(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気機械のステータ（８０）またはロータにおける径方向に開いた溝（８２）に挿入するコイル巻線（７０）を製造する方法であって、
前記コイル巻線（７０）が複数のワイヤ（３２）からなり、ともに組み合わされて複数回周回するように曲げられることで、前記溝（８２）を埋めるための互いに平行な前記ワイヤ（３２）の脚部（４４）が、前記ロータまたは前記ステータ（８０）を越えて前端で突出する巻線先頭部（４２）によって接続され、
平坦で回転可能な巻線テンプレート（２６）が用いられる、方法において、
前記巻線テンプレート（２６）の回転軸線に直交する方向に平行に、前記コイル巻線（７０）に用いられる前記ワイヤ（３２）すべてを供給するステップＡと、
前記脚部（４４）の第１の保持領域（３４）の固定箇所における前記巻線テンプレート（２６）上で前記ワイヤ（３２）を保持するステップＢと、
第２の保持領域（３６）の固定箇所において、供給方向に関して前記巻線テンプレート（２６）の手前で所定距離だけ離れて前記ワイヤ（３２）を保持するステップＣと、
前記巻線テンプレート（２６）の前記第１の保持領域（３４）を所定量だけ前記巻線テンプレート（２６）の前記回転軸線に平行に前記第２の保持領域（３６）に対して相対的に変位させるステップＤであって、前記変位の長さが、前記ワイヤすべてに関して最も外側のワイヤ両方の距離の半分に等しく、この結果、前記脚部（４４）に対して傾斜するワイヤ部（４０）が、前記第１の保持領域（３４）と前記第２の保持領域（３６）との間に形成される、ステップＤと、
前記変位の後、前記巻線テンプレート（２６）を１８０°だけ回転させることによって前記ワイヤ（３２）を調整するステップＥであって、前記第１の保持領域（３４）由来の前記固定箇所が、前記第１の保持領域（３４）の反対に位置する前記巻線テンプレート（２６）の側の第３の保持領域（４６）に変位し、前記第２の保持領域（３６）由来の前記固定箇所が前記第１の保持領域（３４）に変位する、ステップＥと、
前記第２の保持領域（３６）の前記固定箇所で調整された前記ワイヤ（３２）または続いて供給されたワイヤ（３２）を固定するステップＦと、
前記第３の保持領域（４６）での保持作用を前記ステップＦ）の前または後に解除するステップＧと、
前記巻線テンプレート（２６）の前記回転軸線に平行に前記第２の保持領域（３６）に対して前記第１の保持領域（３４）を変位させるステップＨであって、前記変位の長さが、前記最も外側のワイヤの前記距離の半分に等しく、この結果、前記脚部（４４）に対して傾斜するワイヤ部（４０）が形成される、ステップＨと、
前記巻線テンプレート（２６）を１８０°だけ回転させることによって前記ワイヤ（３２）の調整および／または供給を行うステップＩであって、再度、前記第１の保持領域（３４）の前記固定箇所が、前記第１の保持領域（３４）の反対に位置する前記巻線テンプレート（２６）の側の前記第３の保持領域（４６）に変位し、前記第２の保持領域（３６）の前記固定箇所が前記第１の保持領域（３４）に変位する、ステップＩと、
前記ステップＦ）〜Ｉ）を繰り返すステップＪと、
所定量だけ前記巻線テンプレート（２６）の前記回転軸線に平行に前記第２の保持領域（３６）に対して最終回として前記第１の保持領域（３４）を変位させるステップＫであって、前記変位の長さが、前記最も外側のワイヤの前記距離の半分に等しく、この結果、前記脚部（４４）に対して傾斜する前記ワイヤ部（４０）が、前記第１の保持領域（３４）と前記第２の保持領域（３６）との間に形成される、ステップＫと、
前記第２の保持領域（３６）の近傍で前記ワイヤ（３２）を切断するステップＬと、
前記コイル巻線（７０）を前記巻線テンプレート（２６）から完全にはぎ取るステップＭと
を含み、
前記ワイヤ（３２）が、前記巻線テンプレート（２６）上の保持箇所で、第１の保持装置によって前記ステップＢで固持され、第２の保持装置によって前記ステップＣで固持されることを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記ワイヤ（３２）すべてが当該方法の開始から同時に同期して供給されることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
後に供給される前記ワイヤ（３２）がまず、すでに当該方法に入っている前記ワイヤ中に前記ステップＢ）〜Ｄ）に対応して導入され、後に供給される前記ワイヤ（３２）が前記ステップＥ）またはＩ）を用いて前記循環する方法ステップに取り入れられる前に、前記脚部（４４）に対して傾斜するワイヤ部（４０）を用いることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ステップＡ）、Ｅ）またはＩ）では、前記ワイヤ（３２）が、ワイヤ牽引装置（１６）とともにクランプされる、前記ワイヤ（３２）のワイヤ端（３０）によって供給され、前記ワイヤ（３２）がワイヤ貯蔵物から取り出されることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記ステップＡ）でその際に供給される前記ワイヤ（３２）の前記ワイヤ端（３０）を、前記コイル巻線（７０）の接続部を形成するために前記ワイヤ（３２）の前記第１の保持領域（３４）に対して、前記ワイヤ牽引装置（１６）によって前記巻線テンプレート（２６）の前記回転軸線の方向に傾斜させることを特徴とする、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記ステップＤにおける前記ワイヤ部（４０）を形成する工程が、前記第２の保持装置（２０）に対して相対的に前記第１の保持装置（１８）を変位させる結果として行われることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記ステップＥにおける前記巻線テンプレート（２６）を回転させる工程により、前記第１の保持装置（１８）が前記第３の保持領域（４６）の前記保持箇所に変位し、クランプされた前記ワイヤ（３２）をともなう前記第２の保持装置が前記第１の保持領域（３４）に変位し、この結果、さらなるワイヤが前記ワイヤ貯蔵部から取り出されることも行われることを特徴とする、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記巻線先頭部（４２）が、前記巻線テンプレート（２６）を回転させる工程の結果として前記ワイヤ部（４０）から前記ステップＥまたはＩにおいて事前に具現化された屈曲領域の近傍で後成形されることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記巻線先頭部（４２）を最終成形する工程のために前記巻線先頭部（４２）に、形状が形成されている成形ツール（５０）をプレスすることを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
第１の保持装置（１１８）および第３の保持装置（１２２）が回転方向で前記巻線テンプレート（２６）と組になり、前記巻線テンプレート（２６）の回転状態に応じて前記第１の保持領域（３４）または前記第３の保持領域（４６）で前記ワイヤ（３２）を交互に固定することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１の保持装置（１１８）および前記第３の保持装置（１２２）が、前記巻線テンプレート（２６）の前記回転軸線に対して終位置の各々間で軸線方向および径方向に移動することを特徴とする、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１の保持領域（３４）と前記第２の保持領域（３６）との間の前記ワイヤが、これらの保持領域間で往復する前記第２の保持装置（２０）によって移されることを特徴とする、請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２の保持装置（２０）としてワイヤ配置装置が用いられることを特徴とする、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
３つの保持装置が前記３つの保持領域（３４、３６、４６）間で循環するように移動し、前記ステップＩ）における前記巻線テンプレート（２６）を回転させる工程により、前記クランプされたワイヤ（３２）をともなう前記第２の保持装置（２０）が前記第１の保持領域（３４）に変位し、この結果、さらなるワイヤが前記ワイヤ貯蔵部から取り出されることも行われることを特徴とする、請求項１〜１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記ステップＬ）における前記ワイヤ（３２）を切断する工程が前記巻線テンプレート（２６）の回転位置で行われ、前記ワイヤ供給が行われる前記巻線テンプレートの側に、開始時に供給された前記ワイヤ端（３０）が位置することを特徴とする、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気機械のステータまたはロータにおける径方向に開いた溝に挿入するためのコイル巻線を製造する方法に関する。この方法において、コイル巻線は複数のワイヤからなり、ともに組み合わされ且つ反対方向に複数回周回するように曲げられることで、溝を埋めるための互いに平行なワイヤの脚部が、ロータまたはステータを越えて前端が突出するルーフ状の巻線先頭部によって接続される。また、平坦で回転可能な巻線テンプレートと、ワイヤ処理装置とが用いられる。
【背景技術】
【０００２】
本方法は、特に、断面が略矩形であり、ステータの溝の最適埋設レベルに関して好ましいワイヤに用いるのにも好適である。従来の丸いワイヤの巻回方法は、このようなワイヤ断面に用いることはできない。
【０００３】
現在の方法は、特に、いわゆる分布型波巻線を生成するのに用いられ、生成後、分布型波巻線はステータ（またはロータ）の溝に挿入することができる。分布型波巻線は、ステータの溝に配置される直線部分を有する複数の並列ワイヤを備える。前記直線部分は、ワイヤパターンがステータまわりに径方向に移ると、ステータにおいて、内側径方向位置と、隣接する外側径方向位置との間を行き来する。前記分布型波パターンはステータのＸ個の相またはグループ化された溝を含む。一般的には、Ｘは３の倍数であるが、Ｘが他の任意の整数である構成も可能である。巻線の分布型波パターンの並列ワイヤの数は２Ｘである。この波パターンでは、１つのスロットからのワイヤの直線部分は溝でワイヤの直線部分に接続される。Ｘ個の溝は、反時計回り方向および時計回り方向に所定距離だけ離れて位置し、フォーク状の接続ワイヤ、すなわち端屈曲部によって接続される。２つの接続端部のうちの１つが反時計回り方向にＸ個の溝に関する所定距離だけ離れた溝に接続されることで、波が生成される一方で、ステータの反対に位置する側では、関連する端屈曲部が時計回り方向にＸ個の溝に関する所定距離だけ離れた溝に接続される。ワイヤパターンがステータまわりに径方向に移ると、前記端接続部は入れ替わる。巻線パターンを形成する個々のワイヤの各々について、ステータ溝にわたって入れ替わる、直線ワイヤ部の内側径方向隣接位置と外側径方向隣接位置との間の位置変化、または外側径方向隣接位置と内側径方向隣接位置との間の位置変化も前記フォーク状の接続部により確保される。既製品として最終的に作製されるワイヤパターンは、平坦に設計され、連続的であり、分布型であり、編み合わされた波パターンで巻回される２Ｘ個の並列ワイヤを有する。前記パターンは、上側の位置の２Ｘ個の始端ワイヤと、下側の位置の２Ｘ個の終端ワイヤとを有する。始端ワイヤおよび終端ワイヤは単純な直線ワイヤ部である。前記始端ワイヤと前記終端ワイヤとの間の他のすべての直線ワイヤ部は、下側の位置のワイヤと上側の位置のワイヤとの組で具現化される。前記直線ワイヤ部の総数は、前記パターンを持つステータ構成の各溝に埋設される導体の数によって決定される。ステータ溝内の導体の数は２の倍数でなければならず、前記パターンの場合に埋設されるステータ溝内のワイヤの総数は２Ａである。Ａは、巻線パターンがステータ円周部に巻回される周回数である。
【０００４】
生成される巻線の正確な状態は、例示的な実施の形態の骨子内でより詳細に説明する。
【０００５】
欧州特許第１４６９５７９号明細書は、六角形のテンプレートに基づくこのような巻線を製造する方法を開示する。前記方法は、技術的に実現することが困難であるので、実際に実施することができないのは間違いない。
【０００６】
独国特許出願公開第１０２０１４００３６０２号明細書は、この場合も比較的複雑な、１２０°ステップで回転する巻線テンプレートに依存する方法を開示する。その技術的実現が困難である複雑な巻回装置が前記方法にも必須となっている。
【０００７】
さらに別の方法が独国特許出願公開第１０２００８０１９４７９号明細書に開示されている。ここで、すでに述べたように、まず、巻線の半分２つを平坦で帯状のテンプレートを用いて巻回しなければならず、その後続いて、半分２つをともに組み合わせた後、ステータに挿入されることになる巻線全体が形成される。きわめて類似する方法が独国特許出願公開第１０２００４０３５０８４号明細書に開示されている。これを用いることで、部分巻線の双方が略同一に製造されるが、半分２つをともに組み合わせる手法が異なる。屈曲巻線先頭部を製造する１番目の屈曲に対応する、ワイヤの距離のＸ倍の変位の後、ワイヤの半分がワイヤ供給部の近傍にあるワイヤに引き続き衝突することになるので、数が２Ｘであるワイヤすべてを間接的に巻回することは、いずれの方法の場合でもどのようにしても不可能である。分布型波巻線の半分２つを組み合わせることは確かに特に問題ということはないが、これにより、方法ステップを追加することになり、また、半分２つをホッパーに挿入して、その後にホッパーから半分２つをステータの溝に挿入する前に、半分２つを互いに対して正確に位置決めすることが必要になる。ホッパーに挿入するステップと、ステータの溝に移設するステップとの最後の２つのステップはこれら自体が公知である。さらに、最後の２つのステップはここで提案されている方法とともに用いられ、ここで提案されている方法は最後の２つのステップの前に行われる。最後の２つのステップは、製造された巻線を最後に付して所望のステータまたはロータを製造するために用いられる。前記方法構成の場合には、本方法に追加ワイヤを後に加えることもできない。これは、後に追加されるワイヤであっても、初期にここで提供される巻回ステップを用いてすでに加工されたワイヤと衝突するからである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、２つの部分巻線を後に組み合わせることなく、単純な巻線テンプレートを用いて、１つの方法手順でコイル巻線全体の製造を可能にする、冒頭で挙げた種類の方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この目的は、
巻線テンプレートの回転軸線に直交する方向に平行に、コイル巻線に用いられるワイヤすべてを供給するステップＡと、
具現化される脚部の第１の保持領域の固定箇所における巻線テンプレート上でワイヤを保持するステップＢと、
第２の保持領域の固定箇所において、供給方向に関して巻線テンプレートの手前で所定距離だけ離れてワイヤを保持するステップＣと、
巻線テンプレートの１回目の回転の前に、巻線テンプレートの第１の保持領域を所定量だけ巻線テンプレートの回転軸線に平行に第２の保持領域に対して変位させるステップＤであって、変位の長さは、最も外側のワイヤ両方の距離の半分に略等しいか、等しく、この結果、脚部に対して傾斜するワイヤ部が、第１および第２の保持領域間に形成される、ステップＤと、
Ｄに係る前の変位の後、巻線テンプレートを１８０°だけ回転させるステップＥであって、第１の保持領域由来の固定箇所は、第１の保持領域の反対に位置する巻線テンプレートの側の第３の保持領域に変位し、第２の保持領域由来の固定箇所は第１の保持領域に変位する、ステップＥと、
第２の保持領域の固定箇所で、導かれたワイヤを固定するステップＦと、
第３の保持領域での保持作用をステップＦの前または後に解除するステップＧと、
１区間分だけ巻線テンプレートの回転軸線に平行に第２の保持領域に対して第１の保持領域を変位させるステップＨ）であって、変位の長さは、最も外側のワイヤの距離の半分に略等しいか、等しく、この結果、脚部に対して傾斜するワイヤ部が形成される、ステップＨと、
巻線テンプレートを１８０°だけ回転させるステップＩであって、再度、第１の保持領域の固定箇所は、第１の保持領域の反対に位置する巻線テンプレートの側の第３の保持領域に変位し、第２の保持領域は第１の保持領域に変位する、ステップＩと、
コイル巻線が完成するまで、ステップＦ〜Ｉを繰り返すステップＪと、
所定量だけ巻線テンプレートの回転軸線に平行に第２の保持領域に対して最終回として第１の保持領域を変位させるステップＫであって、変位の長さは、最も外側のワイヤの距離の半分に略等しいか、等しく、この結果、脚部に対して傾斜するワイヤ部が、第１および第２の保持領域間に形成される、ステップＫと、
第２の保持領域でワイヤを切断するステップＬと、
コイル巻線を巻線テンプレートから完全にまたは部分的にはぎ取るステップＭと
を備え、冒頭で述べられている種類の方法によって本発明にしたがって達成される。
【００１０】
新規の方法によって実現される利点は、数が２×Ｘ（現行の最大２つの巻線の半分の部分との比較。後にねじられることになっており、各々がＸ個のワイヤを有する）であるワイヤすべてを連続的な方法で加工することができることである。新たに示されている方法の本質的な態様は、供給されたワイヤ部を巻線テンプレート上に巻回する前に、その都度、傾斜ワイヤ部がすでに生成されており、その後、巻回プロセス中、すなわち、巻線テンプレートをステップＥまたはＩで回転させるとき、中央近傍で屈曲され、その結果、ルーフ状の巻線先頭部が具現化されることである。方法手順の前記変更の結果、互いに別々に最初に生成される２部分巻線の組み立ては、平坦巻線テンプレートおよび１８０°回転ステップを用いて行われるすべてを巻回する方法の場合には今日まで必要であったが、省略することができる。このことは、このような巻線の製造において大幅に簡略化されることを示し、また、大部分を自動化した、連続的に実行される製造プロセスに巻回方法を組み込むことが多くの例において初めて可能になる。
【００１１】
方法手順を変更した結果、低背の巻線先頭部を具現化することができることも示されている。材料の節約とともに、ロータまたはステータの全体の軸線方向全長も前記効果によって低減され、これには、より高性能な機械を同一の設置空間で用いることができたり、設置空間を節約することができたりするので、このようなロータまたはステータを用いて具現化される電気機械の可能な用途にプラスの効果がある。
【００１２】
さらに、完全に位置的に正確にワイヤを保持領域に固定することは必要ではなく、場合によっては望ましくさえない点に留意する。本質的な点は、所望の成形動作を流動的に実行することができるようにワイヤを保持し、任意の手法でのワイヤの所定の調整またはワイヤを保持する装置の所定の調整が、特に、傾斜部を具現化するための変位の枠内で確実に補償を行うために好都合であることである。
【００１３】
本方法の好ましいさらなる発展例が請求項２〜１７で提供される。
【００１４】
まず、本方法の基本設計により、連続的な方法でともにすべてのワイヤを成形して巻線を形成することができ、これは、開始からワイヤすべてを同時に供給するか、ワイヤを徐々に本方法に導入するように実行することができる。この点について、新しく追加されるワイヤを最初に徐々に供給することも行われ、その後、平行に変位させることで傾斜ルーフ部を具現化し、最後に同期回転／変位手順に入れられる。後者の場合、本方法は、方法フローが結果的に中断される必要がなかった場合に、いくつかのワイヤの遅れに対応するステップの対応する数分だけ、終了時点で長くかかる。
【００１５】
本方法の実施の形態は、ステップＡでワイヤ牽引装置を用いてワイヤを供給し、ワイヤがワイヤ貯蔵部から取り出されることを実現する。
【００１６】
ワイヤの柔らかく決められた固有の剛性に基づけば、ワイヤの牽引が好ましい。ワイヤの牽引により、たとえばコイル形態でのワイヤホッパーの使用が可能であり、ワイヤホッパー上では、該当する場合にワイヤ素材がすでに予め構成した状態ですでに予め設定した距離で貯蔵される。
【００１７】
好ましくは、ワイヤ牽引装置は、ステップＢまたはＣを行った後にも用いられるし、自由ワイヤ端を曲げるためのさらに後の方法において、ワイヤがその後続いて導入される場合であっても用いられる。自由ワイヤ端は、ワイヤの第１の保持領域に対して巻線接続部を形成するために巻線テンプレートの回転軸線の方向にその方法の際に引き続き固定される。この結果、追加の機械的装置を用いずに流動的な方法手順が実現される。
【００１８】
ワイヤは、好ましくはワイヤ処理装置の一部として保持装置を用いて、保持箇所に固定される。ワイヤを強固に固定することができるが、ワイヤは自動的に係止されるため、多くの場合まったく必要ではないので、積極的に作動可能なクランプ要素を有するなんらかの保持装置を用いる必要はほとんどない。ワイヤ上に、たとえば案内溝の固有の形状を利用して保持装置を配置することで足り得る。その際、横方向の変位の場合にすり抜けに対して十分な保持が実現される。クランプ装置は、たとえばワイヤ供給を通じて、待機状態に保つことができ、これは第２の保持領域において好ましい。
【００１９】
好ましくは少なくとも２つの保持装置を用い、第１の保持装置は第１の保持領域においてステップＢで用い、第２の保持装置はステップＣで第２の保持領域において用いる。ただし、保持装置はそれぞれの保持領域に束縛されず、保持装置が変位中だけでなく巻線テンプレートの回転中も保持作用を維持することができるように、３つの保持領域間で移動させることができる。
【００２０】
３つの保持領域に２つの保持装置しか用いない場合、第３の保持領域での保持作用を終了させた後、次にガイドされるワイヤを第２の保持領域でクランプするか、ワイヤを別の手法で固定するために、対応する保持装置を直接第２の保持領域に移動させる。より高価な機構および制御システムがこの方法の動作には必要であり、場合によってはサイクル時間も長くなる。
【００２１】
したがって、好ましくは第３の保持装置が用いられ、第３の保持装置はステップＦで初めて方法手順に係わり、第２の保持領域で調整されたワイヤをクランプする。このように、第３の保持領域での保持作用をステップＦと略同時に解除することができ、第１の保持装置の第３の保持領域からの変位と第２の保持領域への変位とを、巻線テンプレートの次の回転の枠内で行うことができる。保持装置は、巻線テンプレートの回転により第１の保持領域から第３の保持領域に移され、その後、次の回転により第３の保持領域から第２の保持領域に移され、最後にさらに第２の保持領域から第１の保持領域に移される。この状態からその後巻線テンプレートがさらに回転するとき、動作手順が繰り返される。
【００２２】
保持装置をガイドすることで、保持位置でステップＤ、ＨおよびＫの実行を可能にするために、巻線テンプレートの回転軸線に平行に保持位置を個々に変位させることも可能になることが好ましいことは自明である。
【００２３】
回転動作に関して巻線テンプレートと組にされ、ワイヤを第１または第３の保持領域で交互に固定する２つの保持装置（第１および第３の保持装置）がこれに代わるものとして可能である。この場合、好ましくは第２の保持装置は巻線テンプレートの回転動作には係わらず、第１および第２の保持領域間で移動し、常に、平坦巻線テンプレートが回転運動を行うときに平坦巻線テンプレートの近傍に配置されるように第２の保持装置は曲線経路を描くことができる。
【００２４】
好ましくは、第１および第３の保持装置は、巻線テンプレートの回転軸線に対して径方向および軸線方向に２つの終位置の各々間で移動し、径方向外側位置でワイヤは自由状態であり、径方向内側位置でワイヤは固定される。変位ステップＤ、ＨまたはＫが行われるとき、保持装置は最も長く延びた終位置まで軸線方向に移動する。反対に位置する軸線方向終位置では、退避した保持装置は、保持装置が第３の保持領域から第１の保持領域に巻線テンプレートとともに動かされるとき、ワイヤを越すことができる。
【００２５】
本方法の好ましいさらに別の発展例では、傾斜ワイヤ領域から巻線テンプレートの回転によって具現化される屈曲領域の近傍で巻線先頭部を最終的に形成することが、ステップＥまたはＩに時期を早めて、実現される。前記成形動作は巻線先頭部の生じ得る形状不規則性を補償することができ、さらに、特に、すでに説明されている、ステータまたはロータを越える巻線先頭部の突出をさらに抑える目的で、本発明にしたがってこの点で適宜実現される利点に関して前記成形動作は用いられる。たとえば、巻線先頭部に対してプレスされる成形ツールをこの場合に用いることができる。
【００２６】
完成コイル巻線を具現化した後、好ましくは、ワイヤ供給が行われる巻線テンプレートの側に、開始時に供給されたワイヤ端が位置する巻線テンプレートの回転位置で、ワイヤをステップＬで切断する。この場合の効果は、巻線がステータまたはロータに挿入された後、コイル巻線の両端の接続部が同じ側にあることであり、これにより、接続部の接触が容易になる。
【００２７】
本発明の例示的な実施の形態は、以下に説明されている添付の図面を通じて以下に、より詳細に記載されている。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図２】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図３】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図４】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図５】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図６】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図７】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図８】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図９】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図１０】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図１１】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図１２】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図１３】平坦なコイル巻線を製造する方法の手順を示し、本図の上部ａは、３つの回転保持装置を有する方法を行うための巻回装置の概略端面図に示し、本図の中央部ｂは、巻回装置の上面図を示し、下部ｃは、前記ステップですでに生成されたコイル巻線のみの上面図を本図で示す。
【図１４】上記に示されている例と比較して半数のワイヤを有する平坦な巻線の上面図を示す。
【図１５】ステータの図を示し、ステータの溝に図１７による巻線が収容されている。
【図１６】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図１７】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図１８】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図１９】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２０】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２１】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２２】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２３】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２４】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２５】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２６】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２７】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２８】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【図２９】図１〜図１３と同様の図示のようにして方法の実施の形態の手順を示す。保持装置の運動は変更されている。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
図１は、電気モータのステータ（図示せず）のコイル巻線７０を製造する方法の開始時の開始位置を示す。目的達成のために、図示されている例示的な実施の形態では、巻回装置１０は待機状態にあり、巻回装置はワイヤ処理装置１４とともに巻回ヘッド１２を有し、処理装置１４は、ワイヤ牽引装置１６、３つのワイヤ保持装置１８、２０、２２（図５も参照）および巻線先頭部形成装置２４を備える。巻回装置１０は、平坦なテンプレートとして具現化される、すなわち、帯様形状を持つ巻線テンプレート２６と相互に作用する。巻線テンプレート２６の断面は図１の図示の上側の部分に明確にされており、この部分から、フランクに向かってテーパーが付けられている巻線テンプレート２６のエッジ領域２７と、フランク自体の半径とが分かる。巻線テンプレート２６の長さについては、全長は示されていないが、製造されるコイル巻線７０の長さにしたがって、また、方法の詳細構成に応じて決定される。巻線テンプレート２６の長さはコイル巻線７０の長さに対応する必要はなく、しかも、たとえば、コイル巻線の後半部分が、方法の過程でテンプレートから移設装置（図示せず）に徐々に行う手法で終了前に渡される場合、巻線テンプレート２６の長さをコイル巻線７０よりも大幅に短くすることができる。巻回装置では、回転中、巻線テンプレート２６に対して良好に当接することを目的として加工されるようにワイヤをロール成形するワイヤローリング装置２８が巻回装置自体にさらに割り当てられている。
【００３０】
方法の手順は以下の通りに設計されている。図１に係れば、第１の保持装置（Ａ）１８が巻線テンプレート２６から所定の間隔にある待機位置に位置する。第２の保持装置（Ｂ）２０を通り越したワイヤ始端がクランプされないように第２の保持装置（Ｂ）２０が非作用休止位置に位置する。ワイヤ牽引装置１６をワイヤ始端３０とともにクランプする。図示されている例示的な実施の形態では、１２本のワイヤ３２がワイヤ貯蔵部（図示せず）から取り出され、互いに平行にガイドされて、同時に加工される。ただし、最初にこれらのワイヤの一部のみを方法に導入し、後ほどまで残りのワイヤを方法手順に導入しないことも可能である。図１に続いて、ワイヤ牽引装置１６は、ワイヤ始端３０が巻線テンプレート２６を越えて所定量だけ突出するように図２に示されている所定の位置までワイヤ３２の並列束を引っ張る。この場合、ワイヤ３２は、まだクランプされていない第２の保持装置（Ｂ）をスムーズに通ることができる。その後、第１の保持装置（Ａ）１８を、第１の保持装置（Ａ）１８の休止位置から、第１の保持装置（Ａ）１８が巻線テンプレート２６に接近するか、巻線テンプレート２６に当接する保持位置に移動させる（図３を参照）。この起動によって、平坦巻線テンプレート２６の上側に第１の保持領域３４中の第１の保持位置を定める。第１の保持領域３４でワイヤ３２をクランプするのと略同時に、第２の保持装置（Ｂ）２０を起動させることにより、ワイヤの第２の保持領域３６（第１の保持領域３４から所定距離に位置する）を定める。第２の保持領域３６はワイヤ貯蔵部と第１の保持領域３４との間に位置する。
【００３１】
図３は、ワイヤ始端３０を、ワイヤ牽引装置１６によって、末端部の斜めの動作の結果として、完成コイル巻線７０の接続箇所を具現化する屈曲ワイヤ部にどのように移行させるかについてさらに示す。屈曲箇所３８は第１の保持領域３４で第１の保持装置１８によって定められる。その後、ワイヤ牽引装置はワイヤ始端３０からはずされる。ワイヤ牽引装置は、例示的な実施の形態としてここで説明されている変形例における方法の残りの実行にはもはや必要ない。したがって、ワイヤ牽引装置を図４に示されている休止位置に移動させる。
【００３２】
さらに、図４は、傾斜ワイヤ部４０を生成する方法ステップを示す。後ほど、前記ワイヤ部４０はステータまたはロータの溝に配置される複数の直線脚部４４間で巻線先頭部４２を形成する。巻線先頭部４２は以下の方法ステップでより詳細に考察され、その後でも考察される。傾斜部の長さは図３での第１の保持装置３４と第２の保持装置３６との間の距離に必ず対応するので、第２の保持装置２０が変位ステップによって巻線テンプレート３６に接近することも図３よりも図４からより容易に分かる。前記調整動作はガイドされ、能動的に適合させたり、受動的な補償動作を用いたりして具現化することができる。
【００３３】
第１の保持領域３４で固定されているワイヤ部を第２の保持領域３６で固定されているワイヤ部に対して変位させることで傾斜ワイヤ部４０を具現化する、図４に示されているステップの後、回転装置２８が起動して、巻線テンプレート２６および第１の保持装置（Ａ）１８を第１の保持領域３４から、図５に示されている第３の保持領域４６に回転させる。第１の保持装置（Ａ）１８は回転方向でこの際にも巻線テンプレート２６と組になっている。第２の保持装置（Ｂ）２０については、変わらずにワイヤ３２とともにクランプされており、第２の保持領域３６から第１の保持領域３４に移され、この場合、ワイヤ３２のさらなるワイヤがワイヤ貯蔵部から取り出されることも行われる。ワイヤは巻線テンプレート２６のフランクに密着するので、傾斜ワイヤ部４０は巻線テンプレートの回転によってすでに述べたルーフ形状の巻線先頭部４２に移行する。巻線先頭部４２には、エッジ領域２７の形状に対応する偏向箇所４８に向かってテーパーが付けられており、偏向箇所４８自体で曲げ半径が具現化される。
【００３４】
第３の保持装置（Ｃ）２２は以前から引き続いてここにあったが、後ほどまで方法手順に係わらないという理由で休止位置に位置している。第３の保持装置（Ｃ）２２も図５に示されており、図５で初めて示される。
【００３５】
図６は、前に生成された巻線先頭部４２にワイヤ形成装置２４によって最終形状を付与する任意に追加可能なステップを示す。ワイヤ形成装置２４は、巻線先頭部４２のメス型として所望の端形状で具現化され、加圧して巻線先頭部４２に対してプレスされる成形要素５０を有する。
【００３６】
次の方法ステップを準備するために、第３の保持装置（Ｃ）２２を第２の保持領域３６に移動させる。第１の保持装置（Ａ）１８をすでにはずしておくことも可能であるが、次の方法ステップにわたって第３の保持領域４６でワイヤ３２とともにクランプしたままにすることも可能である。
【００３７】
図７に示されている次の方法ステップを用いることにより、第２の保持領域３６で第３の保持装置（Ｃ）２２を起動させることによって前に生成された保持箇所と、引き続きクランプされ、引き続き第１の保持領域３４に位置している第２の保持装置（Ｂ）２０との間で傾斜移行領域４０を再度具現化する。これは、第１および第２の保持領域３４、３６でクランプされた保持装置（ここではＢおよびＣ）を巻線テンプレート２６の回転軸線に平行に相対的に軸線方向に変位させることによって再度具現化される。第３の保持装置（Ｃ）２２が引き続きクランプされているという条件（すでに生成されたコイル巻線７０の部分を安定させるという理由で有効である場合がある）下で、第３の保持領域４６の保持装置（ここではＡ）を第２の保持領域３６の保持装置（ここではＣ）に対して第１の保持領域の保持装置（ここではＢ）とともに軸線方向に移動させる。
【００３８】
前記ステップの後、図４に係るステップで生成された並列脚部４４の１番目の部分５２が、巻線テンプレート２６の下側で、ワイヤ供給部から平行に取り出されたワイヤ３２に対して横にオフセットして位置しているのを図７の部分ｃで見ることができる。これは、巻線テンプレート２６の対応する回転によって具現化される１８０°の巻回動作の次の再実行の場合に、生成された１番目のワイヤ部が後続ワイヤの邪魔にならないことを意味する。これとは別に、図５に関する説明は図８に係る巻回動作にも同様にあてはまる。ただし、保持装置１８、２０、２２は各場合で異なる保持領域に位置する。図８ｃは、その後にステータまたはロータの溝に配置される直線脚部５２の両側に巻線先頭部４２がある状態で、巻線テンプレート２６で結果的に生成されるコイル巻線の完成した１番目のターン（一回巻いた部分）を示す。続くステップは、再度、図９に示されているように、巻線先頭部４２の成形を最適化するために、図６に関してすでに説明されているワイヤ形成装置２４の成形要素５０によって巻線先頭部４２を形成する任意に追加可能なステップである。
【００３９】
その後、図４〜図９に示されている方法ステップをコイル巻線７０の必要な巻き数に対応して繰り返す。ただし、保持装置１８、２０、２２の配置は変化する。一方の図４〜図６と図７〜図９との異なる配置から当業者が容易に理解することができて既知であるように、保持装置１８、２０、２２は各巻きつけ後に保持装置１８、２０、２２自体の相対位置を変えるので、保持装置１８、２０、２２の配置は当該図に示されている保持装置の位置には必ずしも対応しない。しかし、１８０°の巻回動作３回おきに、保持装置１８、２０、２２が対応するそれぞれの位置に戻るような自明な規則的手法で手順を繰り返す。
【００４０】
これに代わるものとして、保持装置を２つのみ用いて方法を行うこともできる。保持装置を回転／巻回動作によって第３の保持領域に変位させ、その際、傾斜ワイヤ部４０を生成する変位動作を行う前に、ちょうど調整されたワイヤ３２をその箇所で固定するために再び第２の保持領域に直ちに戻す。
【００４１】
コイル巻線を製造する最後の方法ステップは循環する方法ステップから逸脱するようにして行われる。最後の方法ステップは図１０〜図１３に示されている。図１０〜図１２の方法ステップは、図４〜図６および図７〜図９でも実行されている、変位、回転／巻回および巻線先頭部４２の成形（任意に追加可能）の手順の繰り返しを示す。
【００４２】
完成コイル巻線７０を生成する最後のステップが図１３に示されている。この時点で、ロータまたはステータ溝に装着するのに必要な数に対応して、所定数の直線脚部５２が生成されている。ただし、図１３には、より明確にするために、短いコイル巻線７０しか示していない。完成コイル巻線７０の接続ワイヤすべてが一方の側に位置する、図示されている例示的な実施の形態の場合、これに対応して、ワイヤ始端３０がワイヤ供給部の側に位置するときに図１３のステップを行うようにしている。
【００４３】
切断装置（図示せず）によってワイヤ貯蔵部から完成コイル巻線７０を切断する前に、まず、巻線テンプレート２６の回転軸線に平行に第２の保持領域（ここでは保持装置（Ｂ）２０）に対する第１の保持領域（ここでは、クランプされた第１の保持装置（Ａ）１８をこの場合も用いる）の最後の変位を行う。ワイヤを切断した後、脚部５２に対して傾斜しているワイヤはワイヤ端５４を形成する。ワイヤ端５４は完全にワイヤ始端３０と同様にコイル巻線７０の電気接続として用いられる。
【００４４】
ワイヤ端５４をワイヤ貯蔵部から切り落とした後、完成したコイル巻線７０をステータまたはロータに、それ自体が公知の方法で移設する。まず、コイル巻線７０を巻線テンプレートからはぎ取り、該当する場合には、中間ステップで移設装置に挿入する。
【００４５】
方法は、特に、並列加工されるワイヤの数に関して限定されない。図示され記載されている例示的な実施の形態では、並列加工されるワイヤの数を１２に定めている。任意の偶数個のワイヤをコイル巻線７０の分布型波パターン向けに並列で加工することができる。巻線に用いるために分布型波パターンでないパターンを生成する場合については、上記とは異なり、方法は、略任意の数のワイヤに適する。すでに述べたように、特に、矩形断面を持つ平坦なワイヤから製造されるコイル巻線７０の製造のための方法を考える。
【００４６】
図１４は平坦な状態の既成の巻線７０を示し、前記状態は、巻線７０が帯状のテンプレート２６上に位置する状態に対応する。ただし、帯状のテンプレート２６は図示されていない。図１４に示されている巻線７０は、確かに、ワイヤ始端３０およびワイヤ端５４によって形成される常に６つの接続ワイヤを有する巻線に限られる。すなわち、この場合にはＸは３である。方法の動作の基本的な方法にはなんら変更はなく、単に、１２個の並列ワイヤは設けられず、まさに示されている６個が設けられるだけである。直線ワイヤ部４４間の傾斜移行領域４２の変位および具現化の際の軸線方向の経路は上記に対応して減少する。
【００４７】
図１５は、巻線７０がステータ溝８２に挿入されているステータ８０を例として示している。巻線の開始部および終了部においてワイヤ始端３０およびワイヤ端５４によって形成される接続ワイヤは、ステータ８０の一方の側に位置することで、接続ワイヤの接続が容易になる。図示されている例示的な実施の形態から、ステータ巻線７０の長さがステータ８０の周長の倍数であることが分かる。図示されている例示的な実施の形態の場合、長さを２倍にしている。特に、矩形断面の場合、このような手法でステータが製造されれば、溝８２の優れた埋設度を具現化することができることで、コンパクト設計のモータが高性能化される。変位の結果、巻線先頭部４２が平坦化されることで、確実に、材料消費が低減され、ロータに対する軸線方向の設置空間が小さくなる。
【００４８】
図１６〜図２９は、上記とは異なり、特に、３つの保持装置１１８、１２０、１２２に関して変更した運動を具現化する巻回装置１１０を示す。ただし、巻回装置１１０では、略同時の方法進行が可能である。したがって、図示されている個々のステップは同じ手順において可能な限り図１〜図１３に対応し、変更した運動を示すために図２０に中間ステップをさらに示している。巻回装置１１０の多くの部分は上記の巻回装置１０と同一であるか、機能的に類似するので、参照符号の大部分も同一のままにしている。
【００４９】
図１６によって示されている巻回装置１１０と図１〜図１３で提案されている巻回装置１０との本質的な差は、たとえばクランプ装置として略同一に具現化されて用いられ、３つの保持領域３４、３６および４６すべてについて１つずつ所定の種類の巻きつけに用いられる３つの保持装置がなく、しかも、第１および第３の保持装置１１８および１２２が回転方向で巻線先頭部１２と組になっているということである。第１および第３の保持装置１１８および１２２の動作は、巻線テンプレート２６の回転軸線に関して径方向および軸線方向で具現化される。
【００５０】
第２の保持装置１２０はワイヤ配置装置として具現化され、巻線テンプレート２６とともに回転しない。ただし、ワイヤ３２をワイヤ３２の作用領域で強くクランプすることもできるワイヤ配置装置は、一方で、巻線テンプレート２６と衝突しないために、また、他方で、ワイヤを巻線テンプレート２６に可能な限り接近可能にするために、巻線テンプレート２６の方向に供給動作中にアーチ状の動作を行うが、復帰動作は直線的に行われる。ただし、これは必須ではない。この点についてのさらなる詳細が図１６〜図２９の説明とともに示されているが、個々の図示にも動作手順Ｘが示されている。
【００５１】
図１６は、図１の方法状態に対応する巻回装置１１０のすべての部分の位置を示す。第１および第３の保持装置１１８および１２２は、完全に巻線先頭部１２の範囲内に退避した軸線方向休止位置に位置する。この状態で、第１および第３の保持装置１１８および１２２は、巻線テンプレート２６の周囲の空間を解放するが、これは以降の方法ステップを実行するために不可欠でない。第２の保持装置１２０としてのワイヤ配置装置は非作用休止位置に位置する。すなわち、この場合でも第２の保持装置１２０を通り越したワイヤ始端３０は第２の保持装置１２０とともにクランプされないし、第２の保持装置１２０とともに他の手法で固定されない。やはりこの場合でもすべてのワイヤの同時加工が例としてここで示されている。方法の過程でワイヤを徐々に供給することもできる。
【００５２】
上記されている実施の形態の場合のように、図１６に続いて、ワイヤ牽引装置１６は、ワイヤ始端がワイヤ配置装置を通過して所定量だけ巻線テンプレート２６を越えて突出する、図１７に示されている位置までワイヤ３２の並列束を引っ張る。その際、第１の保持装置はワイヤ３２の軸線方向に上に配置され、その後、ワイヤが具現化されことになる脚部４４の近傍に固定されるように、巻線テンプレート２６に向かって径方向に降ろされる（図１８を参照）。その後、ワイヤ牽引装置は巻線テンプレート２６の回転軸線に平行に移動して、結果的に生成される巻線７０の屈曲した接続突起が具現化される。図１９に示されている状態の次のステップは、この場合も、傾斜ワイヤ部４０を生成するために第２の保持装置１２０に対して第１の保持装置１１８を軸線方向に変位させるものである。経路は、その際に処理されるワイヤの数に無関係にワイヤ束全体の幅の半分に等しい。
【００５３】
巻線先頭部４２を具現化する際の以降の巻回動作のより良い理解のために、図２０は中間ステップを示す。図２０では、最初に巻線テンプレート２６の９０°回転が完了している。第１の保持装置１１８が引き続きワイヤ３２を巻線テンプレート２６に固定する、すなわち、軸線方向に幅半分だけオフセットされた状態をその位置で維持することが容易に分かる。第２の保持装置１２０としてのワイヤ配置装置が軸線方向に同じ位置に位置しつづけ、かつ回転巻線テンプレート２６の外形にワイヤ配置装置の先端が追従するときに生成される巻線テンプレート２８の回転中のアーチ状経路をワイヤ配置装置が描く間に、ワイヤロール成形装置２８により、ワイヤは回転中に巻線テンプレートの基本形状に確実に密着する。
【００５４】
図２０および図２１に示されている回転中、第３の保持装置１２２は、軸線方向に退避した位置に位置し、たとえば、完全に巻線先頭部の範囲内に退避させることができる。この結果、第３の保持装置１２２は巻線テンプレートの近傍にあるワイヤ配置装置およびワイヤ３２を回避する。
【００５５】
図１〜図１３に示されている巻回装置１０の動作の方法とは異なり、この場合のワイヤ牽引装置はワイヤ端３０とともにクランプされた状態を維持し、これに対応して、巻線テンプレート２６の回転動作に追従することにも注意を払わなければならない。ワイヤ牽引装置によりワイヤ３２は安定し、曲げの際の力の影響を受けてワイヤ３２が意図せず変位したり、変形したりしないことを確実にする追加支持部としてワイヤ牽引装置は用いられる。これとは別に、上記の巻回装置１０の場合にも前記手段を容易に用いることができる。
【００５６】
巻線先頭部４２を具現化する回転の終了時には、第２の保持装置１２０としてのワイヤ配置装置は、第１の保持装置１１８に対して反対に位置する巻線テンプレート２６の側にある（図２１を参照）。図６にすでに示されているワイヤ形成装置２４によって巻線先頭部４２を形成する動作が後に続き、その際、ワイヤ配置装置はワイヤ３２からはずされて開始位置に戻される。開始位置は、たとえば、ワイヤ３２とともに再度クランプされることによってワイヤ３２を固定する位置である。ワイヤ配置装置（第２の保持装置１２０）が巻線テンプレート２６上の空間を解放すると直ちにワイヤ３２を固定するために第３の保持装置１２２が巻線テンプレート２６の方向に降ろされる。
【００５７】
その後、ワイヤ束の幅の半分の次の変位ステップを行うことができ、ワイヤ束の端で図２３に示されている状態が具現化される。この状態で、その際、図１９に係る１番目の変位ステップによる脚部４４は、巻線テンプレート２６の回転軸線に関して供給されたワイヤ３２に軸線方向に隣接して位置する。図２４に係るさらなる巻回動作と、図２５に係るワイヤ成形動作とが後に続き、所望の巻線７０が具現化されるまで、変位動作、巻回動作および成形動作が繰り返される。ただし、上記で説明され、図１６によって示されているように保持装置１１８、１２０、１２２の運動が具現化されるという条件で、図１０〜図１３に係るステップに対応する図２６〜図２９に係る最後の手順に示されているステップが変更される。
【００５８】
２つの例示的な実施の形態から明確なように、方法は異なる装置で行うことができる。したがって、本発明は上記実施の形態の１つに限定されず、多様な手法で変更可能である。
【００５９】
構成の詳細、空間的配置および方法ステップを含む、請求項、記載および図面から生じるすべての特徴および利点は、すべての特徴および利点それ自体と、最も雑多な組合せとの両方において発明に必須であり得る。
【符号の説明】
【００６０】
１０：巻回装置
１２：巻回ヘッド
１４：ワイヤ処理装置
１６：ワイヤ牽引装置
１８：第１の保持装置（Ａ）
２０：第２の保持装置（Ｂ）
２２：第３の保持装置（Ｃ）
２４：巻線先頭部形成装置
２６：巻線テンプレート
２７：（巻線テンプレートの）エッジ領域
２８：ワイヤローリング装置
３０：ワイヤ始端
３２：ワイヤ
３４：第１の保持領域
３６：第２の保持領域
３８：屈曲箇所
４０：傾斜ワイヤ部
４２：巻線先頭部
４４：脚部
４６：第３の保持領域
４８：偏向箇所
５０：成形要素
５２：並列脚部の１番目の部分
５４：ワイヤ端
７０：コイル巻線
８０：ステータ
８２：ステータ溝
１１０：巻回装置
１１８：第１の保持装置
１２０：第２の保持装置
１２２：第３の保持装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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