(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
キャリッジ軸の軸心周りに回転するとともに、調速脱進機が搭載されたキャリッジユニットと、
前記キャリッジ軸の軸方向から見た平面視において、第１方向に延びるとともに、時計の機能部品である第１磁性部材と、
前記平面視において、前記第１方向に交差する第２方向に延びる第２磁性部材と、を備え、
前記第２磁性部材は、前記時計の機能部品とは別途に前記キャリッジユニットに搭載された磁気キャンセル部材であり、
前記平面視において、前記第１磁性部材における前記第１方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第１直線、及び前記第２磁性部材における前記第２方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第２直線のなす角度が６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定されていることを特徴とするトゥールビヨン。
【請求項２】
キャリッジ軸の軸心周りに回転するとともに、調速脱進機が搭載されたキャリッジユニットと、
前記キャリッジ軸の軸方向から見た平面視において、第１方向に延びるとともに、時計の機能部品である第１磁性部材と、
前記平面視において、前記第１方向に交差する第２方向に延びる第２磁性部材と、
前記キャリッジ軸の軸方向から見た平面視において、第３方向に延びるとともに、時計の機能部品である第３磁性部材と、を備え、
前記第１磁性部材と前記第２磁性部材と前記第３磁性部材は磁性材料により形成された磁性体部材であり、前記第２磁性部材は、前記時計の機能部品とは別途に前記キャリッジユニットに搭載された磁気キャンセル部材であり、
前記平面視において、前記第１磁性部材における前記第１方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第１直線、前記第２磁性部材における前記第２方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第２直線、及び前記第３磁性部材における前記第３方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第３直線のうち、周方向で隣り合う前記磁性体部材同士のそれぞれの直線のなす角度が６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定されていることを特徴とするトゥールビヨン。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のトゥールビヨンを備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項４】
請求項３に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トゥールビヨン、ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計では、時計の姿勢変化によりてんぷに作用する重力方向が異なることで、歩度の誤差（姿勢差）が生じることが知られている。この姿勢差を軽減するための構造として、トゥールビヨンが知られている。トゥールビヨンは、歩度を決定する主要な機構である調速脱進機を１つのキャリッジユニットに搭載し、一定の周期でキャリッジユニットをキャリッジ軸周りに回転させるものである。これにより、時計の姿勢変化によって生じる歩度の誤差を平均化することができ、姿勢差を軽減できる。
【０００３】
ところで、上述したトゥールビヨンが搭載された時計では、キャリッジ軸に直交する面内方向の磁場中に置かれると、キャリッジユニットに搭載された磁性体部材にキャリッジ軸を中心としてキャリッジユニットを速く又は遅くしようとするトルクが発生する。その結果、トゥールビヨンが正常な動作を行えなくなるおそれがある。
【０００４】
例えば下記特許文献１では、時計に作用する磁場の影響を軽減するために、時計ケース内に収容されたムーブメントを磁性材料によって覆う構成が開示されている。
この構成によれば、磁束が磁性材料を通過することで、ムーブメントと磁性材料との間で磁気を遮蔽することができ、ムーブメントに作用する磁場の影響を抑えるものと考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭５０−６７１６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した従来技術にあっては、ムーブメント自体を磁性材料で覆う構成のため、時計の大型化に繋がるという課題がある。なお、トゥールビヨンは、ムーブメント内で回転する複雑な構成であるため、トゥールビヨンのみを磁性材料で覆うことが難しい。
また、従来技術にあっては、磁場の強さが磁性材料の飽和磁束密度を超えた場合に、磁性材料から漏れた磁束がムーブメント内の磁性体部材を通過することになる。そのため、充分な耐磁性を得ることが難しい。
【０００７】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、大型化を抑制した上で、優れた耐磁性を得ることができるトゥールビヨン、ムーブメント及び時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明の一態様に係るトゥールビヨンは、キャリッジ軸の軸心周りに回転するとともに、調速脱進機が搭載されたキャリッジユニットと、前記キャリッジ軸の軸方向から見た平面視において、第１方向に延びるとともに、時計の機能部品である第１磁性部材と、前記平面視において、前記第１方向に交差する第２方向に延びる第２磁性部材と、を備え、前記平面視において、前記第１磁性部材における前記第１方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第１直線、及び前記第２磁性部材における前記第２方向の外側端面と前記軸心とを結ぶ第２直線のなす角度が６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定されている。
【０００９】
本態様によれば、軸方向に直交する面内方向の磁場中にトゥールビヨンが置かれた場合に、磁場の影響によって第１磁性部材及び第２磁性部材に発生する軸心周りのトルクの位相が大きくずれるため、これらトルクが互いに逆方向に発生し易くなる。そのため、第１磁性部材及び第２磁性部材で発生するトルクが互いに打ち消し合うように作用し易い。これにより、第１磁性部材及び第２磁性部材で発生するトルクの合成トルク（キャリッジユニットに発生するトルク）を、各磁性部材それぞれのトルクに比べて軽減できる。
しかも、キャリッジユニットに例えば第２磁性部材を追加するだけの構成なので、従来のようにトゥールビヨン自体を磁性材料により覆う構成に比べて、大型化を抑制できる。
さらに、磁場の影響によって２つの磁性部材に発生するトルクを互いに打ち消し合う構成のため、単に磁束を通過させる従来の構成と異なり、磁場の強さに関わらず、優れた耐磁性を得ることができる。
【００１０】
上記態様において、前記第２磁性部材は、前記時計の機能部品であってもよい。
本態様によれば、第１磁性部材及び第２磁性部材の双方が時計の機能部品であるため、既存の第１磁性部材及び第２磁性部材のレイアウトにより磁場の影響を低減することができる。これにより、第２磁性部材として、磁気キャンセル部材を別途設ける場合に比べて部品点数の削減等を図ることができる。
【００１１】
上記態様において、前記第２磁性部材は、前記時計の機能部品とは別途に前記キャリッジユニットに搭載された磁気キャンセル部材であってもよい。
本態様によれば、第２磁性部材を、その他の機能部品と連係させることなく、キャリッジユニットに搭載できる。これにより、第１磁性部材のレイアウトや形状等に対応して第２磁性部材のレイアウトや形状を比較的自由に選択できる。これにより、第１磁性部材及び第２磁性部材の双方が機能部品である場合に比べて、レイアウト性や設計の自由度を向上させ、耐磁性の更なる向上を図ることができる。
【００１２】
本発明の一態様に係るムーブメントは、上記態様のトゥールビヨンを備えていることを特徴とする。
本発明の一態様に係る時計は、上記態様のムーブメントを備えていることを特徴とする。
この構成によれば、信頼性に優れたムーブメント及び時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の一態様によれば、大型化を抑制した上で、優れた耐磁性を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係る時計の外観図である。
【図２】第１実施形態に係るキャリッジユニットの平面図である。
【図３】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝５０°）を示すグラフである。
【図４】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝６０°）を示すグラフである。
【図５】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝８０°）を示すグラフである。
【図６】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝９０°）を示すグラフである。
【図７】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝１１０°）を示すグラフである。
【図８】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝１２０°）を示すグラフである。
【図９】磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係（θａ＝１３５°）を示すグラフである。
【図１０】角度θａと合成トルク割合との関係を示すグラフである。
【図１１】第１実施形態の変形例に係るキャリッジユニットの平面図である。
【図１２】第１実施形態の変形例に係るキャリッジユニットの平面図である。
【図１３】第２実施形態に係るキャリッジユニットの平面図である。
【図１４】第２実施形態の変形例に係るキャリッジユニットの平面図である。
【図１５】第３実施形態に係るキャリッジユニットの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
＜第１実施形態＞
［時計］
図１は、時計１の外観図である。なお、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、各部品のうち一部の図示を省略しているとともに、各部品を簡略化して図示している。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、ムーブメント１０や、時刻に関する情報を示す目盛り等を有する文字板（不図示）、各種指針（不図示）等が時計ケース３内に組み込まれて構成されている。
【００１６】
［ムーブメント］
ムーブメント１０は、地板１１と、表輪列１２と、トゥールビヨン１３と、主に備えている。地板１１の図示しない巻真案内穴には、巻真１５が組み込まれている。巻真１５は、その軸心周りに回転可能、かつ軸方向に移動可能とされている。なお、巻真１５の一端部（ムーブメント１０に対して突出した部分）には、時計ケース３の側方に位置するりゅうず１６が取付けられている。なお、以下の説明では、地板１１に対して文字板側をムーブメント１０の「裏側」と称し、文字板側とは反対側をムーブメント１０の「表側」と称する。また、以下で説明する各歯車は、何れもムーブメント１０の表裏面方向を軸方向として設けられている。
【００１７】
表輪列１２は、香箱車２１と、二番車２２と、三番車２３と、四番車２４と、を備えている。
香箱車２１は、内部に時計の動力源となる図示しないぜんまいを有している。香箱車２１のぜんまいは、例えば巻真１５を回転させることにより巻き上げられる。香箱車２１は、ぜんまいが巻き戻される際の回転力により回転する。香箱車２１の香箱歯車は、二番車２２の二番かなに噛合している。
【００１８】
二番車２２は、香箱車２１の回転によって１時間に１回転する。二番車２２の二番歯車は、三番車２３の三番かなに噛合している。二番車２２には筒かな３１が取り付けられている。筒かな３１には、図示しない分針が取り付けられている。
また、筒かな３１には、筒車３２が外挿されている。筒車３２は、日の裏車３３を介して筒かな３１に接続されている。筒車３２は、筒かな３１の回転によって１２時間に１回転する。筒車３２には、図示しない時針が取り付けられている。
【００１９】
三番車２３は二番車２２の回転によって回転する。三番車２３の三番歯車は、四番車２４の四番かなに噛合している。
四番車２４は、三番車２３の回転によって回転する。
【００２０】
＜トゥールビヨン＞
トゥールビヨン１３は、キャリッジユニット４１と、固定歯車４２と、キャリッジユニット４１と四番車２４とを接続する五番車４３と、を備えている。
【００２１】
図２は、キャリッジユニット４１の平面図である。
図２に示すように、キャリッジユニット４１は、キャリッジ地板４４と、図示しない表キャリッジ及び裏キャリッジと、キャリッジ地板４４に搭載された調速脱進機４５と、を備えている。
キャリッジ地板４４は、ムーブメント１０の表裏面方向に延びる軸心Ｏ１を中心とする環状に形成されている。
【００２２】
表キャリッジは、キャリッジ地板４４に対して表側（紙面奥側）に配置されている。表キャリッジには、軸心Ｏ１と同軸上に延びる表キャリッジ軸（キャリッジ軸）４６が設けられている。表キャリッジ軸４６は、図示しない表キャリッジ受に回転可能に支持されている。表キャリッジ軸４６のキャリッジかな４８（図１参照）は、五番車４３に噛合している。
【００２３】
裏キャリッジは、キャリッジ地板４４に対して裏側（紙面手前側）に配置されている。裏キャリッジには、軸心Ｏ１と同軸上に延びる裏キャリッジ軸（キャリッジ軸）４７が設けられている。裏キャリッジ軸４７は、図示しない裏キャリッジ受に回転可能に支持されている。すなわち、本実施形態のキャリッジユニット４１の各キャリッジ軸４６，４７は、五番車４３の回転に伴いキャリッジユニット４１を軸心Ｏ１周りに回転可能としている。なお、以下の説明では、軸心Ｏ１に沿う方向を軸方向といい、軸心Ｏ１周りに周回する方向を周方向といい、軸心Ｏ１に直交する方向を径方向という場合がある。
【００２４】
なお、図１に示すように、固定歯車４２は上述した表キャリッジ受に固定されている。
五番車４３は、表キャリッジ受と固定歯車４２とに回転可能に支持されている。五番車４３は、四番車２４の四番歯車に噛合している。したがって、五番車４３は、四番車２４の回転によって回転する。
【００２５】
図２に示すように、調速脱進機４５は、てんぷ５１と、がんぎ車５２と、アンクル５３と、を備えている。
てんぷ５１は、キャリッジ地板４４と、キャリッジ地板４４に対して裏側に配置されたてんぷ受５５と、に回転可能に支持されている。
てんぷ受５５は、例えば径方向に沿って延びる板状に形成されている。てんぷ受５５の両端部は、連結ピン５６によってキャリッジ地板４４に連結されている。なお、てんぷ受５５には上述した裏キャリッジが連結されている。
【００２６】
てんぷ５１は、てん真６１と、てん輪６２と、ひげ持受６３と、ひげぜんまい６４と、緩急針６５と、を備えている。
てん真６１は、軸心Ｏ１と同軸上に配置されている。てん真６１は、ひげぜんまい６４から伝えられた動力によって軸心Ｏ１周りに一定の振動周期で正逆回動（往復回動）する。てん真６１の表側端部は、図示しない軸受を介してキャリッジ地板４４に回転可能に支持されている。一方、てん真６１の裏側端部は、軸受６７を介しててんぷ受５５に回転可能に支持されている。
てん輪６２は、てん真６１に圧入等によって固定されている。
【００２７】
ひげ持受（第１磁性部材）６３は、磁性材料により形成された磁性体部材である。ひげ持受６３は、ひげ持ベース７１と、ひげ持アーム７２と、を有している。
ひげ持ベース７１は、軸方向から見た平面視で軸心Ｏ１と同軸上に配置された環状に形成されている。ひげ持ベース７１は、上述した軸受６７に外嵌されている。
ひげ持アーム７２は、ひげ持ベース７１から径方向の外側に向けて突設されている。ひげ持アーム７２における径方向の外側端部には、ひげ持７３が取り付けられている。なお、ひげ持アーム７２における径方向の外側端面は、キャリッジ地板４４の外周面よりも径方向の内側に位置している。
【００２８】
ひげぜんまい６４は、軸方向から見た平面視で渦巻状の平ひげである。ひげぜんまい６４の内端部は、てん真６１に連結されている。一方、ひげぜんまい６４の外端部は、上述したひげ持７３に連結されている。
【００２９】
緩急針６５は、非磁性材料により形成されている。緩急針６５は、緩急針ベース７５と、緩急針アーム７６と、を備えている。
緩急針ベース７５は、軸心Ｏ１周りに回転可能に軸受６７に取り付けられている。具体的に、緩急針ベース７５は、所定の回転トルクを付与したときに軸受６７に対してスリップし、軸心Ｏ１周りに回転する。
緩急針アーム７６は、緩急針ベース７５から径方向の外側に向けて突設されている。緩急針アーム７６における径方向の外側端部には、ひげ棒７７及びひげ受７８が取り付けられている。
【００３０】
ひげ棒７７及びひげ受７８は、ひげぜんまい６４の外端部のうち、上述したひげ持７３よりも内端部寄りに位置する部分に対して径方向に隙間をあけた状態で、ひげぜんまい６４を挟んで径方向で対向している。具体的に、ひげぜんまい６４に対して径方向の外側にひげ棒７７が配置され、径方向の内側にひげ受７８が配置されている。ひげぜんまい６４は、その外端部がひげ棒７７とひげ受７８との間で径方向に振動可能、かつひげ棒７７とひげ受７８に接触可能とされている。
【００３１】
がんぎ車５２は、キャリッジ地板４４と、キャリッジ地板４４に対して裏側に配置されたアンクル・がんぎ受８１と、に回転可能に支持されている。なお、アンクル・がんぎ受８１は、軸方向におけるキャリッジ地板４４とてんぷ受５５との間に配置されている。
【００３２】
がんぎ車５２は、軸部８２と、軸部８２に形成されたがんぎかな８３（図１参照）と、軸部８２に外嵌固定されたがんぎ歯車部８４と、を備えている。
【００３３】
軸部８２の表側端部は、図示しない軸受を介してキャリッジ地板４４に回転可能に支持されている。一方、軸部８２の裏側端部は、軸受８５を介してアンクル・がんぎ受８１に回転可能に支持されている。
がんぎ歯車部８４は、その外周面に複数の歯部が設けられている。
がんぎかな８３は、上述した固定歯車４２に噛合している。したがって、がんぎ車５２は、キャリッジユニット４１の回転によって固定歯車４２の周囲を公転しながら自転する。
【００３４】
アンクル５３は、てんぷ５１とがんぎ車５２との間を接続している。アンクル５３は、キャリッジ地板４４と、アンクル・がんぎ受８１と、の間で往復回動可能に支持されている。具体的に、アンクル５３は、アンクル真９１と、アンクル真９１に固定されたアンクル体９２と、アンクル体９２に固定されたつめ石９３，９４と、を備えている。
【００３５】
アンクル真９１は、軸心Ｏ１に対して径方向に偏心した軸心Ｏ２に沿って延在している。アンクル真９１の表側端部は、図示しない軸受を介してキャリッジ地板４４に回動可能に支持されている。アンクル真９１の裏側端部は、軸受９５を介してアンクル・がんぎ受８１に回動可能に支持されている。
【００３６】
アンクル体９２は、非磁性材料により形成されている。アンクル体９２は、径方向を長手方向として延在する板状に形成されている。アンクル体９２における径方向の中央部には、アンクル真９１が圧入等により固定されている。アンクル体９２のうち、アンクル真９１に対して径方向の内側に位置する部分には、入つめ石９３が取り付けられている。アンクル体９２のうち、アンクル真９１に対して径方向の外側に位置する部分には、出つめ石９４が取り付けられている。各つめ石９３，９４は、アンクル５３の回動によってがんぎ車５２のがんぎ歯車部８４に係脱する。
【００３７】
アンクル体９２における径方向の内側端部には、てんぷ５１の図示しない振り座に係脱するアンクルハコ９７が設けられている。
アンクル体９２における径方向の外側端部には、アンクルサオ９８が設けられている。アンクルサオ９８は、上述したキャリッジ地板４４に設けられた一対のドテピン９９に当接可能とされている。各ドテピン９９は、キャリッジ地板４４のうち、平面視でアンクルサオ９８を間に挟んで両側に位置する部分（周方向の両側）から裏側に立設されている。アンクルサオ９８は、アンクル５３の回動に伴いドテピン９９に当接する。これにより、アンクル５３の回動範囲（作動角）が制限される。
【００３８】
キャリッジ地板４４のうち、周方向におけるがんぎ車５２とひげ持アーム７２との間に位置する部分には、磁性材料からなる磁気キャンセル部材（第２磁性部材）１００が設けられている。磁気キャンセル部材１００は、径方向を長手方向として延在する板状とされている。磁気キャンセル部材１００における径方向の外側端面は、キャリッジ地板４４よりも径方向の外側に位置している。一方、磁気キャンセル部材１００における径方向の内側端面は、ひげぜんまいより６４も径方向の外側に位置している。なお、磁気キャンセル部材１００は、径方向を長手方向として延在する形状であれば、角柱形状や円柱形状であっても構わない。
【００３９】
ここで、平面視において、上述したひげ持受６３（ひげ持アーム７２）における径方向（第１方向）の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ直線を第１直線Ｌａとし、磁気キャンセル部材１００における径方向（第２方向）の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ直線を第２直線Ｌｂとする。すると、第１直線Ｌａと第２直線Ｌｂとのなす角度θａが６０°よりも大きく１２０°未満の範囲になるようにひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００が配置されていることが好ましい。本実施形態では、角度θａが９０°程度に設定されている。
【００４０】
本願発明者は、軸方向に直交する面内方向の磁場（例えば、図２における磁場Ｈ）中に時計１が置かれた場合に、磁性体部材（ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００）に作用するトルクについて検証した。具体的には、磁場Ｈ及び各直線Ｌａ，Ｌｂのなす角度と、磁場Ｈの影響によりひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に作用するトルクと、の関係を検証した。
【００４１】
図３〜図９は、磁場Ｈ及び第１直線Ｌａのなす角度θｂと、トルク割合と、の関係を示すグラフである。なお、「トルク割合」とは、ひげ持受６３に作用する最大トルクを「１」とした場合に、角度θｂに応じてひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に作用するトルクの割合である。なお、磁気キャンセル部材１００は、最大トルクがひげ持受６３に作用する最大トルクと同等になるような寸法に設定している。また、図中の鎖線は、ひげ持受６３のトルク割合と、磁気キャンセル部材１００のトルク割合と、の合成トルク割合（キャリッジユニット４１に発生するトルク）である。
【００４２】
図３〜図９における角度θａの条件は以下の通りである。
図３：θａ＝５０°
図４：θａ＝６０°
図５：θａ＝８０°
図６：θａ＝９０°
図７：θａ＝１１０°
図８：θａ＝１２０°
図９：θａ＝１３５°
【００４３】
図３に示すように、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルク割合は、１８０°周期の正弦波状に変化していることが分かる。すなわち、ひげ持受６３には、角度θｂが４５°、１３５°、２２５°及び３１５°のときに最大トルクが発生する。一方、磁気キャンセル部材１００には、ひげ持受６３に対して位相が５０°ずれた位置で最大トルクが発生する。
【００４４】
この場合、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に発生するトルクが軸心Ｏ１周りの同一方向に作用する領域では、これらのトルクが助長し合うように作用する。一方、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に発生するトルクが軸心Ｏ１周りの異なる方向に作用する領域では、これらのトルクが打ち消し合うように作用する。その結果、図３の条件では、合成トルク割合の最大値がひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルク割合の最大値よりも大きくなる。なお、上述した傾向は、図９の条件でも同様である。
【００４５】
図４の条件では、位相が６０°ずれた位置でひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルク割合が最大となる。この場合、合成トルク割合の最大値と、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルク割合の最大値と、が同等になる。なお、上述した傾向は、図８の条件でも同様である。
【００４６】
一方、図５の条件では、位相が８０°ずれた位置でひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルク割合が最大となる。この場合には、合成トルク割合の最大値がひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルク割合の最大値よりも小さくなる。なお、上述した傾向は、図７の条件でも同様である。
【００４７】
さらに、図６のように角度θａが９０°の場合には、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に発生するトルク割合が逆位相となる。そのため、合成トルク割合は、角度θｂに依らず０となっている。
【００４８】
図１０は、角度θａと合成トルク割合との関係を示すグラフである。
上述した図３〜図９等から、角度θａと合成トルク割合との関係は、図１０に示すようになる。具体的に、合成トルク割合は、角度θａが９０°に向かうに従い小さくなる。特に、角度θａが６０°よりも大きく１２０°未満の範囲では、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に発生するトルクの位相が大きくずれるため、これらトルクが打ち消し合うように作用し易い。そのため、角度θａが６０°よりも大きく１２０°未満の範囲では、合成トルク割合が１未満となる。すなわち、角度θａが６０°よりも大きく１２０°未満の範囲において、合成トルク割合の最大値がひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００それぞれのトルクの最大値よりも小さくなる。
【００４９】
このように、本実施形態では、第１直線Ｌａと第２直線Ｌｂとのなす角度θａを６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定する構成とした。
この構成によれば、磁場Ｈの影響によってひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に発生するトルクの位相が大きくずれるため、これらトルクが打ち消し合うように作用し易い。そのため、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１００に作用するトルクの合成トルク（キャリッジユニット４１に発生するトルク）を低減できる。
しかも、本実施形態では、キャリッジユニット４１に磁気キャンセル部材１００を追加するだけの構成なので、従来のようにムーブメント１０やトゥールビヨン１３自体を磁性材料により覆う構成に比べて、大型化を抑制できる。
さらに、本実施形態では、磁場Ｈの影響によって２つの磁性体部材に発生するトルクを互いに打ち消し合う構成のため、単に磁束を通過させる従来の構成と異なり、磁場の強さに関わらず、優れた耐磁性を得ることができる。
【００５０】
また、本実施形態では、時計１の機能部品とは別途に磁気キャンセル部材１００をキャリッジユニット４１に搭載する構成とした。なお、時計１の機能部品とは、時計１における他の機能部品と連係することで、時計１の運針動作を行うための部品である。
この構成によれば、磁気キャンセル部材１００を、その他の機能部品と連係させることなく、キャリッジユニット４１に搭載できる。これにより、一方の磁性部材（ひげ持受６３）のレイアウトや形状等に対応して磁気キャンセル部材１００のレイアウトや形状を比較的自由に選択できる。これにより、トルクを打ち消し合う磁性部材の双方が機能部品である場合に比べて、レイアウト性や設計の自由度を向上させ、耐磁性の更なる向上を図ることができる。
【００５１】
（変形例）
なお、上述した実施形態の時計１では、径方向に延びる機能部品（ひげ持受６３、緩急針６５及びアンクル体９２）のうち、ひげ持受６３のみが磁性体部材からなる場合について説明したが、これに限られない。すなわち、上述した３つの機能部品のうち、少なくとも１つ機能部品が磁性体部材であれば構わない。すなわち、磁性体部材である機能部品と磁気キャンセル部材とのなす角度（軸心Ｏ１と径方向の外側端面とを結ぶ直線同士のなす角度）が６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定されていれば構わない。
【００５２】
また、上述した３つの機能部品のうち、２つの機能部品が磁性体部材である場合には、各磁性体部材同士のなす角度が６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定されていればよい。具体的に、図１１に示すトゥールビヨン１３では、ひげ持受６３及びアンクル体９２が磁性体部材である。ひげ持受６３及びアンクル体９２は、それぞれの径方向の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ２直線Ｌｃ，Ｌｄのなす角度θｃが９０°になるように設定されている。また、図１２に示す例では、ひげ持受６３及びアンクル体９２は、それぞれの径方向の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ２直線Ｌｃ，Ｌｄのなす角度θｄが７５°になるように設定されている。なお、図１１、図１２に示す例において、緩急針６５は設けられていない。
【００５３】
この構成によれば、磁場Ｈの影響によってひげ持受６３及びアンクル体９２に発生するトルクが互いに打ち消し合うように作用し易い。これにより、上述した実施形態と同様の作用効果を奏する。特に、本実施形態では、機能部品であるひげ持受６３及びアンクル体９２のレイアウトにより磁場Ｈの影響を低減することができるので、磁気キャンセル部材を別途設ける場合に比べて部品点数の削減等を図ることができる。
【００５４】
なお、上述した３つの機能部品のうち、２つの機能部品が磁性体部材である場合であっても、磁気キャンセル部材を別途設けても構わない。この場合には、２つの磁性体部材のうち、一方の磁性体部材と磁気キャンセル部材とのなす角度、及び他方の磁性体部材と磁気キャンセル部材とのなす角度をそれぞれ６０°よりも大きく１２０°未満の範囲（好ましくは９０°）に設定する。
また、２つの磁性体部材のなす角度が１２０°よりも大きく１８０°以下の範囲に配置し、かつ２つの磁性体部材のなす角度を分割（例えば、二等分）する位置に磁気キャンセル部材を設けても構わない。
【００５５】
また、上述した３つの機能部品全てが磁性体部材により構成されていても構わない。この場合には、３つの磁性体部材のうち、２つの磁性体部材のなす角度を１２０°よりも大きく１８０°以下の範囲に設定するとともに、２つの磁性体部材のなす角度を分割（例えば、二等分）する位置に残りの磁性体部材を配置することが好ましい。なお、残りの磁性体部材は、２つの磁性体部材のなす角度を二等分する位置から±３０°の範囲に配置されていても構わない。
【００５６】
また、上述した３つの機能部品全てが磁性体部材により構成されている場合であっても、磁気キャンセル部材を別途設けても構わない。この場合には、３つの磁性体部材及び磁気キャンセル部材のうち、隣り合う１組同士のなす角度がそれぞれ９０°±３０°の範囲に配置されていれば構わない。
【００５７】
このように、本実施形態では、磁気キャンセル部材を含む複数の磁性体部材のうち、周方向で隣り合う磁性体部材同士のなす角度（径方向の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ直線同士のなす角度）が６０°よりも大きく１２０°未満の範囲に設定されていれば構わない。この場合、周方向で隣り合う磁性体部材のうち、一方の磁性体部材が第１磁性部材を構成し、他方の磁性体部材が第２磁性部材を構成する。
【００５８】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。図１３は、第２実施形態に係るキャリッジユニット１１０の平面図である。なお、以下の説明では、上述した第１実施形態と同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
図１３に示すキャリッジユニット１１０において、アンクル体９２、ひげ持受６３及び緩急針６５は、何れも磁性体部材とされている。アンクル体９２及びひげ持受６３は、径方向の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ直線のなす角度が１８０°となるように配置されている。
【００５９】
また、緩急針６５は、アンクル体９２及びひげ持受６３それぞれとのなす角度が９０°となるように配置されている。この場合、緩急針６５の緩急針アーム１１１は、径方向の外側端面がキャリッジ地板４４よりも径方向の外側に位置している。
【００６０】
ここで、アンクル体９２及びひげ持受６３が１８０°の角度をなして配置されている場合、アンクル体９２及びひげ持受６３における径方向の外側端面での軸心Ｏ１周りのトルクは、同一方向に同位相で発生する。そのため、アンクル体９２及びひげ持受６３の合成トルクの最大値は、アンクル体９２及びひげ持受６３それぞれに発生するトルクの２倍程度になる（図１０参照）。
一方、緩急針６５は、アンクル体９２及びひげ持受６３に対してそれぞれ９０°をなして配置されているため、緩急針６５における径方向の外側端面での軸心Ｏ１周りのトルクは、アンクル体９２及びひげ持受６３とは逆方向に逆位相で発生する。
【００６１】
そこで、本実施形態では、緩急針６５における径方向の外側端面での軸心Ｏ１周りのトルクが、アンクル体９２及びひげ持受６３の合成トルクと同等になるように、緩急針６５における径方向の長さを設定している。これにより、ひげ持受６３及びアンクル体９２に発生するトルクを、緩急針６５に発生するトルクによって打ち消すことができる。
【００６２】
また、機能部品であるひげ持受６３、アンクル体９２及び緩急針６５のレイアウトにより磁場Ｈの影響を低減することができるので、磁気キャンセル部材を別途設ける場合に比べて部品点数の削減等を図ることができる。
【００６３】
（変形例）
上述した第２実施形態では、径方向のうち一方側に緩急針アーム１１１を延長することで、緩急針６５における径方向の外側端面での軸心Ｏ１周りのトルクが、アンクル体９２及びひげ持受６３の合成トルクと同等になるように設定したが、これに限られない。例えば、図１４に示すように、緩急針ベース７５から径方向の両側に一対の緩急針アーム１２１，１２２を突設しても構わない。
【００６４】
具体的に、各緩急針アーム１２１，１２２は、径方向の外側端面と軸心Ｏ１とを結ぶ直線のなす角度が１８０°となるように、緩急針ベース７５から突設されている。そのため、各緩急針アーム１２１，１２２のうち、一方の緩急針アーム１２１とアンクル体９２とのなす角度は９０°に設定されている。また、他方の緩急針アーム１２２とひげ持受６３とのなす角度は９０°に設定されている。なお、一方の緩急針アーム１２１には、上述したひげ棒７７及びひげ受７８が取り付けられている。
【００６５】
ここで、一方の緩急針アーム１２１における径方向の長さは、径方向の外側端面での軸心Ｏ１周りのトルクが、アンクル体９２で発生するトルクと同等になるように設定されている。また、他方の緩急針アーム１２２における径方向の長さは、径方向の外側端面での軸心Ｏ１周りのトルクが、ひげ持受６３で発生するトルクと同等になるように設定されている。
【００６６】
この構成によれば、緩急針アーム１２１，１２２がキャリッジ地板４４よりも径方向の外側に突出するのを抑制できるので、大型化を抑制できる。
【００６７】
＜第３実施形態＞
次に、本発明の第３実施形態について説明する。本実施形態では、キャリッジ軸４６，４７の軸心がキャリッジ地板４４の軸心Ｏ１に対して偏心した位置に配置されている点で上述した実施形態と相違している。なお、本実施形態では、ひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１３０が磁性体部材になっている。
図１５に示すキャリッジユニット１３１において、キャリッジ軸４６，４７はアンクル真９１の軸心Ｏ２と同軸上に配置されている。また、てんぷ受５５には、磁気キャンセル部材１３０が設けられている。磁気キャンセル部材１３０は、径方向に延びる板状に形成されている。
【００６８】
ここで、上述したひげ持受６３（ひげ持アーム７２）における径方向の外側端面と軸心Ｏ２とを結ぶ直線を第１直線Ｌｆとし、磁気キャンセル部材１００における径方向の外側端面と軸心Ｏ２とを結ぶ直線を第２直線Ｌｇとする。すると、第１直線Ｌｆと第２直線Ｌｇとのなす角度θｆが６０°よりも大きく１２０°未満の範囲になるようにひげ持受６３及び磁気キャンセル部材１３０が配置されていることが好ましい。本実施形態では、角度θｆが９０°程度に設定されている。
【００６９】
なお、本実施形態のように、磁気キャンセル部材１３０を含む磁性体部材は、キャリッジ軸４６，４７の軸方向から見た平面視で一方向に延在する構成であれば、必ずしもキャリッジ軸４６，４７の軸心の径方向に延在する構成でなくても構わない。
この構成においても、上述した実施形態と同様の作用効果を奏することができる。
【００７０】
なお、本発明の技術範囲は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
上述した実施形態では、アンクル体９２、ひげ持受６３及び緩急針６５のうち、少なくとも何れかが磁性体部材である場合について説明したが、これに限らず、その他の機能部品が磁性体部材であっても構わない。
【００７１】
上述した実施形態では、キャリッジ軸４６，４７の軸心がキャリッジ地板４４の軸心Ｏ１若しくはアンクル５３の軸心Ｏ２と同軸上に配置された構成について説明したが、キャリッジ軸４６，４７の軸心は任意の位置に設定することができる。
なお、磁性体部材のうち、少なくとも１つが機能部品であれば、磁気キャンセル部材が複数設けられた構成であっても構わない。
また、各磁性部材は、軸方向から見た平面視で一方向を長手方向として延在する構成であれば、径方向から見た側面視で軸方向に対して傾斜して延在していても構わない。
【００７２】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせても構わない。
【符号の説明】
【００７３】
１…時計
１０…ムーブメント
１３…トゥールビヨン
４１，１１０，１３１…キャリッジユニット
４５…調速脱進機
４６…表キャリッジ軸（キャリッジ軸）
４７…裏キャリッジ軸（キャリッジ軸）
６３…ひげ持受（第１磁性部材、第２磁性部材）
６５…緩急針（第１磁性部材、第２磁性部材）
９２…アンクル体（第１磁性部材、第２磁性部材）
１００，１３０…磁気キャンセル部材（第２磁性部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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