(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体と、前記支持体上に下引き層と、電荷発生物質を含む電荷発生層と、正孔輸送物質を含む電荷輸送層とをこの順に有する感光体であって、
前記下引き層が、結着樹脂と、酸化亜鉛粒子とを含有し、
前記電荷発生物質がフタロシアニン系顔料であり、
前記電荷発生層及び電荷輸送層のいずれかまたは両方は下記一般式（１）で表される化合物を含有する感光体。
【化１】
0006781396.tif 000011
（一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基、又は芳香族炭化水素基を表す。）
【請求項２】
前記下引き層の厚みが７μｍ以上３５μｍ以下である請求項１に記載の感光体。
【請求項３】
前記下引き層がサリチル酸骨格を有する化合物又はナフトエ酸骨格を有する化合物を含有する請求項１又は２に記載の感光体。
【請求項４】
電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、
前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
前記静電潜像をトナーにより可視像に現像する現像手段と、
前記可視像を記録媒体に転写する転写手段とを有する画像形成装置であって、
前記電子写真感光体が、請求項１から３のいずれかに記載の感光体である画像形成装置。
【請求項５】
電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーにより可視像に現像する現像手段、及び前記可視像を記録媒体に転写する転写手段から選択される少なくとも一つの手段とを有するプロセスカートリッジであって、
前記電子写真感光体が、請求項１から３のいずれかに記載の感光体であるプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感光体、前記感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真装置を用いた電子写真方法において、出力される画像は感光体（電子写真感光体、静電潜像担持体、像担持体とも称する）に帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程などの工程を施すことにより形成される。近年では、可とう性、熱安定性、成膜性などの利点から、感光体として有機材料を用いた有機感光体が広く使用されている。
【０００３】
近年の有機感光体は、導電性支持体上に感光層として電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を順次積層した機能分離積層型感光体が主流となっている。中でも有機顔料を電荷発生物質として蒸着層または樹脂中に分散させた層を電荷発生層とし、有機低分子化合物を電荷輸送物質として樹脂中に分散させた層を電荷輸送層として用いる負帯電型感光体が数多く提案されている。また、導電性支持体からの電荷の注入を抑制する目的で、導電性支持体と感光層の間に下引き層（中間層と称される場合もある）を設ける技術が提案されている。
【０００４】
有機感光体は、電子写真装置におけるフルカラー化や高速化、高精細化の急速な進行に伴い、更なる高耐久化および高安定化が求められている。しかしながら、有機感光体は、帯電と除電を繰り返すような現在の電子写真プロセスにおいては、有機感光体を構成する有機材料が静電負荷によって徐々に変化が生じ、層中での電荷トラップの発生や、帯電性の変化等に挙げられるような電子写真特性の低下が生じる。
【０００５】
特に、有機感光体の変質による帯電性低下は、出力画像の画質への影響が大きく、画像濃度の低下、地肌汚れ（一般にかぶりということもある。）、連続出力時の画像の均質性など重大な問題を引き起こすことが知られている。
帯電性低下の一因として、下引き層の機能不足や繰返し使用による劣化が考えられる。一般的に下引き層は、導電性支持体から感光層への『電荷注入阻止機能』と、感光層で発生した電荷の導電性支持体への『電荷輸送機能』との二つの機能の両立および維持が求められる。しかしながら、これら二つの機能は相反則の関係を取りやすく、繰り返しの静電負荷によって下引き層を構成する有機材料が劣化するため、長期にわたって前述した二つの機能の両立および維持することは非常に難しい。
【０００６】
下引き層に前述の機能を持たせる方法として、有機金属化合物とアミノ基を含有するシランカップリング剤を用いて電荷注入阻止機能を向上させる手段（例えば、特許文献１、２参照）や、下引き層に電子輸送性物質やアクセプター性化合物などの添加剤を含有させる手法（例えば、特許文献３、４）などが提案されている。
特に特許文献４では、導電性支持体上にアクセプター性化合物（ヒドロキシアントラキノン系化合物やアミノヒドロキシアントラキノン系化合物）が付着した金属酸化物粒子を含有する下引き層を設けたものを用いることを提案している。
【０００７】
また、下引き層および電荷輸送層において、電荷発生層との相性も出力画像に影響するとし、特許文献５では、下引き層を形成するバインダー樹脂に、無水二酸化ケイ素で表面処理を施した金属酸化物粒子を含有させ、さらに、電荷輸送層が含む電荷輸送物質として特定のエナミン化合物を使用する電子写真感光体が提案されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記のような従来技術を用いても、高温高湿（例えば、２７℃で８０％ＲＨ）及び低温低湿（例えば、１０℃で１５％ＲＨ）などの厳しい環境下で、長期にわたって前記感光体の電気特性及び画像品質を維持することは困難である。
したがって、高温高湿から低温低湿までの環境下であっても、長期にわたって十分に安定した電気特性及び画像品質を得ることが可能な感光体、前記感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジの開発が強く求められている。
【０００９】
そこで、本発明は、従来における諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、高温高湿から低温低湿までの環境下であっても、長期にわたって十分に安定した電気特性及び画像品質を得ることが可能な感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するための手段としての本発明の感光体は、
支持体と、前記支持体上に下引き層と、感光層とをこの順に有する感光体であって、
前記下引き層が、結着樹脂と、酸化亜鉛粒子とを含有し、
前記感光層が下記一般式（１）で表される化合物を含有する。
【化１】
0006781396.tif 000002
（一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基、又は芳香族炭化水素基を表す。）
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決でき、高温高湿から低温低湿までの環境下であっても、長期にわたって十分に安定した電気特性及び画像品質を得ることが可能な感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の感光体の構成を表わす断面図である。
【図２】本発明の感光体の他の構成例を示す断面図である。
【図３】本発明の感光体の更に別の構成を表わす断面図である。
【図４】本発明の感光体の更に別の構成を表わす断面図である。
【図５】本発明の画像形成装置の一例の概略構成図である。
【図６】本発明のプロセスカートリッジの一例の概略構成図である。
【図７】感光体評価例で用いた評価用画像を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の感光体は、
支持体と、前記支持体上に下引き層と、感光層とをこの順に有する感光体であって、
前記下引き層が、結着樹脂と、酸化亜鉛粒子とを含有し、
前記感光層が下記一般式（１）で表される化合物を含有する。
【化１】
0006781396.tif 000003
（一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基、又は芳香族炭化水素基を表す。）
露光時に感光層で生成した電荷は下引き層、支持体の順に注入されるが、その際、感光層中での電荷移動度および界面における電荷滞留が残像等の異常画像を発生させると考えられる。
明確ではないが、下引き層が酸化亜鉛粒子、感光層に一般式（１）で表される化合物を含有することで、感光層で発生した正孔と電子が含有物質固有の準位に従い容易に電荷移動し、感光層界面での電荷滞留による残像等の異常画像が抑制されると予測される。
【００１４】
以下、本発明の感光体の構成を図面に沿って説明する。
図１は、本発明の感光体の構成を表わす断面図であり、支持体３１上に、下引き層３２を設け、その上に電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層３３が設けられている。
図２は、本発明の感光体の他の構成例を示す断面図であり、支持体３１上に、下引き層３２を設け、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが、積層された構成をとっている。
図３は、本発明の更に別の構成の感光体を表す断面図であり、支持体３１上に、下引き層３２を設け、さらに電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層３３が設けられ、更に感光層表面に保護層３９が設けられてなる。
図４は、本発明の更に別の構成の感光体を表す断面図であり、支持体３１上に、下引き層３２を設け、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層上に保護層３９が設けられてなる。
【００１５】
＜支持体＞
まず支持体３１について詳しく説明する。
支持体３１としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、エンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体３１として用いることができる。
【００１６】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の支持体３１として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などがあげられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００１７】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の支持体３１として良好に用いることができる。
【００１８】
＜下引き層＞
次に本発明の下引き層３２について説明する。
前記下引き層は、結着樹脂と、酸化亜鉛粒子とを含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記下引き層としては、支持体から感光層への不要な電荷（感光体の帯電極性と逆極性の電荷）の注入を抑制する機能と、前記感光層で形成された電荷のうち、前記感光体の帯電極性と同極性の電荷を輸送する機能とを兼ね備えていることが好ましい。例えば、画像形成プロセスとして前記感光体を負帯電させる必要がある場合には、前記下引き層としては前記支持体から前記感光層への正孔注入阻止機能と、前記感光層から前記支持体への電子輸送機能とを兼ね備える必要がある。なお、前記正孔注入阻止機能をホールブロッキング性と称し、前記電子輸送機能をエレクトロン輸送性と称する場合がある。また、高温高湿から低温低湿までの環境下であっても、長期にわたって十分に安定した電気特性及び画像品質が得られる感光体とするためには、これらの機能が帯電及び除電を繰り返す静電負荷によっても、温湿度によっても変化しないことが重要となる。
【００１９】
下引き層は、体積抵抗率（粉体抵抗率）及び分散性の点から、酸化亜鉛粒子を含有する。
前記酸化亜鉛粒子の体積抵抗率としては、目的に応じて適宜選択することができるが、１０2Ω・ｃｍ〜１０11Ω・ｃｍが好ましい。
前記体積抵抗率が、１０2Ω・ｃｍ以上であれば、前記下引き層の電荷注入抑制機能が働き、十分な耐リーク性が得られ、地汚れなどの画像品質の異常を引き起こしにくい。一方、前記体積抵抗率が１０11Ω・ｃｍ以下であれば、前記感光層から前記支持体への電荷輸送が十分に行われ、光減衰性が低下せずに残留電位が上昇しにくい。
【００２０】
＜＜酸化亜鉛粒子＞＞
前記酸化亜鉛粒子としては、目的に応じて適宜選択することができ、市販の酸化亜鉛粒子を用いることができる。
本発明での酸化亜鉛粒子としては、平均粒子径が２０ｎｍ以上で２００ｎｍ以下のものが好ましい。酸化亜鉛粒子径が大きいと、下引き層中の酸化亜鉛粒子数が結着樹脂に対して相対的に少なくなり、酸化亜鉛粒子径が小さいと、下引き層中の酸化亜鉛粒子数が相対的に多くなる。下引き層中の酸化亜鉛粒子数が少なくなりすぎると、粒子間距離が広がり、後述する感光層中の電荷発生物質から発生した負電荷が基板へと到達しにくくなり、電荷トラップが生じ易くなる結果、残像などの異常画像を引き起こしやすくなる傾向がみられ、下引き層中の酸化亜鉛粒子数が多くなりすぎると、電荷リークが発生し易くなり、地肌汚れなどが発生しやすくなる傾向がある。酸化亜鉛粒子の平均粒子径を２０ｎｍ以上２００ｎｍ以下とすることにより、下引き層中の酸化亜鉛粒子数が適切となり、これらの不具合が乗じにくくなる。
【００２１】
なお酸化亜鉛粒子の平均粒子径を求める方法は公知の手段が用いられるが、一例として下引き層中に観察される粒子を透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）にて任意に１００個観察し、その投影面積を求め、得られた面積の円相当径を計算して体積平均粒子径を求め、それを平均粒子径として求めることができる。
【００２２】
−下引き層の酸化亜鉛占有体積率−
酸化亜鉛粒子の下引き層における占有体積率は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、４０％以上５５％以下が好ましく、４５％以上５３％以下がより好ましい。前記占有体積率が、４０％以上であることにより下引き層の体積抵抗率が高くなりすぎることがなく、良好な電気特性を維持できる。また、前記占有体積率が、５５％以下であることにより膜の透過率が高く分散が良好となり十分な耐地汚れ性を得ることができる。
酸化亜鉛粒子の占有体積としては酸化亜鉛粒子の添加量および比重、樹脂成分の添加量および比重、そのほかに添加したものの量とその比重から算出する。
【００２３】
＜＜結着樹脂＞＞
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、前記結着樹脂としては、感光層を下引き層の上に塗布することを考慮して、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い結着樹脂が好ましい。前記耐溶剤性の高い結着樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂；ポリビニルブチラール等のブチラール樹脂などが挙げられる。
【００２４】
前記結着樹脂の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、酸化亜鉛粒子１００質量部に対して、１０質量部〜２００質量部が好ましく、２０質量部〜１００質量部がより好ましい。
【００２５】
＜＜サリチル酸誘導体＞＞
下引き層は、サリチル酸誘導体を含有することが好ましい。
下引き層塗工液にサリチル酸誘導体を添加すると、酸化亜鉛粒子がサリチル酸誘導体に被覆される。表面が何も被覆処理されていない酸化亜鉛粒子の場合、表面とバインダー樹脂の界面で電荷のトラップが生じ易く、繰返し使用時において露光部電位の上昇が生じ易く画像濃度に異常をきたしてしまうことがある。特に高温高湿環境下での使用において、電荷のトラップが生じてしまい露光部電位の上昇により画像濃度の異常が発生してしまうことがある。サリチル酸誘導体を用いて酸化亜鉛粒子の表面を被覆する処理を行った場合、これらが改善する傾向がみられた。
【００２６】
本発明で用いられるサリチル酸誘導体としては以下のものがあげられる。
サリチル酸、アセチルサリチル酸、５−アセチルサリチル酸、３−アミノサリチル酸、５−アセチルサリチルアミド、５−アミノサリチル酸、４−アジドサリチル酸、サリチル酸ベンジル、サリチル酸４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、サリチル酸ブチル、３，５−ジ−ｔ−ブチルサリチル酸、サリチル酸２−カルボキシフェニル、３，５−ジニトロサリチル酸、ジチオサリチル酸、アセチルサリチル酸エチル、サリチル酸２−エチルヘキシル、６−メチルサリチル酸エチル、サリチル酸エチル、５−ホルミルサリチル酸、４−（２−ヒドロキシエトキシ）サリチル酸、サリチル酸２−ヒドロキシエチル、サリチル酸イソアミル、サリチル酸イソブチル、サリチル酸イソプロピル、３−メトキシサリチル酸、４−メトキシサリチル酸、６−メトキシサリチル酸、アセチルサリチル酸メチル、５−アセチルサリチル酸メチル、５−アリル−３−メトキシサリチル酸メチル、５−ホルミルサリチル酸メチル、４−（２−ヒドロキシエトキシ）サリチル酸メチル、３−メトキシサリチル酸メチル、４−メトキシサリチル酸メチル、５−メトキシサリチル酸メチル、４−メチルサリチル酸メチル、５−メチルサリチル酸メチル、サリチル酸メチル、３−メチルサリチル酸、４−メチルサリチル酸、５−メチルサリチル酸、チオサリチル酸メチル、サリチル酸４−ニトロフェニル、５−ニトロサリチル酸、４−ニトロサリチル酸、３−ニトロサリチル酸、３，５−ジニトロサリチル酸、サリチル酸４−オクチルフェニル、サリチル酸フェニル、３−アセトキシ−２−ナフトアニリド、６−アセトキシ−２−ナフトエ酸、３−アミノ−２−ナフトエ酸、６−アミノ−２−ナフトエ酸、１，４−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸、３，５−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸、３，７−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸、２−エトキシ−１−ナフトエ酸、２−ヒドロキシ−１−（２−ヒドロキシ−４−スルホ−１−ナフチルアゾ）−３−ナフトエ酸、３−ヒドロキシ−７−メトキシ−２−ナフトエ酸、１−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、２−ヒドロキシ−１−ナフトエ酸、３−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、６−ヒドロキシ−１−ナフトエ酸、６−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、３−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸ヒドラジド、２−メトキシ−１−ナフトエ酸、３−メトキシ−２−ナフトエ酸、６−メトキシ−２−ナフトエ酸、６−アミノ−２−ナフトエ酸メチル、３−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸メチル、６−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸メチル、３−メトキシ−２−ナフトエ酸メチル、１，４−ジヒドロキシ−２−ナフトエ酸フェニル、１−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸フェニルなどが挙げられる。
これらは単独で使用してもよく、また２種以上を混合して使用してもよい。
【００２７】
サリチル酸誘導体の含有量としては酸化亜鉛粒子に対して０．０１質量％以上１０質量％以下であることが好ましく、０．１質量％以上５質量％以下がより好ましい。サリチル酸誘導体の含有量が酸化亜鉛粒子に対して０．０１質量％以上であることによりサリチル酸誘導体の与える機能を十分に発揮することができ、良好な特性を得ることができる。また、サリチル酸誘導体の含有量が酸化亜鉛粒子に対して１０質量％以下であることにより酸化亜鉛粒子の分散の阻害を引き起こすことがなく、十分な特性を得ることができる。これらは１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２８】
＜＜その他の成分＞＞
前記下引き層には、電気特性及び画像品質の安定化のためにその他の成分を含有させてもよい。
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子輸送性物質；多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料；シランカップリング剤；ジルコニウムキレート化合物；チタニウムキレート化合物；アルミニウムキレート化合物；フルオレノン化合物；チタニウムアルコキシド化合物；有機チタニウム化合物、並びに後述の酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、及びレベリング剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２９】
＜＜下引き層の形成方法＞＞
前記下引き層の形成方法としては、特に制限はなく、適当な溶剤及び塗工法を用いて形成することができる。前記塗工法に用いる下引き層塗工液に前記結着樹脂を添加する時期としては、前記酸化亜鉛粒子の分散前後のどちらでも構わない。
【００３０】
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系溶剤；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶剤；酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系溶剤；テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル等のエーテル系溶剤；ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶剤；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶剤；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系溶剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３１】
前記酸化亜鉛粒子の下引き層塗工液中における分散方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ボールミル、サンドミル、振動ミル、ＫＤミル、３本ロールミル、アトライター、圧力式ホモジナイザー、超音波分散等を用いる分散方法などが挙げられる。
前記塗工法としては、特に制限はなく、塗工液の粘性、所望とする下引き層の平均厚みなどによって適宜選択することができ、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法などが挙げられる。
【００３２】
前記下引き層塗工液を用いて塗工した後に、必要に応じてオーブン等で加熱乾燥させてもよい。下引き層の乾燥温度としては、特に制限はなく、下引き層塗工液に含有される溶剤の種類等に応じて適宜選択することができるが、８０℃〜２００℃が好ましく、１００℃〜１５０℃がより好ましい。
【００３３】
前記下引き層の平均厚みとしては、特に制限はなく、製造したい感光体の電気特性、寿命などによって適宜選択することができるが、３μｍ〜５０μｍが好ましく、７μｍ〜３５μｍがより好ましい。
前記平均厚みが、３μｍ以上であれば、感光体表面の帯電極性と逆極性の電荷が支持体から感光層中に流れ込まず、帯電性不良に起因する地汚れ状の画像欠陥が生じにくい。一方、前記平均厚みが、５０μｍ以下であれば、残留電位の上昇などの光減衰性が低下したり、繰り返し安定性が低下したりするなどの欠陥が生じにくくなる。
また、前記平均厚みの測定方法としては、例えば、前記下引き層に対して任意の複数の点を選択し、前記複数の点の厚みの平均を算出することにより求める方法などが挙げられる。前記平均としては、５点の厚みの平均が好ましく、１０点の厚みの平均がより好ましく、２０点の厚みの平均が更に好ましい。なお、他の層の平均厚みについても同様に算出することができる。
前記平均厚みの測定機器としては、例えば、マイクロメータなどが挙げられる。
【００３４】
＜感光層＞
次に感光層について説明する。
本発明の感光層は一般式（１）で表される化合物を含有する。
【化１】
0006781396.tif 000004
（一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、アルキル基、又は芳香族炭化水素基を表す。）
前記アルキル基としては、炭素数１〜４のアルキル基が好ましく、前記芳香族炭化水素基としては、フェニル基が好ましい。
前記アルキル基及び芳香族炭化水素基は、置換基により置換されているアルキル基及び芳香族炭化水素基、置換基により置換されていないアルキル基及び芳香族炭化水素基を含む。前記置換基としては、ハロゲン、炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。
【００３５】
前記一般式（１）で表される化合物は、光疲労の低減や静電特性、電荷輸送特性を向上させる目的で使用することが知られており、例えば、電荷輸送層に、前記一般式（１）で表される化合物を含有する感光体は知られている。
本発明においては、下引き層が、結着樹脂と、酸化亜鉛粒子とを含有し、感光層が前記一般式（１）で表される化合物を含有することによる、２層の組み合わせにより、各層の性能向上だけではなく、感光体として飛躍的な性能向上を見出すことができたものである。
【００３６】
一般式（１）で表される化合物の例として以下のものが挙げられるが、これらに限定する物ではない。
【表１】
0006781396.tif 000005
【００３７】
感光層は電荷発生物質と電荷輸送物質を含む単層構成の感光層（図１，図３）でも、電荷発生層と電荷輸送層で構成される積層型（図２，図４）でも構わないが、説明の都合上、積層構成からなる感光層について先に述べる。
積層構成の場合には、一般式（１）で表される化合物は電荷発生層と電荷輸送層のいずれかまたは両方に含有することができる。
一般式（１）で表される化合物は、感光層で光疲労の低減や静電特性、電荷輸送特性を向上させる。前記一般式（１）で表される化合物は電荷発生層と電荷輸送層のいずれかまたは両方に含有させても同じ効果が得られるが、電荷輸送層に含有されることが好ましい。
【００３８】
［電荷発生層］
電荷発生層３５は、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生層３５には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられる。これら電荷発生物質は単独で用いても２種以上混合して用いても構わない。
電荷発生層３５は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂と共に適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを下引き層上に塗布し、乾燥することにより形成される。
【００３９】
必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００質量部に対し０〜５００質量部、好ましくは１０〜３００質量部が適当である。結着樹脂の添加は、分散前、分散後のどちらでも構わない。
【００４０】
一般式（１）で表される化合物を電荷発生層に添加する場合の添加量は電荷発生層全体に対し０．１〜１５質量％であることが好ましく、０．３〜５質量％が好ましい。
【００４１】
電荷発生層３５の形成に用いる塗布液の溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロルメタン、ジクロルエタン、モノクロルベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。これらは単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
【００４２】
電荷発生層３５は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂と共に、ボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル、超音波等の公知の分散方法を用いて溶剤中に分散して、塗工液を得ることができる。電荷発生層３５は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコンオイル等の種々の添加剤が含まれていてもよい。塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷発生層３５の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００４３】
［電荷輸送層］
電荷輸送層３７は、電荷輸送材料およびバインダー樹脂を主成分とする層である。
電荷輸送層３７には、公知の電荷輸送物質として正孔輸送物質を用いることが可能である。
正孔輸送物質としては、ポリ（Ｎ‐ビニルカルバゾール）及びその誘導体、ポリ（γ‐カルバゾリルエチルグルタメート）及びその誘導体、ピレン‐ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α‐フェニルスチルベン誘導体、アミノビフェニル誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９‐スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等の材料が挙げられる。
これらの電荷輸送物質は、単独又は２種以上混合して用いられる。
【００４４】
バインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン‐アクリロニトリル共重合体、スチレン‐ブタジエン共重合体、スチレン‐無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル‐酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ‐ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、中でも、ポリカーボネート及びポリアリレートが好ましい。
【００４５】
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００質量部、好ましくは４０〜１５０質量部が適当である。
前記一般式（１）で表される化合物の含有量は、電荷輸送層全体に対して０．１〜１０質量％が好ましく０．３〜５質量％がより好ましい。
【００４６】
電荷輸送層の形成方法としては、例えば、先ず、電荷輸送材料及び結着樹脂を溶媒中に溶解して、塗工液を作製する。その後、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコートなどの、従来の塗工方法を利用して塗工する。
塗工液中の溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロルメタン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどを使用することができる。これらの溶媒は、１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００４７】
電荷輸送層の膜厚は、通常、５０μｍ以下であり、解像度、応答性などの観点から、２５μｍ以下であることが好ましい。なお、電荷輸送層の膜厚の下限値は、使用するシステム（例えば、帯電電位など）に依存するが、通常、５μｍ以上とすることが好ましい。
【００４８】
次に感光層が単層構成の場合（図１，図３の場合）について述べる。
感光層３３は、電荷発生物質、電荷輸送物質及び結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
単層型の感光層３３においても、前述の積層構成の感光層（電荷発生層、電荷輸送層）に用いられる材料（電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂）を同様に用いることができる。
【００４９】
また単層構成の感光層３３の場合には、高感度化のために電荷輸送物質として、下記の電子輸送物質を併用することが好ましい。
電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７‐トリニトロ‐９‐フルオレノン、２，４，５，７‐テトラニトロ‐９‐フルオレノン、２，４，５，７‐テトラニトロキサントン、２，４，８‐トリニトロチオキサントン、２，６，８‐トリニトロ‐４Ｈ‐インデノ〔１，２‐ｂ〕チオフェン‐４‐オン、１，３，７‐トリニトロジベンゾチオフェン‐５，５‐ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００５０】
単層構成の感光層３３において、電荷発生物質は感光層全体に対して０．１〜３０質量％、好ましくは０．５〜５質量％が適当である。電荷発生物質の濃度が低いと感光体感度が低下する傾向にあり、濃度が高くなると帯電性や膜強度が低下する傾向にある。
前記一般式（１）で表される化合物の含有量は、感光層全体に対して０．１〜１０質量％が好ましく０．３〜５質量％がより好ましい。
感光層の膜厚は５０μｍ以下が好ましく、解像度・応答性の点から２５μｍ以下とすることが好ましい。
下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）により異なるが、５μｍ以上が好ましい。
【００５１】
（保護層）
本発明の感光体においては、感光層保護の目的で、保護層３９が感光層の上に設けられることがある。
保護層としては、架橋性樹脂を含む層、フィラーを含む層などを使用することが、高い耐磨耗性が達成されるため、好ましい。
【００５２】
架橋性樹脂を含む層は、ラジカル重合性モノマーと電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物とを用いて硬化させ、３次元網目構造を形成させることが、架橋度が高く、高硬度な保護層が得られるため、好ましい。
【００５３】
また、保護層は、保護層の機械的耐久性の向上を目的に、フィラーを含む層を含有することが好ましい。特に、前述の架橋性樹脂を含む場合、フィラーを含有させることにより、耐磨耗性が高くなり、感光体のより長期の使用を達成できるため、好ましい。
フィラーとしては、特に制限はないが、例えば、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、窒化硼素、窒化ケイ素、酸化カルシウム、硫酸バリウム、ＩＴＯ、酸化シリコン、コロイダルシリカ、酸化アルミなどを使用することができる。この中でも、保護層の電気特性の観点から、酸化アルミ、酸化チタン、酸化シリコン、酸化スズを使用することが好ましい。
【００５４】
フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍの範囲内であることが、保護層の光透過率や耐摩耗性の観点から好ましい。フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ以上である場合、耐摩耗性、分散性などが低下することがない。一方、フィラーの平均一次粒径が０．５μｍ以下である場合、保護層の表面粗さが大きくなりすきることがないため、後述するブレードクリーニング部材の磨耗が早く進行することがない。そのため、トナークリーニング不良が発生したり、フィラー粒子の比重などに依存して、分散液中にフィラーの沈降性が促進されたりすることがない。
保護層中のフィラー材料の濃度は、全固形分に対して通常５０質量％以下であり、好ましくは３０質量％以下である。保護層中のフィラー材料の濃度は、高いほど耐摩耗性が高くなるが、５０質量％を超える場合、残留電位が上昇したり、保護層の書き込み光が散乱され、透過率が低下したりすることがある。
【００５５】
［画像形成方法及び画像形成装置］
＜画像形成方法、画像形成装置＞
本発明に係る画像形成方法とは、本発明の感光体を用い、例えば少なくとも感光体に帯電、画像露光、現像の過程を経た後、トナー画像を画像保持体（転写紙）へ転写し、さらに必要により定着及び感光体表面のクリーニングという過程よりなるものである。
また、本発明の画像形成装置とは、電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーにより可視像に現像する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段とを有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、本発明の感光体である。本発明の感光体を用い、例えば少なくとも感光体に帯電、画像露光、現像の手段を経た後、画像保持体（転写紙）へのトナー画像の転写の各手段よりなり、さらに必要により定着及び感光体表面のクリーニングという手段よりなるものである。本発明の画像形成装置は、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、及び感光体からなる画像形成要素が複数配列された構成とすることもできる。
【００５６】
図５は、画像形成装置の一例を示す概略図である。
感光体を帯電させる手段として、帯電チャージャ３が用いられる。この帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラ帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。特に本発明の構成は、接触帯電方式又は非接触近接配置帯電方式のような、感光体組成物の分解の原因となる帯電手段からの近接放電が生じるような帯電手段を用いた場合に特に有効である。ここで言う接触帯電方式とは、感光体に帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電ブレード等が直接接触する帯電方式である。一方の近接帯電方式とは、例えば帯電ローラが感光体表面と帯電手段との間に２００μｍ以下の空隙を有するように非接触状態で近接配置したタイプのものである。この空隙は、大きすぎた場合には帯電が不安定になりやすく、また、小さすぎた場合には、感光体に残留したトナーが存在する場合に、帯電部材表面が汚染されてしまう可能性がある。したがって、空隙は１０〜２００μｍ、好ましくは１０〜１００μｍの範囲が適当である。
【００５７】
次に、帯電された感光体１上に静電潜像を形成するために露光手段として画像露光部５が用いられる。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００５８】
次に、感光体１上に形成された静電潜像を可視化するために現像手段として現像ユニット６が用いられる。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に負帯電を施し、画像露光を行なうと、反転現像の場合には感光体表面上には正の静電潜像が形成される。これを負極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
正規現像の場合には感光体表面上には負の静電潜像が形成される。これを正極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【００５９】
次に、感光体上で可視化されたトナー像を転写体９上に転写するために転写手段として転写チャージャ１０が用いられる。また、転写をより良好に行なうために転写前チャージャ７を用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。
【００６０】
次に、転写体９を感光体１より分離する手段として分離チャージャ１１、分離爪１２が用いられる。その他分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ１１としては、前記帯電手段と同様の方式が利用可能である。
【００６１】
次に、転写後感光体上に残されたトナーをクリーニングするためにファーブラシ１４、クリーニングブレード１５が用いられる。
また、クリーニングをより効率的に行なうためにクリーニング前チャージャ１３を用いてもよい。その他クリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。
【００６２】
次に、必要に応じて感光体上の潜像を取り除く目的で除電手段が用いられる。除電手段としては除電ランプ２、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。その他、感光体に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。
【００６３】
本発明は、このような画像形成手段に本発明に係る感光体を用いる画像形成方法及び画像形成装置である。この画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。
【００６４】
＜プロセスカートリッジ＞
本発明のプロセスカートリッジは、本発明の感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電手段、前記帯電手段により帯電された前記感光体の表面を露光して静電潜像を形成する露光手段、前記静電潜像をトナーにより可視像に現像する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段よりなる群から選ばれた少なくとも一つの手段とを有し、画像形成装置本体に着脱可能としたものである。更にクリーニング手段、および除電手段等を有していても良い。
【００６５】
プロセスカートリッジの一例を図６に示す。
図６に示すプロセスカートリッジは、感光体１０１を内蔵し、他に帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０６、クリーニング手段１０７、除電手段等を具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。図５に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体１０１は、矢印方向に回転しながら、帯電手段１０２による帯電、露光手段１０３による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段１０４でトナー現像され、該トナー現像は転写手段１０６により、転写体１０５に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段１０７によりクリーニングされ、さらに除電手段により除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【００６６】
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明は、実施例により限定されない。なお、部は、全て質量部を指す。
【００６７】
（実施例１）
アルミニウム製支持体（外径１００ｍｍφ）に、下記の下引き層塗工液を使用して、１７０℃で３０分乾燥した後の膜厚が２０μｍとなるように浸漬法で塗工し、下引き層を形成した。
酸化亜鉛粒子（ＭＺ−３００、テイカ株式会社製、平均粒子径３５μｍ）  ３５０部
サリチル酸誘導体：３，５−ジ−ｔ−ブチルサリチル酸
（ＴＣＩ−Ｄ１９４７  東京化成社製）                            １．５部
結着樹脂：
ブロック化イソシアネート（固形分７５ｗｔ％、スミジュールＢＬ３１７５、
住化バイエルウレタン社製）                                        ６０部
ブチラール樹脂
（ＢＭ−Ｓ、積水化学社製）を２−ブタノンで溶解させた２０ｗｔ％希釈液
２２５部
溶媒：２−ブタノン                                                  １０５部
【００６８】
形成した下引き層上に、下記電荷発生層塗工液を使用して浸漬塗工し、９０℃で２０分加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
電荷発生層塗工液は下記材料を混合し、直径１ｍｍのガラスビーズとビーズミルを用いて８時間攪拌し、調製した。：
チタニルフタロシアニン：                                                ８部
ポリビニルブチラール（積水化学工業社製、ＢＸ−１）：                    ５部
２−ブタノン：                                                      ４００部
【００６９】
得られた電荷発生層上に、下記電荷輸送層塗工液を使用して浸漬塗工し、１２０℃で２０分間加熱乾燥させ、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。
電荷輸送層塗工液は下記材料を混合し、材料が全て溶解するまでスターラーを用いて３時間攪拌することで調製した。
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
下記構造式（１）に示す電荷輸送材料：                                  １０部
一般式（１）で表される化合物（例示化合物１−３）：                  ０．３部
テロラヒドロフラン：                                                １００部
【化２】
0006781396.tif 000006
【００７０】
得られた電荷輸送層上に、下記保護層塗工液を使用して、スプレー塗工し、メタルハライドランプ（照射強度：５００ｍＷ／ｃｍ2、照射時間：１６０秒の条件）で光照射を行った。さらに、１３０℃で３０分乾燥して、４．０μｍの保護層を設けることにより、実施例１の感光体を得た。
保護層塗工液は下記材料を混合し、材料が全て溶解するまでスターラーを用いて３時間攪拌することで調製した。
ラジカル重合性モノマー（トリメチロールプロパンアクリレート）
（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）：                      １０部
下記構造式（２）の化合物：                                              １０部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【化３】
0006781396.tif 000007
【００７１】
（実施例２）
実施例１において、下引き層塗工液を下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い、実施例２とした。
酸化亜鉛粒子（ＭＺ−３００、テイカ株式会社製、平均粒子径３５μｍ）  ３５０部
結着樹脂：
ブロック化イソシアネート（固形分７５ｗｔ％、スミジュールＢＬ３１７５、
住化バイエルウレタン社製）                                        ６０部
ブチラール樹脂
（ＢＭ−Ｓ、積水化学社製）を２−ブタノンで溶解させた２０ｗｔ％希釈液
２２５部
溶媒：２−ブタノン                                                  １０５部
【００７２】
（実施例３）
実施例１において下引き層塗工液を浸漬塗工法により塗布する際に浸漬塗工速度を変えて、１７０℃で３０分の乾燥後の下引き層の厚さが７μｍとなるような下引き層を成膜した以外全て実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様の評価を行い実施例３とした。
【００７３】
（実施例４）
実施例１において下引き層塗工液を浸漬塗工法により塗布する際に浸漬塗工速度を変えて、１７０℃で３０分の乾燥後の下引き層の厚さが５μｍとなるような下引き層を成膜した以外全て実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様の評価を行い実施例４とした。
【００７４】
（実施例５）
実施例１において下引き層塗工液を浸漬塗工法により塗布する際に浸漬塗工速度を変えて、１７０℃で３０分の乾燥後の下引き層の厚さが３５μｍとなるような下引き層を成膜した以外全て実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様の評価を行い実施例５とした。
【００７５】
（実施例６）
実施例１において下引き層塗工液を浸漬塗工法により塗布する際に浸漬塗工速度を変えて、１７０℃で３０分の乾燥後の下引き層の厚さが４５μｍとなるような下引き層を成膜した以外全て実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様の評価を行い実施例６とした。
【００７６】
（実施例７）
実施例１において、電荷発生層塗工液および電荷輸送層塗工液をそれぞれ下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い、実施例７とした。
・電荷発生層塗工液
チタニルフタロシアニン：                                                ８部
ポリビニルブチラール（積水化学工業社製、ＢＸ−１）：                    ５部
一般式（１）で表される化合物（例示化合物１−９）：                  ０．５部
２−ブタノン：                                                      ４００部
・電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
前記構造式（１）に示す電荷輸送材料：                                  １０部
テロラヒドロフラン：                                                １００部
【００７７】
（実施例８）
実施例１において、電荷発生層塗工液および電荷輸送層塗工液をそれぞれ下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い、実施例８とした。
・電荷発生層塗工液
チタニルフタロシアニン：                                                ８部
ポリビニルブチラール（積水化学工業社製、ＢＸ−１）：                    ５部
一般式（１）で表される化合物（例示化合物１−６）：                  ０．５部
２−ブタノン：                                                      ４００部
・電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
前記構造式（１）に示す電荷輸送材料：                                  １０部
一般式（１）で表される化合物（例示化合物１−６）：                  ０．３部
テロラヒドロフラン：                                                １００部
【００７８】
（実施例９）
実施例１において、下引き層塗工液および電荷輸送層塗工液をそれぞれ下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い、実施例９とした。
・下引き層塗工液
酸化亜鉛粒子：（ＭＺ−３００、テイカ株式会社製、平均粒子径３５μｍ）３５０部
サリチル酸誘導体：３−アミノサリチル酸（東京化成工業社製）          １．５部
結着樹脂：
ブロック化イソシアネート（固形分７５ｗｔ％、スミジュールＢＬ３１７５、
住化バイエルウレタン社製）                                        ６０部
ブチラール樹脂
（ＢＭ−Ｓ、積水化学社製）を２−ブタノンで溶解させた２０ｗｔ％希釈液
２２５部
溶媒：２−ブタノン                                                  １０５部
・電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
前記構造式（１）に示す電荷輸送材料：                                  １０部
一般式（１）で表される化合物（例示化合物１−７）：                  ０．３部
テロラヒドロフラン：                                                １００部
【００７９】
（実施例１０）
実施例１において、下引き層塗工液および電荷輸送層塗工液をそれぞれ下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い、実施例１０とした。
・下引き層塗工液
酸化亜鉛粒子（ＭＺ−３００、テイカ株式会社製、平均粒子径３５μｍ）  ３５０部
サリチル酸誘導体：３，５−ジニトロサリチル酸（東京化成工業社製）    １．５部
結着樹脂：
ブロック化イソシアネート（固形分７５ｗｔ％、スミジュールＢＬ３１７５、
住化バイエルウレタン社製）                                        ６０部
ブチラール樹脂
（ＢＭ−Ｓ、積水化学社製）を２−ブタノンで溶解させた２０ｗｔ％希釈液
２２５部
溶媒：２−ブタノン                                                  １０５部
・電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
前記構造式（１）に示す電荷輸送材料：                                  １０部
一般式（１）で表される化合物（例示化合物１−１）：                  ０．３部
テロラヒドロフラン：                                                １００部
【００８０】
（比較例１）
実施例１において、電荷輸送層塗工液の、一般式（１）で表される化合物である例示化合物１−３を、一般式（１）で表される化合物と同様の目的で使用される下記構造式（３）に示す化合物に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い比較例１とした。
【化４】
0006781396.tif 000008
【００８１】
（比較例２）
実施例１において、電荷輸送層塗工液の、一般式（１）で表される化合物である例示化合物１−３を、一般式（１）で表される化合物と同様の目的で使用される下記構造式（４）に示す化合物に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い比較例２とした。
【化５】
0006781396.tif 000009
【００８２】
（比較例３）
実施例１において、電荷輸送層塗工液の、例示化合物１−３を添加しない以外は、実施例１と同様の評価を行い比較例３とした。
【００８３】
（比較例４）
実施例１において、下引き層塗工液の酸化亜鉛粒子を下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い比較例４とした。
・酸化チタン粒子（ＭＴ−５００Ｂ、テイカ株式会社製、平均粒子径３５μｍ）
【００８４】
（比較例５）
実施例１において、下引き層塗工液の酸化亜鉛粒子を下記に変更した以外は、実施例１と同様の評価を行い比較例５とした。
・酸化スズ（ＮａｎｏＴｅｋ（登録商標）ＳｎＯ2、シーアイ化成株式会社製、平均粒子径２１μｍ）
【００８５】
＜電気特性及び画像品質（電子写真感光体特性）の評価＞
＜＜評価装置＞＞
デジタル複写機（ＰｒｏＣ９００、株式会社リコー製）の改造機を用い、帯電部材としてスコロトロン方式の帯電部材（放電ワイヤーは直径５０μｍの金メッキを施したタングステン−モリブデン合金）を用いた。また、画像露光光源として７８０ｎｍのＬＤ光（ポリゴンミラーによる画像書き込み、解像度１，２００ｄｐｉ）を用いた。現像は黒色トナーを用いた２成分現像を行い、転写部材として転写ベルトを用い、除電は除電ランプを用いた。
【００８６】
＜＜電子写真感光体の劣化試験＞＞
書き込み率５％チャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用いて、通算５０万枚印刷する劣化試験を行った。
１０℃で１５％ＲＨの低温低湿環境下（ＬＬ）、２３℃で５５％ＲＨの常温常湿環境下（ＭＭ）及び２７℃で８０％ＲＨの高温高湿環境下（ＨＨ）の３環境における、劣化試験前後の露光部電位の短期変動の評価、及び劣化試験後の画像評価（地汚れ、残像）を行った。
【００８７】
＜＜露光部電位の短期変動）＞＞
前記デジタル複写機の現像ユニットを改造して電位センサーを取り付け、このユニットを評価装置にセットして以下の方法で行った。
放電ワイヤーへの印加電圧を−１，８００μＡ、グリッド電圧を−８００Ｖとし、Ａ３サイズの紙を縦方向で全ベタ画像を１００枚印刷した時の１枚目と１００枚目の露光部電位（ＶＬ）を測定した。測定には表面電位計（ＭＯＤＥＬ３４４表面電位計、トレックジャパン株式会社製）を用い、表面電位計の数値はオシロスコープで毎秒１００シグナル以上の条件で記録し、下記基準で評価した。
［露光部電位（ＶＬ）の短期変動の評価基準］
◎：１枚目と１００枚目との露光部電位の差が１０Ｖ未満
○：１枚目と１００枚目との露光部電位の差が１０Ｖ以上３０Ｖ未満
×：１枚目と１００枚目との露光部電位の差が３０Ｖ以上
【００８８】
＜画像品質評価＞
［地汚れ評価］
グロスコート紙を用いて全面白地画像を５枚連続出力し、出力したグロスコート紙のうち任意の８ｍｍ×１１ｍｍの視野１０箇所において目視で確認できる地汚れの数をカウントし、その平均を算出した。
◎：１０個以下
○：１０個超２０個以下
×：２０個を超える
【００８９】
［残像評価］
図７の様な評価用画像を出力し、ハーフトーン部での残像の程度を目視により評価した。
◎：残像は見られない
○：実使用上問題ないレベルの残像が見られる
×：明らかな残像が見られる
【００９０】
下表に評価結果を示す。
【表２】
0006781396.tif 000010
【００９１】
本発明の感光体では高温高湿から低温低湿までの環境下であっても、長期にわたって安定した電気特性及び画像品質を得ることができることがわかった。
【符号の説明】
【００９２】
（図１〜図４について）
３１  支持体
３２  下引き層
３３  感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３９  保護層
【００９３】
（図５について）
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
９  転写体
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファーブラシ
１５  クリーニングブレード
【００９４】
（図６について）
１０１  感光体
１０２  帯電手段
１０３  露光手段
１０４  現像手段
１０５  転写体
１０６  転写手段
１０７  クリーニング手段
【先行技術文献】
【特許文献】
【００９５】
【特許文献１】特開平０８―１６６６７９号公報
【特許文献２】特開平１１―１３３６４９号公報
【特許文献３】特開２０１２−５８５９７号公報
【特許文献４】特開２００６−０３０７００号公報
【特許文献５】特開２０１１−０９５４７６号公報
【図１】
0006781396.tif 000012
【図２】
0006781396.tif 000013
【図３】
0006781396.tif 000014
【図４】
0006781396.tif 000015
【図５】
0006781396.tif 000016
【図６】
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【図７】
0006781396.tif 000018