(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、
前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、
前記ロータは、
永久磁石を有する磁石磁極と、
ロータコアの一部からなり、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向するコア磁極と、
前記ロータコアの一部からなり且つ前記磁石磁極の磁石磁束による磁極が形成されないように構成され、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向するとき、該第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁束許容部とを備えていることを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記磁石磁極及び前記コア磁極はそれぞれ、前記ロータのＮ極及びＳ極の両方に備えられ、
前記磁束許容部は、前記ロータの周方向においてＮ極の前記コア磁極とＳ極の前記コア磁極との間に設けられ、
Ｎ極及びＳ極の前記コア磁極はそれぞれ、前記周方向の前記磁束許容部とは反対側で異極の前記磁石磁極と隣り合うことを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項２に記載のモータにおいて、
前記磁石磁極における前記ステータとの対向面の開角度が、前記コア磁極における前記ステータとの対向面の開角度よりも大きく設定されていることを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項２又は３に記載のモータにおいて、
前記磁束許容部における前記ステータとの対向面の開角度が、前記コア磁極における前記ステータとの対向面の開角度よりも大きく設定されていることを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項２〜４のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記ロータコアは、互いに隣り合う前記磁束許容部と前記コア磁極との間に磁気抵抗部を備えていることを特徴とするモータ。
【請求項６】
請求項５に記載のモータにおいて、
前記磁気抵抗部は、前記ロータコアに設けられたスリット部であることを特徴とするモータ。
【請求項７】
請求項６に記載のモータにおいて、
前記スリット部内に補助磁石が設けられていることを特徴とするモータ。
【請求項８】
請求項２〜７のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記ロータコアにおける前記磁束許容部よりも径方向内側の部位に、前記コア磁極に磁束を流す補助磁石が埋設されていることを特徴とするモータ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記ロータコアは、前記磁石磁極及び前記コア磁極を有するコア本体と、該コア本体に連結された別体部品であって前記磁束許容部の少なくとも一部を構成する別体コア部材とを備えていることを特徴とするモータ。
【請求項１０】
請求項９に記載のモータにおいて、
前記別体コア部材は、前記コア本体よりも透磁率が高い材料で構成されていることを特徴とするモータ。
【請求項１１】
請求項９又は１０に記載のモータにおいて、
前記コア本体が有する前記磁石磁極及び前記コア磁極はそれぞれ、前記ロータのＮ極及びＳ極の両方に備えられ、
前記磁束許容部を構成する前記別体コア部材は、前記ロータの周方向においてＮ極の前記コア磁極とＳ極の前記コア磁極との間に設けられ、
Ｎ極及びＳ極の前記コア磁極はそれぞれ、前記周方向の前記別体コア部材とは反対側で異極の前記磁石磁極と隣り合うように構成され、
前記周方向における前記別体コア部材とＮ極及びＳ極の前記コア磁極との間にはそれぞれ空隙が設けられていることを特徴とするモータ。
【請求項１２】
請求項９〜１１のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記コア本体及び前記別体コア部材は、該コア本体及び別体コア部材よりも磁気抵抗の大きい材料で構成された連結部材を介して互いに連結されていることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ブラシレスモータ等の永久磁石モータは、例えば特許文献１に示されるように、ステータコアに巻線が巻装されてなるステータと、該ステータと対向する永久磁石を磁極としたロータとを備え、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１３５８５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような永久磁石モータでは、ロータが高回転駆動になるほど、ロータの永久磁石による鎖交磁束の増加によりステータの巻線に発生する誘起電圧が大きくなり、この誘起電圧がモータ出力を低下させ、モータの高回転化の妨げとなっている。そこで、ロータの永久磁石のサイズを小さくするなどしてロータ磁極の磁力を小さくすることで、ロータの高回転時における前記誘起電圧を抑えることが可能であるが、それでは、得られるトルクも減少してしまうため、この点においてなお改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、トルクの低下を抑えつつ高回転化を図ることができるモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するモータは、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、前記ロータは、永久磁石を有する磁石磁極と、ロータコアの一部からなり、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向するコア磁極と、前記ロータコアの一部からなり且つ前記磁石磁極の磁石磁束による磁極が形成されないように構成され、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向するとき、該第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁束許容部とを備えている。
【０００７】
この構成によれば、ロータの磁石磁極が第１の巻線と対向する回転位置において、ロータコアにおける磁石磁極以外の非磁石磁極部（コア磁極及び磁束許容部の少なくとも一方）が第２の巻線と対向するように構成される。これにより、第１及び第２の巻線で生じる誘起電圧を合成した合成誘起電圧を小さく抑えることができ、その結果、モータの高回転化を図ることができる。
【０００８】
ここで、ロータコアの前記非磁石磁極部を全てコア磁極とした構成を考えると、トルクは稼げるものの、コア磁極の磁力が弱め界磁電流による鎖交磁束（弱め界磁磁束）の発生を妨げてしまい、高回転化を図るのに不利となる。そこで、本構成では、ロータコアの前記非磁石磁極部の全てをコア磁極とするのではなく、該非磁石磁極部に、弱め界磁磁束の発生を許容する磁束許容部とコア磁極の両方を備えることで、トルクの低下を極力抑えつつ高回転化を図ることができる。
【０００９】
なお、同一のタイミングで励磁される第１及び第２の巻線が直列接続された巻線態様では、第１及び第２の巻線でそれぞれ生じる誘起電圧の和が合成誘起電圧となることから、該合成誘起電圧が大きくなる傾向がある。このため、第１及び第２の巻線が直列接続された構成において上記のロータ構成とすることで、合成誘起電圧の抑制効果をより顕著に得ることができ、モータの高回転化を図るのにより好適となる。
【００１０】
上記モータにおいて、前記磁石磁極及び前記コア磁極はそれぞれ、前記ロータのＮ極及びＳ極の両方に備えられ、前記磁束許容部は、前記ロータの周方向においてＮ極の前記コア磁極とＳ極の前記コア磁極との間に設けられ、Ｎ極及びＳ極の前記コア磁極はそれぞれ、前記周方向の前記磁束許容部とは反対側で異極の前記磁石磁極と隣り合うことが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、周方向において磁束許容部と磁石磁極との間にコア磁極が介在されるため、磁束許容部が磁石磁極の磁束の影響をより受けにくい構成とすることができる。これにより、磁束許容部が弱め界磁磁束の発生を許容するのにより好適な構成となる。
【００１２】
上記モータにおいて、前記磁石磁極における前記ステータとの対向面の開角度が、前記コア磁極における前記ステータとの対向面の開角度よりも大きく設定されていることが好ましい。
【００１３】
この構成によれば、磁石磁極の開角度がコア磁極の開角度よりも大きく設定されるため、磁石磁極の磁力、及び該磁石磁極の磁束によって疑似的な磁極として機能するコア磁極の磁力を確保でき、トルクの低下をより好適に抑えることができる。
【００１４】
上記モータにおいて、前記磁束許容部における前記ステータとの対向面の開角度が、前記コア磁極における前記ステータとの対向面の開角度よりも大きく設定されていることが好ましい。
【００１５】
この構成によれば、弱め界磁磁束の発生を許容する磁束許容部の開角度がコア磁極の開角度よりも大きく設定されるため、高回転化により適した構成とすることができる。
上記モータにおいて、前記ロータコアは、互いに隣り合う前記磁束許容部と前記コア磁極との間に磁気抵抗部を備えていることが好ましい。
【００１６】
この構成によれば、ロータコアは、互いに隣り合う磁束許容部とコア磁極との間に磁気抵抗部を備えるため、コア磁極を通る磁石磁極の磁束が磁束許容部に流れることを抑制できる。
【００１７】
上記モータにおいて、前記磁気抵抗部は、前記ロータコアに設けられたスリット部であることが好ましい。
この構成によれば、磁気抵抗部がスリット部であるため、磁気抵抗部をロータコアに容易に構成することができる。
【００１８】
上記モータにおいて、前記スリット部内に補助磁石が設けられていることが好ましい。
この構成によれば、スリット部内の補助磁石によってコア磁極の磁束量を増加させることができ、トルクの低下をより好適に抑えることができる。
【００１９】
上記モータにおいて、前記ロータコアにおける前記磁束許容部よりも径方向内側の部位に、前記コア磁極に磁束を流す補助磁石が埋設されていることが好ましい。
この構成によれば、磁束許容部よりも径方向内側に配置された補助磁石によって、コア磁極の磁束量を増加させることができ、トルクの低下をより好適に抑えることができる。
【００２０】
上記モータにおいて、前記ロータコアは、前記磁石磁極及び前記コア磁極を有するコア本体と、該コア本体に連結された別体部品であって前記磁束許容部の少なくとも一部を構成する別体コア部材とを備えていることが好ましい。
【００２１】
この構成によれば、磁石磁極及びコア磁極を有するコア本体と、磁束許容部の少なくとも一部を構成する別体コア部材とが互いに別体で構成されるため、別体コア部材における弱め界磁磁束の磁路とコア本体における磁石磁極の磁束の磁路との干渉を抑制できる。これにより、別体コア部材（磁束許容部）に弱め界磁磁束が通り易くなることで、モータのより一層の高回転化に寄与できる。
【００２２】
上記モータにおいて、前記別体コア部材は、前記コア本体よりも透磁率が高い材料で構成されていることが好ましい。
この構成によれば、別体コア部材（磁束許容部）に弱め界磁磁束をより一層通り易くすることができ、その結果、モータのより一層の高回転化に寄与できる。また、ロータコアの構成部品において、少なくとも別体コア部材を透磁率の高い材料で構成し、コア本体を安価な材料で構成することで、製造コストの増加を抑えつつ高回転化を図ることができる。
【００２３】
上記モータにおいて、前記コア本体が有する前記磁石磁極及び前記コア磁極はそれぞれ、前記ロータのＮ極及びＳ極の両方に備えられ、前記磁束許容部を構成する前記別体コア部材は、前記ロータの周方向においてＮ極の前記コア磁極とＳ極の前記コア磁極との間に設けられ、Ｎ極及びＳ極の前記コア磁極はそれぞれ、前記周方向の前記別体コア部材とは反対側で異極の前記磁石磁極と隣り合うように構成され、前記周方向における前記別体コア部材とＮ極及びＳ極の前記コア磁極との間にはそれぞれ空隙が設けられていることが好ましい。
【００２４】
この構成によれば、磁束許容部を構成する別体コア部材と磁石磁極との周方向間にコア磁極が介在されるため、別体コア部材が磁石磁極の磁束の影響をより受けにくい構成とすることができる。つまり、別体コア部材を通る弱め界磁磁束に対する磁石磁極の磁束の干渉をより抑制できる。また、周方向における別体コア部材とＮ極及びＳ極のコア磁極との間にそれぞれ空隙が設けられるため、別体コア部材を通る弱め界磁磁束に対する磁石磁極の磁束の干渉をより一層抑制できる。
【００２５】
上記モータにおいて、前記コア本体及び前記別体コア部材は、該コア本体及び別体コア部材よりも磁気抵抗の大きい材料で構成された連結部材を介して互いに連結されていることが好ましい。
【００２６】
この構成によれば、コア本体と別体コア部材とを連結する連結部材が、該コア本体及び別体コア部材よりも磁気抵抗の大きい材料で構成される。このため、コア本体の磁石磁極の磁束が連結部材を通じて別体コア部材側に流れることを抑制でき、その結果、別体コア部材を通る弱め界磁磁束に対する磁石磁極の磁束の干渉をより一層抑制できる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明のモータによれば、トルクの低下を抑えつつ高回転化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】（ａ）は、実施形態のモータの平面図であり、（ｂ）は、同形態のロータの平面図である。
【図２】（ａ）（ｂ）同形態のモータにおける弱め界磁制御時の磁気作用を説明するための説明図である。
【図３】別例のロータの平面図である。
【図４】別例のロータの平面図である。
【図５】別例のロータの平面図である。
【図６】別例のロータの平面図である。
【図７】別例のロータの平面図である。
【図８】別例のロータの平面図である。
【図９】別例のロータの平面図である。
【図１０】別例のロータの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、モータの一実施形態について説明する。
図１（ａ）に示すように、本実施形態のモータ１０は、ブラシレスモータとして構成され、円環状のステータ１１の内側にロータ２１が配置されて構成されている。
【００３０】
［ステータの構成］
ステータ１１は、ステータコア１２と、該ステータコア１２に巻装された巻線１３とを備えている。ステータコア１２は、磁性金属にて略円環状に形成され、その周方向の等角度間隔においてそれぞれ径方向内側に延びる１２個のティース１２ａを有している。
【００３１】
巻線１３は、ティース１２ａと同数の１２個備えられ、各ティース１２ａにそれぞれ集中巻きにて同一方向に巻装されている。つまり、巻線１３は、周方向等間隔（３０°間隔）に１２個設けられている。この巻線１３は、供給される３相の駆動電流（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）に応じて３相に分類され、図１（ａ）において反時計回り方向に順に、Ｕ１、Ｖ１、Ｗ１、Ｕ２、Ｖ２、Ｗ２、Ｕ３、Ｖ３、Ｗ３、Ｕ４、Ｖ４、Ｗ４とする。
【００３２】
各相で見ると、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４は周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。同様に、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４は、周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。また、同様に、Ｗ相巻線Ｗ１〜Ｗ４は、周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。
【００３３】
また、巻線１３は各相毎に直列に接続されている。つまり、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４はそれぞれ直列回路を構成している。なお、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の直列回路、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４の直列回路、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４の直列回路は、スター結線若しくはデルタ結線されている。
【００３４】
［ロータの構成］
図１（ｂ）に示すように、ロータ２１は、磁極を形成する永久磁石２２がロータコア２３に埋設された埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）をなす。なお、ロータコア２３は、円形板状の磁性金属からなる複数のコアシートが軸方向に積層されることにより円筒状に構成され、該ロータコア２３の中心部には、回転軸２４が挿入固定される固定孔２３ａが形成されている。
【００３５】
ロータ２１は、ロータコア２３の外周面２３ｂにおいてＮ極・Ｓ極が交互に設定された８極ロータとして構成されている。具体的には、ロータ２１は、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓ、Ｎ極のコア磁極Ｃｎ、及びＳ極のコア磁極Ｃｓをそれぞれ一対備えている。各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、永久磁石２２を用いた磁極であり、各コア磁極Ｃｎ，Ｃｓは、ロータコア２３の一部を用いた磁極である。
【００３６】
Ｎ極及びＳ極の各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓは、ロータコア２３に埋設された一対の永久磁石２２をそれぞれ備えている。各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、一対の永久磁石２２は、軸方向視で外周側に拡がる略Ｖ字状に配置されるとともに、周方向における磁極中心線（図１（ｂ）中の直線Ｌ１を参照）に対して線対称に設けられている。なお、各永久磁石２２は直方体をなす。また、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける一対の永久磁石２２は、ロータ２１を周方向において極数（磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ及びコア磁極Ｃｎ，Ｃｓの総数であり、本実施形態では８）で等分したときの角度範囲（本実施形態では４５°の範囲）に収まるように配置されている。なお、各永久磁石２２は、例えば異方性の焼結磁石であり、例えばネオジム磁石、サマリウムコバルト（ＳｍＣｏ）磁石、ＳｍＦｅＮ系磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等で構成される。
【００３７】
図１（ｂ）には、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ及びＳ極の磁石磁極Ｍｓの各永久磁石２２の磁化方向を実線の矢印で示しており、矢印先端側がＮ極、矢印基端側がＳ極を表している。この矢印にて示されるように、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎにおける各永久磁石２２は、該磁石磁極Ｍｎの外周側をＮ極にするべく、互いに向かい合う面（前記磁極中心線側の面）にＮ極が現れるように磁化されている。また、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓにおける各永久磁石２２は、該磁石磁極Ｍｓの外周側をＳ極にするべく、互いに向かい合う面（前記磁極中心線側の面）にＳ極が現れるように磁化されている。
【００３８】
Ｎ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとは、互いの周方向の中心位置（磁極中心）の間隔が４５°となるように隣接配置されており、その隣接配置されたＮ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓの対を磁石磁極対Ｐとする。そして、本実施形態のロータ２１では、２つの磁石磁極対Ｐが周方向の１８０°対向位置に設けられている。より詳しくは、一方の磁石磁極対ＰのＮ極の磁石磁極Ｍｎと、他方の磁石磁極対ＰのＮ極の磁石磁極Ｍｎとは互いに１８０°対向位置に配置され、同様に、一方の磁石磁極対ＰのＳ極の磁石磁極Ｍｓと、他方の磁石磁極対ＰのＳ極の磁石磁極Ｍｓとは互いに１８０°対向位置に配置されている。つまり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（各永久磁石２２）は、ロータ２１の軸線Ｌ（回転軸２４の軸線）を中心として点対称となるように設けられている。
【００３９】
また、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの軸線Ｌを中心とする開角度θｍ（占有角度）は、ロータ２１を周方向において極数で等分した角度（本実施形態では４５°）に設定されている。つまり、周方向に隣接する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓからなる各磁石磁極対Ｐの開角度は、略９０°となっている。
【００４０】
ここで、ロータコア２３の周方向において、一対の磁石磁極対Ｐの占有角度は略１８０°であり、残りの範囲は磁石が配置されない部分（非磁石磁極部２５）となっている。つまり、ロータコア２３には、一対の磁石磁極対Ｐと一対の非磁石磁極部２５とが周方向において略９０°毎に交互に構成されている。
【００４１】
各非磁石磁極部２５には、磁気抵抗部としての一対のスリット部２６ａ，２６ｂが設けられている。本実施形態では、各スリット部２６ａ，２６ｂは、ロータコア２３の固定孔２３ａの近傍位置から径方向に沿ってロータコア２３の外周面２３ｂの近傍位置まで延びている。また、各スリット部２６ａ，２６ｂは、ロータコア２３を軸方向に貫通する孔である。
【００４２】
各非磁石磁極部２５において、一対のスリット部２６ａ，２６ｂは、非磁石磁極部２５の周方向中心線Ｌ２に対して線対称となるように形成されている。なお、周方向中心線Ｌ２に対してＮ極の磁石磁極Ｍｎ側のものをスリット部２６ａとし、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓ側のものをスリット部２６ｂとしている。本実施形態では、ロータ２１の周方向において、前記周方向中心線Ｌ２とスリット部２６ａ，２６ｂとのなす角度がおよそ２５°に設定されている。つまり、各非磁石磁極部２５において、一対のスリット部２６ａ，２６ｂがなす周方向の角度はおよそ５０°に設定されている。このように、非磁石磁極部２５の一対のスリット部２６ａ，２６ｂがなす角度は、非磁石磁極部２５の開角度（本実施形態では略９０°）の半分以上に設定されることが好ましい。なお、非磁石磁極部２５の周方向中心線Ｌ２と、磁石磁極対Ｐの周方向中心線Ｌ３（隣接する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの境界線）とのなす角度は９０°となっている。
【００４３】
また、ロータコア２３には、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける一対の永久磁石２２よりも内周側位置に磁気抵抗孔２７が形成されている。各磁気抵抗孔２７は、軸方向視において径方向に長い長方形の孔であり、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向中心位置に設けられている。つまり、本実施形態では、周方向に隣接する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの各磁気抵抗孔２７の中心間が４５°に設定されている。また、各磁気抵抗孔２７は、ロータコア２３を軸方向に貫通している。
【００４４】
また、各永久磁石２２の内周側及び外周側にはそれぞれ空隙Ｋ１，Ｋ２が設けられている。各空隙Ｋ１，Ｋ２は、ロータコア２３に形成された、各永久磁石２２をそれぞれ収容する各磁石収容孔２３ｃの一部であり、各永久磁石２２の内周側側面が各空隙Ｋ１に面し、各永久磁石２２の内周側側面が各空隙Ｋ２に面するように構成されている。つまり、永久磁石２２と磁石収容孔２３ｃの径方向内側端部との間に空隙Ｋ１が設けられ、永久磁石２２と磁石収容孔２３ｃの径方向外側端部との間に空隙Ｋ２が設けられている。
【００４５】
上記の各磁気抵抗孔２７によって、各磁石磁極対Ｐにおける磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ間での磁束の短絡が抑制され、また、各空隙Ｋ１，Ｋ２によって各永久磁石２２のそれぞれにおける磁束の短絡が抑制される。これらによって、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの永久磁石２２の磁束（磁石磁束）が、該磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの外周側、及び周方向の非磁石磁極部２５側に効率的に誘導されるようになっている。
【００４６】
ここで、ロータコア２３の各非磁石磁極部２５は、一対のスリット部２６ａ，２６ｂによって３つの領域に区画され、そのうちのＮ極の磁石磁極Ｍｎと周方向に隣り合う領域（スリット部２６ａの磁石磁極Ｍｎ側の領域）は、Ｓ極のコア磁極Ｃｓとして構成される。また、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓと周方向に隣り合う領域（スリット部２６ｂの磁石磁極Ｍｓ側の領域）は、Ｎ極のコア磁極Ｃｎとして構成される。
【００４７】
詳述すると、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎから周方向の非磁石磁極部２５側（磁石磁極Ｍｓと隣接しない側）に流れる磁石磁束は、スリット部２６ａの磁気抵抗によってロータコア２３の外周面２３ｂ側に誘導される。これにより、非磁石磁極部２５におけるＮ極の磁石磁極Ｍｎと隣り合う領域が、該磁石磁極Ｍｎの磁石磁束によってＳ極のコア磁極Ｃｓ（疑似磁極）として機能するようになっている。
【００４８】
また同様に、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓから周方向の非磁石磁極部２５側（磁石磁極Ｍｎと隣接しない側）に流れる磁石磁束は、スリット部２６ｂの磁気抵抗によってロータコア２３の外周面２３ｂ側に誘導される。これにより、非磁石磁極部２５におけるＳ極の磁石磁極Ｍｓと隣り合う領域が、該磁石磁極Ｍｓの磁石磁束によってＮ極のコア磁極Ｃｎ（疑似磁極）として機能するようになっている。
【００４９】
そして、各非磁石磁極部２５において、一対のスリット部２６ａ，２６ｂ間（つまり、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓ間）の領域（スリット間コア部２８）は、該スリット部２６ａ，２６ｂの磁気抵抗によって各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁石磁束の影響をほぼ受けないように構成されている。つまり、各非磁石磁極部２５のスリット間コア部２８には、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２２）の磁石磁束による磁極が形成されないように構成されている。
【００５０】
上記のような構成のロータ２１では、周方向の時計回りに順に、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ、Ｓ極のコア磁極Ｃｓ、スリット間コア部２８、Ｎ極のコア磁極Ｃｎ、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓ、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ、・・・を繰り返す構成となっている。
【００５１】
なお、各スリット間コア部２８の軸線Ｌを中心とする開角度θａ（占有角度）は、上記したスリット部２６ａ，２６ｂがなす周方向の角度とほぼ等しく、本実施形態では、およそ５０°となっている。また、各コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの軸線Ｌを中心とする開角度θｃ（占有角度）は、各非磁石磁極部２５にスリット間コア部２８を形成した関係から、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの開角度θｍ（本実施形態では４５°）よりも小さく構成されている。
【００５２】
次に、本実施形態の作用について説明する。
図示しない駆動回路からそれぞれ１２０°の位相差を持つ３相の駆動電流（交流）がＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４にそれぞれ供給されると、各巻線Ｕ１〜Ｗ４が相毎に同一タイミングで励磁されてステータ１１に回転磁界が発生する。そして、そのステータ１１側の回転磁界とロータ２１側の磁極（磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ及びコア磁極Ｃｎ，Ｃｓ）の磁束との相互作用によってロータ２１が回転する。
【００５３】
ロータ２１の高速回転時においては、巻線１３に弱め界磁電流（ｄ軸電流）を供給する弱め界磁制御が実行される。ここで、弱め界磁制御による磁気作用を図２（ａ）（ｂ）に従って説明する。なお、図２（ａ）（ｂ）では、説明の便宜上、ステータ１１側の構成としてＵ相のみを図示し、その他の相については図示を省略している。
【００５４】
ロータ２１の高速回転時（弱め界磁制御時）における、図２（ａ）に示すようなロータ２１の回転位置、すなわち、Ｎ極の磁石磁極ＭｎがＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と径方向に対向するとともに、スリット間コア部２８がＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４と径方向に対向するロータ２１の回転位置を例にとって説明する。このとき、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３では、対向するＮ極の磁石磁極Ｍｎが発する磁石磁束（径方向外側への磁束）が弱め界磁電流による鎖交磁束（径方向内側への鎖交磁束）を上回り、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３には径方向外側に向かって通過する鎖交磁束φｘが発生する。
【００５５】
一方、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４では、対向するロータ２１側の部位が磁極ではなく前記磁石磁束の影響をほぼ受けないスリット間コア部２８である。このため、弱め界磁電流（ｄ軸電流）の供給によって生じるｄ軸磁束は、ロータ２１側の磁石磁束の影響をほぼ受けずに、スリット間コア部２８（ロータコア２３）内を通過する。これにより、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４には、弱め界磁電流に基づく径方向内側に向かって通過する鎖交磁束φｙが、ロータ２１側の磁極によって打ち消されることなく発生する。つまり、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４には、磁石磁極ＭｎによってＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる鎖交磁束φｘとは逆位相の鎖交磁束φｙが発生する。
【００５６】
このとき、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４には、鎖交磁束φｘ，φｙによる誘起電圧が生じる。上記のように鎖交磁束φｘ，φｙは互いに逆位相であるため、鎖交磁束φｙによってＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４に生じる誘起電圧と、鎖交磁束φｘによってＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる誘起電圧とは、互いに逆極性（逆位相）となる。このため、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の誘起電圧を合成した合成誘起電圧が効果的に減少されるようになっている。
【００５７】
なお、上記の作用は、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓが例えばＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と対向するときにも同様に生じる。つまり、Ｓ極の磁石磁極ＭｓがＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と対向するとき、スリット間コア部２８がＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４とそれぞれ対向するため、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３で生じる誘起電圧とＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４で生じる誘起電圧とが逆位相となり、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の合成誘起電圧が効果的に減少される。
【００５８】
また、上記ではＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の合成誘起電圧を例にとって説明したが、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４においても同様に、ロータコア２３にスリット間コア部２８を設けたことによる合成誘起電圧の減少が生じる。
【００５９】
次に、ロータ２１の高速回転時（弱め界磁制御時）において、ロータ２１が図２（ｂ）に示すような回転位置にあるとき、すなわち、Ｎ極の磁石磁極ＭｎがＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と径方向に対向し、かつ、Ｎ極のコア磁極ＣｎがＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４と径方向に対向するときの磁気作用について説明する。
【００６０】
このときにおいても、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３では、対向するＮ極の磁石磁極Ｍｎが発する磁石磁束（径方向外側への磁束）が弱め界磁電流による鎖交磁束（径方向内側への鎖交磁束）を上回り、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３には径方向外側に向かって通過する鎖交磁束φｘが発生する。
【００６１】
一方、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４と対向するコア磁極Ｃｎは、磁石を有しない疑似磁極であり、磁石磁極Ｍｎに比べてステータ１１側に与える磁力が弱い。これにより、磁石磁極Ｍｎと対向するＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３の鎖交磁束φｘに比べて、コア磁極Ｃｎと対向するＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４の鎖交磁束φｙが少なくなるため、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４に生じる誘起電圧がＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる誘起電圧よりも小さくなる。従って、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４に生じる誘起電圧を合成した合成誘起電圧は、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４での誘起電圧の減少分だけ減少する。このように、Ｎ極の磁石磁極ＭｎがＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と径方向に対向するとき、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４と径方向に対向するロータ２１側の部位がＮ極のコア磁極Ｃｎであるときにおいても、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の合成誘起電圧の減少が生じるようになっている。
【００６２】
なお、上記ではＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４がロータ２１のＮ極と対向するときの合成誘起電圧の減少を例にとって説明したが、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４においても同様であり、また、ロータ２１のＳ極においても同様にスリット間コア部２８又はコア磁極Ｃｓによる合成誘起電圧の減少が生じる。
【００６３】
また、本実施形態のように、巻線１３が各相でそれぞれ直列とされた巻線態様では、相毎の各巻線１３でそれぞれ生じる誘起電圧の和が合成誘起電圧となることから、該合成誘起電圧が大きくなる傾向がある。このため、巻線１３が各相でそれぞれ直列とされた構成において上記のようにスリット間コア部２８及びコア磁極Ｃｎ，Ｃｓを設けることで、合成誘起電圧の抑制効果をより顕著に得ることができ、モータ１０の高回転化を図るのにより好適となる。
【００６４】
また、上記のスリット間コア部２８又はコア磁極Ｃｎ，Ｃｓの作用によって、巻線１３に供給する弱め界磁電流を小さく抑えることが可能となっている。そして、弱め界磁電流を小さくできることで、弱め界磁制御時に永久磁石２２が減磁しづらくなり、また、巻線１３の銅損を抑えることができる。これを換言すると、同等の弱め界磁電流量で低減できる鎖交磁束量が増加するため、弱め界磁制御による高回転化をより効果的に得ることができるようになっている。
【００６５】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）ステータ１１の巻線１３は、供給される３相の駆動電流に応じた、それぞれ４つのＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４からなり、各相の４つの巻線はそれぞれ直列接続されている。つまり、ステータ１１の巻線１３は、各相において、直列接続された少なくとも２つの巻線（第１の巻線及び第２の巻線）を備える。
【００６６】
また、ロータ２１は、永久磁石２２を有する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと、磁石磁極Ｍｎ（又は磁石磁極Ｍｓ）が例えばＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と対向するロータ２１の回転位置でＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４と対向するロータコア２３の非磁石磁極部２５とを備える。そして、このロータコア２３の非磁石磁極部２５は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束によって該磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓとは反対の磁極として機能するコア磁極Ｃｎ，Ｃｓと、対向する巻線１３での弱め界磁磁束（鎖交磁束φｙ）の発生を許容するスリット間コア部２８（磁束許容部）とからなる。
【００６７】
この構成によれば、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓは磁石を有しない疑似磁極であり、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓに比べてステータ１１側に与える磁力が弱いため、各相の巻線１３における合成誘起電圧を小さく抑えることができる。また、スリット間コア部２８は、対向する巻線１３での弱め界磁磁束（鎖交磁束φｙ）の発生を許容するため、該スリット間コア部２８と対向する巻線１３で鎖交磁束φｙによって生じる誘起電圧は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと対向する巻線１３で生じる誘起電圧に対して逆極性となる。これにより、各相の巻線１３における合成誘起電圧をより一層小さく抑えることができる。このような非磁石磁極部２５のコア磁極Ｃｎ，Ｃｓ及びスリット間コア部２８の作用によって、モータ１０の高回転化を図ることができる。
【００６８】
ここで、ロータコア２３の非磁石磁極部２５を全てコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとした構成（各非磁石磁極部２５にスリット部を１つのみ設けた構成）を考えると、トルクは稼げるものの、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの磁力が弱め界磁磁束の発生を妨げてしまい、高回転化を図るのに不利となる。そこで、本実施形態のように、スリット間コア部２８とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓを非磁石磁極部２５に形成することで、トルクの低下を極力抑えつつ高回転化を図ることができる。
【００６９】
また、本実施形態では、各非磁石磁極部２５に形成された一対のスリット部２６ａ，２６ｂの構成を変更することによって、モータ１０の出力特性（トルク及び回転数）を調整する事が可能となる。
【００７０】
例えば、各非磁石磁極部２５における一対のスリット部２６ａ，２６ｂがなす角度が大きいほど、スリット間コア部２８の開角度θａが大きく、また、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの開角度θｃが小さくなる。これにより、弱め界磁制御時に巻線１３に生じる弱め界磁磁束が増加し、高回転化を図るのに有利な構成となる。一方、各非磁石磁極部２５における一対のスリット部２６ａ，２６ｂがなす角度が小さいほど、スリット間コア部２８の開角度θａが小さく、また、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの開角度θｃが大きくなり、高トルク化を図るのに有利な構成となる。従って、スリット部２６ａ，２６ｂ間の角度の設定によって、所望のモータ特性を得ることが可能となる。
【００７１】
（２）スリット間コア部２８は、ロータ２１の周方向においてＮ極のコア磁極ＣｎとＳ極のコア磁極Ｃｓとの間に設けられ、Ｎ極及びＳ極のコア磁極Ｃｎ，Ｃｓはそれぞれ、周方向のスリット間コア部２８とは反対側で異極の磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと隣り合うように構成される。この構成によれば、周方向においてスリット間コア部２８と磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓとの間にコア磁極Ｃｎ，Ｃｓがそれぞれ介在されるため、スリット間コア部２８が磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の影響をより受けにくい構成とすることができる。これにより、スリット間コア部２８が弱め界磁磁束（鎖交磁束φｙ）の発生を許容するのにより好適な構成となる。
【００７２】
（３）磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおけるステータ１１との対向面（磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの外周面）の開角度θｍが、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓにおけるステータ１１との対向面（コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの外周面）の開角度θｃよりも大きく設定される。これにより、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁力、及び該磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束によって疑似的な磁極として機能するコア磁極Ｃｎ，Ｃｓの磁力を確保でき、トルクの低下をより好適に抑えることができる。
【００７３】
（４）スリット間コア部２８におけるステータ１１との対向面（スリット間コア部２８の外周面）の開角度θａが、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの外周面の開角度θｃよりも大きく設定されるため、高回転化により適した構成とすることができる。
【００７４】
（５）ロータコア２３は、互いに隣り合うスリット間コア部２８とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとの間に磁気抵抗部としてのスリット部２６ａ，２６ｂを備えるため、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓを通る磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束がスリット間コア部２８に流れることを抑制できる。
【００７５】
また、スリット間コア部２８とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとの間の磁気抵抗部をロータコア２３に形成したスリット部２６ａ，２６ｂとすることで、磁気抵抗部をロータコア２３に容易に構成することができる。
【００７６】
なお、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・各非磁石磁極部２５におけるスリット部２６ａ，２６ｂの構成は上記実施形態に限定されるものではなく、各非磁石磁極部２５に弱め界磁磁束の発生を許容する磁束許容部とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとが形成される構成であれば、その他の構成に適宜変更可能である。
【００７７】
例えば、図３に示すように、上記実施形態のスリット部２６ａ，２６ｂ同士を内周側端部で繋いだ構成としてもよい。このような構成によれば、コア磁極Ｃｎ，Ｃｓを通る磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束がスリット間コア部２８に流れることをより好適に抑制できる。
【００７８】
また、例えば図４に示すように、各スリット部２６ａ，２６ｂの径方向中間部に複数のブリッジ部３１を形成してもよい。各ブリッジ部３１は、ロータコア２３に形成されるものであって、各スリット部２６ａ，２６ｂにおける周方向に対向する一対の側面間を繋ぐように構成されている。なお、同図の構成では、各スリット部２６ａ，２６ｂは、径方向外側に開放されている。このような構成によれば、ブリッジ部３１の構成（個数や軸方向及び径方向の寸法）の変更によって、モータ１０の出力特性（トルク及び回転数）、及びロータコア２３の剛性を容易に調整することが可能となる。
【００７９】
また、例えば図５に示すように、各スリット部２６ａ，２６ｂ内に補助磁石３２を設けてもよい。なお、同図には、各永久磁石２２及び各補助磁石３２の磁化方向を実線の矢印で示しており、矢印先端側がＮ極、矢印基端側がＳ極を表している。各補助磁石３２は、直方体状をなす永久磁石であって、周方向に隣り合うコア磁極Ｃｎ，Ｃｓに対応した磁化方向を有している。すなわち、スリット部２６ａに設けられた補助磁石３２は、周方向に隣り合うコア磁極Ｃｓ側がＳ極となるように磁化されている。また、スリット部２６ｂに設けられた補助磁石３２は、周方向に隣り合うコア磁極Ｃｎ側がＮ極となるように磁化されている。このような構成によれば、各スリット部２６ａ，２６ｂ内の補助磁石３２によってコア磁極Ｃｎ，Ｃｓの磁束量を増加させることができ、トルクの低下をより好適に抑えることができる。
【００８０】
なお、図５に示す構成では、各スリット部２６ａ，２６ｂに形成した前記ブリッジ部３１を、補助磁石３２の径方向の位置決めに用いている。また、このブリッジ部３１によって、スリット部２６ａ，２６ｂからの補助磁石３２の径方向外側への脱落が防止される。また、同図に示す構成では、補助磁石３２が各スリット部２６ａ，２６ｂの内周側寄りの位置に設けられているため、補助磁石３２の磁束がスリット間コア部２８の外周側（つまり、弱め界磁磁束の磁路側）に流れにくくなっている。このため、補助磁石３２の磁束によってスリット間コア部２８に弱め界磁磁束が流れにくくなること（つまり、高回転化の妨げになること）を抑制できる。
【００８１】
また、上記実施形態では、非磁石磁極部２５の各スリット部２６ａ，２６ｂがロータ２１の径方向に沿って形成されたが、これに限らず、例えば図６に示すように、スリット部２６ａ，２６ｂがロータ２１の径方向に沿わない態様としてもよい。
【００８２】
同図に示す構成では、各スリット部２６ａ，２６ｂは、非磁石磁極部２５の径方向の略中央から外周側の位置に形成され、各スリット部２６ａ，２６ｂの内周側端部が非磁石磁極部２５の径方向の略中央位置で互いに接近するように構成されている。そして、非磁石磁極部２５における各スリット部２６ａ，２６ｂよりも外周側のスリット間コア部３３が磁束許容部として機能する。
【００８３】
また、同図に示す構成では、非磁石磁極部２５におけるスリット間コア部３３（各スリット部２６ａ，２６ｂ）よりも径方向内側の部位に補助磁石３４が埋設されている。この補助磁石３４は、非磁石磁極部２５の周方向中心線Ｌ２上に配置されている。また、補助磁石３４は、軸方向視において径方向に長い長方形をなし、周方向のコア磁極Ｃｎ側（非磁石磁極部２５におけるスリット部２６ｂよりも磁石磁極Ｍｓ側の部位）がＮ極、コア磁極Ｃｓ側（非磁石磁極部２５におけるスリット部２６ａよりも磁石磁極Ｍｎ側の部位）がＳ極となるように磁化されている（図６中の実線矢印を参照）。
【００８４】
このような構成によれば、補助磁石３４によってコア磁極Ｃｎ，Ｃｓの磁束量を増加させることができ、トルクの低下をより好適に抑えることができる。更に、同構成では、補助磁石３４が各スリット部２６ａ，２６ｂよりも径方向内側に設けられる。このため、各スリット部２６ａ，２６ｂによって補助磁石３４の磁束がスリット間コア部３３に侵入することが抑制され、補助磁石３２の磁束が高回転化の妨げになることを抑制できる。
【００８５】
また、図６に示す構成において、更なるトルク向上を目指す場合、例えば図７に示すように、各スリット部２６ａ，２６ｂ内に補助磁石３２を設けてもよい。このような構成の場合においても、弱め界磁磁束の磁路との干渉を抑制するために、補助磁石３２を各スリット部２６ａ，２６ｂの内周側寄りの位置に設けることが好ましい。
【００８６】
なお、上記各構成における補助磁石３２，３４は、例えばネオジム磁石、サマリウムコバルト（ＳｍＣｏ）磁石、ＳｍＦｅＮ系磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等で構成されることが好ましい。また、補助磁石３２，３４は、焼結磁石及びボンド磁石のいずれの構成でもよい。
【００８７】
・上記実施形態では、各スリット部２６ａ，２６ｂはロータコア２３を軸方向に貫通しているが、これに限らず、スリット部２６ａ，２６ｂを、ロータコア２３を軸方向に貫通しない穴とし、該スリット部２６ａ，２６ｂの軸方向長さを変更することによって、モータ１０の出力特性（トルク及び回転数）を調整してもよい。
【００８８】
・上記実施形態のロータコア２３では、互いに隣り合うスリット間コア部２８とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとの間に磁気抵抗部としてスリット部２６ａ，２６ｂを形成したが、これに特に限定されるものではない。例えば、レーザ照射によってロータコア２３を部分的に非磁性化させることによって、スリット間コア部２８とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとの間の磁気抵抗部を構成してもよい。
【００８９】
・図８に示すように、非磁石磁極部２５の外径Ｄ１（つまり、各コア磁極Ｃｎ，Ｃｓの外径及びスリット間コア部２８の外径）を、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの外径Ｄ２よりも大きく構成してもよい。
【００９０】
このような構成によれば、ステータ側のティース１２ａの内周面との間のエアギャップ（隙間）が、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓよりも非磁石磁極部２５で小さくなる。つまり、非磁石磁極部２５のスリット間コア部２８及び各コア磁極Ｃｎ，Ｃｓがティース１２ａの内周面により接近するため、該スリット間コア部２８及び各コア磁極Ｃｎ，Ｃｓに弱め界磁磁束がより通りやすくなる。これにより、各相における合成誘起電圧をより小さく抑えることができ、より一層の高回転化に寄与できる。
【００９１】
・上記実施形態のロータ２１では、非磁石磁極部２５に構成された磁束許容部（スリット間コア部２８）がロータコア２３に一体形成されている。つまり、ロータコア２３が磁束許容部（スリット間コア部２８）を含む一体部品として構成されたが、これに限らず、磁束許容部を構成する部位の少なくとも一部を別体として構成してもよい。
【００９２】
例えば、図９に示す構成では、ロータコア２３は、上記実施形態と同様の磁石磁極対Ｐ及びコア磁極Ｃｎ，Ｃｓを有するコア本体５１と、コア本体５１に連結された別体コア部材５２とを備えている。
【００９３】
コア本体５１は、例えば冷間圧延鋼板（ＳＰＣＣ）の鉄材等から略円筒状に形成され、中心部には回転軸２４が固定されている。また、コア本体５１は、ロータコア２３の非磁石磁極部２５において、該コア本体５１の外周面から径方向内側に窪むように凹設された収容凹部５３を有している。収容凹部５３の周方向両端面は径方向に沿った平面状をなし、該両端面には収容凹部５３内に周方向に突出する連結凸部５４がそれぞれ形成されている。各連結凸部５４は、突出先端（周方向先端）にかけてロータ２１の径方向に沿った幅が拡がるテーパ状をなしている。
【００９４】
コア本体５１において、収容凹部５３とＳ極の磁石磁極Ｍｓの周方向間にはＮ極のコア磁極Ｃｎが構成され、収容凹部５３とＮ極の磁石磁極Ｍｎの周方向間にはＳ極のコア磁極Ｃｓが構成されている。また、コア本体５１における収容凹部５３の径方向内側部位には、コア本体５１を軸線Ｌ方向に貫通する磁気抵抗孔５５が形成されている。この磁気抵抗孔５５によって、周方向において非磁石磁極部２５を挟んで構成される磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ間での磁束の短絡が抑制されている。
【００９５】
コア本体５１の収容凹部５３には、回転軸２４の軸線Ｌを中心とする扇状をなす別体コア部材５２が収容されている。別体コア部材５２は、コア本体５１（例えば鉄材）よりも透磁率の高い材料（例えばアモルファス金属やパーマロイ等）で構成されている。別体コア部材５２の外周面は、回転軸２４の軸線Ｌ方向から見て該軸線Ｌを中心とする円弧状をなし、該別体コア部材５２の外周面とコア本体５１の外周面とは、軸線Ｌを中心とする同一円上に位置するように構成されている。
【００９６】
別体コア部材５２の周方向両端面は、径方向に沿った平面状をなすとともに、収容凹部５３の周方向両端面とそれぞれ対向している。つまり、別体コア部材５２は、周方向においてＮ極のコア磁極ＣｎとＳ極のコア磁極Ｃｓとの間に配置されている。そして、別体コア部材５２の周方向両端面には、コア本体５１の連結凸部５４が嵌合される連結凹部６１がそれぞれ形成されている。これら各連結凹部６１に対する各連結凸部５４の嵌合によって、別体コア部材５２が収容凹部５３内で固定されている。
【００９７】
別体コア部材５２の固定状態において、別体コア部材５２の周方向両端面と収容凹部５３の周方向両端面との間、及び別体コア部材５２の径方向内側面と収容凹部５３の径方向内側面との間には、空隙Ｋ３が設けられている。また、各連結凹部６１と該各連結凹部６１に嵌合された各連結凸部５４との周方向間には、空隙Ｋ４が設けられている。つまり、別体コア部材５２は、連結凹部６１の径方向両側面のみでコア本体５１側（連結凸部５４）と接触している。
【００９８】
なお、別体コア部材５２は、非磁石磁極部２５の周方向中心線Ｌ２に対して線対称となるように構成されている。また、別体コア部材５２の軸線Ｌを中心とする開角度（占有角度）は、上記実施形態のスリット間コア部２８の開角度θａと同様に設定されている。また、同図に示す構成では、別体コア部材５２の内径をロータコア２３の外径（コア本体５１の外径）の半分程度としているが、これに限らず、別体コア部材５２の内径をロータコア２３の外径の半分以上又は半分以下に設定してもよい。
【００９９】
このような構成によれば、別体コア部材５２が、上記実施形態のスリット間コア部２８と略同様に、弱め界磁磁束の発生を許容する磁束許容部として機能するため、モータ１０の高回転化を図ることができる。そして、同構成では、別体コア部材５２が、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ及びコア磁極Ｃｎ，Ｃｓを有するコア本体５１とは別体として構成される。このため、別体コア部材５２における弱め界磁磁束の磁路（ｄ軸磁路）と、コア本体５１における磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の磁路との干渉を抑制できる。これにより、別体コア部材５２に弱め界磁磁束が通り易くなることで、より一層の高回転化に寄与できる。
【０１００】
更に、同構成では、別体コア部材５２は、コア本体５１よりも透磁率の高い材料で構成されるため、別体コア部材５２に弱め界磁磁束をより一層通り易くすることができ、その結果、更なる高回転化に寄与できる。また、ロータコア２３の構成部品において、少なくとも別体コア部材５２を透磁率の高い材料で構成し、コア本体５１を安価な鉄材等で構成することで、製造コストの増加を抑えつつ、高回転化を図ることができる。
【０１０１】
また更に、周方向における別体コア部材５２と磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓとの間にコア磁極Ｃｎ，Ｃｓがそれぞれ介在されるため、別体コア部材５２が磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の影響をより受けにくい構成とすることができる。また、周方向における別体コア部材５２とコア磁極Ｃｎ，Ｃｓとの間にそれぞれ空隙Ｋ３が設けられるため、別体コア部材５２を通る弱め界磁磁束に対する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の干渉をより一層抑制できる。
【０１０２】
・上記の図９に示す構成では、別体コア部材５２がコア本体５１に一体形成された連結凸部５４にて連結されたが、これに限らず、例えば図１０に示すように、コア本体５１及び別体コア部材５２とは別体をなす連結部材６２を介してコア本体５１と別体コア部材５２とを連結してもよい。
【０１０３】
連結部材６２は、別体コア部材５２の周方向両側のそれぞれにおいて該別体コア部材５２とコア本体５１とに跨って設けられ、各連結部材６２の周方向両端部が、別体コア部材５２の周方向両端面及び収容凹部５３の周方向両端面にそれぞれ形成された連結凹部６３，６４に嵌合されている。なお、連結部材６２の径方向の設置位置は、別体コア部材５２の径方向中心位置に設定されている。また、各連結部材６２は、周方向中心部から周方向両端にかけて径方向幅が拡がるテーパ状をなしている。この連結部材６２によって、コア本体５１（収容凹部５３）と別体コア部材５２とが互いに接触しない態様で連結されている。また、連結部材６２は、コア本体５１及び別体コア部材５２よりも磁気抵抗の大きい材料（例えば、樹脂、ステンレス鋼、真鍮等）で構成されている。
【０１０４】
このような構成によれば、コア本体５１と別体コア部材５２とが連結部材６２のみで繋がるように構成できる。そして、連結部材６２の構成材料に、コア本体５１及び別体コア部材５２よりも磁気抵抗の大きい材料を用いることで、コア本体５１の磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束が連結部材６２を通じて別体コア部材５２側に流れることを抑制できる。その結果、別体コア部材５２を通る弱め界磁磁束に対する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁束の干渉をより一層抑制できる。なお、図１０に示す構成では、コア本体５１の収容凹部５３と別体コア部材５２との間に空隙Ｋ３が設けられているが、これに限らず、例えば、空隙Ｋ３に樹脂等の充填材を充填し、該充填材を、コア本体５１と別体コア部材５２とを連結する連結部材として機能させてもよい。
【０１０５】
また、上記の図９及び図１０に示すような構成において、別体コア部材５２は、主に周方向に磁化容易軸（磁化され易い結晶方位）を持つ材料で構成されていることが好ましい。これによれば、別体コア部材５２におけるｄ軸磁路において弱め界磁磁束が通り易くなり、その結果、より一層の高回転化に寄与できる。
【０１０６】
また、上記の図９及び図１０に示すような構成において、ロータ２１の外周面を被覆する円筒状のカバー部材を設けてもよい。これによれば、別体コア部材５２がコア本体５１から脱落することをカバー部材によって抑制できる。
【０１０７】
・上記実施形態では、各相の巻線、つまり、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４がそれぞれ直列接続されたが、これに特に限定されるものではなく、巻線態様は適宜変更してもよい。例えば、変更例としてＵ相を例にとって説明すると、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２を直列接続し、また、Ｕ相巻線Ｕ３，Ｕ４を直列接続し、それらＵ相巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対とＵ相巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とを並列接続してもよい。
【０１０８】
・上記実施形態では、ロータ２１を８極とし、ステータ１１の巻線１３の個数を１２個とした（つまり、８極１２スロットのモータ構成とした）が、ロータ２１の極数と巻線１３の個数は構成に応じて適宜変更可能である。
【０１０９】
・上記実施形態では、ロータ２１の例えばＮ極において、磁石磁極Ｍｎとコア磁極Ｃｎとを同数（それぞれ２個）で構成したが、必ずしも同数である必要はない。例えば、磁石磁極Ｍｎを３個（又は１個）とし、コア磁極Ｃｎを１個（又は３個）として構成してもよい。また、ロータのＳ極側（磁石磁極Ｍｓ及びコア磁極Ｃｓ）においても同様の変更を行ってもよい。
【０１１０】
・上記実施形態では、ロータ２１のＮ極及びＳ極においてコア磁極Ｃｎ及びコア磁極Ｃｓをそれぞれ備えたが、これに特に限定されるものではなく、例えば、ロータ２１の一方の極のみにコア磁極を設け、他方の極を全て磁石磁極で構成してもよい。
【０１１１】
・上記実施形態の各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓでは、ロータコア２３に埋設される一対の永久磁石２２が軸方向視で外周側に拡がる略Ｖ字状に配置される構成としたが、これに特に限定されるものではなく、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける永久磁石の構成は適宜変更可能である。例えば、１つの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにつき１つの永久磁石を有する構成としてもよい。
【０１１２】
また、上記実施形態のロータ２１は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを構成する永久磁石２２がロータコア２３に埋設された埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）をなしているが、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを構成する永久磁石がロータコア２３の外周面に固着された表面磁石型構造（ＳＰＭ構造）としてもよい。
【０１１３】
・上記実施形態では、永久磁石２２を焼結磁石としたが、これ以外に例えば、ボンド磁石としてもよい。
・上記実施形態では、ロータコア２３を前記コアシートの積層構造としたが、これ以外に例えば、圧粉体コアや、鍛造（冷間鍛造）や切削等で成形した一体ブロックとしてもよい。
【０１１４】
・上記実施形態では、ロータ２１をステータ１１の内周側に配置したインナロータ型のモータ１０に具体化したが、これに特に限定されるものではなく、ロータをステータの外周側に配置したアウタロータ型のモータに具体化してもよい。
【０１１５】
・上記実施形態では、ステータ１１とロータ２１とが径方向に対向するラジアルギャップ型のモータ１０に具体化したが、これに特に限定されるものではなく、ステータとロータとが軸方向に対向するアキシャルギャップ型のモータに適用してもよい。
【０１１６】
・上記した実施形態並びに各変形例は適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【０１１７】
１０…モータ、１１…ステータ、１２…ステータコア、１２ａ…ティース、１３…巻線、２１…ロータ、２２…永久磁石、２３…ロータコア、２４…回転軸、２５…非磁石磁極部、２６ａ，２６ｂ…スリット部（磁気抵抗部）、２８，３３…スリット間コア部（磁束許容部）、３２，３４…補助磁石、５１…コア本体、５２…別体コア部材、６２…連結部材、Ｋ３…空隙、Ｍｎ，Ｍｓ…磁石磁極、Ｃｎ，Ｃｓ…コア磁極、Ｕ１〜Ｕ４…Ｕ相巻線、Ｖ１〜Ｖ４…Ｖ相巻線、Ｗ１〜Ｗ４…Ｗ相巻線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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