(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転電気機械のロータ（１０）であって、
‐中央シャフトと、
‐前記シャフトに対して同軸である環状コアと、
‐前記コアの周囲に径方向に延在する巻線と、
‐前記コア及び前記巻線の両側に軸方向に配設された第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールと、を備え、
各マグネットホイールは、三角形状の複数の歯を備え、
前記複数の歯においては、底部（ｃ、ｃ’）が前記マグネットホイールに接しており、
前記複数の歯は、第１側部（ａ、ａ’）と第２側部（ｂ、ｂ’）とを備え、
前記第１マグネットホイールの各第１側部（ａ、ａ’）は、前記第２マグネットホイールの第２側部（ｂ、ｂ’）に、歯間空間において対向しており、
前記第１又は第２マグネットホイールのうちの一方の歯は、前記第１側部（ａ、ａ’）の長さが前記第２側部（ｂ、ｂ’）の長さより厳密に長くなるよう構成されており、
前記第１又は第２マグネットホイールのうちの他方の歯は、前記第１側部（ａ、ａ’）の長さが前記第２側部（ｂ、ｂ’）の長さより厳密に短くなるよう構成されており、
前記第１マグネットホイールの歯の前記底部の端部と前記第２マグネットホイールの歯の前記底部の近位端部との間の距離は、前記第１マグネットホイールの歯の底部又は前記第２マグネットホイールの歯の底部の幅の半分より小さい、
ことを特徴とするロータ。
【請求項２】
前記第１マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ／ｂ）に等しい比率Ｒ１を有しており、前記第２マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ’／ｂ’）に等しい比率Ｒ２を有している、
請求項１に記載のロータ。
【請求項３】
絶対値として、Ｒ１はＲ２に等しく且つゼロ以外であり、前記比率は、０．８に等しいかこれより小さく、特に０．５に等しいかこれより小さい、
請求項２に記載のロータ。
【請求項４】
前記マグネットホイールの前記歯の前記第１側部（ａ、ａ’）又は前記第２側部（ｂ、ｂ’）は、丸みを帯びた縁部を備えている、
請求項１乃至３の一項に記載のロータ。
【請求項５】
マグネット（１）を備え、
前記マグネットは、前記第１及び第２マグネットホイールそれぞれに属する２つの隣接した歯の間に配設されている、
請求項１乃至４の一項に記載のロータ。
【請求項６】
前記マグネットは平行な縁部を有している、
請求項５に記載のロータ。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載のロータを備えた、自動車用の回転電気機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に自動車用の、オルタネータやオルタネータ・スタータ等の回転電気機械用のロータに関する。
【０００２】
本発明は、
‐中央シャフトと、
‐前記シャフトと同軸の環状コアと、
‐前記コアの周囲に径方向に延在する巻線と、
‐前記コアと前記巻線の両側に軸方向に配設された２つのマグネットホイールと、
を備えた、特に自動車用の、オルタネータやオルタネータ・スタータ等の回転電気機械のロータに特に適用される。
【背景技術】
【０００３】
文献ＵＳ  ２００７／００２４１５３号は、２つのマグネットホイールを有するロータについて記載している。各マグネットホイールは、複数の歯により構成されている。各歯の頂部はオフセットされているとともに、各歯の側部はわずかに湾曲している。歯の頂部のオフセット及び歯の側部の湾曲により、ロータにより生成される磁気ノイズが削減される。しかしながら、このような構成は、２つのマグネットホイール間の磁気ショートを回避しつつ磁気ノイズの総量を十分に削減するものではない。
【０００４】
本発明の目的は、このような不都合を排除し、且つ、磁気ショートを制限しつつ磁気ノイズの総量を削減可能なオルタネータ用のロータを提案することである。
【発明の概要】
【０００５】
本発明の目標はこのような不都合を排除することである。
【０００６】
この目的のために、第１の実施態様によれば、本発明は回転電気機械のロータに関し、このロータは、
‐中央シャフトと、
‐前記シャフトに対して同軸である環状コアと、
‐前記コアの周囲に径方向に延在する巻線と、
‐前記コア及び前記巻線の両側に軸方向に配設された第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールと、を備え、
各マグネットホイールは三角形状の複数の歯を備え、
‐前記複数の歯においては、底部が前記マグネットホイールに接しており、且つ、前記複数の歯は、ａとして示される第１側部と、ｂとして示される第２側部とを備え、
‐１−ａ／ｂの比率は、０乃至０．５又は０乃至−０．５であり、
‐前記マグネットホイールのうちの一方の前記歯の頂部は、他方のマグネットホイールの前記歯の頂部に隣接する底部の端部との間において等距離にある。
【０００７】
このような構成により、磁気ショートを回避すべく、他方のマグネットホイールの近傍の歯に対する、一方のマグネットホイールの歯の頂部との間における十分な距離が維持されつつ、磁気ノイズが削減される。
【０００８】
２つのマグネットホイールが組み付けられると、一方のマグネットホイールの２つの隣接する底部の、他方のマグネットホイールの歯の頂部の周囲における距離が計測される。
【０００９】
一実施形態によれば、シャフトは駆動部を備え、前記駆動部の径方向平面に従う断面は非平滑であり、前記シャフトが前記第１マグネットホイール及び前記第２マグネットホイールと一体的に回転するように、前記駆動部は前記ロータの部品の固定のためのボアに軸方向に押し込まれる。
【００１０】
一実施形態によれば、比率は、０．１乃至０．３又は−０．１乃至−０．３である。他の実施形態によれば、比率は、０．１乃至０．５又は−０．１乃至−０．５であるか、０．３乃至０．５又は−０．３乃至−０．５であるか、０．４乃至０．５又は−０．４乃至−０．５のいずれかである。
【００１１】
一実施形態によれば、第１マグネットホイールの比率は０乃至−０．５、例えば、−０．１乃至−０．３であり、第２マグネットホイールの比率は０乃至−０．５、例えば、−０．１乃至−０．３である。
【００１２】
比率が０以外である場合、三角形の底部に対して垂直であるとともにその中央を通過する直線と、第１側部と第２側部とにより形成される角度の二等分線と、の間にオフセットが存在する。回転方向に対して、オフセットは先立つか遅れるかのいずれかである。
【００１３】
一実施形態によれば、第１マグネットホイールの比率は０乃至０．５、例えば０．１乃至０．３であり、第２マグネットホイールの比率は０乃至０．５、例えば０．１乃至０．３である。本実施形態において、第１マグネットホイールは回転方向に対して遅れるとともに、第２ホイールも回転方向に対して遅れる。
【００１４】
一実施形態によれば、第１マグネットホイールの比率は０乃至−０．５、例えば−０．１乃至−０．３であり、第２マグネットホイールの比率は０乃至０．５、例えば０．１乃至０．３である。本実施形態において、第１マグネットホイールは回転方向に対して先立ち、第２ホイールも回転方向に対して遅れる。
【００１５】
一実施形態によれば、第１マグネットホイールの比率は０乃至０．５、例えば０．１乃至０．３であり、第２マグネットホイールの比率は０乃至−０．５、例えば−０．１乃至−０．３である。本実施形態において、第１マグネットホイールは回転方向に対して遅れ、第２ホイールも回転方向に対して先立つ。
【００１６】
一実施形態によれば、第１マグネットホイールの歯の底部の端部と、第２マグネットホイールの歯の底部の近位端部との間の距離は、第１マグネットホイールの歯の底部又は第２マグネットホイールの歯の底部の幅の半分より小さい。
【００１７】
したがって、このような距離により、第１マグネットホイールと第２マグネットホイールとの間にショートが起こることが回避される。
【００１８】
一実施形態によれば、２つのマグネットホイールが組み付けられると、マグネットホイールそれぞれの歯の頂部は、他方のマグネットホイールの歯の頂部に隣接する底部の端部との間において等距離にある。
【００１９】
したがって、第１マグネットホイールと第２マグネットホイールは、同一の構成を有している。
【００２０】
一実施形態によれば、第１側部又は第２側部は、丸みを帯びた縁部を備えている。
【００２１】
したがって、丸みを帯びた縁部は、２つのマグネットホイールの２つの歯と歯の衝突を防ぐとともに、磁気ノイズの総量を削減する。
【００２２】
一実施形態によれば、ロータは更にマグネットを備え、前記マグネットは、第１及び第２マグネットホイールそれぞれに属する２つの隣接した歯と歯の間に配設されている。
【００２３】
また、上記とは別個に又は上記と組み合わせて、本発明は、
‐中央シャフトと、
‐前記シャフトに対して同軸である環状コアと、
‐前記コアの周囲に径方向に延在する巻線と、
‐前記コア及び前記巻線の両側に軸方向に配設された第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールと、
を備えた回転電気機械のロータであって、
各マグネットホイールは、三角形状の複数の歯を備え、前記複数の歯においては、底部が前記マグネットホイールに接しており、且つ、前記複数の歯は、第１側部と第２側部とを備え、前記第１マグネットホイールの各第１側部は、前記第２マグネットホイールの第２側部に、歯間空間において対向しており、
前記第１又は第２マグネットホイールのうちの一方の歯は、ａとして示される前記第１側部の長さが、ｂとして示される前記第２側部の長さより厳密に長くなっており、
前記第１又は第２マグネットホイールのうちの他方の歯は、ａ’として示される前記第１側部の長さが、ｂ’として示される前記第２側部の長さより厳密に短くなっている、ロータに関する。
【００２４】
一実施形態によれば、前記第１マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ／ｂ）に等しいＲ１として示される比率を有しており、前記第２マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ’／ｂ’）に等しいＲ２として示される比率を有しており、Ｒ１は絶対値としてＲ２に等しい。
【００２５】
このような構成により、爪と爪の間において一定の幅を有することが可能となる。
【００２６】
一実施形態において、前記比率Ｒ１及びＲ２は０以外であるようになっており、各比率は０．８に等しいかこれより小さく、特に０．５に等しいかこれより小さい。
【００２７】
一実施形態によれば、ロータは更にマグネットを備え、前記マグネットは、前記第１及び第２マグネットホイールそれぞれに属する２つの隣接した歯と歯の間に配設されている。
【００２８】
一実施形態によれば、特に略平行六面体形状を有する前記マグネットは、平行な縁部を有している。
【００２９】
また、上記とは別個に又は上記と組み合わせて、本発明は、
‐中央シャフトと、
‐前記シャフトに対して同軸である環状コアと、
‐前記コアの周囲に径方向に延在する巻線と、
‐前記コア及び前記巻線の両側に軸方向に配設された第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールと、
を備えた回転電気機械のロータであって、
各マグネットホイールは、三角形状の複数の歯を備え、複数の歯においては、底部が各マグネットホイールに接しており、且つ、複数の歯は、ａとして示される第１側部とｂとして示される第２側部とを備え、
前記第１マグネットホイールの前記複数の歯は、前記第１側部と前記第２側部との間に長さにおける差が存在するようになっており、
前記第１及び第２マグネットホイールは、前記ロータの回転方向に対して遅れる、ロータに関する。
【００３０】
一実施形態によれば、前記第１マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ／ｂ）に示される等しいＲ１として比率を有しており、前記第２マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ’／ｂ’）に等しいＲ２として示される比率を有しており、Ｒ１はＲ２に等しい。
【００３１】
一実施形態によれば、前記比率Ｒ１及びＲ２は０以外であるようになっており、各比率は０．８に等しいかこれより小さく、特に０．５に等しいかこれより小さい。
【００３２】
一実施形態によれば、ロータは更にマグネットを備え、前記マグネットは、前記第１及び第２マグネットホイールそれぞれに属する２つの隣接した歯と歯の間に配設されている。
【００３３】
また、上記とは別個に又は上記と組み合わせて、本発明は、
‐中央シャフトと、
‐前記シャフトに対して同軸である環状コアと、
‐前記コアの周囲に径方向に延在する巻線と、
‐前記コア及び前記巻線の両側に軸方向に配設された第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールと、
を備えた回転電気機械のロータであって、
各マグネットホイールは、三角形状の複数の歯を備え、複数の歯においては、底部が各マグネットホイールに接しており、且つ、複数の歯は、ａとして示される第１側部とｂとして示される第２側部とを備え、
前記第１マグネットホイールの前記複数の歯は、前記第１側部と前記第２側部との間に長さにおける差が存在するようになっており、
前記第１及び第２マグネットホイールは、前記ロータの回転方向に対して先立つ、ロータに関する。
【００３４】
一実施形態によれば、前記第１マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ／ｂ）に等しいＲ１として示される比率を有しており、前記第２マグネットホイールの前記複数の歯は、１−（ａ’／ｂ’）に等しいＲ２として示される比率を有しており、Ｒ１はＲ２と異なっている。
【００３５】
変形例として、Ｒ１はＲ２に等しい。
【００３６】
一実施形態において、前記比率Ｒ１及びＲ２は、−０．８乃至−０．２６、特に−０．５乃至−０．２６であるようになっている。
【００３７】
一実施形態によれば、ロータは更にマグネットを備え、前記マグネットは、前記第１及び第２マグネットホイールそれぞれに属する２つの隣接した歯と歯の間に配設されている。
【００３８】
最後に、本発明は、上述のロータを備えた回転電気機械に関する。
【００３９】
本発明の他の利点、目的及び特徴は、添付図面を参照しつつ以下の説明から明らかになるであろう。以下の説明は、本発明の説明のために提供され何らこれを制限するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の主題であるロータの第１参考例による第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールの歯の概略図であって、ロータを横方向からみたときの図。
【図２】本発明の主題であるロータの第２参考例による第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールの歯の概略図であって、ロータを横方向からみたときの図。
【図３】本発明の主題であるロータの第３の特定実施形態による第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールの歯の概略図であって、ロータを横方向からみたときの図。
【図４】本発明の主題であるロータの第４の特定実施形態による第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールの歯の概略図であって、ロータを横方向からみたときの図。
【図５】２つのロータのノイズの測定グラフ図。
【図６】対称的な歯と非対称的な歯の概略図。
【図７】一方のマグネットホイールの歯の、他方のマグネットホイールの２つの歯に対する埋設状態の概略図。
【図８】２つのマグネットホイールの２つの歯の埋設状態と、２つのマグネットホイールが組み付けられたときに有する最小のオフセットを示す図。
【図９】本発明の主題であるロータの第５の特定実施形態による第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールの歯の概略図であって、ロータを横方向からみたときの図。
【図１０】本発明の主題であるロータの第６の特定実施形態による第１マグネットホイール及び第２マグネットホイールの歯の概略図であって、ロータを横方向からみたときの図。
【発明を実施するための形態】
【００４１】
図１は第１参考例を示す。より具体的には、本図は、第１マグネットホイールの爪とも呼ばれる歯と、第２マグネットホイールの歯とを示している。歯は、底部と第１側部と第２側部とからなる三角形状を有している。三角形の頂部は、第１側部及び第２側部により形成されている。
【００４２】
ロータは、２つのマグネットホイールを有し、これらのマグネットホイールは、組み付けられると、歯が対面状態で整合して互いに隣接するようになっている。第１マグネットホイールの歯の頂部と、第２マグネットホイールの隣接する底部との間の距離がｘで示されている。第１マグネットホイールの底部と、第２マグネットホイールの隣接する頂部との間の距離がｙで示されている。本図において、歯の頂部は、歯の三角形の第１側部の端部のうちの一方に対応している。
【００４３】
ｃ及びｃ’として示される歯の底部は、マグネットホイール（図示せず）に接している。直線Ｄ１は、底部ｃに対して垂直であるとともにこの底部ｃの中央を通過している。同様に、直線Ｄ１’は底部ｃ’に対して垂直であるとともにこの底部ｃ’の中央を通過している。
【００４４】
歯の三角形状は、歯の頂部を通過する直線Ｄ２と直線Ｄ１との間にオフセットが存在することを示している。同様に、本図には、歯の頂部を通過する直線Ｄ２’と直線Ｄ１’との間のオフセットを示している。直線Ｄ２及びＤ２’は、直線Ｄ１及びＤ１’に対してそれぞれ平行である。
【００４５】
オフセットは、歯の第１側部ａとこの歯の第２側部ｂとの間の長さにおける差に由来している。実際に、第１側部ａ、ａ’は、第２側部ｂ、ｂ’より大きい。１−ａ／ｂ（又は１−ａ’／ｂ’）の比率は、所望とされる歯の形状に応じて可変である。この比率は、０乃至‐０．５又は０乃至０．５、或いはこの範囲に含まれる他のいずれの値にも変化し得る。
【００４６】
例えば、ａ＝１９．５８ｍｍであり、ｂ＝１３．５８ｍｍである。比率は、１−１９．５８／１３．８５＝‐０．４１である。
【００４７】
第１側部ａ、ａ’は、丸みを帯びた縁部を備えている。第２側部ｂ、ｂ’は、リッジにより構成された縁部である。
【００４８】
矢印Ｆは、ロータの回転方向を示している。
【００４９】
直線Ｄ１に対する直線Ｄ２のオフセットは、矢印Ｆの方向上にある。
【００５０】
図２は第２参考例を示す。本図は、直線Ｄ１に対する直線Ｄ２のオフセットを示している。このオフセットは、矢印Ｆの方向とは逆の方向にある。本図は、第１側部ａ、ａ’が第２側部ｂ、ｂ’より小さいことを除いて、図１と同一の特徴を有している。
【００５１】
図３は第３実施形態を示す。本図において、第１マグネットホイールの歯は、第２側部ｂと同一の第１側部ａにより構成されている。第１マグネットホイールの歯の直線Ｄ１及びＤ２は一体となっている。
【００５２】
第２マグネットホイールの歯は、第２側部ｂ’より大きい第１側部ａ’を有している。この差により、直線Ｄ２’とＤ１’との間のオフセットが生じる。直線Ｄ２’は、矢印Ｆの方向に対して直線Ｄ１’の前方にある。
【００５３】
図４は第４実施形態を示す。本図において、第２マグネットホイールの歯は、第２側部ｂと同一の第１側部ａにより構成されている。第２マグネットホイールの直線Ｄ１’及びＤ２’は一体となっている。
【００５４】
第１マグネットホイールの歯は、第２側部ｂより大きい第１側部ａを有している。この差により、直線Ｄ１とＤ２との間のオフセットが生じる。直線Ｄ２は、矢印Ｆの方向に対して直線Ｄ１の後方にある。
【００５５】
図５は、磁気ノイズの総量の測定グラフ図である。グラフのＹ軸はデシベルを示し、Ｘ軸は毎分回転数を示している。測定は、半無響チャンバ（semi-anechoic chamber）において実施される。
【００５６】
デッドルームとも呼ばれる半無響チャンバは、床を除く全ての壁面が二面角体で被覆された実験室である。これらの二面角体は音波を吸収し、且つ（壁部における反響のない）自由野状態を再現するため、測定を妨げ得るエコーが生じることがない。このような二面角体は、一般的に、音波を吸収する多孔性材料（ポリマー気泡体、ガラスファイバー）により構成されている。
【００５７】
このようなチャンバは、オルタネータの音響出力を計算するために使用される。
【００５８】
測定を実施するために、更なる要素、すなわち、
‐オルタネータを固定する構造体と、
‐オルタネータの周囲から１ｍの円弧に配置された２０個のマイクロホンと、
‐電気モータと、
‐タコメータと、
‐オートマトンと、
‐バッテリと、
‐電子電荷と、
‐信号発生器と、
‐測定ソフトウエア：ＬＭＳ（Ｌｏｕｖａｉｎ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ（登録商標））と、
が必要である。
【００５９】
チャンバ内で計算されるパワーは、オルタネータの全周に配設された２０個のマイクロホンによって測定された（Ｐａにおける）音圧に基づくソフトウェアによって実施される計算の結果である。このような圧力測定は、マイクロホンの異なる位置に対する装置の回転数に応じて実施される（例えば、マイクロホンの位置は、規格ＮＦ  ＥＮ  ＩＳＯ  ３７４５から導き出される）。
【００６０】
計算は、以下の式により実施される（近似は規格により定義される）：
【数１】
0006689844.tif 000002
ここで、
【数２】
0006689844.tif 000003
【００６１】
本図は、
‐複数のマグネットホイールを有するオルタネータであって、その各歯が第２側部と同一の第１側部により構成されているオルタネータと、
‐複数のマグネットホイールを有するオルタネータであって、マグネットホイールのうちの一方は、第２側部ｂより第１側部ａが大きい歯を有しているオルタネータと、
の２つの測定の比較を示している。
【００６２】
グラフは、２つのオルタネータのデシベル（ｄＢ）における差がおよそ１２ｄＢあることを示している。本発明の主題に相当するオルタネータの構成は最適化されており、磁気ノイズの総量のおよそ１０％を削減することが可能である。
【００６３】
図６は、どのように比率の計算をするかを示している。２つの歯が示され、一方は対称であり一方は非対称である。対称的な歯から非対称な歯へと、２．１５°の変化がある。対称的な歯の角度αは６０°であり、非対称的な歯のそれは５７．８５°である。角度βは同一であり、すなわち６０°である。対称的な歯における角度γは６０°であり、非対称的な歯におけるそれは６２．１５°である。
【００６４】
【数３】
0006689844.tif 000004
【数４】
0006689844.tif 000005
【００６５】
比率の計算は図５における計算に対応し、ここで、オルタネータは、各第１側部ａが第２側部ｂより大きい歯を有するマグネットホイールを備えている。
【００６６】
図７は、磁気ショートの回避に貢献する本発明の別の態様を示している。
【００６７】
一実施形態によれば、マグネットホイールの歯の頂部は、当該歯の頂部の両側に配置された２つの歯の近位底部から等距離にある。２ｘとして示された長さは、このマグネットホイールの２つの隣接する歯の底部の２つの近位端部の間の距離に相当する。
【００６８】
図８は、２つのマグネットホイールが組み付けられたときの埋設状態におけるオフセットを示している。第１マグネットホイールの歯の底部ｃの端部と第２マグネットホイールの歯の底部ｃ’の近位端部との間の、εとして示される距離は、第１マグネットホイールの歯の底部ｃ又は第２マグネットホイールの歯の底部ｃ’の幅の半分より小さい。この特徴により、第１マグネットホイールと第２マグネットホイールとの磁気ショートが回避される。
【００６９】
図９は、第５実施形態を示す。本図において、第２マグネットホイールの歯は、第２側部ｂ’より小さい第１側部ａ’を有している。この差により、直線Ｄ２’とＤ１’との間のオフセットが生じる。直線Ｄ２’は、矢印Ｆで示される回転方向に対して直線Ｄ１’の前方にある。
【００７０】
第１マグネットホイールの歯は、第２側部ｂよりも大きい第１側部ａを有している。この差により、直線Ｄ１とＤ２との間のオフセットが生じる。直線Ｄ２は、矢印Ｆの方向に対して直線Ｄ１の後方にある。
【００７１】
したがって、本実施形態において、第１マグネットホイールは回転方向に対して遅れ、第２ホイールは回転方向に対して先立つ。図示例において、２つのマグネットホイールのオフセット値は、絶対値として同じである。換言すれば、２つのマグネットホイールは絶対値として同じ比率を有している。これにより、距離ｘ及びｙが等しいという効果が得られる。これにより、平行六面体形状を有するマグネットを爪と爪の間に挿入することができる。
【００７２】
図１０は、第５実施形態と同一であるが、第１マグネットホイールが回転方向に対して先立ち第２マグネットホイールが回転方向に対して遅れるという点でのみ異なる第６実施形態を示している。実際に、第２マグネットホイールは第２側部ｂ’より大きい第１側部ａ’を有し、第１マグネットホイールは第２側部ｂより小さい第１側部ａを有している。
【００７３】
図９及び１０の実施形態は、マグネットホイールのうちの一方が回転方向に対して先立つ歯を有しているとともに、マグネットホイールのうちの他方が回転方向に対して遅れる歯を有しているという点において共通している。各マグネットホイールのオフセットが絶対値として同じ値を有している場合、マグネットホイールとマグネットホイールの間に一定幅（ｘ、ｙ）の空間が存在することとなる。
【符号の説明】
【００７４】
ａ、ａ’  歯の第１側部
ｂ、ｂ’  歯の第２側部
ｃ、ｃ’  歯の底部
α  歯の第１側部と底部との間に形成される角度
β  第１側部と第２側部との間に形成される角度
γ  歯の第２側部と底部との間に形成される角度
Ｆ  ロータの回転方向
Ｘ  一方のマグネットホイールの底部の端部と、他方のマグネットホイールの最も近接した第１側部の端部との間の距離
Ｙ  一方のマグネットホイールの端部と、他方のマグネットホイールの最も近接した底部の端部との間の距離
Ｄ１、Ｄ１’  底部に垂直であってこの中央を通過する直線
Ｄ２、Ｄ２’  第１側部と第２側部とにより形成される角度の二等分線
【図１】
0006689844.tif 000006
【図２】
0006689844.tif 000007
【図３】
0006689844.tif 000008
【図４】
0006689844.tif 000009
【図５】
0006689844.tif 000010
【図６】
0006689844.tif 000011
【図７】
0006689844.tif 000012
【図８】
0006689844.tif 000013
【図９】
0006689844.tif 000014
【図１０】
0006689844.tif 000015