(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１軸周りに揺動するとともに、第２軸周りに回転する歯車に係脱して前記歯車の回転を躍制する躍制部と、
前記第１軸周りに前記躍制部と一体で揺動し、前記歯車に接触可能な爪部と、
前記第１軸に固定された基部と、前記基部から二又状に延在する第１アーム及び第２アームと、を有するレバー部と、を備え、
前記レバー部は、前記第１アームの先端部に前記躍制部と、前記第２アームの先端部に前記爪部と、を有し、前記第２軸に沿う方向から見た平面視で前記第２軸に向けて広がるＶ字状に形成され、
前記躍制部及び前記爪部は、何れか一方が前記歯車に接近したときに、他方が前記歯車から離間することを特徴とするジャンパ機構。
【請求項２】
前記爪部は、前記躍制部が前記第２軸に直交する径方向で前記歯車の最外周部よりも径方向の外側に移動したときに前記歯車に接触することを特徴とする請求項１に記載のジャンパ機構。
【請求項３】
前記爪部は、前記歯車における隣り合う歯部間に進入可能に形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のジャンパ機構。
【請求項４】
前記爪部は、前記歯車の歯部を収容可能な凹部を有していることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のジャンパ機構。
【請求項５】
前記爪部は、前記第１軸の軸方向から見た平面視で先端部に向かうに従い先細るテーパ状に形成されていることを特徴とする請求項１から請求項４の何れか１項に記載のジャンパ機構。
【請求項６】
前記躍制部を前記歯車に向けて付勢するジャンパばねを備えていることを特徴とする請求項１から請求項５の何れか１項に記載のジャンパ機構。
【請求項７】
請求項１から請求項６の何れか１項に記載のジャンパ機構を備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項８】
請求項７に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジャンパ機構、ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、暦（例えば月や日、曜等）に関する暦情報を指針（暦針）によって表示するカレンダ機構を備えた時計が知られている（例えば、下記特許文献１，２参照）。この種のカレンダ機構は、例えば日を指示する日針が取り付けられた日星車と、日星車を回転させる日回し車と、日星車の回転を躍制する日ジャンパと、を備えている。
【０００３】
日ジャンパは、日星車に接近離間する方向に揺動可能に構成されている。日ジャンパは、ジャンパばねによって日星車に向けて付勢されている。
この構成によれば、日回し車の回転によって日星車が回転すると、日ジャンパは日星車の歯部に押し出されることで、ジャンパばねの付勢力に抗する方向に向けて揺動する。これにより、日ジャンパと日星車との係合が解除される。その後、日ジャンパは日星車の歯部を乗り越えると、ジャンパばねの付勢力によって日星車に向けて揺動する。これにより、日ジャンパは、再び日星車に係合する。その結果、日星車が１歯分だけ回転することで、日針が１日分回転する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公昭６３−１８７０８９号公報
【特許文献２】実公昭６３−１０４８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上述した従来技術にあっては、落下衝撃等の外力が時計に加わった場合に、日星車が予期せず回転するおそれがある。具体的に、日星車の回転中心周りのモーメントがジャンパばねの付勢力を超えると、日ジャンパと日星車との係合が解除される。特に、日針が時刻情報を示す時刻針（時針や分針、秒針等）と同軸上に設けられた、いわゆるセンターデイト方式では、大型の日針が用いられる。そのため、日針の慣性によって日星車が過剰（例えば、２歯分以上）に回転し易くなる。その結果、日針が例えば２日以上回転する、いわゆる針飛びが発生するおそれがある。この場合には、ユーザに不快感を与えるとともに、日修正操作が煩雑になる等の課題がある。
【０００６】
上述の課題に対してジャンパばねの付勢力を増加させることが考えられる。しかしながら、この場合には日ジャンパや日星車等に大きな負荷が掛かり、耐久性の低下等に繋がるおそれがある。
【０００７】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、耐久性の低下を抑制した上で、外力によって歯車が過剰に回転するのを抑制できるジャンパ機構、ムーブメント及び時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明の一態様に係るジャンパ機構は、第１軸周りに揺動するとともに、第２軸周りに回転する歯車に係脱して前記歯車の回転を躍制する躍制部と、前記第１軸周りに前記躍制部と一体で揺動し、前記歯車に接触可能な爪部と、を備え、前記躍制部及び前記爪部は、何れか一方が前記歯車に接近したときに、他方が前記歯車から離間することを特徴とする。
【０００９】
本態様において、歯車が回転すると、躍制部が歯車の歯部によって歯車から離間する方向に押し上げられる。これにより、躍制部は、歯車に係合して歯車の回転を規制する落ち着き位置から、歯車との係合が解除されて歯車の回転を許容する解除位置へと揺動する。上述した動作を繰り返すことで、躍制部は歯車の回転を躍制する。
ここで、外力の影響で歯車が予期せず回転する場合、躍制部が歯車から大きく押し出されるおそれがある。この場合には、躍制部が解除位置から落ち着き位置に復帰する前に、歯車が過剰に（例えば、１歯分以上）回転しようとする。
そこで、本態様によれば、躍制部及び爪部のうち、何れか一方が歯車に接近したときに、他方が歯車から離間するため、躍制部が歯車から離間する距離に応じて爪部が歯車に接近する。そのため、外力の影響で歯車が予期せず回転し、躍制部が歯車から大きく押し出された際に、爪部を歯車に接触させることができる。これにより、歯車が過剰（例えば、２歯分以上）に回転するのを抑制できる。
しかも、躍制部が外力によって歯車から大きく押し出されるのを抑制するために、例えばジャンパばねの付勢力を増加させる構成に比べてジャンパ機構や歯車に掛かる負荷が増大するのを抑制できる。これにより、耐久性を維持した上で、歯車が過剰に回転するのを抑制できる。
【００１０】
上記態様において、前記爪部は、前記躍制部が前記第２軸に直交する径方向で前記歯車の最外周部よりも径方向の外側に移動したときに前記歯車に接触してもよい。
本態様によれば、通常の暦送り動作時に爪部と歯部とが接触するのを抑制できる。これにより、暦送り動作時において、爪部と歯車との間に負荷が掛かるのを防止できる。その結果、歯車をスムーズに回転させることができるとともに、爪部や歯車の耐久性の低下を抑制できる。
【００１１】
上記態様において、前記爪部は、前記歯車における隣り合う歯部間に進入可能に形成されていてもよい。
本態様によれば、爪部が歯車における隣り合う歯部間（谷部）に進入可能に形成されているため、爪部と歯部とを歯車の回転方向で接触させることができる。これにより、歯車の過剰な回転を確実に規制することができる。
【００１２】
上記態様において、前記爪部は、前記歯車の歯部を収容可能な凹部を有していてもよい。
本態様によれば、爪部の凹部内に歯部が収容されることで、歯車が予期せず回転した場合に歯車の回転を所定位置で停止させ易くなる。その結果、躍制部が落ち着き位置に復帰する場合に、躍制部を歯車の谷部内に確実に進入させることができる。
【００１３】
上記態様において、前記爪部は、前記第１軸の軸方向から見た平面視で先端部に向かうに従い先細るテーパ状に形成されていてもよい。
本態様によれば、爪部が先端部に向かうに従い先細るテーパ状に形成されているため、爪部が歯車の谷部内に進入し易くなる。これにより、歯車が過剰に回転しようとしたときに、爪部と歯車の歯部とを確実に接触させることができる。
また、爪部の傾斜面上を歯部が摺接し易くなるので、歯車の回転により爪部を歯車から離間する方向へ押し出すことができる。これにより、躍制部を速やかに落ち着き位置に復帰させることができる。
【００１４】
上記態様において、前記躍制部を前記歯車に向けて付勢するジャンパばねを備えていてもよい。
本態様によれば、躍制部がジャンパばねによって歯車に向けて付勢されているため、躍制部が歯車によって解除位置に押し出されたとしても、落ち着き位置に速やかに復帰させることができる。これにより、歯車が過剰に回転するのを抑制できる。
【００１５】
本発明の一態様に係るムーブメントは、上記態様のジャンパ機構を備えていることを特徴とする。
本発明の一態様に係る時計は、上記態様のムーブメントを備えていることを特徴とする。
この構成によれば、操作性や信頼性に優れたムーブメント及び時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の一態様によれば、耐久性の低下を抑制した上で、歯車が過剰に回転するのを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施形態に係る時計の外観図である。
【図２】実施形態に係るムーブメントの平面図である。
【図３】実施形態に係るカレンダ機構の平面図である。
【図４】実施形態に係るカレンダ機構の日送り動作を説明するための動作説明図である。
【図５】実施形態に係るカレンダ機構の日送り動作を説明するための動作説明図である。
【図６】実施形態に係るカレンダ機構の針飛び抑制動作を説明するための動作説明図である。
【図７】実施形態に係るカレンダ機構の針飛び抑制動作を説明するための動作説明図である。
【図８】実施形態の変形例に係るカレンダ機構の平面図である。
【図９】実施形態の変形例に係るカレンダ機構の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
［時計］
図１は、時計１の外観図である。なお、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、時計用部品のうち一部の図示を省略しているとともに、各時計用部品を簡略化して図示している。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、ムーブメント１０（図２参照）や文字板２、各種指針３〜６等が時計ケース７内に組み込まれて構成されている。
【００１９】
文字板２上には、時刻に関する情報を示す時刻表示部８や、日に関する情報を示す日表示部９が付されている。本実施形態において、日表示部９は、文字板２における時刻表示部８よりも外周側において、「１」〜「３１」の数字が付されて構成されている。なお、日表示部９は、数字に限らず、目盛り等であっても構わない。
【００２０】
各種指針３〜６は、時刻表示部８を指し示す時刻針（時針３、分針４及び秒針５）、及び日表示部９を指し示す日針６である。これら指針３〜６は、ムーブメント１０の中心軸Ｏ１（第２軸）周りに回転可能に構成されている。すなわち、本実施形態の時計１は、各種指針３〜６が同軸上に回転する、いわゆるセンターデイト方式とされている。
【００２１】
時計ケース７は、ケース本体１１と、ケース蓋（不図示）と、カバーガラス１２と、を備えている。ケース本体１１の側面のうち、３時に位置する部分（図１の右側）はりゅうず１５が設けられている。りゅうず１５は、ケース本体１１の外側からムーブメント１０を操作するためのものである。りゅうず１５は、ケース本体１１内に挿通された巻真１６と一体化されている。
【００２２】
［ムーブメント］
図２は、ムーブメント１０の平面図である。なお、以下の説明では、ムーブメント１０の基板を構成する地板２１に対して時計ケース７のカバーガラス１２側（文字板２側）をムーブメント１０の「裏側」と称し、ケース蓋側（文字板４側とは反対側）をムーブメント１０の「表側」と称する。
図２に示すように、ムーブメント１０は地板２１を有している。地板２１の図示しない巻真案内穴には、図１に示す上述した巻真１６が組み込まれている。巻真１６は、日付や時刻の修正に用いられる。巻真１６は、その軸線周りに回転可能、かつ軸方向に移動可能とされている。巻真１６の先端部（りゅうず１５側とは反対側の端部）は、ムーブメント１０に連係されている。
【００２３】
地板２１の表側には、表輪列２２や、表輪列２２の回転を制御する図示しない脱進調速機等が組み込まれている。表輪列２２は、香箱車２３、二番車、三番車及び四番車（何れも不図示）を含んでいる。
表輪列２２のうち、四番車には上述した秒針３が取り付けられている。二番車には、分針４が取り付けられている。また、二番車の回転に伴って回転する筒車２５に、上述した時針５が取り付けられる。なお、四番車、二番車及び筒車２５は、ムーブメント１０の中心軸Ｏ１に同軸上で配置されている。
【００２４】
＜カレンダ機構＞
地板２１の裏側には、カレンダ機構３１が組み込まれている。カレンダ機構３１は、日回し中間車３２や日回し車３３、日星車３４、日ジャンパ３５、日ジャンパばね３６等を含んでいる。カレンダ機構３１のうち、日ジャンパ３５及び日ジャンパばね３６により本実施形態のジャンパ機構を構成している。なお、図２における符号４１は、日付を修正するカレンダ修正輪列であり、符号４２は曜日を修正する曜修正輪列である。
【００２５】
日回し中間車３２は、筒車２５に圧入等によって固定されている。すなわち、日回し中間車３２は、中心軸Ｏ１周りの時計回り方向（以下、ＣＷ方向という。）に筒車２５と一体で回転可能に構成されている。この場合、日回し中間車３２は、１２時間で１回転する。
【００２６】
日回し車３３は、中心軸Ｏ１に平行な回転軸Ｏ２周りに反時計周り方向（以下、ＣＣＷ方向という。）に回転可能に構成されている。具体的に、日回し車３３は、日回し歯車部４４と、日送り爪４５と、を有している。
日回し歯車部４４は、上述した日回し中間車３２に噛合している。日回し歯車部４４は、日回し車３３が２４時間で１回転するように歯数が設定されている。
日送り爪４５は、日星車３４の歯部５１に係合可能に構成されている。日送り爪４５は、日星車３４を１日に１回（午前０時のタイミング）で１日分（１歯分）回転させる。
【００２７】
図３は、カレンダ機構３１の平面図である。
図３に示すように、日星車３４は、中心軸Ｏ１と同軸上に配置されている。日星車３４は、中心軸Ｏ１周りのＣＷ方向に筒車２５や日回し中間車３２に対して相対回転可能に構成されている。日星車３４のうち、文字板２よりも裏側に位置する部分には、上述した日針６（図１参照）が取り付けられている。
日星車３４は、３１歯の歯部５１を有している。歯部５１は、上述した日送り爪４５に係合可能に構成されている。日星車３４は、上述したように日回し車３３の日送り爪４５によって１日１歯分だけ送られる。これにより、日星車３４は３１日で１回転する。
【００２８】
日ジャンパ３５は、中心軸Ｏ１と平行に配置された揺動軸Ｏ３周りに揺動可能に構成されている。日ジャンパ３５は、揺動軸Ｏ３に沿って延びるジャンパ真５０と、ジャンパ真５０に固定されたレバー部５３と、レバー部５３に形成された躍制部５４及び爪部５５と、を有している。なお、以下の説明では、中心軸Ｏ１に沿う方向を単に軸方向、中心軸Ｏ１周りの方向を周方向、中心軸Ｏ１に直交する方向を径方向という場合がある。
【００２９】
レバー部５３は、軸方向から見た平面視で中心軸Ｏ１に向けて広がるＶ字状に形成されている。レバー部５３は、ジャンパ真５０に固定された基部６１と、基部６１から二又状に延在する第１アーム６２及び第２アーム６３と、を備えている。各アーム６２，６３は、平面視において、先端部に向かうに従い互いに離間する方向に延在している。なお、図３の例では、第１アーム６２の幅が第２アーム６３の幅に比べて太くなっている。また、図３の例において、各アーム６２，６３の長さは同等になっているが、これに限られない。さらに、レバー部５３は、ジャンパ真５０に対して相対的に揺動する構成であっても構わない。
【００３０】
躍制部５４は、第１アーム６２の先端部から中心軸Ｏ１に向けて突設されている。躍制部５４は、平面視において、中心軸Ｏ１に向かうに従い幅が漸次縮小する三角形状（テーパ状）に形成されている。すなわち、躍制部５４は、頂点に対して日星車のＣＷ方向における奥側に位置する奥側傾斜面５４ａと、頂点に対して日星車３４のＣＷ方向における手前側傾斜面５４ｂと、を有している。躍制部５４は、その先端部が日星車３４の隣り合う歯部５１間（谷部５２）に進入可能とされている。
【００３１】
躍制部５４は、日ジャンパ３５の揺動に伴い、上述した日星車３４の歯部５１に係脱して、日星車３４の回転を躍制する。具体的に、躍制部５４は、日ジャンパ３５が揺動軸Ｏ３周りのＣＷ方向に揺動したとき、日星車３４における谷部５２に進入して歯部５１に周方向（日星車３４の回転方向）で係合する。これにより、躍制部５４は、日星車３４の回転を規制する（落ち着き位置）。一方、躍制部５４は、日ジャンパ３５が揺動軸Ｏ３周りのＣＣＷ方向に揺動したとき、日星車３４における谷部５２から退避して躍制部５４と歯部５１との係合が解除される。これにより、躍制部５４は、日星車３４の回転を許容する（解除位置）。
【００３２】
爪部５５は、第２アーム６３の先端部から中心軸Ｏ１に向けて突設されている。爪部は、平面視において、中心軸Ｏ１に向かうに従い幅が漸次縮小する三角形状（テーパ状）に形成されている。爪部５５は、その先端部が日星車３４の谷部５２に進入可能とされている。すなわち、爪部５５は、頂点に対して日星車３４のＣＷ方向における奥側に位置する奥側傾斜面５５ａと、頂点に対して日星車３４のＣＷ方向における手前側傾斜面５５ｂと、を有している。
【００３３】
爪部５５は、日ジャンパ３５の揺動に伴い、日星車３４の歯部５１に係合可能とされている。具体的に、日ジャンパ３５が揺動軸Ｏ３周りのＣＣＷ方向に揺動したとき、日星車３４における谷部５２に進入して歯部５１に周方向で係合する。これにより、爪部５５は、日星車３４の回転を規制する。一方、爪部５５は、日ジャンパ３５が揺動軸Ｏ３周りのＣＷ方向に揺動したとき、日星車３４における谷部５２から退避して爪部５５と歯部５１との係合が解除される。これにより、爪部５５は、日星車３４の回転を許容する。
【００３４】
このように、本実施形態の日ジャンパ３５は、レバー部５３のうち、揺動軸Ｏ３を間に挟んで両側に位置する部分に躍制部５４及び爪部５５が一体に形成されている。したがって、躍制部５４及び爪部５５は、何れか一方が中心軸Ｏ１に接近したとき、他方が中心軸Ｏ１から離間するように一体で揺動する。この場合、爪部５５は、躍制部５４が落ち着き位置にあるとき、日星車３４の最外周部よりも径方向の外側に位置して、爪部５５と歯部５１との係合が解除されている。一方、爪部５５は、日ジャンパ３５の揺動軸Ｏ３周りのＣＣＷ方向において躍制部５４の頂点が日星車３４の最外周部よりも径方向の外側（解除位置よりも外側）に移動したとき、歯部５１に接触するように設定されている。なお、日星車３４の最外周部とは、歯部５１の頂点における径方向位置である。
【００３５】
図２に示すように、日ジャンパばね３６は、揺動軸Ｏ３に直交する面内方向に弾性変形可能に構成されている。具体的に、日ジャンパばね３６の基端部は、地板２１に固定されている。一方、日ジャンパばね３６の先端部は自由端とされている。日ジャンパばね３６の先端部は、日ジャンパ３５を間に挟んで中心軸Ｏ１とは反対側から第１アーム６２に当接している。日ジャンパばね３６は、日ジャンパ３５を揺動軸Ｏ３周りのＣＷ方向に向けて付勢している。なお、日ジャンパばね３６は、日ジャンパ３５を揺動軸Ｏ３周りのＣＷ方向に向けて付勢する構成であれば、日ジャンパ３５との接触位置は適宜変更が可能である。この場合、例えば、第２アーム６３を中心軸Ｏ１から離間する方向に付勢しても構わない。
【００３６】
［カレンダ機構の動作方法］
次に、上述したカレンダ機構３１の動作方法について説明する。
まず、通常の日送り動作について説明する。なお、以下の説明では、躍制部５４が落ち着き位置にあるときを初期状態として説明する。すなわち、初期状態では、躍制部５４が日星車３４の谷部５２内に進入するとともに、各傾斜面５４ａ，５４ｂが歯部５１に係合することで、日星車３４の回転が規制されている。また、図中における鎖線Ｌは、初期状態での周方向における基準位置を示している。
図２に示すように、本実施形態の時計１では、香箱車２３の回転力が表輪列２２を介して筒車２５に伝達される。筒車２５に伝達された回転力は、日回し中間車３２を介して日回し車３３（日回し歯車部４４）に伝達される。これにより、日回し車３３は、回転軸Ｏ２周りのＣＣＷ方向に２４時間で１回転する。
【００３７】
日回し車３３の回転に伴い、日回し車３３の日送り爪４５が日星車３４の歯部５１に接近する。その後、午前０時のタイミングで、日送り爪４５が日星車３４の歯部５１に係合して、日星車３４を中心軸Ｏ１周りのＣＷ方向に１歯分だけ回転させる。
【００３８】
図４、図５は、カレンダ機構３１の日送り動作を説明するための動作説明図である。
図３、図４に示すように、日星車３４がＣＷ方向に回転し始めると、日星車３４の歯部５１が躍制部５４の手前側傾斜面５４ｂ上を摺接する。これにより、躍制部５４が径方向の外側（中心軸Ｏ１から離間する方向）に向けて移動する。すなわち、躍制部５４が、日星車３４の歯部５１によって日ジャンパばね３６の付勢力に抗して押し上げられることで、日ジャンパ３５がＣＣＷ方向に揺動する。その結果、図４に示すように、躍制部５４は、躍制部５４と歯部５１との係合が解除された解除位置に移動する。なお、本実施形態において、解除位置では、躍制部５４及び歯部５１の頂点同士が接触している。一方、解除状態において、爪部５５は、日星車３４の谷部５２内に進入しているものの、爪部５５と歯部５１との間には隙間が設けられている。すなわち、解除状態において、爪部５５と歯部５１とは接触していない。
【００３９】
図５に示すように、日星車３４がＣＷ方向にさらに回転すると、躍制部５４の頂点が歯部５１の頂点を乗り越える。すると、日ジャンパ３５は、ジャンパばね３６の付勢力によってＣＷ方向に揺動する。具体的に、日ジャンパ３５の躍制部５４は、奥側傾斜面５４ａが歯部５１に摺接しながら径方向の内側（中心軸Ｏ１に接近する方向）に向けて移動する。これにより、躍制部５４は、日星車３４をＣＷ方向に向けて押し進めながら再び落ち着き位置に復帰する。そして、日星車３４が１歯分回転することで、日針６が１日分回転する。以上により、日送り動作が完了する。
【００４０】
次に、時計１に落下衝撃等の外力が作用した場合の針飛び抑制動作について説明する。図６は、カレンダ機構３１の針飛び抑制動作を説明するための動作説明図である。
図３、図６に示すように、時計１に外力が作用すると、例えば日針６の慣性によって日星車３４がＣＷ方向に回転する場合がある。この場合、上述した日送り動作と同様に、日ジャンパ３５がＣＣＷ方向に揺動することで、躍制部５４が解除位置に移動する。この状態で、日星車３４は、日ジャンパ３５が落ち着き位置に復帰する前にＣＷ方向にさらに（例えば、１歯分以上）回転しようとする。これにより、図６に示すように、躍制部５４の頂点が歯部５１の頂点から離間する。
【００４１】
ここで、本実施形態では、解除位置において、爪部５５が日星車３４の谷部５２に進入している。そのため、日ジャンパ３５が落ち着き位置に復帰する前に、日星車３４がＣＷ方向に回転しようとすると、歯部５１が爪部５５の手前側傾斜面５５ｂに周方向で接触する。これにより、日星車３４のＣＷ方向へのそれ以上（例えば、１歯分以上）の回転が規制される。その後、日ジャンパ３５は、日ジャンパばね３６の付勢力によってＣＷ方向に揺動する。これにより、上述した日送り動作と同様に、爪部５５が日星車３４の谷部５２から退避する。さらに、躍制部５４が日星車３４の谷部５２内に進入するとともに、歯部５１に係合する。その結果、躍制部５４が上述した落ち着き位置となる。
【００４２】
図７は、カレンダ機構３１の針飛び抑制動作を説明するための動作説明図である。
なお、図７に示すように、日星車３４が外力によってＣＣＷ方向へ回転しようとした場合であっても、上述した針飛び抑制動作と同様の動作によって日星車３４の過剰な回転が抑制される。すなわち、日星車３４がＣＣＷ方向に回転すると、日ジャンパ３５は、躍制部５４の奥側傾斜面５４ａに日星車３４の歯部５１が摺接することで、躍制部５４が解除位置に移動する。この状態で、爪部５５が日星車３４の谷部５２内に進入している。そのため、日星車３４がＣＣＷ方向にさらに回転しようとしたとき、爪部５５の奥側傾斜面５５ａと歯部５１とが接触する。これにより、日星車３４のそれ以上の回転が規制される。その後、日ジャンパ３５は、日ジャンパばね３６の付勢力によってＣＷ方向に揺動することで、爪部５５が日星車３４の谷部５２から退避するとともに、躍制部５４が上述した落ち着き位置となる。
【００４３】
このように、本実施形態では、揺動軸Ｏ３周りに躍制部５４と一体で揺動し、日星車３４に接触可能な爪部５５を備え、躍制部５４及び爪部５５のうち、何れか一方が中心軸Ｏ１に接近したとき、他方が中心軸Ｏ１から離間するように揺動する構成とした。
この構成によれば、躍制部５４が中心軸Ｏ１から離間する距離に応じて爪部５５が中心軸Ｏ１に接近する。そのため、外力の影響で日星車３４が予期せず回転し、躍制部５４が日星車３４から大きく押し出された際に、爪部５５を日星車３４に接触させることができる。これにより、日星車３４が過剰（例えば、２歯分以上）に回転するのを抑制でき、日針６の針飛びを１日以内に抑制できる。
しかも、躍制部５４が外力によって解除位置に移動するのを抑制するために、日ジャンパばね３６の付勢力を増加させる構成に比べて日ジャンパ３５や日星車３４に掛かる負荷が増大するのを抑制できる。これにより、耐久性を維持した上で、日星車３４が過剰に回転するのを抑制できる。
【００４４】
本実施形態では、日ジャンパ３５のＣＣＷ方向において躍制部５４の頂点が日星車３４の最外周部よりも径方向の外側に移動したとき、爪部５５と歯部５１とが接触するように設定する構成とした。
この構成によれば、通常の日送り動作時に爪部５５と歯部５１とが接触するのを抑制できる。これにより、日送り動作時において、爪部５５と日星車３４との間に負荷が掛かるのを防止できる。その結果、日星車３４をスムーズに回転させることができるとともに、爪部５５や日星車３４の耐久性の低下を抑制できる。
【００４５】
本実施形態では、爪部５５が日星車３４の谷部５２に進入可能に形成されているため、爪部５５と歯部５１とを日星車３４の回転方向（周方向）で接触させることができる。これにより、日星車３４の過剰な回転を確実に規制することができる。
【００４６】
本実施形態では、爪部５５が先端部に向かうに従い先細るテーパ状に形成されているため、爪部５５が日星車３４の谷部５２に進入し易くなる。これにより、日星車３４が過剰に回転しようとしたときに、爪部５５と日星車３４の歯部５１とを確実に接触させることができる。
また、爪部５５の傾斜面５５ａ，５５ｂ上を歯部５１が摺接し易くなるので、日星車３４の回転により爪部５５を径方向の外側へ押し出すことができる。これにより、躍制部５４を速やかに落ち着き位置に復帰させることができる。
【００４７】
本実施形態では、躍制部５４が日ジャンパばね３６によって日星車３４（中心軸Ｏ１）に向けて付勢されているため、躍制部５４が日星車３４によって解除位置に押し出されたとしても、落ち着き位置に速やかに復帰させることができる。これにより、日星車３４が過剰に回転するのを抑制できる。
【００４８】
そして、本実施形態のムーブメント１０及び時計１では、上述した構成を備えているので、操作性や信頼性に優れたムーブメント１０及び時計１を提供できる。
【００４９】
（変形例）
次に、本実施形態の変形例について説明する。上述した実施形態では、爪部５５を三角形状に形成した場合について説明したが、これに限らず、爪部の形状は適宜変更が可能である。なお、以下の説明では、上述した実施形態と同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００５０】
図８は、変形例に係るカレンダ機構３１の平面図である。
例えば図８に示す日ジャンパ１０１のように、爪部１１０を平面視で台形状に形成しても構わない。具体的に、爪部１１０は、奥側傾斜面１１０ａ及び手前側傾斜面１１０ｂと、これら傾斜面１１０ａ，１１０ｂ同士を接続する接続面１１０ｃと、を有している。なお、爪部１１０は、その全体が日星車３４の谷部５２内に進入可能な大きさに形成されている。
この構成によれば、爪部１１０の全体が谷部５２に進入することになるので、爪部１１０と隣り合う歯部５１との隙間を小さくすることができる。これにより、日星車３４が予期せず回転した場合に、日星車３４の回転を所定位置で停止させ易くなる。その結果、躍制部５４が落ち着き位置に復帰する場合に、躍制部５４を日星車３４の谷部５２内に確実に進入させることができる。
【００５１】
図９は、変形例に係るカレンダ機構３１の平面図である。
図９に示す日ジャンパ１２０の爪部１２１は、日星車３４の歯部５１を収容可能な凹部１２１ａを有している。凹部１２１ａは、爪部１２１の先端面から径方向の外側に窪んでいる。平面視における凹部１２１ａの内面形状は、歯部５１の外面形状に対応して形成されている。
この構成によれば、爪部１２１の凹部１２１ａ内に歯部５１が収容されることで、日星車３４が予期せず回転した場合に日星車３４の回転を所定位置で停止させ易くなる。その結果、躍制部５４が落ち着き位置に復帰する場合に、躍制部５４を日星車３４の谷部５２内に確実に進入させることができる。
【００５２】
なお、本発明の技術範囲は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、上述した実施形態では、機械式の時計１に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らず、アナログクォーツ式の時計に本発明を適用しても構わない。
上述した実施形態では、日送り動作を行うジャンパ機構に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らず、曜や月等の他の暦送り動作を行うジャンパ機構に本発明を適用しても構わない。
上述した実施形態では、センターデイト方式の時計１に本発明のジャンパ機構を適用した場合について説明したが、これに限られない。例えば、日針６が中心軸Ｏ１に対してずれた位置に配置されていても構わない。
【００５３】
上述した実施形態では、躍制部５４及び爪部５５がレバー部５３を介して一体に形成された構成について説明したが、躍制部５４及び爪部５５が一体で揺動する構成であれば、躍制部５４及び爪部５５が別体で形成されていても構わない。
【００５４】
上述した実施形態では、爪部５５が日星車３４の歯部５１に周方向で接触する構成について説明したが、これに限られない。例えば爪部５５と日星車３４とが径方向で接触する構成であっても構わない。
上述した実施形態では、躍制部５４の頂点が日星車３４の最外周部よりも径方向の外側に移動したとき、爪部５５と歯部５１とが接触する構成について説明したが、これに限られない。例えば、躍制部５４が解除位置に到達した時点で爪部５５と歯部５１とが接触する構成であっても構わない。
【００５５】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせても構わない。
【符号の説明】
【００５６】
１…時計
１０…ムーブメント
３４…日星車（歯車）
３６…日ジャンパばね
５１…歯部
５４…躍制部
５５，１１０，１２１…爪部
【図１】
0006661379.tif 000002
【図２】
0006661379.tif 000003
【図３】
0006661379.tif 000004
【図４】
0006661379.tif 000005
【図５】
0006661379.tif 000006
【図６】
0006661379.tif 000007
【図７】
0006661379.tif 000008
【図８】
0006661379.tif 000009
【図９】
0006661379.tif 000010