(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
点火プラグと、
筒内に燃料を直接噴射可能に設けられた燃料噴射弁と、
吸気弁を、その作動タイミングを可変に駆動可能に構成された可変動弁装置と、
を備え、
触媒暖機時に、前記燃料噴射弁により吸気行程中の第１時期に筒内全体に拡散させる燃料を噴射する吸気行程噴射と、前記燃料噴射弁により圧縮行程中の第２時期に点火プラグ周辺に偏在させる燃料を噴射する圧縮行程噴射と、を実行する直噴エンジンの制御方法であって、
前記第１時期を、筒内における空気の流動が吸気行程中にピークを迎える時期より早く、かつ前記空気の流動が前記吸気行程噴射により噴射された燃料の噴霧との衝突により弱められる時期に設定し、
燃焼安定度を検出し、
検出された燃焼安定度が基準安定度よりも低い場合に、前記空気の流動が吸気行程中にピークを迎える時期が前記第１時期よりも早くなるように、前記可変動弁装置により吸気弁の作動タイミングを制御する、直噴エンジンの制御方法。
【請求項２】
前記吸気弁の作動タイミングを、前記空気の流動が前記第１時期またはクランク角に関して前記第１時期よりも前に前記ピークを迎えるように制御する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記空気の流動が前記ピークを迎える時期を、前記吸気弁の作動中心角時期とする、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記空気の流動が前記ピークを迎える時期を、前記吸気弁の最大リフト時期とする、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１時期を、前記吸気弁の作動中心角時期または最大リフト時期に筒内に吸入された空気の流動が前記燃料の噴霧と衝突する時期に設定する、請求項３または請求項４に記載の方法。
【請求項６】
点火プラグと、
筒内に燃料を直接噴射可能に設けられた燃料噴射弁と、
吸気弁と、
前記吸気弁を、その作動タイミングを可変に駆動可能に構成された可変動弁装置と、
前記燃料噴射弁および前記可変動弁装置の動作を制御するエンジン制御ユニットと、
を備え、
前記エンジン制御ユニットは、
エンジンの排気通路に介装された排気浄化触媒を低温状態から活性させる触媒暖機時に、前記燃料噴射弁の噴射時期を、筒内における空気の流動が吸気行程中にピークを迎える時期より早く、かつ前記空気の流動が噴射された燃料の噴霧との衝突により弱められる吸気行程中の第１時期と、噴射された燃料が前記点火プラグ周辺に偏在する圧縮行程中の第２時期と、に設定する、燃料噴射時期設定部と、
燃焼安定度を検出する、燃焼安定度検出部と、
検出された燃焼安定度が基準安定度よりも低い場合に、前記空気の流動が吸気行程中にピークを迎える時期が前記第１時期よりも早くなるように、前記吸気弁の作動タイミングを変更する、作動タイミング設定部と、
を備える、直噴エンジンの制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筒内に燃料を直接噴射する直噴火花点火エンジン（以下「直噴エンジン」という）において、排気温度を上昇させて排気浄化触媒の活性を促進させるための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
冷機状態からのエンジンの始動に際し、排気通路に備わる排気浄化触媒を早期に活性させるため、点火時期を遅角させることにより排気温度を上昇させ、排気の有する熱により排気浄化触媒を昇温させる制御が行われている。そして、点火時期を遅角させる場合に、エンジンに対して一燃焼サイクル当たりに供給すべき燃料を吸気行程と圧縮行程とに分けて噴射し、吸気行程中に噴射された燃料を筒内における空気の流動（以下「筒内流動」という）に乗せて筒内全体に拡散させる一方、圧縮行程中に噴射された燃料を点火プラグ周辺に偏在させることが知られている。これにより、点火プラグ周辺の燃料が火種となり、遅い点火時期にあっても安定した燃焼を実現することが可能となる。
【０００３】
ここで、圧縮行程中の燃料噴射に際し、筒内流動が残存し、その強度が過度に保持された状態にあると、噴射された燃料の噴霧が筒内流動に乗って流され、燃料を点火プラグ周辺に良好に留めておくことが困難となる。よって、燃焼が安定せず、失火を生じるおそれがある。
【０００４】
特許文献１には、エンジンの始動時に成層燃焼を可能とするため、筒内における空気の流動を強める手段を設け、この手段により始動時における筒内流動の強度不足を補うことが開示されている。強化した筒内流動により圧縮行程中に噴射された燃料の前進を阻み、燃料の噴霧をピストンの冠面近傍から上方に転向させることで、点火プラグ周辺に偏在させるのである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−２１８６４６号公報（段落０００９）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１の技術は、筒内における空気の流動が弱い条件（具体的には、エンジンの始動時）にあっても流動の積極的な強化により燃料の成層化を促し、始動後最初に点火を迎える気筒から成層燃焼を行うことを可能とするものである。そして、特許文献１では、排気浄化触媒を活性させるための排気温度の制御は、点火後の再度の燃料供給によることとしている（段落０００７）。
【０００７】
本発明は、筒内における空気の流動を弱めることで、燃料を点火プラグ周辺に適切に偏在させることを容易にし、もって、冷機状態からのエンジンの始動に際し、排気温度を上昇させるための安定した燃焼を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、一形態において、直噴エンジンの制御方法を提供する。
【０００９】
本発明の一形態に係る方法は、点火プラグと、筒内に燃料を直接噴射可能に設けられた燃料噴射弁と、吸気弁を、その作動タイミングを可変に駆動可能に構成された可変動弁装置と、を備え、触媒暖機時に、燃料噴射弁により吸気行程中の第１時期に筒内全体に拡散させる燃料を噴射する吸気行程噴射と、燃料噴射弁により圧縮行程中の第２時期に点火プラグ周辺に偏在させる燃料を噴射する圧縮行程噴射とを実行し、上記第１時期を、筒内における空気の流動が吸気行程中にピークを迎える時期より早く、かつ空気の流動が吸気行程噴射により噴射された燃料の噴霧との衝突により弱められる時期に設定する。そして、燃焼安定度を検出し、検出された燃焼安定度が基準安定度よりも低い場合に、空気の流動が吸気行程中にピークを迎える時期が上記第１時期よりも早くなるように、換言すれば、空気の流動が上記ピークを迎える時期が吸気行程噴射の噴射時期との相対的な関係において早まるように、可変動弁装置により吸気弁の作動タイミングを制御する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、燃料の噴霧が有する運動エネルギーを利用して筒内における空気の流動を弱め、燃料を点火プラグ周辺に偏在させるのに好適な流動状態を形成することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るエンジンの全体構成図である。
【図２】図２は、燃料の噴霧との衝突により筒内流動を弱める原理を示す説明図である。
【図３】図３は、吸気行程噴射の噴射時期に応じた排気微粒子数および燃焼不安定度の変化を示す説明図である。
【図４】図４は、燃料の噴霧と空気との衝突の様子を、弁リフト量が異なる場合について示す説明図である。
【図５】図５は、燃料の噴霧と空気との流れ方向の関係を、図４よりも遅い燃料噴射時期について示す説明図である。
【図６】図６は、燃料噴射弁の噴霧ビーム重心線を示す説明図である。
【図７】図７は、本発明の一実施形態に係る触媒暖機制御の基本的な流れを示すフローチャートである。
【図８】図８は、放電時に点火プラグに流れる二次電流の変化を示す説明図である。
【図９】図９は、点火プラグの二次電流から検出される放電時間と燃焼安定度との関係を示す説明図である。
【図１０】図１０は、燃焼安定度の目標値に対する差と吸気弁の開タイミングの進角補正量との関係を示す説明図である。
【図１１】図１１は、本発明の他の実施形態に係る触媒暖機制御の流れを示すフローチャートである。
【図１２】図１２は、同上実施形態に係る触媒暖機制御における燃料噴射動作を示す説明図である。
【図１３】図１３は、吸気弁の作動角を変更する場合の筒内流動のピーク（第１ピーク）と燃料噴射時期との関係を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
【００１３】
（エンジンの全体構成）
図１は、本発明の一実施形態に係る直噴エンジン（火花点火直噴エンジンであり、以下「エンジン」という）１の全体構成図である。
【００１４】
エンジン１は、シリンダブロック１Ａおよびシリンダヘッド１Ｂによりその本体が形成され、シリンダブロック１Ａおよびシリンダヘッド１Ｂにより包囲された空間としてシリンダまたは気筒が形成される。図１は、１つの気筒のみを示すが、エンジン１は、複数の気筒を有する多気筒型の直噴エンジンであってもよい。
【００１５】
シリンダブロック１Ａには、ピストン２が気筒中心軸Ａｘに沿って上下に往復移動可能に挿入され、ピストン２は、コネクティングロッド３を介して図示しないクランクシャフトに連結されている。ピストン２の往復運動がコネクティングロッド３を通じてクランクシャフトに伝達され、クランクシャフトの回転運動に変換される。ここで、ピストン２の冠面２１には、キャビティ２１ａが形成されており、吸気ポート４ａを通じて筒内に吸入された空気の円滑な流れがピストン冠面２１により阻害されるのを抑制しつつ、燃料噴射弁６により噴射された燃料をこのキャビティ２１ａの壁面により案内し、点火プラグ７に向かわせる。
【００１６】
シリンダヘッド１Ｂには、ペントルーフ型の燃焼室Ｃｈを画定する下面が形成されている。シリンダヘッド１Ｂの下面とピストン冠面２１とにより包囲される空間として燃焼室Ｃｈが形成される。シリンダヘッド１Ｂには、燃焼室Ｃｈとエンジン外部とを連通する通路として、気筒中心軸Ａｘの一側に一対の吸気通路４が、他側に一対の排気通路５が形成されている。そして、吸気通路４のポート部（吸気ポート）４ａには、吸気弁８が配置され、排気通路５のポート部（排気ポート）５ａには、排気弁９が配置されている。エンジン外部から吸気通路４に取り込まれた空気が吸気弁８の開期間中に筒内に吸入され、燃焼後の排気が排気弁９の開期間中に排気通路５に排出される。シリンダヘッド１Ｂには、吸気弁８および排気弁９の動弁装置が夫々設置され、吸気弁８の動弁装置３０１は、カムを有し、吸気弁８の作動タイミングを変更可能に構成されている。本実施形態において、可変動弁装置３０１は、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを変更することで、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒを進角または遅角させることが可能である。
【００１７】
シリンダヘッド１Ｂには、さらに、吸気ポート４ａおよび排気ポート５ａの間で、気筒中心軸Ａｘ上に点火プラグ７が設置され、気筒中心軸Ａｘの一側において、一対の吸気ポート４ａ、４ａの間に燃料噴射弁６が設置されている。燃料噴射弁６は、筒内に燃料を直接噴射可能に構成および配置されている。本実施形態において、燃料噴射弁６は、マルチホール型の燃料噴射弁であり、気筒中心軸Ａｘに対して斜めに交差する方向に燃料が噴射されるように、換言すれば、後に述べる噴霧ビーム重心線Ａｆと気筒中心軸Ａｘとが鋭角に交差するように、気筒中心軸Ａｘの吸気ポート４ａ側に配置されている。本実施形態において、点火プラグ７の駆動回路（図示せず）には、燃焼安定度Ｓｃｍｂの検出のため、放電時に点火プラグ７に流れる二次電流を検出する電流センサ４０１が設けられている。
【００１８】
吸気通路４には、タンブル制御弁１０が設置され、タンブル制御弁１０により吸気通路４の開口面積が実質的に狭められ、筒内における空気の流動が強化される。本実施形態では、空気の流動として、吸気ポート４ａを通じて筒内に吸入された空気が、気筒中心軸Ａｘに対して吸気ポート４ａとは反対側、換言すれば、排気ポート５ａ側の筒内空間をシリンダヘッド１Ｂの下面からピストン冠面２１に向かう方向に通過するタンブル流動が形成され、タンブル制御弁１０により、このタンブル流動が強化される。筒内流動の強化は、タンブル制御弁１０を設置することに限らず、吸気通路４の形状を変更することによっても達成することが可能である。例えば、吸気通路４をより直立に近い状態にして、筒内に空気が気筒中心軸Ａｘに対してより緩やかな角度で流入するような形状としたり、吸気通路４の中心軸をより直線に近い状態にして、筒内に空気がより強い勢いをもって流入するような形状としたりすればよい。
【００１９】
排気通路５には、排気浄化用の触媒（図示せず）が介装されている。本実施形態においいて、排気浄化装置は、三元触媒であり、排気通路５に排出された燃焼後の排気は、排気浄化触媒により窒素酸化物（ＮＯｘ）、一酸化炭素（ＣＯ）および炭化水素（ＨＣ）といった有害成分が浄化された後、大気中へ放出される。
【００２０】
（エンジン制御の概要）
エンジン１の運転は、電子制御ユニット１０１により制御される。電子制御ユニット１０１は、「エンジン制御ユニット」を構成するものである。電子制御ユニット１０１へは、アクセルセンサ２０１、回転速度センサ２０２および冷却水温度センサ２０３の検出信号が入力されるほか、図示しないエアフローメータおよび空燃比センサ等の検出信号が入力される。アクセルセンサ２０１は、運転者によるアクセルペダルの操作量を検出する。アクセルペダルの操作量は、エンジン１に対して要求される負荷の指標となるものである。回転速度センサ２０２は、エンジン１の回転速度を検出する。回転速度センサ２０２として、クランク角センサを採用することが可能であり、クランク角センサにより出力される単位クランク角信号または基準クランク角信号を単位時間当たりの回転数（エンジン回転数）に換算することで、回転速度を検出する。冷却水温度センサ２０３は、エンジン冷却水の温度を検出する。エンジン冷却水の温度に代えて、エンジン潤滑油の温度を採用してもよい。エアフローメータは、吸気通路４の導入部に設置されてエンジン１に吸入される空気の流量（吸入空気量）を検出し、空燃比センサは、排気通路５に設置されて排気の空燃比を検出する。電子制御ユニット１０１へは、電流センサ４０１の検出信号も入力される。電子制御ユニット１０１は、エンジン１の負荷、回転速度および冷却水温度等の運転状態に応じて燃料噴射量等、各種運転制御パラメータが割り付けられたマップデータを保持する記憶ユニットを有する。そして、エンジン１の実際の運転時において、エンジン１の運転状態をもとに記憶ユニットのマップデータを参照して燃料噴射量、燃料噴射時期および点火時期等を設定し、燃料噴射弁６および点火プラグ７等の駆動回路に指令信号を出力する。
【００２１】
（触媒暖機制御の内容）
本実施形態では、冷機状態からのエンジン１の始動に際し、排気浄化触媒を早期に活性させるため、点火プラグ７による点火時期を通常時よりも大幅に遅角させることにより排気温度を上昇させ、排気の有する熱により排気浄化触媒を昇温させる制御（以下「触媒暖機制御」という）を実行する。具体的には、通常時では、点火時期をＭＢＴ（エンジントルクが最大となる最適点火タイミング）またはその近傍に設定する一方、触媒暖機時では、点火時期を通常時の点火時期に対して遅角させ、膨張行程中（例えば、膨張行程前半、より具体的には、クランク角で圧縮上死点後１０〜３０ｄｅｇの範囲）に設定する。そして、点火時期の遅角補正に併せ、エンジン１に対して一燃焼サイクル当たりに供給すべき燃料を吸気行程と圧縮行程とに分けて噴射し、吸気行程中に噴射された燃料を筒内全体に拡散させる一方、圧縮行程中に噴射された燃料を点火プラグ７周辺に偏在させる。本実施形態では、吸気行程と圧縮行程とに夫々１回ずつ燃料噴射を実行することとし、吸気行程中の燃料噴射時期を吸気行程前半に、圧縮行程中の燃料噴射時期を圧縮行程後半の、噴射された燃料の噴霧が点火時期までに点火プラグ７近傍に到達し得るだけの時間が確保される時期に設定する。
【００２２】
触媒暖機制御は、一燃焼サイクル当たりの燃料噴射量を吸気行程と圧縮行程とに分けて噴射し、圧縮行程中に噴射された燃料を点火プラグ７周辺に偏在させるとともに、点火時期を遅角させる燃焼形態（以下「成層リタード燃焼」という）による。成層リタード燃焼で排出される排気の空燃比は、理論空燃比またはこれよりもリーンな空燃比である。本実施形態では、排気の空燃比を理論空燃比とするため、一燃焼サイクル当たりの吸入空気量で完全に燃焼させることのできる燃料量を算出し、この燃料量の一部（例えば、２０〜９０％）を吸気行程中の燃料噴射量とし、残りを圧縮行程中の燃料噴射量とする。
【００２３】
そして、吸気行程中の燃料噴射（以下「吸気行程噴射」という）により噴射された燃料を筒内全体に拡散させて、筒内全体に理論空燃比よりもリーンな均質混合気を形成する。一方で、圧縮行程中の燃料噴射（以下「圧縮行程噴射」という）により噴射された燃料をキャビティ２１ａの壁面に衝突させて点火プラグ７に向けて巻き上げ、点火プラグ７周辺に偏在させて、理論空燃比よりもリッチな成層混合気を形成する。このような状態で点火プラグ７を作動させ、火花点火を実行することで、失火が抑制された外乱に強い燃焼を実現するのである。
【００２４】
本実施形態では、吸気行程噴射と圧縮行程噴射とを夫々１回の噴射動作により実行するが、吸気行程噴射を分割し、吸気行程中に供給すべき燃料を２回以上の噴射動作に分けて噴射してもよい。さらに、圧縮行程噴射の燃料噴射量を２回以上の噴射動作に分けて噴射することも可能である。
【００２５】
（燃料噴射時期の設定）
成層リタード燃焼における燃料噴射時期の設定について、図２〜６を参照して説明する。
【００２６】
本実施形態において、「燃料噴射時期」または「噴射時期」とは、特に断りのない限り、燃料噴射弁６の噴射動作の開始時期をいうものとする。
【００２７】
図２は、吸気行程から圧縮行程にかけて筒内に形成されるタンブル流動の強度の変化を示している。
【００２８】
同図中、細線Ａおよび二点鎖線Ｂは、当該気筒に対する吸気行程噴射を実行せずにエンジン１を動作させた場合の変化を示し、実線ＴＳａ、ＴＳｂは、本実施形態により吸気行程噴射を実行した場合の変化を示す。吸気行程噴射を実行した場合は、実行しない場合と比較して、タンブル流動の強度が全体として低下している。
【００２９】
吸気行程において、吸気弁８が開駆動され、吸気ポート４ａが開放されると、筒内に空気が吸入され、気筒中心軸Ａｘに対して垂直な軸を中心として縦方向に旋回する空気の流動（タンブル流動）が形成される。タンブル流動は、筒内を旋回する空気がピストン２の下降とともに流速を高めることで、強度を増大させる。しかし、ピストン２がさらに下降し、筒内容積が増大していくと、筒内を旋回する空気の流速が低下することから、タンブル流動の強度は、流速の転換点（クランク角Ｃｒ１）で１回目のピーク（以下、吸気行程中に迎える筒内流動のピークを「第１ピーク」という）Ｐ１を迎え、その後、減少に転じる。圧縮行程に移り、ピストン２が上昇していくと、筒内容積の減少によりタンブル流動の強度が上昇に転じ、クランク角Ｃｒ２に２回目のピーク（以下、圧縮行程中に迎える筒内流動のピークを「第２ピーク」という）Ｐ２を迎える。そして、ピストン２が上死点（圧縮上死点）に近づくにつれてタンブル流動が崩壊に向かうことで、強度を次第に低下させる。このように、タンブル流動は、吸気行程と圧縮行程とで夫々１回ずつ強度のピークＰ１、Ｐ２を形成する。ここで、第２ピークＰ２における強度が高いと、圧縮行程噴射の噴射時期ＩＴ２にタンブル流動が高い強度を保持することとなり、噴射された燃料の噴霧がタンブル流動に乗って流され、点火プラグ７周辺に良好に偏在させることが困難となる。
【００３０】
そこで、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を吸気行程中の比較的早い時期に設定することで、燃料の噴霧をタンブル流動に乗せて拡散させるのではなく、タンブル流動と衝突させる。これにより、噴霧の有する運動エネルギーを利用してタンブル流動の強度を低下させる。
【００３１】
図２は、本実施形態における燃料噴射時期ＩＴ１、ＩＴ２を併せて示している。このように、吸気行程中に噴射された燃料の噴霧をタンブル流動と衝突させることで、タンブル流動の第１ピークＰ１における強度を低下させ、結果として、圧縮行程噴射の噴射時期ＩＴ２に際して筒内に残存するタンブル流動の強度を低下させる。
【００３２】
図３は、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１に応じた排気微粒子数ＰＮ（実線Ａ）および燃焼不安定度ＣＳ（実線Ｂ）の変化を示している。
【００３３】
排気微粒子数ＰＮは、燃料噴射弁６により噴射された燃料のうちどの程度の割合の燃料がピストン冠面２１に付着するかを示す指標である。ピストン冠面２１に付着した燃料が当該サイクル中に燃焼せず、次回以降のサイクルにまで持ち越されることで、ピストン冠面２１に液状化した燃料が蓄積していく。この状態で排気浄化触媒が活性し、触媒暖機制御を終えて通常制御に移行すると、蓄積した燃料が冠面近傍にまで伝播してきた火炎により燃焼し、排気中の微粒子数（排気微粒子数）が増大する。排気微粒子数ＰＮは、燃料噴射時期ＩＴ１におけるピストン２の位置に応じて変化し、燃料噴射時期ＩＴ１を上死点近傍の時期に設定した場合に最も高く、上死点近傍の時期から遅らせていくほど減少する。そして、最小値を迎えた後は、緩やかに増大する傾向を有する。換言すれば、排気微粒子数ＰＮは、燃料噴射時期ＩＴ１を下死点近傍の時期から上死点に近付けていく場合に、漸減傾向から漸増傾向に転じ、その後、上死点への接近に伴い急増する傾向を有するのである。このような観点から、本実施形態では、排気微粒子数ＰＮの許容上限値ＰＮｌｉｍを定め、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を、排気微粒子数ＰＮが許容上限値ＰＮｌｉｍ以下となる時期に制限する。具体的には、排気微粒子数ＰＮの単位クランク角当たりの変化率ΔＰＮが所定値を超える時期を、微粒子要求噴射限界ＩＴｓとして、エンジン１の回転速度および冷却水温度等の運転状態に対応させて予め設定しておき、排気微粒子数ＰＮの観点から、燃料噴射時期ＩＴ１を微粒子要求噴射限界ＩＴｓ後のクランク角範囲Ｒｐｎに制限する。
【００３４】
一方で、燃焼不安定度ＣＳは、成層リタード燃焼の安定性を示す指標であり、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を上死点近傍の時期から遅らせていく過程で、燃焼の不安定さがどの程度増すか（換言すれば、燃料噴射時期ＩＴ１の遅角により成層リタード燃焼の安定性がどの程度損なわれるか）を示している。
【００３５】
図４および５は、筒内における燃料の噴霧と空気とのピストン位置に応じた流れ方向の関係を示している。
【００３６】
同図中、符号Ａｔは、タンブル流動の中心軸を示し、Ａｆは、燃料噴射弁６により噴射された燃料の噴霧ビーム重心線を示す。さらに、符号Ｓａは、タンブル流動の主流の中心線を示す。
【００３７】
図６は、マルチホール型の燃料噴射弁６について定義される噴霧ビーム重心線Ａｆを示している。本実施形態では、６つの噴孔を有する燃料噴射弁６が採用されており、噴霧ビーム重心線Ａｆは、燃料噴射弁６の先端と噴霧ビーム中心ＣＢとを結んだ直線として定義される。ここで、噴霧ビーム中心ＣＢとは、各噴孔から噴射される燃料により噴霧ビームＢ１〜Ｂ６が形成されるとして（図６は、便宜上、４つの噴霧ビームＢ１〜Ｂ４のみを示す）、噴射後一定時間が経過した時点での各噴霧ビームＢ１〜Ｂ６の先端を繋いだ円の中心をいう。
【００３８】
図４および５に戻り、図４（ａ）および（ｂ）は、いずれも上死点後の比較的早い、クランク角に関して同じ時期の筒内の様子を示しており、図５は、図４が示すよりも遅い時期の筒内の様子を示している。よって、図５に示す時点では、図４に示す時点よりもピストン２が下方にある。
【００３９】
吸気行程において、筒内に吸入された空気は、気筒中心軸Ａｘに対して垂直な軸Ａｔを中心として縦方向に旋回し、タンブル流動を形成する。タンブル流動が旋回する中心軸Ａｔを「タンブル流動の渦中心」という。タンブル流動の渦中心Ａｔは、目安として、燃焼室高さをＨｃｈとし、ストローク量をＳとした場合に、ピストン冠面２１から距離Ｌ／２＝（Ｈｃｈ＋Ｓ）／２だけ離れた気筒中心軸Ａｘ上の位置に形成され、渦中心Ａｔを画定する必要があるときは、この幾何学位置を採用すればよい。ここで、燃料の噴霧と空気との流れ方向の関係に着目すると、図４に示す比較的早い時点では、タンブル流動の渦中心Ａｔが、噴霧ビーム重心線Ａｆまたはその延長線と気筒中心軸Ａｘとの交点よりも上方に存在する。これに対し、図５に示す時点では、タンブル流動の渦中心Ａｔが、図４に示す位置と比較して、ピストン２の移動とともに下方に移動しており、噴霧ビーム重心線Ａｆまたはその延長線と気筒中心軸Ａｘとの交点よりも下方に存在する。
【００４０】
そして、図４に示す関係では、燃料の噴霧と空気との流れが対向しており、両者の衝突位置において、噴霧の有する運動エネルギーによりタンブル流動が弱められ、タンブル流動の強度が低下する。これに対し、図５に示す関係では、燃料の噴霧と空気との衝突位置において、噴霧の進行方向ベクトルと空気の旋回方向ベクトルとの合成により、タンブル流動が強められ、タンブル流動の強度が増大する結果となる。タンブル流動の強度が増大することで、圧縮行程噴射の噴射時期ＩＴ２に、依然として強いタンブル流動が筒内に残存することとなり、噴射された燃料の噴霧がタンブル流動に乗って流され、点火プラグ７周辺に適切に偏在させることができず、燃焼の安定性が損なわれる。
【００４１】
そこで、排気微粒子数ＰＮに加え、燃焼不安定度ＣＳの観点から吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を制限する。
【００４２】
図３を併せて参照して、燃焼不安定度ＣＳは、タンブル流動の渦中心Ａｔの位置に応じて変化し、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を上死点後の早い時期に設定した場合に、タンブル流動の渦中心Ａｔが噴霧ビーム重心線Ａｆ（またはその延長線）の上方にあり、燃料の噴霧と空気との衝突によりタンブル流動が弱められることから、低く抑えられる（換言すれば、燃焼が安定する）。これに対し、ピストン２が下降し、タンブル流動の渦中心Ａｔが噴霧ビーム重心線Ａｆと気筒中心軸Ａｘとの交点に近付いていくと、噴霧の運動エネルギーによる減殺効果が次第に薄れていき、燃焼不安定度ＣＳが増大する。そして、タンブル流動の渦中心Ａｔがこの交点上を通過し、噴霧ビーム重心線Ａｆよりも下方に移動すると、噴霧の進行方向ベクトルと空気の旋回方向ベクトルとの合成により、噴霧の流れが逆にタンブル流動を強める結果となり、燃焼不安定度ＣＳが急激に増大する。このような観点から、排気微粒子数ＰＮに関する制限と同様に、燃焼不安定度ＣＳの許容上限値ＣＳｌｉｍを定め、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を、燃焼不安定度ＣＳが許容上限値ＣＳｌｉｍ以下となる時期に制限する。具体的には、燃焼不安定度ＣＳの単位クランク角当たりの変化率ΔＣＳが所定値を超える時期を安定性要求噴射限界ＩＴｅとして設定し、燃焼不安定度ＣＳの観点から、燃料噴射時期ＩＴ１を安定性要求噴射限界ＩＴｅ前のクランク角範囲Ｒｃｓに制限する。
【００４３】
そして、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を、上記２つの領域ＲｐｎおよびＲｃｓが重複するクランク角範囲、具体的には、微粒子要求噴射限界ＩＴｓから安定性要求噴射限界ＩＴｅまでの範囲Ｒ内で設定する。
【００４４】
（吸気弁の作動タイミングの設定）
図２は、吸気行程から圧縮行程にかけて筒内に形成されるタンブル流動の強度の変化を、燃料噴射時期ＩＴ１、ＩＴ２および吸気弁８の作動タイミング（開タイミングＩＶＯ、閉タイミングＩＶＣ）とともに示している。同図中、符号ＩＶｃｔｒ（ＩＶｃｔｒａ、ＩＶｃｔｒｂ）は、吸気弁８の作動中心角時期を示し、符号ＩＶｃｔｒａは、作動タイミング（ａ）による場合の作動中心角時期を、符号ＩＶｃｔｒｂは、作動タイミング（ｂ）による場合の作動中心角時期を示す。本実施形態では、吸気弁８の可変動弁装置３０１がカムにより構成され、このカムは、吸気弁８の作動中心角で弁リフト量が最大となるカムプロフィールを有するものである。
【００４５】
図２は、当該気筒に対する吸気行程噴射を実行せずにエンジン１を動作させた場合の流動強度の変化を細線Ａおよび二点鎖線Ｂにより、本実施形態により吸気行程噴射を実行した場合の流動強度の変化を実線ＴＳａ、ＴＳｂにより示している。細線Ａは、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１よりもクランク角に関して前である場合の変化を示し、二点鎖線Ｂは、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１’の時期Ｃｒ１’よりも後である場合の変化を示している。
【００４６】
ここで、細線Ａが示す変化は、吸気弁８を作動タイミング（ａ）（開タイミングＩＶＯａ、閉タイミングＩＶＣａ）により動作させた場合に形成され、二点鎖線Ｂが示す変化は、吸気弁８を作動タイミング（ｂ）（ＩＶＯｂ、ＩＶＣｂ）により動作させた場合に形成されるものとする。作動タイミング（ａ）は、作動タイミング（ｂ）よりも相対的に早い時期に設定されている。
【００４７】
タンブル流動の強度は、吸気弁８の弁リフト量とピストン２の下降速度とに依存し、弁リフト量が最大となる時期（以下「最大リフト時期」という）に第１ピークＰ１を迎えるものと考えられる。よって、本実施形態では、吸気弁８の最大リフト時期にタンブル流動の強度が第１ピークＰ１を迎えるものとし、吸気弁８を駆動するカム（図示せず）が吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒと最大リフト時期とが一致するカムプロフィールを有することから、第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１を吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒにより判断する。
【００４８】
先に述べたように、吸気行程噴射を実行することで、燃料の噴霧と空気とを衝突させ（図４）、噴霧の有する運動エネルギーを利用してタンブル流動の強度を低下させることができる。
【００４９】
ここで、燃料噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１（吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒａ）よりも前であると、タンブル流動を未発達の状態にある時点で燃料の噴霧と衝突させ、弱めることが可能である。しかし、この場合は、燃料の噴霧との衝突後、タンブル流動が再度発達して強度を高めることで、第１ピークＰ１の充分な減殺効果が得られず、圧縮行程噴射の噴射時期ＩＴ２に、タンブル流動が比較的高い強度を保持することが考えられる。
【００５０】
これに対し、燃料噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１’の時期Ｃｒ１’（吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒｂ）またはこれよりも後であれば、発達後の状態にあるタンブル流動を燃料の噴霧と衝突させることが可能となる。このようにすれば、タンブル流動が燃料の噴霧との衝突後に再度発達して強度を高めることはなく、第１ピークＰ１を確実に減殺して、符号ΔＴＳにより示すように、圧縮行程噴射の噴射時期ＩＴ２におけるタンブル流動の強度を充分に低下させることが可能である。
【００５１】
そこで、本実施形態では、吸気弁８の作動タイミングを燃料噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１よりも前となる第１の作動タイミング、換言すれば、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒａを燃料噴射時期ＩＴ１よりも後とする作動タイミングに設定する。そして、このような設定によってもなお第１ピークＰ１の減殺効果が充分に得られず、燃焼が依然として安定しないと判断される場合に、燃料噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１’の時期Ｃｒ１’よりも後となるように、吸気弁８の作動タイミング、具体的には、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒを進角させる（ＩＶｃｔｒ＝ＩＶｃｔｒｂ）。本実施形態において、作動中心角時期ＩＶｃｔｒの進角は、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを進角させることによる。
【００５２】
（フローチャートによる説明）
図７は、本実施形態に係る触媒暖機制御の基本的な流れを示すフローチャートである。
【００５３】
本実施形態では、エンジン１を運転する際の燃焼形態を成層リタード燃焼と均質燃焼とで切り換える。
【００５４】
Ｓ１０１では、エンジン１の負荷および回転速度等、各種運転状態を読み込む。エンジン１の運転状態は、アクセルセンサ２０１、回転速度センサ２０２および冷却水温度センサ２０３等の検出信号をもとに、別途実行される運転状態演算ルーチンにより算出される。
【００５５】
Ｓ１０２では、検出された運転状態をもとに、エンジン１の運転モードを判定する。エンジン１が触媒暖機モードにある場合は、Ｓ１０３へ進み、通常モードにある場合は、Ｓ１０４へ進む。電子制御ユニット１０１は、冷機状態からのエンジン１の始動時に触媒暖機モードを選択し、排気浄化触媒が活性し、触媒暖機が完了したと判断される時点で、運転モードを通常モードに切り換える。エンジン１が冷機状態にあるか否かは、エンジン１の始動時における冷却水温度等をもとに判定することができる。
【００５６】
Ｓ１０３では、燃焼形態を成層リタード燃焼に設定する。そして、Ｓ１０５〜１１０の処理により触媒暖機制御を実行する。
【００５７】
Ｓ１０４では、燃焼形態を均質燃焼に設定する。均質燃焼では、エンジン１の負荷および回転速度等をもとに一燃焼サイクル当たりの燃料噴射量を算出し、燃料噴射時期を吸気行程中に設定する。そして、噴射された燃料をタンブル流動に乗せて筒内全体に拡散させて均質混合気を形成し、ＭＢＴまたはその近傍の時期にこの均質混合気に点火する。均質燃焼における燃料噴射時期は、成層リタード燃焼における吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１よりもクランク角に関して遅く、点火時期は、成層リタード燃焼における点火時期よりも早い時期である。
【００５８】
Ｓ１０５では、成層リタード燃焼のための基本条件として、燃料圧力ＰＦのほか、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎおよび噴射時期ＩＴ１、圧縮行程噴射の噴射時期ＩＴ２、吸気行程噴射と圧縮行程噴射との噴射割合α、β、点火時期Ｉｇ、弁作動タイミング（吸気弁８の開タイミングＩＶＯ）等を読み込む。基本条件において、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎは、１であり、噴射時期ＩＴ１は、安定性要求噴射限界ＩＴｅを基準として定められる噴射動作の終了時期よりも燃料噴射量に応じた噴射期間Δｔ前の時期に設定される。さらに、基本条件において、吸気弁８の開タイミングＩＶＯは、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒ（＝ＩＶｃｔｒａ）が噴射時期ＩＴ１よりもクランク角に関して後となる時期ＩＶＯａである。
【００５９】
ここで、電子制御ユニット１０１は、エンジン１の負荷および回転速度等をもとに燃料の基本供給量Ｑｆｂａｓｅを算出し、これに冷却水温度等に応じた補正を施すことで、一燃焼サイクル当たりの燃料噴射量Ｑｉｎｊを算出する。そして、算出された燃料噴射量Ｑｉｎｊの２０〜９０％（＝Ｑｉｎｊ×０．２〜Ｑｉｎｊ×０．９）を吸気行程噴射の噴射量Ｑ１とし、残りを圧縮行程噴射の噴射量Ｑ２とする。電子制御ユニット１０１は、さらに、吸気行程噴射の噴射量Ｑ１を次式に代入することで噴射期間Δｔに換算し、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を算出する。
【００６０】
Ｑｉｎｊ＝ρ×Ａ×Ｃｄ×√｛（Ｐｉｎｊ−Ｐｆ）／ρ｝×Δｔ  …（１）
上式（１）において、燃料密度をρ、噴射ノズル総面積をＡ、ノズル流量係数をＣｄ、燃料の噴射圧力または燃料圧力をＰｆ、筒内圧力をＰａとする。
【００６１】
Ｓ１０６では、燃料噴射条件を噴射時期ＩＴ１等、Ｓ１０５の処理により読み込んだ各種条件に設定する。
【００６２】
Ｓ１０７では、吸気弁８の作動条件を設定する。具体的には、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを設定する。吸気弁８の開タイミングＩＶＯは、触媒暖機制御の開始後、このＳ１０７の処理を最初に実行する際に時期ＩＶＯａに設定され、その後、次に述べる手順に従い（Ｓ１０８〜１１０）、成層リタード燃焼の実際の状態に応じて適宜補正される。
【００６３】
Ｓ１０８では、燃焼安定度Ｓｃｍｂを検出する。本実施形態では、燃焼安定度Ｓｃｍｂを示す指標として点火プラグ７の二次電流Ｉｓｃｄを採用する。具体的には、放電時に点火プラグ７の電極間に流れる二次電流Ｉｓｃｄを検出し、二次電流Ｉｓｃｄが所定閾値ＳＬｉ以上の値を示す時間を放電時間ΔＴｄｉｓとして検出する。図８は、放電時間ΔＴｄｉｓの検出原理を示している。閾値ＳＬｉは、誤検出を回避するために適切な値に設定されるが、０に近い値であってよい。そして、図９に示す傾向を有するマップデータを検出された放電時間ΔＴｄｉｓにより参照して、燃焼安定度Ｓｃｍｂを検出する。筒内における流動は、その流速ｖｇが高いときほど放電時間ΔＴｄｉｓを短縮する傾向にある（特開２０１６−０５３３１４号公報、図６）。ここで、流速ｖｇが高いときほど、点火時期にタンブル流動が高い強度を維持していると考えられることから、燃焼が不安定であり、燃焼安定度Ｓｃｍｂが低いと判断することができる。よって、燃焼安定度Ｓｃｍｂは、放電時間ΔＴｄｉｓが長いときほど、高いものと判断する。図９は、この傾向を示している。点火プラグ７の二次電流は、点火プラグ７に接続される駆動回路の二次コイルと直列に二次電流検出用の抵抗素子を設け、この抵抗素子を介して検出することが可能である。抵抗素子は、電流センサ４０１を構成する。燃焼安定度Ｓｃｍｂは、点火プラグ７に流れる二次電流Ｉｓｃｄを検出することによるほか、燃焼により生じるイオンを監視することによっても判定することが可能である。
【００６４】
Ｓ１０９では、燃焼安定度Ｓｃｍｂの目標値Ｓｃｍｂ＿ｔに対する差ΔＳ（＝Ｓｃｍｂ＿ｔ−Ｓｃｍｂ）を算出し、これが所定値ＳＬｓ以下であるか否かを判定する。差ΔＳが所定値ＳＬｓ以下である場合は、制御を終了し、差ΔＳが所定値ＳＬｓよりも大きい場合は、燃焼が不安定であり、吸気行程噴射によりタンブル流動の減殺効果が充分に得られていないとして、Ｓ１１０へ進む。目標値Ｓｃｍｂ＿ｔは、「基準安定度」に相当する。
【００６５】
Ｓ１１０では、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを所定クランク角ΔＩＶＯだけ進角させることにより、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒを進角させる。
【００６６】
その後、Ｓ１０７へ戻り、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを進角後の時期に設定し、Ｓ１０８および１０９の処理を再度実行する。そして、進角後の燃焼安定度Ｓｃｍｂの目標値Ｓｃｍｂ＿ｔに対する差ΔＳが所定値ＳＬｓよりも大きく、依然として燃焼が安定していないと判断される場合は、Ｓ１０９からＳ１１０へ進み、吸気弁８の開タイミングＩＶＯをさらに所定クランク角ΔＩＶＯだけ進角させる。一方で、進角後に検出される差ΔＳが所定値ＳＬｓ以下である場合は、燃焼が安定したと判断し、制御を終了する。
【００６７】
本実施形態では、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを所定クランク角ΔＩＶＯずつ、徐々に進角させる場合について説明したが、これに限らず、進角させる際のクランク角は、燃焼安定度Ｓｃｍｂの目標値Ｓｃｍｂ＿ｔに対する差ΔＳに応じて変化させてもよい。図１０は、本実施形態の変更例について、吸気弁８の開タイミング進角補正量ΔＩＶＯと差ΔＳ（＝Ｓｓｍｂ＿ｔ−Ｓｃｍｂ）との関係を示している。電子制御ユニット１０１は、このような傾向を有するマップデータを保存した記憶ユニットを備え、開タイミングＩＶＯの補正に際し、差ΔＳによりこのマップデータを参照して、開タイミン進角補正量ΔＩＶＯを算出する。開タイミング進角補正量ΔＩＶＯは、差ΔＳが大きいときほど、大きな値として算出される。
【００６８】
以上が本実施形態に係る触媒暖機制御の内容であり、以下、本実施形態により得られる効果をまとめる。
【００６９】
（作用効果の説明）
第１に、本実施形態では、点火プラグ７と、筒内に燃料を直接噴射可能に設けられた燃料噴射弁６とを備える直噴エンジン１において、触媒暖機時に、一燃焼サイクル当たりに供給すべき燃料を吸気行程と圧縮行程とに分けて噴射し、吸気行程中の燃料噴射（吸気行程噴射）の噴射時期ＩＴ１を、筒内における空気の流動（タンブル流動）が噴射された燃料の噴霧との衝突により弱められる時期とした。これにより、噴霧の有する運動エネルギーを利用してタンブル流動の角運動量が減殺され、圧縮行程中の燃料噴射（圧縮行程噴射）に際して筒内に残存するタンブル流動の強度が減少するため、燃料を点火プラグ７周辺に適切に偏在させることが容易となる。よって、冷機状態からのエンジン１の始動に際し、排気温度を上昇させるための安定した燃焼を実現し、排気浄化触媒を早期に活性させることが可能となる。
【００７０】
ここで、成層リタード燃焼に際し、燃焼安定度Ｓｃｍｂを検出し、これが基準安定度（Ｓｃｍｂ＿ｔ）よりも低い場合に、タンブル流動が吸気行程中にピーク（第１ピークＰ１’）を迎える時期Ｃｒ１’が燃料噴射時期ＩＴ１に対して相対的に早まるように、具体的には、燃料噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１’の時期Ｃｒ１’よりもクランク角に関して後となるように、吸気弁８の作動タイミングを制御した。これにより、燃料の噴霧を、第１ピークＰ１’を迎えて充分に発達した状態にあるタンブル流動と衝突させることが可能となり、噴霧との衝突後のタンブル流動の再発達を回避して、タンブル流動を確実に弱めることができる。
【００７１】
そして、第１ピークＰ１、Ｐ１’の時期Ｃｒ１、Ｃｒ１’を吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒ（ＩＶｃｔｒａ、ＩＶｃｔｒｂ）により判断することで、燃料噴射時期ＩＴ１を簡単かつ妥当に設定することが可能となる。
【００７２】
第１ピークの時期Ｃｒ１、Ｃｒ１’の判断は、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒによるほか、吸気弁８を駆動するカムが作動中心角ＩＶｃｔｒの前後で非対称なプロフィールを有する場合に、吸気弁８の弁リフト量が最大となる時期（最大リフト時期）によることとしてもよい。
【００７３】
第２に、本実施形態では、吸気ポート４ａを通じて筒内に吸入された空気が、気筒中心軸Ａｘに対して排気ポート５ａ側の筒内空間をシリンダヘッド１Ｂの下面からピストン冠面２１に向かう方向に通過する流動を形成し、燃料噴射弁６が、気筒中心軸Ａｘに対して吸気ポート４ａ側に配置された直噴エンジン１において、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を、噴霧の流れが排気ポート５ａ側の筒内空間をピストン冠面２１に向かう方向に通過した空気の流動（タンブル流動）と対向する時期とすることで、噴霧との衝突によりタンブル流動を弱めるための具体的な方法が提供される。
【００７４】
第３に、本実施形態では、触媒暖機時における燃焼形態を、一燃焼サイクル当たりの燃料噴射量を吸気行程と圧縮行程とに分けて噴射するとともに、点火プラグ７による点火時期Ｉｇを通常時における点火時期よりも遅角させる成層リタード燃焼によることとした。これにより、圧縮行程噴射により噴射された燃料を点火プラグ７周辺に適切に偏在させ、外乱に強い安定した燃焼を実現し、排気浄化触媒を早期に活性させることができる。
【００７５】
本実施形態では、第１ピークＰ１、Ｐ１’の時期Ｃｒ１、Ｃｒ１’を吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒにより判断し、吸気行程噴射によってもタンブル流動の減衰効果が充分に得られず、燃焼が安定しない場合に、燃料噴射時期ＩＴ１を吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒｂまたはこれよりもクランク角に関して後に設定することとした。しかし、これに限らず、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１を、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒまたは最大リフト時期に筒内に吸入された空気の流動が排気ポート５ａ側の筒内空間を通過して燃料の噴霧と衝突する時期、換言すれば、上記時期に筒内に吸入された空気の流動が筒内を半回転する時期に設定するのが好適である。これにより、タンブル流動に対し、第１ピークＰ１’を迎えるタイミングで噴霧を衝突させることが可能となり、タンブル流動をより効果的に弱めることができる。
【００７６】
（他の実施形態の説明）
図１１は、本発明の他の実施形態に係る触媒暖機制御の流れを示すフローチャートである。先の実施形態に係る制御と同じ内容の処理を実行するステップには、図７に示すのと同じ符号を付し、説明を省略する。
【００７７】
Ｓ１０５で吸気行程噴射の噴射分割回数ｎおよび噴射時期ＩＴ１、ＩＴ２等、各種基本条件を読み込んだ後、Ｓ２０１では、吸気行程噴射の動作開始時期ＩＴ１ｓ（吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１）が微粒子要求噴射限界ＩＴｓ後にあるか否かを判定する。微粒子要求噴射限界ＩＴｓ後にある場合は、排気微粒子数ＰＮが許容上限値ＰＮｌｉｍ以下に抑えられるものとして、Ｓ２０３へ進み、ＩＴｓ後にない場合は、Ｓ２０２へ進む。
【００７８】
Ｓ２０２では、吸気行程噴射の動作開始時期ＩＴ１ｓを遅角させ、微粒子要求噴射限界ＩＴｓ後の時期とする。
【００７９】
Ｓ２０３では、吸気行程噴射の動作終了時期ＩＴ１ｅが安定性要求噴射限界ＩＴｅ前にあるか否かを判定し、安定性要求噴射限界ＩＴｅ前にある場合は、ＳＡへ進み、図７に示すフローチャートのＳ１０７〜１１０の処理を実行して、吸気弁８の作動タイミングを設定する。ＩＴｅ前にない場合は、Ｓ２０４へ進む。つまり、Ｓ２０１および２０３では、吸気行程噴射の噴射期間Δｔが微粒子要求噴射限界ＩＴｓから安定性要求噴射限界ＩＴｅまでの範囲Ｒ内に収まっているか否かを判定するのである。
【００８０】
Ｓ２０４では、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎを所定値だけ増加させる。本実施形態では、噴射分割回数ｎを１だけ増加させることとし（ｎ＝ｎ＋１）、増加させた分に割り当てられる燃料を、圧縮行程に噴射する。換言すれば、吸気行程噴射の燃料噴射量を減少させて、吸気行程噴射を引き続き１回の噴射動作により実行する一方、圧縮行程噴射を２回の噴射動作により実行するのである。これにより、吸気行程噴射の噴射期間Δｔを短縮して、これを範囲Ｒ内に収めることを可能とする一方、噴射期間Δｔの短縮により生じた燃料噴射量の不足分を圧縮行程に振り分けることで、一燃焼サイクル当たりの燃料噴射量に不足が生じるのを回避することができる。
【００８１】
図１２は、本実施形態に係る触媒暖機制御における噴射動作を示す説明図である。
【００８２】
図１２において、吸気弁８の開タイミングＩＶＯが基本条件における開タイミングよりも進角され、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒおよびタンブル流動の第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１が、基本条件による場合よりも進角側に制御されているものとする。
【００８３】
噴射パルス波形（ａ）は、基本条件により設定される吸気行程噴射の噴射期間Δｔが微粒子要求噴射限界ＩＴｓから安定性要求噴射限界ＩＴｅまでの範囲Ｒ内に収まる場合を示している。この場合は、吸気行程噴射および圧縮行程噴射が、いずれも１回の噴射動作により、吸気行程中の噴射時期ＩＴ１、圧縮行程中の噴射時期ＩＴ２に夫々実行される。
【００８４】
これに対し、吸気行程噴射の動作終了時期ＩＴ１ｅが安定性要求噴射限界ＩＴｅよりも後にあり、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎを１だけ増加させる場合は（Ｓ２０４）、噴射パルス波形（ｂ）に示すように、圧縮行程噴射の噴射回数を２回とし（噴射時期ＩＴ２ａ、ＩＴ２ｂ）、吸気行程噴射の噴射割合αに応じた燃料噴射量の一部を圧縮行程に噴射する（噴射時期ＩＴ２ａ）。これにより、吸気行程噴射の噴射動作を微粒子要求噴射限界ＩＴｓよりも後に開始し、安定性要求噴射限界ＩＴｅよりも前に終えることが可能となる。
【００８５】
さらに、吸気行程噴射の動作終了時期ＩＴ１ｅが安定性要求噴射限界ＩＴｅよりも後にある場合の処理は、吸気行程中に供給すべき燃料の一部を圧縮行程に振り分けることに限らず（Ｓ２０４）、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎを増加させるとともに、吸気行程噴射を複数回の噴射動作により実行することであってもよい。噴射パルス波形（ｃ）は、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎを１回だけ増加させる場合の噴射時期を示している。具体的には、吸気行程噴射の噴射割合αに応じた燃料噴射量を２回の噴射動作（噴射時期ＩＴ１ａ、ＩＴ１ｂ）により噴射し、圧縮行程噴射の噴射割合βに応じた燃料噴射量を１回の噴射動作（噴射時期ＩＴ２）により噴射する。この場合は、吸気行程噴射において、複数回の噴射動作のうち少なくとも１回の動作がタンブル流動の第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１かそれよりも後の時期にあればよい。本実施形態では、吸気行程噴射を２回の噴射動作により実行することとし、２回目の動作の噴射時期ＩＴ１ｂが第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１よりも後に設定されている。
【００８６】
このように、吸気行程噴射の噴射分割回数ｎを増やし、一噴射動作当たりの燃料噴射量を減少させることで、１回の噴射動作により形成される噴霧の有する運動エネルギーを減少させ、排気微粒子数ＰＮを減少させることができる。図３により説明すると、噴射分割回数ｎの増大により、排気微粒子数ＰＮの変化を示す曲線Ａを進角側に移動させる効果が得られ、同じ噴射時期ＩＴ１での排気微粒子数ＰＮを減少させ、もって、吸気行程噴射が許容される範囲Ｒを進角側に拡大することができる。よって、吸気行程噴射の燃料噴射量を維持することが可能となり、第１ピークＰ１を確実に減衰させて、安定した燃焼を実現することができる。
【００８７】
以上の説明では、吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒを進角させることで、タンブル流動の第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１を変化させる場合について説明した。第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１は、吸気弁８の作動角により変化させることとしてもよい。図１３は、吸気弁８の作動角（開タイミングＩＶＯから閉タイミングＩＶＣまでのクランク角期間）を変化させた場合に、第１ピークＰ１が遷移する様子を示している。作動タイミング（ａ）〜（ｃ）で吸気弁８の作動中心角時期ＩＶｃｔｒに実質的な変化はなく、作動タイミング（ｂ）で作動角が最も狭く、作動タイミング（ｃ）で作動角が最も広い。作動タイミング（ａ）は、その中間の作動角を形成する。このように、吸気弁８の開タイミングＩＶＯを進角させ、作動角を進角側に広げることで、第１ピークＰ１の時期Ｃｒ１を進角させることができる。図１３に示す例では、作動角が最も狭い作動タイミング（ｂ）による場合に、吸気行程噴射の噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１ｂの時期よりもクランク角に関して前にあり、作動角が最も広い作動タイミング（ｃ）による場合に、噴射時期ＩＴ１が第１ピークＰ１ｃの時期よりも後にある。
【００８８】
以上の説明から導き出すことのできる概念の幾つかを、以下に列挙する。
【００８９】
点火プラグと、筒内に燃料を直接噴射可能に設けられた燃料噴射弁と、を備え、触媒暖機時に、燃料噴射弁により吸気行程中の所定時期に燃料を噴射する吸気行程噴射を実行する直噴エンジンの制御方法であって、上記所定時期を、筒内における空気の流動が吸気行程噴射により噴射された燃料の噴霧との衝突により弱められる時期に設定し、吸気弁の作動タイミングを、空気の流動が上記所定時期またはクランク角に関して上記所定時期よりも前に吸気行程におけるピークを迎えるように制御する、直噴エンジンの制御方法である。
【００９０】
このように、吸気弁の作動タイミングを制御し、空気の流動が吸気行程噴射の噴射時期（所定時期）またはクランク角に関してこの噴射時期よりも前に吸気行程におけるピーク（第１ピーク）を迎えるようにすることで、ピークを迎えて充分に発達した空気の流動に対して燃料の噴霧を衝突させることが可能となり、空気の流動を、噴霧との衝突後の再発達を回避して確実に弱めることができる。
【００９１】
吸気ポートを通じて筒内に吸入された空気が、気筒中心軸に対して吸気ポートとは反対側の筒内空間をシリンダヘッドの下面からピストン冠面に向かう方向に通過する流動を形成し、気筒中心軸に対し、燃料噴射弁が吸気ポート側に配置された直噴エンジンにおいて、吸気行程噴射の噴射時期は、噴霧の流れが吸気ポートとは反対側の筒内空間をピストン冠面に向かう方向に通過した空気の流動と対向する時期である、エンジンの制御方法である。
【００９２】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した事項の範囲内において、様々な変更および修正を成し得ることはいうまでもない。
【符号の説明】
【００９３】
１…直噴エンジン
１Ａ…シリンダブロック
１Ｂ…シリンダヘッド
２…ピストン
２１…ピストン冠面
２１ａ…キャビティ
３…コネクティングロッド
４…吸気通路
４ａ…吸気ポート
５…排気通路
５ａ…排気ポート
６…燃料噴射弁
７…点火プラグ
８…吸気弁
９…排気弁
１０…タンブル制御弁
１０１…電子制御ユニット（エンジンコントローラ）
２０１…アクセルセンサ
２０２…回転速度センサ
２０３…冷却水温度センサ
３０１…可変動弁装置
Ａｆ…噴霧ビーム重心線
Ａｔ…タンブル流動の渦中心
Ａｘ…気筒中心軸
Ｃｈ…燃焼室
Ｓａ…タンブル流動の主流の中心線
Ｂ１〜Ｂ４…噴霧ビーム
ＣＢ…噴霧ビーム中心
【図１】
0006717671.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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