(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基礎と土台との間に配置される長尺状の基礎パッキンであって、
長辺方向に延在するパッキン本体と、
前記パッキン本体の前記長辺方向の両端面のうちの少なくとも一端面から前記長辺方向に突出する連結用凸部と、
前記パッキン本体の前記長辺方向の両端面のうちの少なくとも他端面に形成され、別の前記基礎パッキンが有する前記連結用凸部と嵌合可能な連結用第１凹部と、
前記パッキン本体の少なくとも上面に設けられた弾性材とを備えており、
前記弾性材は、前記長辺方向の一端が前記パッキン本体の前記長辺方向の前記一端面よりも前記長辺方向外側に配置されるように前記長辺方向に沿って延在し、前記連結用凸部と上下方向に対向するように配置されていることを特徴とする基礎パッキン。
【請求項２】
前記連結用凸部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置から前記パッキン本体の下端まで延在しており、
前記連結用第１凹部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口していることを特徴とする請求項１に記載の基礎パッキン。
【請求項３】
前記パッキン本体の前記長辺方向の一端部であって前記弾性材と対向する部分には、当該パッキン本体の前記上面よりも下方に配置された段差面と、前記段差面と接続され前記長辺方向に沿って当該上面から前記段差面に近づくに連れて下方に傾斜する傾斜面とが形成されていることを特徴とする請求項２に記載の基礎パッキン。
【請求項４】
前記段差面は、前記連結用凸部の上面と同じ高さレベルに配置されていることを特徴とする請求項３に記載の基礎パッキン。
【請求項５】
前記弾性材は、前記パッキン本体の前記長辺方向に沿って形成された溝に設けられていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の基礎パッキン。
【請求項６】
前記パッキン本体の短辺方向の両側面のうちの少なくとも一側面に形成され、前記別の基礎パッキンが有する連結用凸部と嵌合可能な複数の連結用第２凹部をさらに備えており、
前記複数の連結用第２凹部は、前記長辺方向に沿って配列されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の基礎パッキン。
【請求項７】
前記連結用凸部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置から前記パッキン本体の下端まで延在しており、
前記連結用第２凹部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口していることを特徴とする請求項６に記載の基礎パッキン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、基礎と土台との間に連続的に配置される基礎パッキンに関し、より具体的には、玄関や浴室まわりなどに使用される気密性を有する基礎パッキンに関する。
【背景技術】
【０００２】
床下換気路の形成のために、基礎パッキンを用いる基礎パッキン工法が知られている。この基礎パッキン工法で用いられる基礎パッキンには、例えば、基礎と土台との間に長尺状の基礎パッキンを連続して並設するために、基礎パッキンの長辺方向の両端面に嵌合部と被嵌合部とが形成されたものがある（特許文献１参照）。
【０００３】
一方、建物の一部の箇所では、床下に換気性がないことを要求されることがある。例えば、玄関や浴室まわりでは、基礎と土台との間に隙間（換気口）があると、ここから室内の暖かな空気が流出したり、冷たい外気が侵入したりすることとなり、室内の保温性が損なわれるので、床下に換気性がないことを要求される。このような箇所に採用される基礎パッキンには、例えば、基礎と土台との間の気密性を向上させるために、基礎と土台との間に配置される基礎パッキンであって、上下面において長辺方向の全長に亘って弾性材が貼着されたものがある（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１２９６６２号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０７１５７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のように長尺な基礎パッキン同士を連結するための技術や基礎と土台との間の気密性を向上させるための技術があるものの、これらの機能を両方持ち合わせた基礎パッキンがない。
【０００６】
そこで本発明者が、パッキン本体の長辺方向の両端面に連結用凸部及び当該連結用凸部に嵌合可能な連結用凹部を形成し、パッキン本体の少なくとも上面に長辺方向の全長に亘って弾性材を設けた基礎パッキンについて検討したところ、以下の課題を知見した。基礎と土台との間に複数の長尺な基礎パッキンを長辺方向に連結して配置した場合、各基礎パッキンの少なくとも上面に弾性材が設けられていることで、基礎パッキンが配置されている基礎と土台との間の気密性は向上するが、長辺方向に隣接する２つの基礎パッキンが長辺方向に僅かにでも離れると、両基礎パッキンに設けられた弾性材間に短辺方向に連通する隙間が生じる問題がある。さらに、連結用凸部が基礎パッキンの厚み方向の全幅に亘って形成されていない場合、長辺方向に隣接する２つの基礎パッキンが長辺方向に僅かにでも離れると、両基礎パッキン間であって連結用凸部の上方及び下方に、短辺方向に連通する隙間が生じる問題がある。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、長辺方向に連結された基礎パッキン間に短辺方向に連通する隙間が生じるのを抑制することが可能な基礎パッキンを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の基礎パッキンは、基礎と土台との間に配置される長尺状の基礎パッキンであって、長辺方向に延在するパッキン本体と、前記パッキン本体の前記長辺方向の両端面のうちの少なくとも一端面から前記長辺方向に突出する連結用凸部と、前記パッキン本体の前記長辺方向の両端面のうちの少なくとも他端面に形成され、別の前記基礎パッキンが有する前記連結用凸部と嵌合可能な連結用第１凹部と、前記パッキン本体の少なくとも上面に設けられた弾性材とを備えている。そして、前記弾性材は、前記長辺方向の一端が前記パッキン本体の前記長辺方向の前記一端面よりも前記長辺方向外側に配置されるように前記長辺方向に沿って延在し、前記連結用凸部と上下方向に対向するように配置されている。
【０００９】
これによると、１つの基礎パッキンの連結用第１凹部に同じ種類の別の基礎パッキンの連結用凸部を嵌合して両基礎パッキンを長辺方向に連結した状態において、両基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れた場合でも、両基礎パッキンの弾性材の長辺方向の端部同士が当接した状態になるとともに、当接することで長辺方向又は上下方向に縮んだ部分が両基礎パッキン（パッキン本体）間の隙間に入り込む。このため、両基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れた場合でも、短辺方向に連通する隙間が両基礎パッキンの間に生じるのを抑制することが可能となる。
【００１０】
本発明において、前記連結用凸部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置から前記パッキン本体の下端まで延在しており、前記連結用第１凹部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口していることが好ましい。これにより、１つの基礎パッキンに同じ種類の別の基礎パッキンを長辺方向に連結する際に、１つの基礎パッキンの連結用凸部の上面を別の基礎パッキンの連結用第１凹部の上壁部分で上から押さえ込むようにして連結することが可能となる。このため、基礎上面が不陸であっても両基礎パッキンを安定して配置及び固定することが可能となる。
【００１１】
また、本発明において、前記パッキン本体の前記長辺方向の一端部であって前記弾性材と対向する部分には、当該パッキン本体の前記上面よりも下方に配置された段差面と、前記段差面と接続され前記長辺方向に沿って当該上面から前記段差面に近づくに連れて下方に傾斜する傾斜面とが形成されていることが好ましい。これにより、両基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れた場合でも、弾性材が両基礎パッキン間の隙間に案内されやすくなる。このため、短辺方向に連通する隙間が両基礎パッキンの間であって連結用凸部の上方に生じるのをより抑制することが可能となる。
【００１２】
また、本発明において、前記段差面は、前記連結用凸部の上面と同じ高さレベルに配置されていることが好ましい。これにより、両基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れた場合でも、短辺方向に連通する隙間が両基礎パッキンの間であって連結用凸部の上方に生じるのをより一層抑制することが可能となる。
【００１３】
また、本発明において、前記弾性材は、前記パッキン本体の前記長辺方向に沿って形成された溝に設けられていることが好ましい。これにより、パッキン本体と基礎又は土台とによって弾性材が経年的に圧縮されても溝によって圧縮が緩和され、弾性力が保持される。したがって、長期的に通気を防止可能となる。また、弾性材の位置ズレも抑制できる。
【００１４】
また、本発明において、前記パッキン本体の短辺方向の両側面のうちの少なくとも一側面に形成され、前記別の基礎パッキンが有する連結用凸部と嵌合可能な複数の連結用第２凹部をさらに備えている。そして、前記複数の連結用第２凹部は、前記長辺方向に沿って配列されていることが好ましい。これにより、１つの基礎パッキンと同じ種類の別の基礎パッキンを１つの基礎パッキンの長辺方向の所望位置において、短辺方向に連結することが可能となる。                                                                                
【００１５】
また、本発明において、前記連結用凸部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置から前記パッキン本体の下端まで延在しており、前記連結用第２凹部は、前記パッキン本体の前記上面よりも下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口していることが好ましい。これにより、複数の連結用第２凹部を有していても、パッキン本体の上面、すなわち、基礎パッキンの上面の面積が小さくならない。このため、基礎パッキンの土台と接触する面積が大きくなって、土台がめり込みにくくなる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の基礎パッキンによると、１つの基礎パッキンの連結用第１凹部に同じ種類の別の基礎パッキンの連結用凸部を嵌合して両基礎パッキンを長辺方向に連結した状態において、両基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れた場合でも、両基礎パッキンの弾性材の長辺方向の端部同士が当接した状態になるとともに、当接することで長辺方向又は上下方向に縮んだ部分が両基礎パッキン（パッキン本体）間の隙間に入り込む。このため、両基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れた場合でも、短辺方向に連通する隙間が両基礎パッキンの間に生じるのを抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態に係る基礎パッキンが用いられた建物構造の部分斜視図である。
【図２】図１に示す基礎パッキンの斜視図である。
【図３】図１に示す基礎パッキンから弾性材を取り外した状態の基礎パッキンの斜視図である。
【図４】図３に示す基礎パッキンの平面図である。
【図５】図２に示す基礎パッキンの正面図である。
【図６】長辺方向に連結された２つの基礎パッキンが長辺方向に僅かに離れたときの状況を示しており、（ａ）は要部平面図であり、（ｂ）は要部断面図である。
【図７】短辺方向に連結された２つの基礎パッキンを示しており、（ａ）は連結用凸部を構成する３つの第１凸部が隣接する２つの第２凸部間に嵌合されたときの要部平面図であり、（ｂ）は隣接する２つの第１凸部間に第２凸部が嵌合されたときの要部平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施形態に係る基礎パッキン１０が用いられた建物構造１００について、図１を参照しつつ以下に説明する。
【００１９】
本実施形態における建物構造１００は、図１に示すように、長尺な基礎１（例えば、布基礎）と、基礎１の延在方向に沿って長尺に延在し、基礎１上においてその長辺方向Ａに連結して配置された複数の基礎パッキン１０と、基礎１とで複数の基礎パッキン１０を挟むように基礎パッキン１０上に配置され、長辺方向Ａに長尺な木製の土台２とを含んでなる。この建物構造１００は、例えば、玄関に用いられる部分の一部を示したものであるが、基礎１と土台２との間を遮蔽する必要のある箇所に採用されるものである。基礎１は、フーチング１ａと、フーチング１ａから上方に立設された立ち上がり部１ｂとで構成されている。土台２及び複数の基礎パッキン１０は、基礎１に植設されたアンカーボルト、角座金及びナット（ともに図示せず）によって立ち上がり部１ｂ上に固定されている。
【００２０】
基礎パッキン１０は、合成樹脂から構成されているが、特に限定するものではなく、例えば、金属などから構成されていてもよい。基礎パッキン１０は、図２〜図４に示すように、パッキン本体１１と、２つの連結用凸部１２と、２つの連結用第１凹部１３と、４つの弾性材１４と、複数の連結用第２凹部１５とを有している。なお、図２及び図３においては、パッキン本体１１などの構造を分かりやすくするために、４つの弾性材１４を取り外した状態の基礎パッキン１０を示している。パッキン本体１１は、長辺方向Ａに沿って延在する一対の基体２１，２２と、一対の基体２１，２２を短辺方向Ｂ（長辺方向Ａと直交する方向）に接続する５つの接続部２３とを有している。
【００２１】
各基体２１，２２は、四角柱形状を有している。一対の基体２１，２２は、互いに平行に配置されており、５つの接続部２３によって、内側面２１ｃ，２２ｃ同士が互いに離隔しつつ短辺方向Ｂに沿って対向するように配置されている。図３及び図４に示すように、一対の基体２１，２２の上面２１ｄ，２２ｄであって短辺方向Ｂの内側端部のそれぞれには、段差面２１ｆ，２２ｆ及び傾斜面２１ｇ，２２ｇがそれぞれ２つずつ形成されている。２つの段差面２１ｆは、基体２１の長辺方向Ａの両端部に形成されている。２つの段差面２２ｆは、基体２２の長辺方向Ａの両端部に形成されている。換言すると、４つの段差面２１ｆ，２２ｆは、パッキン本体１１の長辺方向Ａの両端部に配置されている。各段差面２１ｆ，２２ｆは、上面２１ｄ，２２ｄよりも下方に配置されている。各傾斜面２１ｇは、段差面２１ｆに接続されており、基体２１の上面２１ｄから段差面２１ｆに近づくに連れて下方に傾斜している。各傾斜面２２ｇも、段差面２２ｆに接続されており、基体２２の上面２２ｄから段差面２２ｆに近づくに連れて下方に傾斜している。
【００２２】
図３〜図５に示すように、一対の基体２１，２２の短辺方向Ｂの内側端部であって上面２１ｄ，２２ｄには、長辺方向Ａに延在する溝２１ｈ，２２ｈが形成され、下面２１ｅ，２２ｅには、長辺方向Ａに延在する溝２１ｉ，２２ｉが形成されている。溝２１ｈの底面は、その長辺方向Ａの両端が傾斜面２１ｇに接続されている。溝２２ｈの底面は、その長辺方向Ａの両端が傾斜面２２ｇに接続されている。つまり、溝２１ｈ，２２ｈは、傾斜面２１ｇ間及び傾斜面２２ｇ間に配置されている。溝２１ｉ，２２ｉは、下面２１ｅ，２２ｅの長辺方向Ａの全長に亘って形成されている。これら溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉの底部のそれぞれに弾性材１４が接着剤によって貼り付けられている。また、弾性材１４は、各段差面２１ｆ，２２ｆ及び各傾斜面２１ｇ，２２ｇにも接着剤によって貼り付けられている。
【００２３】
５つの接続部２３は、図２に示すように、長辺方向Ａに沿って互いに離隔して配置されており、隣接する２つの接続部２３間にアンカーボルトを挿入するための孔２４が構成されている。５つの接続部２３のうち、長辺方向Ａの両端に配置された２つの接続部２３には、基礎パッキン１０を基礎１に仮固定するための釘を打つための釘孔２５が形成されている。
【００２４】
連結用凸部１２は、図４に示すように、パッキン本体１１の長辺方向Ａの両端面１１ａ，１１ｂにそれぞれ形成されている。より詳細には、連結用凸部１２は、基体２１の図４中左端面２１ａと、基体２２の図４中右側端面２２ｂとに形成されている。これら２つの連結用凸部１２は、パッキン本体１１の長辺方向Ａ及び短辺方向Ｂの中心点に対して点対称に配置されている。また、これら２つの連結用凸部１２は、左端面２１ａから突出した３つの第１凸部３１及び右端面２２ｂから突出した３つの第１凸部３１から構成されている。連結用凸部１２を構成する３つの第１凸部３１は、互いに離隔して短辺方向Ｂに等間隔で配列されており、隣接する２つの第１凸部３１間に後述の第２凸部１５ａを嵌合可能なように、配置されている。各第１凸部３１は、図３及び図５に示すように、パッキン本体１１の上面１１ｃよりも若干下方の位置からパッキン本体１１の下端まで延在している。また、各第１凸部３１の上面は、段差面２１ｆ，２２ｆと同じ高さレベルに配置されている。また、連結用凸部１２を構成する３つの第１凸部３１のうち、短辺方向Ｂの最も内側に配置された第１凸部３１が、図３〜図５に示すように、短辺方向Ｂに関して段差面２１ｆ，２２ｆと重なる位置に配置されており、その上面が段差面２１ｆ，２２ｆと同一平面レベルで一体的に繋がっている。
【００２５】
連結用第１凹部１３も、図４に示すように、パッキン本体１１の両端面１１ａ，１１ｂにそれぞれ形成されている。より詳細には、連結用第１凹部１３は、基体２２の図４中左端面２２ａと、基体２１の図４中右側端面２１ｂとに形成されている。これら２つの連結用第１凹部１３は、パッキン本体１１の長辺方向Ａ及び短辺方向Ｂの中心点に対して点対称に配置されている。これら２つの連結用第１凹部１３は、左端面２２ａに形成され、３つの第１凸部３１のそれぞれと嵌合可能な３つの第１凹部３２、及び、右端面２１ｂに形成され、３つの第１凸部３１のそれぞれと嵌合可能な３つの第１凹部３２から構成されている。連結用第１凹部１３を構成する３つの第１凹部３２は、短辺方向Ｂに互いに離隔して配列され、同じ種類の別の基礎パッキン１０の連結用凸部１２の３つの第１凸部３１と嵌合可能なように配置されている。各第１凹部３２は、図３及び図５に示すように、パッキン本体１１の上面１１ｃよりも若干下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口している。また、連結用第１凹部１３を構成する３つの第１凹部３２のうち、短辺方向Ｂの最も内側に配置された第１凹部３２が、図３〜図５に示すように、短辺方向Ｂに関して段差面２１ｆ，２２ｆと重なる位置に配置されており、対応する段差面２１ｆ，２２ｆの一部を切り欠いている。つまり、連結用第１凹部１３を構成する３つの第１凹部３２のうち、短辺方向Ｂの最も内側に配置された第１凹部３２は、下方のみならず上方に向かって開口している。
【００２６】
４つの弾性材１４は、図５に示すように、４つの溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉに配置されている。各弾性材１４は、その全部が溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉに埋没するのではなく、一部が溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉに埋まっているが、残部は溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉから露出している。従って、パッキン本体１１と、基礎１又は土台２とによって、弾性材１４が経年的に圧縮されても溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉによってその圧縮は緩和され、弾性力が保持される。また、４つの弾性材１４が溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉに配置されていることで、位置ズレも抑制することができる。また、パッキン本体１１の上面１１ｃ側に設けられた２つの弾性材１４は、段差面２１ｆ，２２ｇと上下方向Ｃに対向して配置されている。
【００２７】
各弾性材１４は、図２に示すように、長辺方向Ａに沿って延在しており、長辺方向Ａの両端がパッキン本体１１の両端面１１ａ，１１ｂよりも長辺方向Ａ外側に配置されている。本実施形態における弾性材１４は、長辺方向Ａにおいて、その端部が、第１凸部３１の中央部の位置に到達するほど、パッキン本体１１の両端面１１ａ，１１ｂから突出して配置されている。また、各弾性材１４の長辺方向Ａの一端が、図２に示すように、連結用凸部１２を構成する３つの第１凸部３１のうちの短辺方向Ｂの最も内側に配置された第１凸部３１と上下方向Ｃに対向して配置されている。
【００２８】
弾性材１４の構成材料としては、特に限定されるものではなく、例えば、樹脂材料やゴム材料等を挙げることができる。なお、弾性材１７をパッキン本体１１の上面１１ｃ及び下面１１ｄに設ける場合、接着剤を用いずに弾性材１４を溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉに嵌合してもよい。また、弾性材１７として、例えば、ゴムテープ、ウレタンテープ、発泡樹脂テープ等を用いることとしてもよい。
【００２９】
複数の連結用第２凹部１５は、図３及び図４に示すように、複数の第２凸部１５ａ、２つの張り出し部１５ｂ及び基体２１，２２の短辺方向Ｂの外側面２１ｆ，２２ｆによって画定されて構成されている。つまり、複数の連結用第２凹部１５は、パッキン本体１１の短辺方向Ｂの両側面１１ｅ，１１ｆのそれぞれにおいて、長辺方向Ａに沿って並んで形成されている。
【００３０】
複数の第２凸部１５ａは、外側面２１ｆ，２２ｆのそれぞれから短辺方向Ｂ外側に突出し且つ長辺方向Ａに配列されている。複数の第２凸部１５ａは、長辺方向Ａに隣接する２つの第２凸部１５ａ間に連結用凸部１２（すなわち、連結用凸部１２を構成する３つの第１凸部）を嵌合可能なように、長辺方向Ａに沿って等間隔に配列されている。張り出し部１５ｂは、外側面２１ｆ，２２ｆの上端部のそれぞれから短辺方向Ｂ外側に突出して形成されている。また、張り出し部１５ｂは、外側面２１ｆ，２２ｆの長辺方向Ａの全長に亘って形成されており、複数の第２凸部１５ａの上端と一体的に接続されている。張り出し部１５ｂの上面は、図５に示すように、パッキン本体１１の上面１１ｃの一部を構成している。このような第２凸部１５ａ及び張り出し部１５ｂによって画定されてなる各連結用第２凹部１５は、図３及び図５に示すように、パッキン本体１１の上面１１ｃよりも若干下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口している。
【００３１】
続いて、複数の基礎パッキン１０を長辺方向Ａに連結したときの状態について、図６を参照しつつ以下に説明する。
【００３２】
基礎パッキン１０は、通常、基礎１の立ち上がり部１ｂ上に配置され、土台２と基礎１とに挟まれて固定される。つまり、基礎１と土台２との間に複数の基礎パッキン１０を配置する場合、図６（ａ）に示すように、１つの基礎パッキン１０の連結用凸部１３の３つの第１凸部３１を、同じ種類の別の基礎パッキン１０の連結用第１凹部の３つの第１凹部３２に嵌合し、別の基礎パッキン１０の連結用凸部１３の３つの第１凸部３１を、１つの基礎パッキン１０の連結用第１凹部の３つの第１凹部３２に嵌合して、両基礎パッキン１０を長辺方向Ａに連結する。
【００３３】
このように複数の基礎パッキン１０を長辺方向Ａに連結すると、各基礎パッキン１０の弾性材１４は、図６（ｂ）に示すように、その長辺方向Ａの端部同士が接触し、長辺方向Ａに圧縮される。また、各弾性材１４は、基礎パッキン１０と基礎１とによって、及び、基礎パッキン１０と土台２とによって、上下方向Ｃにも圧縮される。これにより、基礎１及び土台２と、基礎パッキン１０との間の隙間、及び、連結された基礎パッキン１０間の隙間が弾性材１４によって埋められる。
【００３４】
連結された２つの基礎パッキン１０が、図６に示すように、長辺方向Ａに沿って若干離れた場合でも、弾性材１４の端部同士が接触し長辺方向Ａに縮んでいる。さらに、弾性材１４が第１凸部３１及び第１凹部３２と上下方向Ｃに対向する位置に配置されている。このため、図６（ｂ）に示すように、２つの基礎パッキン１０間の短辺方向Ｂに連通する大部分の隙間が、先端が第２凹部３２に嵌合する第１凸部３１によって塞がれ、その他の隙間が弾性材１４のパッキン本体１１の端面１１ａ，１１ｂから突出した部分によって塞がれる。この結果、２つの基礎パッキン１０間の短辺方向Ｂに連通する隙間が生じにくくなる。
【００３５】
変形例として、第１凸部３１が、端面１１ａの上下方向Ｃの中央部のみから突出するような凸形状を有していても、弾性材１４のパッキン本体１１の端面１１ａ，１１ｂから突出した部分が基礎１及び土台２からの押圧力によって、両パッキン本体の端面１１ａ，１１ｂ間の隙間（第１凸部３１の上方及び下方に存在する隙間）に入り込む。このため、上述の実施形態と同様に、２つの基礎パッキン１０間の短辺方向Ｂに連通する隙間が生じにくくなる。
【００３６】
続いて、複数の基礎パッキン１０を短辺方向Ｂに連結したときの状態について、図７を参照しつつ以下に説明する。
【００３７】
複数の基礎パッキン１０を短辺方向Ｂに連結する場合は、図７（ａ）に示すように、１つの基礎パッキン１０の連結用凸部１２の３つの第１凸部３１を、同じ種類の別の基礎パッキン１０の連結用第２凹部１５に嵌合して、両基礎パッキン１０を短辺方向Ｂに連結する。
【００３８】
このように複数の基礎パッキン１０を短辺方向Ｂに連結すると、別の基礎パッキン１０（図７中下方にある基礎パッキン１０）の各弾性材１４の端部が、１つの基礎パッキン１０（図７中上方にある基礎パッキン１０）の側面１１ｆに当接し、短辺方向Ｂに圧縮される。また、各弾性材１４は、基礎パッキン１０と基礎１とによって、及び、基礎パッキン１０と土台２とによって、上下方向Ｃにも圧縮される。これにより、基礎１及び土台２と、基礎パッキン１０との間の隙間、及び、連結された基礎パッキン１０間の隙間が、上述と同様に、弾性材１４によって埋められる。
【００３９】
短辺方向Ｂに連結された２つの基礎パッキン１０が、長辺方向Ａに沿って若干離れた場合でも、弾性材１４の端部がパッキン本体１１の側面１１ｆに接触している。さらに、弾性材１４が第１凸部３１と上下方向Ｃに対向する位置に配置されている。このため、上述の基礎パッキン１０が長辺方向Ａに連結されたときと同様に、２つの基礎パッキン１０間の長辺方向Ａに連通する大部分の隙間が、先端が連結用第２凹部１５に嵌合する連結用凸部１３（第１凸部３１）によって塞がれ、その他の隙間が弾性材１４によって塞がれる。この結果、２つの基礎パッキン１０間の長辺方向Ａに連通する隙間が生じにくくなる。
【００４０】
本実施形態においては、連結用凸部１２を構成する３つの第１凸部３１が、隣接する２つの第１凸部３１間に第２凸部１５ａを嵌合可能なように、配置されている。このため、図７（ｂ）に示すように、別の基礎パッキン１０を１つの基礎パッキン１０に対して長辺方向Ａに、その第１凸部３１の長辺方向Ａのピッチでずらして配置することが可能となる。この場合においても、上述と同様に、２つの基礎パッキン１０間の長辺方向Ａに連通する隙間が生じにくくなる。
【００４１】
以上に述べたように、本実施形態の基礎パッキン１０によると、１つの基礎パッキン１０の連結用第１凹部１３に同じ種類の別の基礎パッキン１０の連結用凸部１２を嵌合して両基礎パッキン１０を長辺方向Ａに連結した状態において、両基礎パッキン１０が長辺方向Ａに僅かに離れた場合でも、両基礎パッキン１０の弾性材１７の長辺方向Ａの端部同士が当接した状態になるとともに、当接することで長辺方向Ａ又は上下方向Ｃに縮んだ部分が両基礎パッキン（パッキン本体）１０間の隙間に入り込む。このため、両基礎パッキン１０が長辺方向Ａに僅かに離れた場合でも、短辺方向Ｂに連通する隙間が両基礎パッキン１０の間に生じるのを抑制することが可能となる。
【００４２】
また、連結用凸部１２（第１凸部３１）が、パッキン本体１１の上面１１ｃよりも下方の位置からパッキン本体１１の下端まで延在し、連結用第１凹部１３（第１凹部３２）が、パッキン本体１１の上面１１ｃよりも下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口している。これにより、１つの基礎パッキン１０に同じ種類の別の基礎パッキン１０を長辺方向Ａに連結する際に、１つの基礎パッキン１０の連結用凸部１２の上面を別の基礎パッキン１０の連結用第１凹部１３の上壁部分で上から押さえ込むようにして連結することが可能となる。このため、基礎１の立ち上がり部１ｂの上面が不陸であっても両基礎パッキン１０を安定して配置及び固定することが可能となる。
【００４３】
また、パッキン本体１１の弾性材１４と対向する部分に、段差面２１ｆ，２２ｆ及び傾斜面２１ｇ，２２ｇが形成されていることで、長辺方向Ａに連結された両基礎パッキン１０が長辺方向Ａに僅かに離れた場合でも、弾性材１４が両基礎パッキン間の隙間に案内されやすくなる。このため、短辺方向Ｂに連通する隙間が両基礎パッキン１０の間であって連結用凸部１２の上方に生じるのをより抑制することが可能となる。
【００４４】
また、段差面２１ｆ，２２ｆが、連結用凸部１２（第１凸部３１）の上面と同じ高さレベルに配置されている。これにより、長辺方向Ａに連結された両基礎パッキン１０が長辺方向Ａに僅かに離れた場合でも、短辺方向Ｂに連通する隙間が両基礎パッキン１０の間であって連結用凸部１２の上方に生じるのをより一層抑制することが可能となる。
【００４５】
また、弾性材１４が、溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉに貼り付けられている。これにより、パッキン本体１１と基礎１又は土台２とによって弾性材１４が経年的に圧縮されても溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉによって圧縮が緩和され、弾性力が保持される。したがって、長期的に通気を防止可能となる。
【００４６】
また、パッキン本体１１に複数の連結用第２凹部１５が長辺方向Ａに沿って形成されている。これにより、１つの基礎パッキン１０と同じ種類の別の基礎パッキン１０を１つの基礎パッキン１０の長辺方向Ａの所望位置において、短辺方向Ｂに連結することが可能となる。
【００４７】
また、連結用第２凹部１５は、パッキン本体１１の上面１１ｃよりも下方の位置に配置され、且つ下方に向かって開口している。これにより、複数の連結用第２凹部１５を有していても、パッキン本体１１の上面１１ｃ、すなわち、基礎パッキン１０の上面１１ｃの面積が小さくならない。このため、基礎パッキン１０の土台２と接触する面積が大きくなって、土台２がめり込みにくくなる。
【００４８】
また、本実施形態の基礎パッキン１０によると、１つの基礎パッキン１０に同じ種類の別の基礎パッキン１０を短辺方向Ｂに連結する際に、１つの基礎パッキン１０の隣接する２つの第２凸部１５ａ間に別の基礎パッキン１０の連結用凸部１５（３つの第１凸部３１）を嵌合して両者を連結すること、及び、１つの基礎パッキン１０の第２凸部１５ａを別の基礎パッキン１０の隣接する２つの第１凸部３１間に嵌合して両者を連結することが可能となる。このため、長辺方向Ａにおいて、１つの基礎パッキン１０に対する別の基礎パッキン１０の連結の自由度を向上させることが可能となる。また、連結用第１凹部１３が、複数の第１凹部３２から構成されている。これにより、１つの基礎パッキン１０に同じ種類の別の基礎パッキン１０を長辺方向Ａに連結した状態において、両基礎パッキン１０が短辺方向Ｂにずれにくくなる。
【００４９】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々な変更が可能なものである。上述の実施形態における基礎パッキン１０は、４つの弾性材１４を有しているが、１又は２つの弾性材１４がパッキン本体１１の上面１１ｃにだけ設けられていてもよい。これにおいても、上述と同様に、両基礎パッキン１０が長辺方向Ａに僅かに離れた場合でも、短辺方向Ｂに連通する隙間が両基礎パッキン１０の間に生じるのを抑制することが可能となる。また、弾性材１４の数は適宜決めればよい。また、上述の実施形態における弾性材１４は、両端がパッキン本体１１の両端面１１ａ、１１ｂよりも長辺方向Ａ外側に配置されているが、本発明においては、パッキン本体１１の一方の端面１１ａ、１１ｂから長辺方向Ａ外側に突出して配置されていればよい。弾性材１４の突出量は、対向する連結用凸部１３（第１凸部３１）の突出長さの範囲内にするのが好ましい。
【００５０】
パッキン本体１１は、単なる板状部材にアンカーボルトを挿通するための孔が形成されておればよい。また、パッキン本体１１を構成する部材（一対の基体２１，２２及び接続部２３）には、下方に開口する複数の凹部や内部に空洞が形成されていてもよい。こうすれば、基礎パッキンを製造するため原材料の使用量の増加を抑制させることが可能となり、基礎パッキンの重量が増加するのを抑制することが可能となる。
【００５１】
連結用凸部１２が、１、２、及び、４以上の第１凸部３１から構成されていてもよい。また、連結用凸部１２は、パッキン本体１１の端面１１ａ，１１ｂの一方にのみ形成されていてもよい。この場合、連結用第１凹部１３は、端面１１ａ，１１ｂの他方にのみ形成されていることが好ましい。また、連結用凸部１２は、端面１１ａ，１１ｂの一方に２以上形成されていてもよい。この場合、連結用第１凹部１３は、端面１１ａ，１１ｂの他方に２以上形成されていることが好ましい。要するに、連結用凸部１２及び連結用第１凹部１３は、基礎パッキン１０同士を長辺方向Ａに連結可能に配置されておればよい。連結用第１凹部１３が、１，２，及び４以上の第１凹部３２から構成されていてもよい。また、連結用第１凹部１３が、連結用凸部１２を嵌合可能な１つの凹部から構成されていてもよい。また、第１凹部３２が下方に向かって開口していなくてもよい。
【００５２】
連結用第２凹部１５は、パッキン本体１１の側面１１ｅ，１１ｆのそれぞれに１つだけ形成されていてもよいし、側面１１ｅ，１１ｆの一方にのみ１以上の連結用第２凹部１５が形成されていてもよい。また、連結用第２凹部１５が基礎パッキン１０に設けられていなくてもよい。連結用第２凹部１５は、下方に向かって開口していなくてもよい。
【００５３】
パッキン本体１１に、１〜３及び５以上の溝２１ｈ，２１ｉ，２２ｈ，２２ｉが設けられていてもよいし、溝自体が設けられていなくてもよい。パッキン本体１１の長辺方向Ａの両端部であって弾性材１４と対向する部分に段差面２１ｆ，２２ｆ及び傾斜面２１ｇ，２２ｇを設けているが、パッキン本体１１の長辺方向Ａの一端部に段差面及び／又は傾斜面を設けるようにしてもよく、また、パッキン本体１１に、段差面２１ｆ，２２ｆ及び傾斜面２１ｇ，２２ｇが設けられていなくてもよい。また、段差面２１ｆ，２２ｆが、連結用凸部１２（第１凸部３１）の上面と同じ高さレベルに配置されていなくてもよい。
【符号の説明】
【００５４】
１  基礎
２  土台
１０  基礎パッキン
１１  パッキン本体
１１ａ，１１ｂ  端面
１１ｃ  上面
１２  連結用凸部
１３  連結用第１凹部
１４  弾性材
１５  連結用第２凹部
２１ｆ，２２ｆ  段差面
２１ｇ，２２ｇ  傾斜面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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