面に固着されてなることを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項２に記載のモータにおいて、
前記磁束許容部は、径方向において前記永久磁石と同位置に形成された前記ロータコアの突部であることを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記磁石磁極は、前記永久磁石がロータコアに埋設されてなることを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項４に記載のモータにおいて、
前記磁石磁極は、前記ロータコアに形成され前記永久磁石が収容された磁石収容孔を有し、
前記磁石収容孔は、軸方向視でロータ中心に向かって凸となる湾曲形状をなすとともに、径方向に複数並設されていることを特徴とするモータ。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のモータにおいて、
周方向に隣接配置されたＮ極の前記磁石磁極とＳ極の前記磁石磁極とを含む磁極組が、周方向等間隔に複数配置されていることを特徴とするモータ。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記磁束許容部は、ロータコアに形成されたスリットにより突極として作用することを特徴とするモータ。
【請求項８】
請求項７に記載のモータにおいて、
前記スリットは、軸方向視でロータ中心に向かって凸となる湾曲形状をなすとともに、径方向に複数並設されていることを特徴とするモータ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のモータにおいて、
周方向に隣接配置されたＮ極の前記磁石磁極とＳ極の前記磁石磁極とからなる磁極対の開角度が、前記磁束許容部の開角度よりも大きいことを特徴とするモータ。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記ロータのロータコアは、前記磁石磁極を有するコア本体と、該コア本体に連結された別体部品であって前記磁束許容部の少なくとも一部を構成する別体コア部材とを備えていることを特徴とするモータ。
【請求項１１】
請求項１０に記載のモータにおいて、
前記別体コア部材は、前記コア本体よりも透磁率が高い材料で構成されていることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ブラシレスモータ等の永久磁石モータは、例えば特許文献１に示されるように、ステータコアに巻線が巻装されてなるステータと、該ステータと対向する永久磁石を磁極としたロータとを備え、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１３５８５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような永久磁石モータでは、ロータが高回転駆動になるほど、ロータの永久磁石による鎖交磁束の増加によってステータの巻線に発生する誘起電圧が大きくなり、この誘起電圧がモータ出力を低下させ、モータの高回転化の妨げとなっている。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、高回転化を図ることができるモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するモータは、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、前記ロータは、永久磁石を有する磁石磁極と、磁石を含まない磁性体からなり、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向し且つ前記第２の巻線と対向していないロータの回転位置で前記第１の巻線と対向することなく前記第２の巻線と対向し、該第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁束許容部とを備えている。
【０００７】
この構成によれば、ロータは、磁石磁極が第１の巻線と対向する回転位置で第２の巻線と対向する磁束許容部を備え、その磁束許容部は、第２の巻線での弱め界磁電流（ｄ軸電流）による鎖交磁束の発生を許容する。このため、弱め界磁電流による鎖交磁束によって第２の巻線で生じる誘起電圧は、第１の巻線で磁石磁極からの磁束によって生じる誘起電圧に対して逆極性となる。これにより、第１及び第２の巻線で生じる誘起電圧を合成した合成誘起電圧を小さく抑えることができ、その結果、モータの高回転化を図ることができる。
【０００８】
なお、同一のタイミングで励磁される第１及び第２の巻線が直列接続された巻線態様では、第１及び第２の巻線でそれぞれ生じる誘起電圧の和が合成誘起電圧となることから、該合成誘起電圧が大きくなる傾向がある。このため、第１及び第２の巻線が直列接続された構成においてロータに上記の磁束許容部を設けることで、第１及び第２の巻線における合成誘起電圧の抑制効果をより顕著に得ることができ、モータの高回転化を図るのにより好適となる。
【０００９】
上記モータにおいて、前記磁石磁極は、前記永久磁石がロータコアの外周面に固着されてなることが好ましい。
この構成によれば、ロータが表面磁石型構造（ＳＰＭ構造）をなすため、モータの高トルク化に寄与できる。
【００１０】
上記モータにおいて、前記磁束許容部は、径方向において前記永久磁石と同位置に形成された前記ロータコアの突部であることが好ましい。
この構成によれば、磁束許容部としてのロータコアの突部を、ステータ側（第２の巻線）に対してより近距離で対向させることができるため、第２の巻線とロータコアの突部との間の磁気抵抗（エアギャップ）を小さく抑えることができる。これにより、第２の巻線で生じる弱め界磁電流による鎖交磁束を増加させることができ、その結果、第１及び第２の巻線で生じる誘起電圧を合成した合成誘起電圧をより好適に抑えることができる。
【００１１】
上記モータにおいて、前記磁石磁極は、前記永久磁石がロータコアに埋設されてなることが好ましい。
この構成によれば、ロータが埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）をなすため、弱め界磁制御時における永久磁石の減磁を抑制する点で有利となる。
【００１２】
上記モータにおいて、前記磁石磁極は、前記ロータコアに形成され前記永久磁石が収容された磁石収容孔を有し、前記磁石収容孔は、軸方向視でロータ中心に向かって凸となる湾曲形状をなすとともに、径方向に複数並設されていることが好ましい。
【００１３】
この構成によれば、ロータコアにおける各磁石収容孔の間の部位がｑ軸磁路となるため、ｑ軸インダクタンスが十分大きくなる。また、ｄ軸磁路では、各磁石収容孔（及び永久磁石）が磁気抵抗となるため、ｄ軸インダクタンスが十分小さくなる。これにより、ｑ軸，ｄ軸インダクタンスの差（所謂、突極比）を大きくとることができることから、リラクタンストルクを増大でき、モータの高トルク化に寄与できる。
【００１４】
上記モータにおいて、周方向に隣接配置されたＮ極の前記磁石磁極とＳ極の前記磁石磁極とを含む磁極組が、周方向等間隔に複数配置されていることが好ましい。
この構成によれば、周方向に隣接配置されたＮ極の磁石磁極とＳ極の磁石磁極とを含む磁極組が周方向等間隔に複数配置されるため、ロータを磁気的に、また機械的にバランスの優れた構成とすることが可能となる。
【００１５】
上記モータにおいて、前記磁束許容部は、ロータコアに形成されたスリットにより突極として作用することが好ましい。
この構成によれば、磁束許容部は、ロータコアに形成されたスリットにより突極として作用する。これにより、ロータの回転時に突極の作用によってリラクタンストルクが得られるため、モータの高トルク化に寄与できる。なお、この突極は、ロータコアに形成されたスリットの磁束整流作用によって極となるものであって、永久磁石を有する磁石磁極ではないため、第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁極許容部として機能する。
【００１６】
上記モータにおいて、前記スリットは、軸方向視でロータ中心に向かって凸となる湾曲形状をなすとともに、径方向に複数並設されていることが好ましい。
この構成によれば、ロータコアにおける各スリット間の部位がｑ軸磁路となるため、ｑ軸インダクタンスが十分大きくなる。また、ｄ軸磁路では、各スリットが磁気抵抗となるため、ｄ軸インダクタンスが十分小さくなる。これにより、ｑ軸，ｄ軸インダクタンスの差（所謂、突極比）を大きくとることができることから、突極の作用によって得られるリラクタンストルクをより一層向上させることができる。
【００１７】
上記モータにおいて、周方向に隣接配置されたＮ極の前記磁石磁極とＳ極の前記磁石磁極とからなる磁極対の開角度が、前記磁束許容部の開角度よりも大きいことが好ましい。
この構成によれば、周方向に隣接配置されたＮ極の磁石磁極とＳ極の磁石磁極とからなる磁極対の開角度が、前記磁束許容部の開角度よりも大きいため、モータの高トルク化に寄与できる。
【００１８】
上記モータにおいて、前記ロータのロータコアは、前記磁石磁極を有するコア本体と、該コア本体に連結された別体部品であって前記磁束許容部の少なくとも一部を構成する別体コア部材とを備えていることが好ましい。
【００１９】
この構成によれば、磁石磁極を有するコア本体と、磁束許容部の少なくとも一部を構成する別体コア部材とが互いに別体で構成されるため、別体コア部材における弱め界磁磁束の磁路とコア本体における磁石磁極の磁束の磁路との干渉を抑制できる。これにより、別体コア部材（磁束許容部）に弱め界磁磁束が通り易くなることで、モータのより一層の高回転化に寄与できる。
【００２０】
上記モータにおいて、前記別体コア部材は、前記コア本体よりも透磁率が高い材料で構成されていることが好ましい。
この構成によれば、別体コア部材（磁束許容部）に弱め界磁磁束をより一層通り易くすることができ、その結果、モータのより一層の高回転化に寄与できる。また、ロータコアの構成部品において、少なくとも別体コア部材を透磁率の高い材料で構成し、コア本体を安価な材料で構成することで、製造コストの増加を抑えつつ高回転化を図ることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明のモータによれば、高回転化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】（ａ）は、実施形態のモータの平面図であり、（ｂ）は、同形態のロータの平面図である。
【図２】同形態における巻線の結線態様を示す電気回路図である。
【図３】（ａ）は、同形態においてロータ回転時にＵ相巻線に生じる誘起電圧の変化を示すグラフであり、（ｂ）は、従来構成においてロータ回転時にＵ相巻線に生じる誘起電圧の変化を示すグラフである。
【図４】別例における巻線の結線態様を示す電気回路図である。
【図５】別例におけるＳＰＭ構造のロータの平面図である。
【図６】別例におけるＳＰＭ構造のロータの平面図である。
【図７】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図８】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図９】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１０】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１１】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１２】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１３】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１４】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１５】別例におけるＩＰＭ構造のロータの平面図である。
【図１６】別例のモータの平面図である。
【図１７】別例のロータの平面図である。
【図１８】別例のロータの平面図である。
【図１９】別例のロータの平面図である。
【図２０】別例のロータの平面図である。
【図２１】別例のロータの平面図である。
【図２２】別例のロータの平面図である。
【図２３】別例のロータの平面図である。
【図２４】別例のロータの平面図である。
【図２５】別例のロータの平面図である。
【図２６】別例のロータの平面図である。
【図２７】別例のロータの平面図である。
【図２８】別例のロータの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、モータの一実施形態について説明する。
図１（ａ）に示すように、本実施形態のモータ１０は、ブラシレスモータとして構成され、円環状のステータ１１の内側にロータ２１が配置されて構成されている。
【００２４】
［ステータの構成］
ステータ１１は、ステータコア１２と、該ステータコア１２に巻装された巻線１３とを備えている。ステータコア１２は、磁性金属にて略円環状に形成され、その周方向の等角度間隔においてそれぞれ径方向内側に延びる１２個のティース１２ａを有している。
【００２５】
巻線１３は、ティース１２ａと同数の１２個備えられ、各ティース１２ａにそれぞれ集中巻きにて同一方向に巻装されている。つまり、巻線１３は、周方向等間隔（３０°間隔）に１２個設けられている。この巻線１３は、供給される３相の駆動電流（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）に応じて３相に分類され、図１（ａ）において反時計回り方向に順に、Ｕ１、Ｖ１、Ｗ１、Ｕ２、Ｖ２、Ｗ２、Ｕ３、Ｖ３、Ｗ３、Ｕ４、Ｖ４、Ｗ４とする。
【００２６】
各相で見ると、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４は周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。同様に、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４は、周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。また、同様に、Ｗ相巻線Ｗ１〜Ｗ４は、周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。
【００２７】
また、図２に示すように、巻線１３は各相毎に直列に接続されている。つまり、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４はそれぞれ直列回路を構成している。なお、本実施形態では、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の直列回路、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４の直列回路、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４の直列回路がスター結線されている。
【００２８】
［ロータの構成］
図１（ｂ）に示すように、ロータ２１のロータコア２２は、磁性金属にて略円盤状に形成され、中心部に回転軸２３が固定されている。ロータコア２２の外周部には、周方向に隣接するＮ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとからなる磁極対Ｐと、ロータコア２２に一体形成された突部２４とが、周方向において交互に設けられている。本実施形態では、磁極対Ｐと突部２４はそれぞれ２つずつ設けられている。そして、２つの磁極対Ｐは周方向において１８０°対向位置に設けられ、２つの突部２４も同様に周方向において１８０°対向位置に設けられている。
【００２９】
Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ及びＳ極の磁石磁極Ｍｓは、ロータコア２２の外周面に固着された永久磁石２５をそれぞれ有している。つまり、ロータ２１は、４つの永久磁石２５がロータコア２２の外周面に固着された表面磁石型構造（ＳＰＭ構造）をなしている。各永久磁石２５は、互いに同一形状であり、各永久磁石２５の外周面は、回転軸２３の軸線Ｌ方向から見て該軸線Ｌを中心とする円弧状をなしている。
【００３０】
また、各永久磁石２５は、磁気配向が径方向を向くように形成されている。より詳しくは、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎの永久磁石２５は外周側に現れる磁極がＮ極となるように径方向に磁化され、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓの永久磁石２５は外周側に現れる磁極がＳ極となるように径方向に磁化されている。なお、各永久磁石２５は、例えば異方性の焼結磁石であり、例えばネオジム磁石、サマリウムコバルト（ＳｍＣｏ）磁石、ＳｍＦｅＮ系磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等で構成される。また、各永久磁石２５は、同極のものが周方向において１８０°対向するように配置されている。つまり、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ同士は互いに１８０°対向位置に配置され、同様に、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓ同士は互いに１８０°対向位置に配置されている。
【００３１】
各永久磁石２５の軸線Ｌを中心とする開角度（占有角度）は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数（永久磁石２５の個数）をｎ個として、（３６０／２ｎ）°に設定されている。本実施形態では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数は４個であるため、各永久磁石２５の開角度は４５°に設定されている。また、磁極対Ｐを構成するＮ極の永久磁石２５とＳ極の永久磁石２５とは周方向に隣接配置されており、該磁極対Ｐの開角度は永久磁石２５の２つ分で９０°となっている。
【００３２】
ロータコア２２の各突部２４は、周方向における磁極対Ｐの間において径方向外側に突出形成されている。つまり、突部２４は、周方向の一方でＮ極の永久磁石２５と隣り合い、周方向の他方でＳ極の永久磁石２５と隣り合うように構成されている。また、各突部２４の外周面は、回転軸２３の軸線Ｌ方向から見て該軸線Ｌを中心とする円弧状をなし、該突部２４の外周面と永久磁石２５の外周面とは面一となるように構成されている。
【００３３】
また、各突部２４の周方向両端部において、隣り合う永久磁石２５との間に空隙Ｋが設けられている。各突部２４の軸線Ｌを中心とする開角度は、前記磁極対Ｐの開角度（９０°）に対し、空隙Ｋが設けられた分だけ小さく設定されている。
【００３４】
次に、本実施形態の作用について説明する。
図示しない駆動回路からそれぞれ１２０°の位相差を持つ３相の駆動電流（交流）がＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４にそれぞれ供給されると、各巻線Ｕ１〜Ｗ４が相毎に同一タイミングで励磁されてステータ１１に回転磁界が発生し、その回転磁界に基づいてロータ２１が回転する。このとき、３相の駆動電流の供給によってステータ１１側に形成される磁極は、各相の巻線Ｕ１〜Ｗ４毎で同極となる。なお、本実施形態のロータ２１の磁極の数（磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの数）は４つであるが、各相の巻線Ｕ１〜Ｗ４には、ロータ２１の極数を磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの数の２倍（本実施形態では８極）とみなして設定された駆動電流が供給される。
【００３５】
ロータ２１の高速回転時においては、巻線１３に弱め界磁電流（ｄ軸電流）を供給する弱め界磁制御が実行される。このロータ２１の高速回転時（弱め界磁制御時）において、例えば、図１（ａ）に示すように、Ｎ極の磁石磁極ＭｎがＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と径方向に対向するとき、一対の突部２４は、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４とそれぞれ径方向に対向する。
【００３６】
このとき、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４には弱め界磁電流が供給されているが、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３では、対向するＮ極の磁石磁極Ｍｎが発する磁束（径方向外側への磁束）が弱め界磁電流による鎖交磁束（径方向内側への鎖交磁束）を上回り、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３には径方向外側に向かって通過する鎖交磁束φｘが発生する。
【００３７】
一方、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４では、対向するロータ２１側の部位が磁石磁極Ｍｎではなくロータコア２２の突部２４であるため、弱め界磁電流による鎖交磁束φｙが消滅せず、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４には鎖交磁束φｙが径方向内側に向かって通過する。つまり、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４と対向するロータコア２２の突部２４が、弱め界磁電流による鎖交磁束φｙの発生を許容する磁束許容部として構成されるため、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４には、磁石磁極ＭｎによってＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる鎖交磁束φｘとは逆位相の鎖交磁束φｙが発生する。そして、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４には、鎖交磁束φｘ，φｙによる誘起電圧が生じる。なお、上記の作用は、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓが例えばＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と対向するときにも同様に生じる。
【００３８】
ここで、図３（ａ）は、本実施形態におけるロータ２１の高速回転時のＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４に生じる誘起電圧の所定の回転範囲（９０°）での変化を示し、図３（ｂ）は、従来構成におけるロータの高速回転時のＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４に生じる誘起電圧の所定の回転範囲（９０°）での変化を示している。従来構成は、８極ロータにおいて各磁極が一様である構成、つまり、Ｎ極及びＳ極の永久磁石が周方向等間隔に交互に４つずつ配置された構成である。
【００３９】
従来構成では、ロータの各磁極が一様であるため、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４に同一方向の鎖交磁束が生じる。このため、図３（ｂ）に示すように、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４で互いに等しい誘起電圧ｖｘが生じる。そして、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４が直列の場合、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４に生じる誘起電圧ｖｘを合成した合成誘起電圧ｖｕ’は、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の誘起電圧ｖｘの和（つまり、誘起電圧ｖｘの４倍）となる。
【００４０】
一方、本実施形態では、上記したように、ロータコア２２の突部２４と対向する例えばＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４には、磁石磁極Ｍｎ，ＭｓによってＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる鎖交磁束φｘとは逆位相の鎖交磁束φｙが発生する。このため、図３（ａ）に示すように、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４に生じる誘起電圧ｖｙは、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる誘起電圧ｖｘに対して逆極性（逆位相）となる。これにより、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の誘起電圧を合成した合成誘起電圧ｖｕ（ｖｕ＝ｖｘ×２＋ｖｙ×２）が、従来構成での合成誘起電圧ｖｕ’（図３（ｂ）参照）と比較して、効果的に減少されるようになっている。
【００４１】
なお、ここではＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の合成誘起電圧ｖｕを例にとって説明したが、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４においても同様に、ロータコア２２の突部２４による合成誘起電圧の減少が生じる。
【００４２】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）ステータ１１の巻線１３は、供給される３相の駆動電流に応じた、それぞれ４つのＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４からなり、各相の４つの巻線はそれぞれ直列接続されている。つまり、ステータ１１の巻線１３は、各相において、直列接続された少なくとも２つの巻線（第１の巻線及び第２の巻線）を備える。
【００４３】
また、ロータ２１は、永久磁石２５を有する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと、磁石磁極Ｍｎ（又は磁石磁極Ｍｓ）が例えばＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と対向する回転位置でＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４と対向するロータコア２２の突部２４（磁束許容部）とを備える。このロータコア２２の突部２４は、対向する巻線１３（例えばＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４）での弱め界磁電流による鎖交磁束φｙの発生を許容する。
【００４４】
この構成によれば、ロータコア２２の突部２４と対向する巻線１３で弱め界磁電流による鎖交磁束φｙによって生じる誘起電圧ｖｙは、磁石磁極Ｍｎ（又は磁石磁極Ｍｓ）と対向する巻線１３で生じる誘起電圧ｖｘに対して逆極性となる（図３（ａ）参照）。これにより、誘起電圧ｖｘ，ｖｙを合成した合成誘起電圧ｖｕを小さく抑えることができ、その結果、モータ１０の高回転化を図ることができる。
【００４５】
なお、本実施形態のように、巻線１３が各相でそれぞれ直列とされた巻線態様では、相毎の各巻線でそれぞれ生じる誘起電圧の和が合成誘起電圧となることから、該合成誘起電圧が大きくなる傾向がある。このため、巻線１３が各相でそれぞれ直列とされた構成において上記のようにロータ２１に突部２４を設けることで、合成誘起電圧ｖｕの抑制効果をより顕著に得ることができ、モータ１０の高回転化を図るのにより好適となる。
【００４６】
また、ロータ２１が突部２４を備えることにより、巻線１３に供給する弱め界磁電流を小さく抑えることが可能となる。そして、弱め界磁電流を小さくできることで、弱め界磁制御時に永久磁石２５が減磁しづらくなり、また、巻線１３の銅損を抑えることができる。また、換言すると、同等の弱め界磁電流量で低減できる鎖交磁束量が増加するため、弱め界磁制御による高回転化をより効果的に得ることができる。
【００４７】
（２）磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、ロータコア２２の外周面に永久磁石２５が固着されてなる。つまり、ロータ２１が表面磁石型構造（ＳＰＭ構造）をなすため、モータ１０の高トルク化に寄与できる。
【００４８】
（３）磁束許容部としてのロータコア２２の突部２４は、径方向において永久磁石２５と同位置に形成される。この構成によれば、ロータコア２２の突部２４（磁束許容部）を、ステータ１１側の磁極（ティース１２ａ及び巻線１３）に対してより近距離で対向させることができるため、ティース１２ａとロータコア２２の突部２４との間の磁気抵抗（エアギャップ）を小さく抑えることができる。これにより、ロータコア２２の突部２４と対向する巻線１３で弱め界磁電流によって生じる鎖交磁束φｙを増加させることができ、その結果、合成誘起電圧ｖｕをより好適に抑えることができる。
【００４９】
（４）周方向に隣接配置されたＮ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとからなる磁極対Ｐが、周方向等間隔に複数（２組）配置される。この構成によれば、ロータ２１を磁気的に、また機械的にバランスの優れた構成とすることが可能となる。
【００５０】
なお、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、各相の巻線、つまり、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４がそれぞれ直列接続されたが、これに特に限定されるものではなく、巻線態様は適宜変更してもよい。
【００５１】
例えば、図４に示す例では、Ｕ相において、巻線Ｕ１，Ｕ２が直列接続され、また、巻線Ｕ３，Ｕ４が直列接続され、それら巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とが並列接続されている。Ｖ相においても同様に、巻線Ｖ１，Ｖ２が直列接続され、また、巻線Ｖ３，Ｖ４が直列接続され、それら巻線Ｖ１，Ｖ２の直列対と巻線Ｖ３，Ｖ４の直列対とが並列接続されている。また、Ｗ相においても同様に、巻線Ｗ１，Ｗ２が直列接続され、また、巻線Ｗ３，Ｗ４が直列接続され、それら巻線Ｗ１，Ｗ２の直列対と巻線Ｗ３，Ｗ４の直列対とが並列接続されている。
【００５２】
上記実施形態のロータ２１の構成（図１参照）の場合、例えばＵ相において巻線Ｕ１及び巻線Ｕ３には互いに同等の大きさの誘起電圧（前記誘起電圧ｖｘ）が生じ、また、巻線Ｕ２及び巻線Ｕ４には互いに同等の大きさの誘起電圧（前記誘起電圧ｖｙ）が生じる。このため、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対で生じる合成誘起電圧と、巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対で生じる合成誘起電圧とが略同等（ｖｘ＋ｖｙ）となる。これにより、磁束許容部としての突部２４を設けたことによる誘起電圧の減少が、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対及び巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対の両方において常に生じることとなる。そして、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とが並列であるため、Ｕ相巻線全体における合成誘起電圧ｖｕは、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対の合成誘起電圧（及び巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対の合成誘起電圧）と略同等（ｖｘ＋ｖｙ）となり、該合成誘起電圧ｖｕを効果的に抑制することができる。
【００５３】
ここで、図４に示す例において巻線Ｕ２と巻線Ｕ３を入れ替えた場合、すなわち、誘起電圧の大きさが同等である巻線Ｕ１，Ｕ３、及び巻線Ｕ２，Ｕ４をそれぞれ直列とした場合を考える。この場合、突部２４を設けたことによる誘起電圧の減少が、巻線Ｕ２，Ｕ４の直列対と巻線Ｕ１，Ｕ３の直列対のいずれか一方のみで生じ、他方では誘起電圧が減少しない。そして、巻線Ｕ１，Ｕ３の直列対と巻線Ｕ２，Ｕ４の直列対とが並列であることから、Ｕ相巻線全体における合成誘起電圧を効果的に抑制する点で不利となる。なお、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４を並列とした場合においても同様に、Ｕ相巻線全体における合成誘起電圧を効果的に抑制する点で不利となる。
【００５４】
以上のように、各相において巻線を直列とする場合には、ロータ２１の所定の回転位置において磁石磁極Ｍｎ（磁石磁極Ｍｓ）と突部２４とにそれぞれ対向する巻線（例えばＵ相巻線Ｕ１とＵ相巻線Ｕ２）同士を直列接続することで、その直列に接続した同相巻線に生じた互いに逆極性（逆位相）の誘起電圧を足し合わせて合成誘起電圧とすることができ、各相における合成誘起電圧を効果的に抑制することができる。
【００５５】
なお、同図の例では、Ｕ相において、巻線Ｕ１，Ｕ２、及び巻線Ｕ３，Ｕ４をそれぞれ直列対としたが、巻線Ｕ１，Ｕ４、及び巻線Ｕ２，Ｕ３をそれぞれ直列対としても同様の効果を得ることができる。また、Ｖ相及びＷ相においても同様の変更が可能である。
【００５６】
また、同図の例では、Ｕ相において、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とが並列接続されたが、これに特に限定されるものではなく、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とを分離し、その分離した直列対のそれぞれにＵ相の駆動電流を供給すべくインバータを一対設けてもよい。この構成によっても、同様の効果を得ることができる。また、Ｖ相及びＷ相においても同様の変更が可能である。
【００５７】
また、上記実施形態（図２参照）及び図４に示す例では、巻線の結線態様をスター結線としたが、これに限らず、例えばデルタ結線としてもよい。
・上記実施形態では、磁極対Ｐの周方向間においてロータコア２２から突出する突部２４を設けたが、例えば図５に示すように、上記実施形態のロータ２１から突部２４を省略、つまり、ロータコア２２の外形を軸方向視で円形に形成してもよい。この構成では、ロータコア２２の外周面における永久磁石２５が固着されていない露出面２２ａが磁束許容部として機能する。このような構成によっても、上記実施形態の効果（１）と同様の効果を得ることができる。
【００５８】
・上記実施形態のロータ２１では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２５）は同極のもの同士が１８０°対向位置に配置されたが、これに特に限定されるものではない。
例えば、図６に示すように、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２５）をロータコア２２の半周にＮ極・Ｓ極で交互に設け、残りの半周を磁束許容部として構成（同図では前記露出面２２ａとして構成）してもよい。このような構成によっても、上記実施形態の効果（１）と同様の効果を得ることができる。なお、同図では、ロータコア２２の外周の露出面２２ａを磁束許容部としているが、これに限らず、例えば上記実施形態のようにロータコア２２に一体形成した突部２４を磁束許容部としてもよい。
【００５９】
・上記実施形態のロータ２１は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを構成する永久磁石２５がロータコア２２の外周面に固着されたＳＰＭ構造をなしているが、例えば図７に示すように、ロータコア２２の外周面２２ｂよりも内側部分に永久磁石２５ａを埋め込む態様とした埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）としてもよい。
【００６０】
同図に示す例では、ロータコア２２の外周面２２ｂは軸方向視で円形をなし、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを構成する各永久磁石２５ａの径方向外側面及び径方向内側面は、軸方向視において、ロータコア２２の中心軸（回転軸２３の軸線Ｌ）を中心とする円弧状をなしている。このような構成では、ロータコア２２における磁極対Ｐの周方向間に位置する部位が上記実施形態の突部２４と同様の磁束許容部２２ｃとして機能するため、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。更に、この構成によれば、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、永久磁石２５ａがロータコア２２に埋設されてなるため、弱め界磁制御時における永久磁石２５ａの減磁を抑制する点で有利となる。
【００６１】
また、図８に示すロータ２１は、図７に示す構成を更に変更したものであり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓが有する磁石収容孔２２ｄと同形状であって永久磁石２５ａを埋設可能な磁石収容孔２２ｅが、各磁束許容部２２ｃにそれぞれ２つずつ形成されている。つまり、ロータコア２２には、永久磁石２５を埋設可能な磁石収容孔２２ｄ，２２ｅが周方向等間隔（４５°間隔）に８個形成されている。このような構成によれば、磁石収容孔２２ｅにも永久磁石２５ａを埋設すれば８極のＩＰＭ型ロータとして構成することも可能となっており、ロータコア２２の汎用性が向上される。
【００６２】
また、図９に示すロータ２１は、図７に示す構成を更に変更したものであり、各永久磁石２５ａが軸方向視で長方形をなしている。なお、各永久磁石２５ａは、軸方向から見たときの長辺側の面（径方向内側面）がロータ２１の径方向に対して直交するように設けられている。このような構成によれば、各永久磁石２５ａを簡素な直方体とすることができるため、成形が容易となり、また、磁石加工費の削減に寄与できる。なお、図７に示す例のように、各永久磁石２５ａを軸方向視で円弧状とした構成では、各永久磁石２５ａを軸方向視で長方形とした構成と比較して、磁石表面積を稼ぐことができ、高トルク化に寄与できる。
【００６３】
また、図１０に示すロータ２１は、図７に示す構成を更に変更したものであり、各永久磁石２５ａは、軸方向視で径方向内側に凸となる円弧状をなしている。このような構成によれば、ロータコア２２における永久磁石２５ａの外周側の部位（外周コア部２２ｇ）の体積を大きくとることが可能となるため、リラクタンストルクを増やすことが可能となり、より一層の高トルク化に寄与できる。なお、図１０に示す例では、ロータコア２２における磁石磁極Ｍｎの永久磁石２５ａと磁石磁極Ｍｓの永久磁石２５ａとの対向端部間（磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの境界部に対応する位置）には、それら永久磁石２５ａ間の短絡磁束を抑制するための空洞部２２ｆが形成されている。
【００６４】
また、図１１に示すロータ２１は、図１０に示す構成を更に変更したものであり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、それぞれ直方体状をなす一対の永久磁石３１を有している。各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、一対の永久磁石３１は、径方向外側に向かって開放する略Ｖ字状をなすようにロータコア２２内に配置されるとともに、磁極中心線（図１１中の直線Ｌ１を参照）に対して線対称に設けられている。なお、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎにおける各永久磁石３１は、該磁石磁極Ｍｎの外周側をＮ極にするべく、互いに向かい合う面にＮ極が現れるように磁化されている。また、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓにおける各永久磁石３１においても同様に、磁石磁極Ｍｓの外周側をＳ極にするべく、互いに向かい合う面にＳ極が現れるように磁化されている。
【００６５】
この構成によっても、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける一対の永久磁石３１の外周側の外周コア部２２ｇの体積を大きくとることが可能となるため、リラクタンストルクを増やすことが可能となり、より一層の高トルク化に寄与できる。更に、この構成によれば、各永久磁石３１を簡素な直方体とすることができるため、成形が容易となり、また、磁石加工費の削減に寄与できる。
【００６６】
また、図１２に示すロータ２１は、図１１に示す構成を更に変更したものであり、各磁極対Ｐは、回転軸２３の軸線Ｌを中心とする放射状に配置された３つの永久磁石３２ａ，３２ｂ，３２ｃを有している。これら永久磁石３２ａ〜３２ｃは、互いに同形状をなしている。各磁極対Ｐにおいて、３つの永久磁石３２ａ〜３２ｃのうちの真ん中に位置する永久磁石３２ｂは、Ｎ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとの境界部に沿って径方向に延びている。この永久磁石３２ｂは、ロータ２１の周方向に略沿った磁気配向を有し、周方向の磁石磁極Ｍｎ側がＮ極、周方向の磁石磁極Ｍｓ側がＳ極となるように磁化されている。また、この真ん中の永久磁石３２ｂに対する周方向両側の永久磁石３２ａ，３２ｃは、前記境界部（永久磁石３２ｂ）に対して線対称に設けられており、永久磁石３２ｂからＮ極の磁石磁極Ｍｎ側の永久磁石３２ａまでの開角度、及び永久磁石３２ｂからＳ極の磁石磁極Ｍｓ側の永久磁石３２ｃまでの開角度は、それぞれ略４５°に設定されている。そして、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ側の永久磁石３２ａは、真ん中の永久磁石３２ｂと向かい合う面にＮ極が現れるように磁化され、Ｓ極の磁石磁極Ｍｎ側の永久磁石３２ｃは、真ん中の永久磁石３２ｂと向かい合う面にＳ極が現れるように磁化されている。
【００６７】
このような構成によっても、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける外周コア部２２ｇの体積を大きくとることが可能となるため、リラクタンストルクを増やすことが可能となり、より一層の高トルク化に寄与できる。更に、この構成によれば、図１２に示す構成に比べて永久磁石の個数を減らすことができ、部品点数の削減に寄与できる。
【００６８】
また、図１３に示すロータ２１は、図１２に示す構成を更に変更したものであり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、ロータコア２２における外周面２２ｂの近傍位置（永久磁石３２ａ〜３２ｃの径方向外側端部の近傍位置）に埋設された永久磁石３２ｄを有している。各永久磁石３２ｄは、互いに同一形状であって直方体状をなしている。Ｎ極の磁石磁極Ｍｎの永久磁石３２ｄは、永久磁石３２ａ，３２ｂの径方向外側端部の周方向間に配置され、径方向外側面がＮ極となるように磁化されている。また、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓの永久磁石３２ｄは、永久磁石３２ｂ，３２ｃの径方向外側端部の周方向間に配置され、径方向外側面がＳ極となるように磁化されている。このような構成によれば、モータ１０の高トルク化に寄与できる。
【００６９】
また、図１４に示すロータ２１は、図１２に示す構成を更に変更したものであり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、ロータコア２２における永久磁石３２ａ〜３２ｃの径方向内側端部の近傍位置に埋設された永久磁石３２ｅを有している。各永久磁石３２ｅは、互いに同一形状であって直方体状をなしている。Ｎ極の磁石磁極Ｍｎの永久磁石３２ｅは、永久磁石３２ａ，３２ｂの径方向内側端部の周方向間に配置され、径方向外側面がＮ極となるように磁化されている。また、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓの永久磁石３２ｅは、永久磁石３２ｂ，３２ｃの径方向内側端部の周方向間に配置され、径方向外側面がＳ極となるように磁化されている。このような構成によれば、永久磁石３２ｅの追加によって高トルク化を図りつつも、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける外周コア部２２ｇの体積を確保する、つまり、リラクタンストルクを確保することができる。また、この構成では、図１３に示す構成と比較して、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓのマグネットトルクは小さくなるが、その分、ロータ回転時に巻線１３に生じる誘起電圧を小さく抑えることができる。
【００７０】
また、図１５に示すロータ２１は、図１４に示す構成を更に変更したものであり、各磁極対Ｐにおいて、Ｎ極側及びＳ極側の永久磁石３２ａ，３２ｃが、磁極境界部上の永久磁石３２ｂに対して平行となるように配置されている。このような構成によれば、永久磁石３２ａ〜３２ｃの大きさ（磁石表面積）、及び永久磁石３２ａ〜３２ｃの内側端部間に配置する各永久磁石３２ｅの大きさ（磁石表面積）を確保することができ、高トルク化に寄与できる。なお、図１５に示す構成において、ロータコア２２に埋設した各永久磁石３２ｅの代わりに空洞部（スリット）を形成してもよい。
【００７１】
・上記実施形態では、ロータ２１における磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数を４個とし、ステータ１１の巻線１３の個数（スロット数）を１２個としたが、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数は構成に応じて適宜変更可能である。例えば、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係がｎ：３ｎ（ただし、ｎは２以上の整数）となるように、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数を適宜変更してもよい。なお、上記実施形態のように、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数を偶数とすれば、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを同数とすることができ、磁気的にバランスの良い構成とすることが可能となる。
【００７２】
また、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係は必ずしもｎ：３ｎ（ただし、ｎは２以上の整数）である必要はなく、例えば、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を５：１２や７：１２等で構成してもよい。
【００７３】
図１６には、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を５：１２としたモータ３０の一例を示している。なお、図１６の例では、上記実施形態と同一の構成については同一の符号を付してその詳細な説明は省略し、相異する部分について詳細に説明する。
【００７４】
同図に示すモータ３０において、ステータ１１の１２個の巻線１３は、供給される３相の駆動電流（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）に応じて分類され、図１６において反時計回り方向に順に、Ｕ１、バーＵ２、バーＶ１、Ｖ２、Ｗ１、バーＷ２、バーＵ１、Ｕ２、Ｖ１、バーＶ２、バーＷ１、Ｗ２とする。なお、正巻きで構成されるＵ相巻線Ｕ１，Ｕ２、Ｖ相巻線Ｖ１，Ｖ２、Ｗ相巻線Ｗ１，Ｗ２に対し、Ｕ相巻線バーＵ１，バーＵ２、Ｖ相巻線バーＶ１，バーＶ２、Ｗ相巻線バーＷ１，バーＷ２は逆巻きで構成される。また、Ｕ相巻線Ｕ１，バーＵ１は互いに１８０°対向位置にされ、同様に、Ｕ相巻線Ｕ２，バーＵ２は互いに１８０°対向位置にされる。これは他相（Ｖ相及びＷ相）においても同様である。
【００７５】
Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２，バーＵ１，バーＵ２は直列に繋がって構成され、同様に、Ｖ相巻線Ｖ１，Ｖ２，バーＶ１，バーＶ２は直列に繋がって構成され、Ｗ相巻線Ｗ１，Ｗ２，バーＷ１，バーＷ２は直列に繋がって構成されている。そして、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２，バーＵ１，バーＵ２にはＵ相の駆動電流が供給される。これにより、正巻きのＵ相巻線Ｕ１，Ｕ２に対して逆巻きのＵ相巻線バーＵ１，バーＵ２は常に逆極性（逆位相）で励磁されることとなるが、励磁タイミングは同一である。このことは他相（Ｖ相及びＷ相）においても同様である。なお、各相の巻線には、ロータ２１の極数を磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの数の２倍（つまり、本例では１０極）とみなして設定された駆動電流が供給される。
【００７６】
モータ３０のロータ２１の外周部には、３つの磁石磁極Ｍｓと２つの磁石磁極Ｍｎとが周方向に交互に隣接配置された磁極組Ｐａと、ロータコア２２の突部２４とがそれぞれ１つ設けられている。
【００７７】
磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２５）の軸線Ｌを中心とする開角度は、互いに等しく設定されている。また、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２５）の開角度は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数（永久磁石２５の個数）をｎ個として、（３６０／２ｎ）°に設定されている。本例では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数は５個であるため、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２５）の開角度は３６°に設定され、磁極組Ｐａの開角度は１８０°となっている。
【００７８】
つまり、本例では、ロータ２１の外周の半分に磁極組Ｐａが設けられ、もう半分に開角度が略１８０°に形成された突部２４が形成されている。これにより、ロータ２１は、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの１８０°反対側に突部２４が位置するように構成されている。なお、ロータコア２２の突部２４の開角度は、周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｓ（永久磁石２５）との間の空隙Ｋの分だけ１８０°よりも小さくなっている。
【００７９】
上記構成では、ロータ２１の高速回転時（弱め界磁制御時）において、例えばＳ極の磁石磁極ＭｓがＵ相巻線Ｕ１と径方向に対向するとき、その周方向反対側においてロータコア２２の突部２４がＵ相巻線バーＵ１と径方向に対向する（図１６参照）。つまり、磁石磁極Ｍｓと突部２４とが、互いに逆位相（同一タイミング）で励磁されるＵ相巻線Ｕ１，バーＵ１とそれぞれ同時に対向する。
【００８０】
このとき、Ｕ相巻線Ｕ１，バーＵ１には弱め界磁電流が供給されているが、Ｕ相巻線Ｕ１では、対向する磁石磁極Ｍｓの磁束（径方向内側への磁束）が弱め界磁電流による鎖交磁束（径方向外側への鎖交磁束）を上回り、Ｕ相巻線Ｕ１には径方向内側に向かって通過する鎖交磁束φｘが発生する。
【００８１】
一方、Ｕ相巻線バーＵ１では、対向するロータ２１側の部位がロータコア２２の突部２４であるため、弱め界磁電流による鎖交磁束φｙが消滅せず、Ｕ相巻線バーＵ１には鎖交磁束φｙが径方向外側に向かって通過する。つまり、Ｕ相巻線バーＵ１と対向するロータコア２２の突部２４が、弱め界磁電流による鎖交磁束φｙの発生を許容する磁束許容部として構成される。このように、Ｕ相巻線バーＵ１には、磁石磁極ＭｓによってＵ相巻線Ｕ１に生じる鎖交磁束φｘとは逆位相の鎖交磁束φｙが発生する。これにより、鎖交磁束φｘによってＵ相巻線Ｕ１に生じる誘起電圧に対して、鎖交磁束φｙによってＵ相巻線バーＵ１に生じる誘起電圧が逆極性（逆位相）となるため、Ｕ相巻線Ｕ１，バーＵ１での合成誘起電圧を小さく抑えることができる。このように、各相において合成誘起電圧を抑制することができるため、モータ３０の高回転化を図ることができる。
【００８２】
なお、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの各個数は、図１６に示す例に限られるものではなく、例えば、磁石磁極Ｍｎを３つ、磁石磁極Ｍｓを２つで構成してもよい。
また、ロータ２１における磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ及び突部２４の配置は、図１６に示す例に限定されるものではなく、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向反対側に突部２４が位置する構成であれば、例えば、図１７に示す構成のように変更してもよい。
【００８３】
同図の構成は、図１６に示す構成の磁極組Ｐａにおける中央の磁石磁極Ｍｓに代えて突部２４を形成するとともに、その周方向反対側に磁石磁極Ｍｎ（Ｎ極の永久磁石２５）を設けた構成である。この構成によれば、図１６に示す構成と同等の効果が得られ、更には、図１６に示す構成と比較して、ロータ２１を磁気的に、また機械的にバランスの優れた構成とすることができる。
【００８４】
また、ステータ１１側において、各Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２，バーＵ１，バーＵ２が全て直列に接続される必要はなく、巻線Ｕ１，バーＵ１、及び巻線Ｕ２，バーＵ２をそれぞれ別の直列対とした構成としてもよい。また、Ｖ相及びＷ相においても同様に変更可能である。
【００８５】
また、図１６には、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を５：１２とした例を示したが、７：１２とした構成にも適用可能である。また、５：１２（又は７：１２）の磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数をそれぞれ等倍した構成にも適用可能である。
【００８６】
なお、図１８には、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を１０：２４としたロータ２１の一例を示している。同例では、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ及びＳ極の磁石磁極Ｍｓが周方向に交互に配置された磁極組Ｐａと、ロータコア２２の突部２４とが、周方向においてそれぞれ略９０°毎の開角度（占有角度）で交互に配置されている。このように、磁極組Ｐａと突部２４とを周方向にバランス良く配置することで、ロータ２１を磁気的に、また機械的にバランスの優れた構成とすることができる。
【００８７】
・上記実施形態のロータ２１を、図１９に示すような埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）としてもよい。
同図に示す例では、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいてロータコア２２に形成された磁石収容孔４１に永久磁石４２が収容固定されている。磁石収容孔４１は、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、径方向に３つ並んで形成され、それぞれに永久磁石４２が収容されている。これら各磁石収容孔４１は、軸方向から見てロータ２１の中心（軸線Ｌ）に向かって凸となる湾曲形状をなしている。また、各磁石収容孔４１は、軸方向から見て、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向中心位置で最も軸線Ｌに接近する湾曲形状をなしている。また、各磁石収容孔４１内に設けられた各永久磁石４２も、該各磁石収容孔４１の形状に応じた湾曲形状をなし、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎにおける各永久磁石４２は、湾曲内側（ロータ径方向外側）がＮ極となるように磁化され、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓにおける各永久磁石４２は、湾曲内側（ロータ径方向外側）がＳ極となるように磁化されている。なお、同図に示す構成では、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて径方向に並設される磁石収容孔４１（永久磁石４２）の個数を３つとしているが、これに限らず、２つ又は４つ以上としてもよい。
【００８８】
このような構成によれば、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、ロータコア２２の各磁石収容孔４１間の部位（孔間部位Ｒ１）がｑ軸磁路となるため、ｑ軸インダクタンスが十分大きくなる。また、ｄ軸磁路では、各磁石収容孔４１（及び永久磁石４２）が磁気抵抗となるため、ｄ軸インダクタンスが十分小さくなる。これにより、ｑ軸，ｄ軸インダクタンスの差（所謂、突極比）を大きくとることができることから、リラクタンストルクを増大でき、より一層の高トルク化に寄与できる。
【００８９】
なお、同図のような構成において、各永久磁石４２は、例えばネオジム磁石、サマリウムコバルト（ＳｍＣｏ）磁石、ＳｍＦｅＮ系磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等で構成されることが好ましい。更に、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて径方向に並設される複数の永久磁石４２については、それらの磁気特性（保磁力や残留磁束密度）を互いに異ならせることが好ましい。例えば、外部磁界の影響を受けやすい外周側の永久磁石４２の保磁力を大きく設定することで減磁を抑制できる。一方、内周側の永久磁石４２では、外部磁界の影響を受けにくいことから大きな保磁力を必要としないため、保磁力を小さく（又は残留磁束密度を大きく）設定できる。従って、径方向に並設される複数の永久磁石４２について、外周側に位置するものほど保磁力を大きく設定することが好ましい。
【００９０】
なお、図１９の例では、各磁石収容孔４１に永久磁石４２が１つずつ設けられたが、例えば図２０に示すように、各磁石収容孔４１に収容する永久磁石４２を周方向において複数（同図では２つ）に分割してもよい。この構成によれば、永久磁石４２の１つあたりのサイズを小さくできるため、各永久磁石４２の成形が容易となる。なお、図２０に示す構成では、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて径方向に並設される磁石収容孔４１（永久磁石４２）の個数を２つとしているが、これに限らず、１つ又は３つ以上としてもよい。
【００９１】
・図２１に示すように、ロータコア２２における磁極対Ｐの周方向間に位置する部位（磁束許容部２２ｃ）にスリット４３を形成し、該スリット４３の磁束整流作用により磁束許容部２２ｃが突極４４として作用するように構成してもよい。
【００９２】
同図に示す構成では、ロータコア２２の周方向において、一対の磁極対Ｐの占有角度は略１８０°であり、残りの範囲は磁石が配置されない磁束許容部２２ｃとして構成されている。つまり、ロータコア２２には、一対の磁極対Ｐと一対の磁束許容部２２ｃとが周方向において略９０°毎に交互に構成されている。なお、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁石配置構成は、図１９に示す構成と同様である。
【００９３】
各磁束許容部２２ｃには、径方向に並ぶ複数（同図の例では３つ）のスリット４３からなるスリット群４３Ｈが一対形成されている。各スリット群４３Ｈの各スリット４３は、軸方向から見てロータ２１の中心（軸線Ｌ）に向かって凸となる湾曲形状をなしている。なお、同図に示す例では、各スリット群４３Ｈの各スリット４３は、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける各磁石収容孔４１と同形状をなしている。また、各スリット群４３Ｈは、各スリット４３の湾曲頂点部分（軸方向視において最も軸線Ｌに接近する部分）が径方向に沿って並ぶように構成されている。そして、各スリット群４３Ｈの周方向中心（湾曲頂点部分）と、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向中心とが周方向等間隔（同図の例では４５°等間隔）に位置するように構成されている。なお、同図に示す構成では、各スリット群４３Ｈにおけるスリット４３の個数を３つとしているが、これに限らず、２つ又は４つ以上としてもよい。
【００９４】
このような構成によれば、ロータコア２２における各スリット４３間の部位（スリット間部位Ｒ２）がｑ軸磁路となるため、ｑ軸インダクタンスが十分大きくなる。また、ｄ軸磁路では、各スリット４３が磁気抵抗となるため、ｄ軸インダクタンスが十分小さくなる。従って、ｑ軸，ｄ軸インダクタンスの差（所謂、突極比）を大きくとることができる。これにより、各磁束許容部２２ｃの周方向中心位置（つまり、周方向に隣り合うスリット群４３Ｈの間の中心位置）と、周方向に隣り合うスリット群４３Ｈと磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（磁石収容孔４１）との間の周方向中心位置とに突極４４が生じる。そして、これら各突極４４でリラクタンストルクを得ることができ、より一層の高トルク化に寄与できる。なお、突極４４は、ロータコア２２に形成された各スリット４３の磁束整流作用によって極となるものであって、永久磁石を有する磁石磁極ではないため、磁束許容部２２ｃが突極４４を有する場合であっても、該磁束許容部２２ｃが弱め界磁電流による前記鎖交磁束φｙ（図１参照）の発生を許容する機能を果たすようになっている。
【００９５】
なお、図２１に示す例では、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける磁石構成を図１９に示す構成としたが、これに限らず、図２０、図７及び図９〜図１４に示すような構成（ＩＰＭ構造）や、上記実施形態（図１）のような構成（ＳＰＭ構造）としてもよい。
【００９６】
また、図２１の各スリット群４３Ｈにおける各スリット４３の形状を図２２に示すように変更してもよい。図２２に示す構成では、各スリット群４３Ｈの周方向中心位置において各スリット４３が分割された構成となっている。つまり、ロータコア２２には、各スリット４３の径方向両側のコア部分を繋ぐ連結部４５が、各スリット群４３Ｈの周方向中心位置に形成されている。この図２２に示すような構成によれば、図２１の構成に比べて、弱め界磁電流による前記鎖交磁束φｙを増加させることができ、高回転化を図る点で有利となる。
【００９７】
・図２３に示すように、周方向に隣接する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓからなる磁極対Ｐの開角度θ１（占有角度）を、ロータコア２２の磁束許容部の開角度θ２（占有角度）よりも大きく構成してもよい。なお、磁極対Ｐの開角度θ１は、Ｎ極の永久磁石２５（磁石磁極Ｍｎ）におけるＳ極の永久磁石２５（磁石磁極Ｍｓ）と隣接しない側の周方向端部から、Ｓ極の永久磁石２５におけるＮ極の永久磁石２５と隣接しない側の周方向端部までの開角度である。また、磁束許容部の開角度θ２は、ロータコア２２の突部２４とその両脇の空隙Ｋを含めた開角度である。なお、磁極対Ｐ及び突部２４（磁束許容部）が２つずつ設けられた本例の構成では、θ１＋θ２＝１８０（度）である。このような構成によれば、磁極対Ｐの開角度θ１がロータコア２２の磁束許容部の開角度θ２よりも大きいため、高トルク化を図る点で有利である。
【００９８】
なお、図２３に示す構成では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを構成する永久磁石２５がロータコア２２の外周面に固着されたＳＰＭ構造に適用しているが、これに限らず、例えば図２４に示すようにＩＰＭ構造に適用してもよい。図２４に示すロータ２１は、図１２に示す構成における永久磁石３２ａ，３２ｂ，３２ｃの形状及び配置を変更したものであり、磁極対Ｐ（永久磁石３２ａ，３２ｂ，３２ｃ）の開角度θ１が、磁束許容部２２ｃの開角度θ２よりも大きく構成され、高トルク化を図る点で有利である。なお、図２３では、図１２のＩＰＭ構造に適用した例を示したが、図７〜図１１、図１３、図１４等に示すＩＰＭ構造にも適用可能である。
【００９９】
また、図２４に示す構成では、永久磁石３２ａ，３２ｂ，３２ｃの板厚（軸方向視における短手方向幅）を全て等しくしているが、図２５に示すように、各磁極対Ｐにおける永久磁石３２ａ〜３２ｃのうちの真ん中に位置する永久磁石３２ｂの板厚を、他の永久磁石３２ａ，３２ｃの板厚よりも厚くしてもよい。また反対に、図２６に示すように、永久磁石３２ａ，３２ｃの板厚を、真ん中に位置する永久磁石３２ｂの板厚よりも厚くしてもよい。これらの構成のように、永久磁石３２ａ，３２ｂ，３２ｃの板厚を異ならせることで、モータの出力特性を容易に調整することが可能となる。
【０１００】
・上記実施形態では、磁束許容部を構成する突部２４がロータコア２２に一体形成されている。つまり、ロータコア２２が突部２４を含む一体部品として構成されたが、これに限らず、突部２４を別体として構成してもよい。
【０１０１】
例えば、図２７に示す構成では、ロータコア２２は、コア本体５１と、別体コア部材５２とを備えている。コア本体５１は、例えば冷間圧延鋼板（ＳＰＣＣ）の鉄材等から略円筒状に形成され、中心部には回転軸２３が固定されている。コア本体５１は、その外周面において、永久磁石２５が固定される一対の第１固定部５３と、別体コア部材５２が固定される一対の第２固定部５４とを周方向に交互に備えている。
【０１０２】
コア本体５１の各第１固定部５３には、周方向に互いに隣接するＮ極の永久磁石２５及びＳ極の永久磁石２５が固着されている。これにより、コア本体５１の各第１固定部５３には、上記実施形態と同様の磁極対Ｐ（Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ及びＳ極の磁石磁極Ｍｓ）が構成されている。
【０１０３】
各第２固定部５４は、周方向の各第１固定部５３の間において、コア本体５１の外周面から径方向内側に窪むように凹設されている。そして、各第２固定部５４には、別体コア部材５２が圧入や接着等により固定されている。各別体コア部材５２は、回転軸２３の軸線Ｌを中心とする扇状をなす。また、各別体コア部材５２は、コア本体５１（例えば鉄材）よりも透磁率の高い材料（例えばアモルファス金属やパーマロイ等）で構成されている。
【０１０４】
各別体コア部材５２は、それらの径方向内側端部が各第２固定部５４に嵌合され、その嵌合部位以外の部位は、コア本体５１の外周面（第１固定部５３）よりも径方向外側に突出している。各別体コア部材５２におけるコア本体５１から突出する部位は、周方向の一方でＮ極の永久磁石２５と空隙Ｋを介して隣り合い、周方向の他方でＳ極の永久磁石２５と空隙Ｋを介して隣り合うように構成されている。なお、各別体コア部材５２の軸線Ｌを中心とする開角度は、磁極対Ｐの開角度（９０°）に対し、空隙Ｋが設けられた分だけ小さく設定されている。また、別体コア部材５２は、軸方向視において、各磁極対Ｐの周方向間の中心線Ｌ２に対して線対称をなしており、別体コア部材５２の周方向中心線（中心線Ｌ２）と磁極対Ｐの周方向中心線Ｌ３（隣接する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの境界線）とのなす角度は９０°となっている。また、各別体コア部材５２の外周面は、回転軸２３の軸線Ｌ方向から見て該軸線Ｌを中心とする円弧状をなし、該別体コア部材５２の外周面と永久磁石２５の外周面とは軸線Ｌを中心とする同一円上に位置するように構成されている。
【０１０５】
このような構成によれば、別体コア部材５２は、上記実施形態の突部２４と同様に磁束許容部として機能する。つまり、別体コア部材５２には、対向する巻線１３からの弱め界磁磁束（弱め界磁電流の印加により生じる鎖交磁束）が通過する。なお、別体コア部材５２の開角度（周方向幅）は、弱め界磁磁束の磁路（ｄ軸磁路Ｐｄ）を含むように設定されることが望ましい。つまり、別体コア部材５２の開角度は、ロータ２１を周方向において磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数の２倍（本例では８）で等分したときの角度（本例では４５°）以上に設定されることが望ましい。なお、図２７に示す例では、別体コア部材５２の開角度がおよそ７５°〜８５°に設定されているが、これに限らず、７５°以下に設定してもよい。
【０１０６】
そして、このような磁束許容部を構成する別体コア部材５２が、磁極対Ｐ（Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ及びＳ極の磁石磁極Ｍｓ）を有するコア本体５１とは別体として構成されている。このため、別体コア部材５２における弱め界磁磁束の磁路（ｄ軸磁路Ｐｄ）と、コア本体５１における磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の磁路（特に、一方の磁極対Ｐと他方の磁極対Ｐとの間での短絡磁束の磁路）との干渉を抑制できる。これにより、別体コア部材５２に弱め界磁磁束が通り易くなることで、より一層の高回転化に寄与できる。
【０１０７】
更に、同構成では、別体コア部材５２は、コア本体５１よりも透磁率の高い材料で構成されるため、別体コア部材５２に弱め界磁磁束をより一層通り易くすることができ、その結果、更なる高回転化に寄与できる。また、ロータコア２２の構成部品において、少なくとも別体コア部材５２を透磁率の高い材料で構成し、コア本体５１を安価な鉄材等で構成することで、製造コストの増加を抑えつつ、高回転化を図ることができる。
【０１０８】
・上記の図２７に示す構成では、別体コア部材５２を備えた構成を表面磁石型構造（ＳＰＭ構造）に適用しているが、埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）に適用してもよい。
別体コア部材５２を備えた構成をＩＰＭ構造に適用したロータ２１の一例を図２８に示す。同図に示すロータ２１では、コア本体５１における各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向位置は、上記のＩＰＭ構造（例えば図７の構成を参照）と略同様に構成されている。
【０１０９】
各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、コア本体５１に埋設された一対の永久磁石６１を備えている。各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、一対の永久磁石６１は、軸方向視で外周側に拡がる略Ｖ字状に配置されるとともに、周方向における磁極中心線（図２８中の直線Ｌ１を参照）に対して線対称に設けられている。なお、各永久磁石６１は直方体をなす。また、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける一対の永久磁石６１は、ロータ２１を周方向において磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数の２倍（本例では８）で等分したときの角度範囲（本例では４５°の範囲）に収まるように配置されている。
【０１１０】
また、同図では、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ及びＳ極の磁石磁極Ｍｓの各永久磁石６１の磁化方向を実線の矢印で示しており、矢印先端側がＮ極、矢印基端側がＳ極を表している。この矢印にて示されるように、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎにおける各永久磁石６１は、該磁石磁極Ｍｎの外周側をＮ極にするべく、互いに向かい合う面（前記磁極中心線側の面）にＮ極が現れるように磁化されている。また、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓにおける各永久磁石６１は、該磁石磁極Ｍｓの外周側をＳ極にするべく、互いに向かい合う面（前記磁極中心線側の面）にＳ極が現れるように磁化されている。
【０１１１】
コア本体５１には、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける一対の永久磁石６１よりも内周側位置に磁気抵抗孔６２が形成されている。各磁気抵抗孔６２は、軸方向視において径方向に沿って長い長方形の孔であり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向中心位置に設けられている。つまり、本例では、周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの各磁気抵抗孔６２の中心間が４５°に設定されている。また、各磁気抵抗孔６２はコア本体５１を軸方向に貫通しており、各磁気抵抗孔６２内は空隙となっている。これにより、各磁気抵抗孔６２は、周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ間での磁束の短絡を抑制し、その結果、高トルク化に寄与できる。
【０１１２】
また、各永久磁石６１の内周側及び外周側にはそれぞれ空隙Ｋ１，Ｋ２が設けられている。各空隙Ｋ１，Ｋ２は、コア本体５１に形成された、各永久磁石６１をそれぞれ収容する各磁石収容孔６３の一部であり、各永久磁石６１の内周側側面が各空隙Ｋ１に面し、各永久磁石６１の外周側側面が各空隙Ｋ２に面するように構成されている。つまり、永久磁石６１と磁石収容孔６３の径方向内側端部との間に空隙Ｋ１が設けられ、永久磁石６１と磁石収容孔６３の径方向外側端部との間に空隙Ｋ２が設けられている。そして、これら各空隙Ｋ１，Ｋ２の磁気抵抗によって、各永久磁石６１のそれぞれにおける磁束の短絡（各永久磁石６１の磁束がコア本体５１を介して自身のＮ・Ｓ極間で短絡すること）を抑制でき、その結果、高トルク化に寄与できる。
【０１１３】
コア本体５１における各磁極対Ｐの周方向間には、コア本体５１の外周面から径方向内側に窪む固定凹部６４が凹設されている。固定凹部６４の周方向両端面は径方向に沿った平面状をなし、該両端面には固定凹部６４内に周方向に突出する連結凸部６５がそれぞれ形成されている。各連結凸部６５は、突出先端（周方向先端）にかけてロータ２１の径方向に沿った幅が拡がるテーパ状をなしている。また、固定凹部６４の径方向内側面における周方向中心部には、連結部材６６が連結される本体側連結凹部６７が形成されている。
【０１１４】
固定凹部６４には、コア本体５１とは別体をなす別体コア部材５２が嵌め込まれている。各別体コア部材５２の外周面は、回転軸２３の軸線Ｌ方向から見て該軸線Ｌを中心とする円弧状をなし、該別体コア部材５２の外周面とコア本体５１の外周面とは面一となるように構成されている。また、別体コア部材５２の周方向両端面は、径方向に沿った平面状をなしている。そして、別体コア部材５２の周方向両端面及び径方向内側面は、固定凹部６４の周方向両端面及び径方向内側面とそれぞれ当接している。
【０１１５】
別体コア部材５２の周方向両端面には、コア本体５１の連結凸部６５が嵌合される第１連結凹部７１がそれぞれ形成されている。各第１連結凹部７１は、コア本体５１の連結凸部６５と同形状をなしている。また、固定凹部６４の径方向内側面における周方向中心部には、連結部材６６が連結される第２連結凹部７２が形成されている。
【０１１６】
連結部材６６は、別体コア部材５２の径方向内側において該別体コア部材５２とコア本体５１とに跨って設けられ、別体コア部材５２とコア本体５１とを連結している。詳しくは、連結部材６６は、径方向中心部から径方向両端にかけて周方向幅が拡がるテーパ状をなしている。そして、連結部材６６における径方向内側の半分がコア本体５１の本体側連結凹部６７に嵌合され、連結部材６６における径方向外側の半分が別体コア部材５２の第２連結凹部７２に嵌合されている。なお、連結部材６６は、コア本体５１及び別体コア部材５２よりも磁気抵抗の大きい材料（例えば、樹脂、ステンレス鋼、真鍮等）で構成されることが好ましい。
【０１１７】
上記のように、コア本体５１の各連結凸部６５と別体コア部材５２の各第１連結凹部７１との嵌合、及び本体側連結凹部６７と第２連結凹部７２に対する連結部材６６の嵌合によって、別体コア部材５２がコア本体５１の固定凹部６４に固定されている。なお、別体コア部材５２は、軸方向視において、各磁極対Ｐの周方向間の中心線Ｌ２に対して線対称をなしており、別体コア部材５２の周方向中心線（中心線Ｌ２）と磁極対Ｐの周方向中心線Ｌ３（隣接する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの境界線）とのなす角度は９０°となっている。また、同図に示す構成では、別体コア部材５２の内径をロータコア２２の外径（コア本体５１の外径）の半分程度としているが、これに限らず、別体コア部材５２の内径をロータコア２２の外径の半分以上又は半分以下に設定してもよい。
【０１１８】
このような構成においても、上記の例えば図７に示す構成と同様に、ロータコア２２における磁極対Ｐの周方向間に位置する部位が磁束許容部２２ｃとして機能する。そして、図２８に示す構成では、磁束許容部２２ｃの一部が別体コア部材５２にて構成されている。なお、別体コア部材５２の開角度（周方向幅）は、弱め界磁磁束の磁路（ｄ軸磁路Ｐｄ）を含むように設定されることが望ましい。つまり、ロータ２１を周方向において磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数の２倍（本例では８）で等分したときの角度（本例では４５°）以上に設定されることが望ましい。なお、図２８に示す例では、別体コア部材５２の開角度がおよそ４５°〜５０°に設定されているが、これに限らず、４５°以下、又は５０°以上に設定してもよい。
【０１１９】
上記の図２８に示すような構成によっても、コア本体５１と別体コア部材５２とが別体をなすことから、別体コア部材５２における弱め界磁磁束の磁路（ｄ軸磁路Ｐｄ）と、コア本体５１における磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の磁路（特に、一方の磁極対Ｐと他方の磁極対Ｐとの間での短絡磁束の磁路）との干渉を抑制できる。これにより、磁束許容部２２ｃの一部を構成する別体コア部材５２に弱め界磁磁束が通り易くなることで、より一層の高回転化に寄与できる。
【０１２０】
また、同図に示す構成においても、別体コア部材５２をコア本体５１よりも透磁率の高い材料で構成することで、別体コア部材５２に弱め界磁磁束をより一層通り易くすることができ、その結果、更なる高回転化に寄与できる。また、ロータコア２２の構成部品において、少なくとも別体コア部材５２を透磁率の高い材料で構成し、コア本体５１を安価な鉄材等で構成することで、製造コストの増加を抑えつつ、高回転化を図ることができる。
【０１２１】
それに加え、同図に示す構成では、上記のＩＰＭ構造の例（例えば図７）と同様に、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて永久磁石６１がコア本体５１に埋設されているため、弱め界磁制御時における永久磁石６１の減磁を抑制する点で有利となる。また、同図に示す磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの構成（永久磁石６１の配置構成）では、上記した図１１に示す構成と同様に、永久磁石６１の外周側のロータコア体積（外周コア部２２ｇの体積）を大きくとることが可能となるため、リラクタンストルクを増やすことが可能となり、より一層の高トルク化に寄与できる。
【０１２２】
また、上記の図２７及び図２８に示すような構成において、別体コア部材５２は、主に周方向に磁化容易軸（磁化され易い結晶方位）を持つ材料で構成されていることが好ましい。これによれば、別体コア部材５２におけるｄ軸磁路Ｐｄにおいて弱め界磁磁束が通り易くなり、その結果、より一層の高回転化に寄与できる。
【０１２３】
また、上記の図２７及び図２８に示すような構成において、ロータ２１の外周面を被覆する円筒状のカバー部材を設けてもよい。これによれば、別体コア部材５２がコア本体５１から脱落することをカバー部材によって抑制できる。
【０１２４】
・上記実施形態では、永久磁石２５を焼結磁石としたが、これ以外に例えば、ボンド磁石としてもよい。
・上記実施形態では、ロータ２１をステータ１１の内周側に配置したインナロータ型のモータ１０に具体化したが、これに特に限定されるものではなく、ロータをステータの外周側に配置したアウタロータ型のモータに具体化してもよい。
【０１２５】
・上記実施形態では、ステータ１１とロータ２１とが径方向に対向するラジアルギャップ型のモータ１０に具体化したが、これに特に限定されるものではなく、ステータとロータとが軸方向に対向するアキシャルギャップ型のモータに適用してもよい。
【０１２６】
・上記した実施形態並びに各変形例は適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【０１２７】
１０，３０…モータ、１１…ステータ、１２…ステータコア、１２ａ…ティース、１３…巻線、２１…ロータ、２２…ロータコア、２２ａ…露出面（磁束許容部）、２２ｃ…磁束許容部、２３…回転軸、２４…突部（磁束許容部）、２５，２５ａ，３１，３２ａ〜３２ｅ，４２，６１…永久磁石、４１…磁石収容孔、４３…スリット、４４…突極、５１…コア本体、５２…別体コア部材、Ｍｎ，Ｍｓ…磁石磁極、Ｐ…磁極対（磁極組）、Ｐａ…磁極組、Ｕ１〜Ｕ４…Ｕ相巻線、Ｖ１〜Ｖ４…Ｖ相巻線、Ｗ１〜Ｗ４…Ｗ相巻線。
【図１】
0006677029.tif 000002
【図２】
0006677029.tif 000003
【図３】
0006677029.tif 000004
【図４】
0006677029.tif 000005
【図５】
0006677029.tif 000006
【図６】
0006677029.tif 000007
【図７】
0006677029.tif 000008
【図８】
0006677029.tif 000009
【図９】
0006677029.tif 000010
【図１０】
0006677029.tif 000011
【図１１】
0006677029.tif 000012
【図１２】
0006677029.tif 000013
【図１３】
0006677029.tif 000014
【図１４】
0006677029.tif 000015
【図１５】
0006677029.tif 000016
【図１６】
0006677029.tif 000017
【図１７】
0006677029.tif 000018
【図１８】
0006677029.tif 000019
【図１９】
0006677029.tif 000020
【図２０】
0006677029.tif 000021
【図２１】
0006677029.tif 000022
【図２２】
0006677029.tif 000023
【図２３】
0006677029.tif 000024
【図２４】
0006677029.tif 000025
【図２５】
0006677029.tif 000026
【図２６】
0006677029.tif 000027
【図２７】
0006677029.tif 000028
【図２８】
0006677029.tif 000029