(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回動可能に設けられた指針と、
前記指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、設定された目標位置まで前記指針を早送りさせる場合に、当該早送りに伴って、前記目標位置を基準位置とした前記指針の所定の反復移動を当該反復移動の動作規模を縮小しながら行わせる減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
前記制御部は、前記目標位置に到達した前記指針に対して引き続いて前記減衰反復動作制御を行うことを特徴とする請求項１記載の電子時計。
【請求項３】
前記所定の反復移動には、所定の入射方向から前記目標位置に到達した前記指針の移動方向を前記目標位置で反転させて所定距離逆方向に戻す跳ね返り動作が含まれ、
前記制御部は、前記減衰反復動作制御として、前記所定距離を縮小させながら前記跳ね返り動作を繰り返し行わせる
ことを特徴とする請求項２記載の電子時計。
【請求項４】
前記所定の入射方向は、前記指針の早送り方向と同一に定められることを特徴とする請求項３記載の電子時計。
【請求項５】
前記所定の反復移動には、前記目標位置を中心として所定の振幅で行き来させる振動動作が含まれ、
前記制御部は、前記減衰反復動作制御として、前記所定の振幅を縮小させながら前記振動動作を行わせる
ことを特徴とする請求項２記載の電子時計。
【請求項６】
前記制御部は、前記所定の反復移動の開始時における前記動作規模を前記指針の前記早送りに係る早送り移動量に基づいて定めることを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項７】
前記制御部は、前記所定の反復移動時において、前記指針の位置から前記目標位置への移動方向について正となる加速度に応じて前記指針の移動速度を変化させることを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項８】
前記制御部は、前記反復移動の周期ごとに前記動作規模の縮小を行うことを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項９】
前記制御部は、前記所定の反復移動において、前記指針が予め定められた最終移動方向に移動して前記目標位置に到達して終了するように前記減衰反復動作制御を行うことを特徴とする請求項１〜８の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項１０】
前記指針の回動は、輪列機構を介して駆動され、
前記最終移動方向は、正転方向に定められ、
前記制御部は、前記減衰反復動作制御における最後の正転方向へ前記指針の移動ステップ数は、前記輪列機構のバックラッシュステップ数以上となるように前記減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする請求項９記載の電子時計。
【請求項１１】
前記指針には、第１の指針と、当該第１の指針と連動して当該指針の回転角度よりも小さい回転角度回転する第２の指針が含まれ、
前記目標位置は、前記第１の指針と前記第２の指針との位置の組み合わせに係る位置ある
ことを特徴とする請求項１〜１０の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項１２】
重力方向を検出する重力方向検出部を備え、
前記制御部は、
前記指針の回転面内において、前記重力方向検出部により検出された重力方向に応じた指針位置を算出し、
算出された指針位置を前記目標位置とし、所定の位置を始点として前記目標位置を原点とする減衰振動動作を前記指針に行わせる前記減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする請求項１記載の電子時計。
【請求項１３】
所定の原点位置及び初期振幅に応じた前記減衰振動動作中の指針位置変化情報及び指針移動速度変化情報のうち少なくとも一方を指針移動情報として記憶する記憶手段を備え、
前記制御部は、前記所定の位置、前記目標位置、及び前記指針移動情報に基づいて前記指針に前記減衰振動動作を行わせる
ことを特徴とする請求項１２記載の電子時計。
【請求項１４】
前記制御部は、前記指針移動情報に基づいて前記指針の移動速度を２以上の所定ステップ数で段階的に変化させながら前記減衰振動動作を行わせることを特徴とする請求項１３記載の電子時計。
【請求項１５】
前記所定の位置は、前記減衰振動動作の前の動作に応じて前記指針が指示している位置であることを特徴とする請求項１２〜１４の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項１６】
前記制御部は、前記目標位置と９０度異なる２つの水平表示位置のうち何れかを前記所定の位置として、前記指針を当該所定の位置へ移動させた後に前記減衰振動動作を行わせることを特徴とする請求項１２〜１４の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項１７】
前記制御部の制御に応じて前記指針を回動させる指針駆動手段を備え、
当該指針駆動手段が前記指針を正転方向に移動させる場合の最高速度と、前記指針を逆転方向に移動させる場合の最高速度とは、等しく設定されている
ことを特徴とする請求項１２〜１６の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項１８】
前記制御部は、前記減衰振動動作の半周期の間に振幅を１／２以下に減衰させることを特徴とする請求項１２〜１７の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項１９】
前記制御部は、前記減衰振動動作の１周期以上２周期以下の範囲で前記指針が前記目標位置に到達したタイミングの何れかで当該指針の動作を停止させることを特徴とする請求項１２〜１８の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項２０】
前記指針は、前記減衰振動動作を行わせる第３の指針と、当該第３の指針と同軸の周りを回動可能に設けられた第４の指針と、を含み、
前記制御部は、前記目標位置と９０度異なる２つの水平表示位置のうち何れかに前記第４の指針を移動させる
ことを特徴とする請求項１２〜１９の何れか一項に記載の電子時計。
【請求項２１】
前記指針は、前記減衰振動動作を行わせる第３の指針と、当該第３の指針の前記回転面と平行な平面内で回動可能に設けられた第５の指針と、
水平面に対する前記回転面の傾斜角を計測する傾斜計測部と、
を備え、
前記制御部は、前記目標位置と９０度異なる２つの水平表示位置のうち何れかに対して前記傾斜角に応じた角度異なる位置に前記第５の指針を移動させる
ことを特徴とする請求項１２〜２０の何れか一項に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、指針による表示を行う電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ステッピングモータを動作させることで電気的に歯車及び歯車に連動して回転する指針を回転動作させて日時の表示を行うアナログ電子時計がある。このアナログ電子時計には、各地の地方時を切り替えて表示させたり、アラーム時刻の表示設定、ストップウォッチ機能やタイマー機能に係る計測や報知を行ったりすることが可能なものがある。更に、気圧、温度、方位や重力方向といった各種物理量を計測して当該物理量に係る情報を当該指針に表示させる機能を有する多機能電子時計がある。
【０００３】
このようなアナログ電子時計、特に複数の地方時、計測値や機能表示を切り替えて行うものでは、しばしば異なる指示位置間で指針の移動がなされる。指針の早送り移動の速度には限界があるため、通常、表示の切り替えには、指針の移動量に応じた時間を要することになる。これに対し、以前より、電力消費が過多にならないようにしつつ早送りの所要時間を短縮するための技術がある（例えば、特許文献１、２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６０−１６２９８０号公報
【特許文献２】特開２０１１−０６９６２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このような指針を用いた電子時計では、単純に早送り速度を上げるのにも限界があり、結局、早送りが終了して移動先の値が示されるまでユーザを待たせるだけであるという課題がある。
【０００６】
この発明の目的は、指針の早送り移動時に、当該指針の早送り先への到達をユーザに対してより効果的に示すことが出来る電子時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記目的を達成するため、
回動可能に設けられた指針と、
前記指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、設定された目標位置まで前記指針を早送りさせる場合に、当該早送りに伴って、前記目標位置を基準位置とした前記指針の所定の反復移動を当該反復移動の動作規模を縮小しながら行わせる減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする電子時計である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に従うと、指針の早送り移動時に、当該指針の早送り先への到達をユーザに対してより効果的に示すことが出来るという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１実施形態であるアナログ電子時計を示す正面図である。
【図２】第１実施形態のアナログ電子時計の機能構成を示すブロック図である。
【図３】第１実施形態のアナログ電子時計における早送り動作時の分針の移動動作について説明する図である。
【図４】第１実施形態のアナログ電子時計で実行される指針の早送り制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図５】早送り制御処理で呼び出される跳ね返り動作処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図６】第１実施形態のアナログ電子時計の早送り制御処理における指針移動の具体例を示す図である。
【図７】第１実施形態のアナログ電子時計の早送り制御処理における指針移動の具体例を示す図である。
【図８】第２実施形態のアナログ電子時計における早送り動作時の分針の移動動作について説明する図である。
【図９】第２実施形態のアナログ電子時計で実行される早送り制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図１０】第２実施形態のアナログ電子時計による早送り制御処理で呼び出される跳ね返り動作処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図１１】第３実施形態のアナログ電子時計における早送り動作時の時分針の移動状況を説明する図である。
【図１２】第３実施形態のアナログ電子時計で実行される早送り制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図１３】第３実施形態の早送り制御処理で呼び出される減衰振動動作処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図１４】第４実施形態のアナログ電子時計の機能構成を示すブロック図である。
【図１５】第４実施形態のアナログ電子時計における早送り動作時の時分針の移動状況を説明する図である。
【図１６】第４実施形態のアナログ電子時計で実行される早送り制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図１７】第４実施形態の早送り制御処理で呼び出される減衰振動動作処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図１８】第５実施形態のアナログ電子時計における早送り動作時の時分針の移動状況を説明する図である。
【図１９】第５実施形態のアナログ電子時計で実行される早送り制御処理の制御処理を示すフローチャートである。
【図２０】第５実施形態の早送り制御処理で呼び出される減衰振動動作処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図２１】第６実施形態のアナログ電子時計の正面図である。
【図２２】第６実施形態のアナログ電子時計の機能構成を示すブロック図である。
【図２３】減衰振動テーブルの内容例を示す図である。
【図２４】第６実施形態のアナログ電子時計において実行される重力方向表示処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図２５】第６実施形態のアナログ電子時計における重力方向表示に係る表示例を示す図である。
【図２６】第７実施形態のアナログ電子時計で実行される重力方向表示処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図２７】第７実施形態のアナログ電子時計における重力方向表示に係る表示例を示す図である。
【図２８】第８実施形態のアナログ電子時計で実行される重力方向表示処理の制御手順を示すフローチャートである。
【図２９】第８実施形態のアナログ電子時計における重力方向表示に係る表示例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１１】
［第１実施形態］
図１は、本発明の電子時計の第１実施形態であるアナログ電子時計１を示す正面図である。
【００１２】
本実施形態のアナログ電子時計１（電子時計）は、回転円板を含む４つの指針により日時を表示可能な電子腕時計である。このアナログ電子時計１は、ケーシング６と、文字盤７と、時針２（第２の指針）と、分針３（第１の指針）と、秒針４とを備える。時針２、分針３及び秒針４は、文字盤７と、当該文字盤７の表面側を覆う図示略の風防ガラスとの間に設けられている。また、文字盤７の裏側には、当該文字盤７に平行に回転円板である日車５が設けられている。日車５には、当該日車５と文字盤７とが対向する面の一の円周上に各日付を表す標識「１」〜「３１」が等間隔（３６０／３１度ごと）で順に設けられており、文字盤７に設けられた開口部７ａから何れかの標識が選択的に露出されることで日付が示される。
時針２、分針３、秒針４、及び日車５は（以降、一部又は全部をまとめて指針２〜５などとも記す）は、文字盤７の略中央の同一軸を中心に、互いに平行な平面内で３６０度回動可能に配置されている。
ケーシング６の側面には、押しボタンスイッチＢ１、Ｂ２と、りゅうずＣ１とが設けられている。
【００１３】
図２は、第１実施形態のアナログ電子時計１の機能構成を示すブロック図である。
【００１４】
このアナログ電子時計１は、時針２と、分針３と、輪列機構３２を介して時針２及び分針３を連動して回動させるステッピングモータ４２（指針駆動手段）と、秒針４と、輪列機構３４を介して秒針４を回動させるステッピングモータ４４と、日車５と、輪列機構３５を介して日車５を回動させるステッピングモータ４５と、制御部としてのＣＰＵ４６（Central Processing Unit）と、ＲＯＭ４７（Read Only Memory）と、ＲＡＭ４８（Random Access Memory）と、駆動回路４９と、電力供給部５０と、発振回路５１と、分周回路５２と、計時回路５３と、操作受付部５４などを備えている。
【００１５】
ＣＰＵ４６は、各種演算処理を行い、また、アナログ電子時計１の全体動作を統括制御するプロセッサである。また、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に対して時針２、分針３及び秒針４、並びに日車５をそれぞれ運針させる制御信号を出力する。
【００１６】
ＲＯＭ４７は、ＣＰＵ４６が実行する各種プログラムや、各種プログラムで利用される初期設定データを格納する。これらのプログラムや初期設定データは、アナログ電子時計１の起動時、又は、必要に応じて随時、ＣＰＵ４６により読み出されて実行、利用される。
なお、ＲＯＭ４７は、書き換え可能なフラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable and Programmable Read Only Memory）といった種々の不揮発性メモリであっても良い。ＲＯＭ４７に格納される内容には、後述する各指針２〜５のバックラッシュ量を記憶するバックラッシュ設定４７１と、時針２及び分針３の早送り動作に係る設定を記憶する減衰動作設定４７２とを含む。
ＲＡＭ４８は、ＣＰＵ４６に作業用のメモリ空間を提供し、一時データを記憶する。
【００１７】
電力供給部５０は、ＣＰＵ４６及びアナログ電子時計１の各部に対し、動作に必要な電力を供給する。この電力供給部５０は、特には限られないが、例えば、バッテリとしてソーラパネルと二次電池とを組み合わせて保持し、当該バッテリから長期的且つ安定的な電力供給を可能としたものである。
【００１８】
発振回路５１は、所定の周波数信号を生成して分周回路５２に出力する。分周回路５２は、発振回路５１から入力された周波数信号を分周し、ＣＰＵ４６からの制御信号により設定された周波数の信号を生成してＣＰＵ４６に出力する。また、分周回路５２は、予め定められた周波数信号（例えば、１秒信号）を生成して計時回路５３に出力する。
【００１９】
計時回路５３は、入力された周波数信号をカウントして日時を計数するカウンタである。このカウンタは、ハードウェア構成としてのカウンタ回路に限られず、ＣＰＵ４６によりソフトウェア的に計数された日時を記憶するＲＡＭなどであっても良い。
【００２０】
操作受付部５４は、ユーザによる外部からの操作を受け付け、電気信号に変換して入力信号としてＣＰＵ４６に出力する。この操作受付部５４には、上述の押しボタンスイッチＢ１、Ｂ２やりゅうずＣ１が含まれる。これら押しボタンスイッチＢ１、Ｂ２及びりゅうずＣ１への外部からの操作により、ＣＰＵ４６は、指針２〜４を用いた表示内容や動作内容を切り替えたり、各種設定を行ったりすることが出来る。
【００２１】
ステッピングモータ４２、４４、４５は、それぞれ駆動回路４９から入力される駆動パルスの電圧波形に基づいてステップ駆動、例えば、ロータがステータに対して１８０度回転されて、時針２、分針３、秒針４及び日車５をそれぞれ正転方向又は逆転方向に所定の角度ずつ回転移動させることが可能となっている。本実施形態のステッピングモータ４２、４４、４５は、正転方向（時刻の進む方向）及び逆転方向（正転方向とは反対の方向）にそれぞれ等しい２００ｐｐｓ（Pulse per Second）を最高速度とする可変の移動速度でロータを回転動作させることが出来る。
【００２２】
輪列機構３２、３４、３５は、ステッピングモータ４２、４４、４５の回転動作をそれぞれ時針２及び分針３、秒針４、並びに日車５に伝達して所定角度ずつ回転動作させる歯車列である。
本実施形態のアナログ電子時計１では、ステッピングモータ４２、４４、４５が１ステップ駆動されるごとに、分針３が１度ずつ回転し、秒針４が６度回転し、また、日車５が２／３１度ずつ回転するように、輪列機構３２、３４、３５の各歯車列が構成されている。また、輪列機構３２は、分針３を１度回転させる際に連動して時針２を１／１２度ずつ回転させる。これに応じて、秒針４の指針位置は、０時方向を「０」として、正転方向に順に「１」〜「５９」に定められる。また、分針３及び時針２の指針位置（位置の組み合わせ）は、０時０分位置を「０」として、正転方向に順に「１」〜「４３１９」に定められる。また、日車５の位置は、「１日」を表示させる標識“１”が開口部７ａの中央から露出される位置を「０」として、正転方向に順に「１」〜「５５７９」に定められる。
【００２３】
輪列機構３２、３４、３５は、ステッピングモータ４２、４４、４５の回転動作を指針２〜５に伝達する間に若干の余裕（遊び、バックラッシュ）をもって取り付けられており、指針２〜５の回転移動方向を反転する場合、指針２〜５は、この遊びに応じたステップ数ステッピングモータ４２、４４、４５が回転駆動されるまで、当該反転後の回転移動方向に動き出さずに停止していることになる。このバックラッシュに対応するステップ数は、指針２〜５の各々で異なる。また、時針２は、輪列機構３２において、分針３の回転に係るバックラッシュを有する歯車列から更に分岐して設けられた歯車列に固有の遊びに応じたバックラッシュを有する。ここでは、指針２〜５が文字盤７上で実際に指示している位置（実位置）は、指針２〜５が正転方向に回転する場合について輪列機構３２、３４、３５の遊びがない状態で、駆動回路４９からの駆動パルスの出力数に応じて定まる秒針４の指針位置や時針２及び分針３（第１の指針；以降、時分針２、３とも記す）の指針の位置（現位置Ｐ）と対応する（等しくなる）ように定められている。従って、これらの指針２〜５を逆転方向に移動させる場合には、現位置Ｐと実位置との間には、バックラッシュのステップ数ずつずれが生じている（現位置Ｐの方が実位置よりも値が小さい）ことになる。
【００２４】
駆動回路４９は、ＣＰＵ４６から入力された制御信号に基づいて、ステッピングモータ４２、４４、４５に対して各々駆動パルスを出力する。この駆動回路４９は、ＣＰＵ４６からステッピングモータ４２、４４、４５のうち複数を同時に動作させる制御信号が取得された場合に、適宜タイミングを調整したり、駆動パルスのピーク電圧や当該ピーク電圧出力のパルス幅を調整したりすることが出来る。
【００２５】
次に、本実施形態のアナログ電子時計１における指針の早送り動作について説明する。
アナログ電子時計１では、指針２〜５の早送り動作を行う際、早送り対象の指針が所定の早送り速度（通常、最速の２００ｐｐｓ）で設定された目標位置へ到達した後に、当該早送り対象の指針に目標位置を基準位置とし、当該目標位置の周囲で所定の周期動作を複数回（所定の反復移動）行わせる。この周期動作は、減衰を伴って動作規模を縮小しながら行われ、周期動作の大きさ（振幅）が十分に小さくなったところで早送り対象の指針が目標位置に停止される。
【００２６】
本実施形態のアナログ電子時計１では、時分針２、３の早送り時に、これら時分針２、３が目標位置に到達した後、その早送り時の速度の正負を反転させた値を初速として目標位置で早送り方向を逆転させる。このとき、元の早送り方向、即ち、目標位置に向かう方向に所定の加速度（＞０）を設定し、時分針２、３には、減速しながら目標位置から離れた後、再び加速しながら目標位置に戻る動作を行わせる。即ち、目標位置を床面として重力がかかっている物体が床で跳ね返るときの運動（跳ね返り運動）を模した動作（跳ね返り動作）を行わせる。この跳ね返り時に、即ち、跳ね返り動作の一周期ごとに初速度を減衰させていくことで、跳ね返りの量（振幅）を減少させ、最終的に分針３を目標位置で停止させる。
【００２７】
図３は、本実施形態のアナログ電子時計１における早送り動作時の分針３の移動動作について説明する図である。
ここでは、図３（ａ）に示すように、時分針２、３を所定の早送り速度で現位置Ｐが目標位置（時分針２、３のセット位置Ｐｄｍ）となるまで早送りさせた後、この早送り速度の正負を反転した初速度Ｖ０で時分針２、３の移動方向（速度Ｖ）を反転させる。この後、早送りの速度Ｖを加速度ａ＝ａ０の一定加速度で増加（即ち、目標位置から遠ざかる速度を減少）させて、セット位置ＰｄｍからＶ０２／２（所定距離）戻った位置で速度方向を反転させ、セット位置Ｐｄｍへ向かう速度を増加させながら当該セット位置Ｐｄｍに戻す。その結果、分針３（時針２）は、初速度Ｖ０と等しい移動速度でセット位置Ｐｄｍに戻ってくるので、これに対し、所定の反発係数ｒ（０＜ｒ＜１、減衰率）を乗じた初速度Ｖ０（１）＝ｒ×Ｖ０で再度速度を反転させる。なお、ここでは、所定の更新間隔ｄｔごとに速度を段階的に変化させるので、実際には、細実線で示した階段状に速度が変化することになるが、以降の説明では模式的に斜線で傾向のみを示す。
【００２８】
この跳ね返り動作が複数回Ｎ繰り返されると、跳ね返り後の初速度Ｖ０（Ｎ）は、反発係数ｒのＮ乗となって徐々に小さくなる。この初速度Ｖ０（Ｎ）が所定の基準値より小さくなった場合に、跳ね返り動作を終了し、早送り対象の時分針２、３をセット位置Ｐｄｍで静止させる。ここでは、Ｖ０（５）が基準値より小さくなったとして、４回の跳ね返り動作で終了させている。反発係数ｒが大きいと、最終的な目標位置で時分針２、３を停止させるまでに要する時間が長くなり、反発係数ｒが小さいと、跳ね返り量や回数が少なくなって視覚的に跳ね返りらしさが減少するので、反発係数ｒは、当初の初速度Ｖ０などに応じて適宜定められる。
【００２９】
このために、ＲＯＭ４７には、予め減衰跳ね返り振動に係るパラメータが減衰動作設定４７２として記憶されている。
図３（ｂ）に示すように、バックラッシュ設定４７１として、分針３の回動に係る分針バックラッシュステップ数Ｂｍと、この分針３に連動する時針２の回動に係る時分針バックラッシュステップ数Ｂｈとが記憶されている。また、減衰動作設定４７２として、加速度ａ０、速度の更新間隔ｄｔ、及び反発係数ｒなどが記憶されている。
これらの値を用いて、各跳ね返り周期内では、速度の更新間隔ｄｔごとに前回速度Ｖｐを用いて速度Ｖ＝Ｖｐ−ａ０×ｄｔに更新される。また、Ｎ回目の跳ね返り後には、初速度Ｖ０（Ｎ）＝Ｖ０Ｎｒとなる。
【００３０】
図４は、本実施形態のアナログ電子時計１で実行される指針の早送り制御処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この早送り制御処理は、所定の設定及び／又は条件で行われる指針の早送り動作時に自動的に呼び出されて実行される。
【００３１】
ＣＰＵ４６は、現位置Ｐと、早送りの行き先である目標位置Ｐｄとを取得し、目標位置Ｐｄに応じた秒針のセット位置Ｐｄｓと時分針のセット位置Ｐｄｍとして設定する（ステップＳ１０１）。ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力して、秒針４をセット位置Ｐｄｓまで正転方向に最速で早送り移動させる（ステップＳ１０２）。
以降、速度を明示しない場合は、全て設定可能な最速早送り速度、即ち、ここでは２００ｐｐｓでの早送りとする。また、早送りに係る駆動回路４９への制御信号の出力が開始された後、ＣＰＵ４６は、複数の早送り処理が同時に行われない限りにおいて、指針の実際の早送り動作が終了する前に次のステップの処理に移行することが出来る。
【００３２】
ＣＰＵ４６は、現位置Ｐと目標位置Ｐｄの値を比較して、時分針２、３の早送り方向Ｄｒを決定する（ステップＳ１０３）。早送り方向Ｄｒは、正転の場合には＋１に設定され、逆転の場合には−１に設定される。このとき、指針位置「０」を含む早送り移動の移動ステップ数を計数するときには、適宜一周期分のステップ数を増減して移動ステップ数を算出しても良いし、日付情報などを考慮することで適切な回転方向を設定可能としても良い。
【００３３】
ＣＰＵ４６は、決定された早送り方向Ｄｒが０以上、即ち正転早送りであるか否かを判別する（ステップＳ１０４）。０以上（正転早送り）であると判別された場合には（ステップＳ１０４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、セット位置Ｐｄｍと現位置Ｐとの差分から正転早送りステップ数Ｆｓを算出する（ステップＳ１０５）。ステップＳ１０３の処理で既に正転早送りがなされる場合のステップ数が算出されている場合には、当該算出されている値をそのまま正転早送りステップ数Ｆｓとすれば良い。正転早送り中に１２時０分の位置を通過する場合には、或いは、単純に差分値が負の値となる場合には、求められた差分値に「４３２０」が加算されれば良い。それから、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力して、時針２及び分針３を正転方向にＦｓステップ早送り動作させる（ステップＳ１０６）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１０７に移行する。
【００３４】
ステップＳ１０４の判別処理で、早送り方向Ｄｒが０以上ではない、即ち、正転早送りではない（逆転早送りである）と判別された場合には（ステップＳ１０４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、現位置Ｐとセット位置Ｐｄｍとの差分から逆転早送りステップ数Ｂｓ（＞０）を算出する（又は、ステップＳ１０３の処理で比較のために算出された値を取得する）（ステップＳ１１５）。逆転早送り中に０時０分の位置を通過する場合には、或いは、より単純に差分値が負の値となる場合には、求められた差分値に「４３２０」を加算されれば良い。ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力して、時針２及び分針３を逆転方向にＢｓステップ早送り動作させる（ステップＳ１１６）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１０７に移行する。
【００３５】
ＣＰＵ４６は、後述の跳ね返り動作処理を呼び出して実行する（ステップＳ１０７）。ＣＰＵ４６は、跳ね返り動作処理が逆転動作で終了したか、即ち、最後の移動方向が逆転であったか否かを判別する（ステップＳ１２０）。逆転動作で終了していない（正転動作で終了した）と判別された場合には（ステップＳ１２０で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、跳ね返り動作処理の最後の正転動作で時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上移動して当該跳ね返り動作処理を終了したか否か判別する（ステップＳ１２１）。時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上移動して終了したと判別された場合には（ステップＳ１２１で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、早送り制御処理を終了する。時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上移動せずに終了したと判別された場合には（ステップＳ１２１で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を送り、時針２及び分針３を逆転早送りで時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ移動させる制御を行った後（時針２が実際に時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ移動するとは限らない）、同ステップ正転早送りさせることで時針２及び分針３の回転動作に対する輪列機構３２の遊びを正転方向について除去し（ステップＳ１２２）、早送り制御処理を終了する。
【００３６】
ステップＳ１２０の判別処理で、跳ね返り動作が逆転動作で終了したと判別された場合には（ステップＳ１２０で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、時針２及び分針３を時分針バックラッシュステップ数Ｂｈと分針バックラッシュステップ数Ｂｍの差分「Ｂｈ−Ｂｍ」ステップ逆転早送りさせた後、正転早送りで時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ正転早送りさせることで、時針２及び分針３の回転動作に対する輪列機構３２の遊びを正転方向について除去し（ステップＳ１２３）、早送り制御処理を終了する。
【００３７】
図５は、早送り制御処理で呼び出される跳ね返り動作処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。この跳ね返り動作処理は、本発明における減衰反復動作制御の実施形態の一例である。ここでは、この減衰反復動作制御は、時分針２、３が早送りの目標位置に到達した後に引き続いて行われる。
【００３８】
跳ね返り動作処理が呼び出されると、ＣＰＵ４６は、ＲＯＭ４７を参照して減衰動作設定４７２を取得する（ステップＳ２０１）。ここでは、ＣＰＵ４６は、上述の更新間隔ｄｔ、加速度ａ０、及び反発係数ｒを取得する。
【００３９】
ＣＰＵ４６は、早送り制御処理で実行された早送りに係る早送り方向Ｄｒが０以上である、即ち、早送り方向が正転方向であったか否かを判別する（ステップＳ２０２）。０以上である（早送り方向が正転方向であった）と判別された場合には（ステップＳ２０２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αとして「０」を設定し、また、跳ね返り動作の初速度Ｖ０として、Ｆｓ／７２０×１２０と１２０とのうち何れか小さい方の符号を反転させた値（即ち、負の値）に設定する（ステップＳ２０３）。或いは、ＣＰＵ４６は、正転早送りステップ数Ｆｓが７２０以上であるか否かを判別して、７２０以上であれば初速度Ｖ０を「−１２０」とし、７２０未満であれば、初速度として−１×Ｆｓ／７２０×１２０を算出しても良い。即ち、初速度Ｖ０は、早送りステップ数（早送り移動量）に応じて定められる上限付きの値である。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０５に移行する。
【００４０】
早送り方向Ｄｒが０以上ではない、即ち、早送り方向が正転方向ではなかった（逆転方向であった）と判別された場合には（ステップＳ２０２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αに分針バックラッシュステップ数Ｂｍを設定し、跳ね返り動作の初速度Ｖ０として、Ｂｓ／７２０×１２０と１２０とのうち何れか小さい方を設定し、また、加速度ａ０の符号を反転させる（−１倍する）（ステップＳ２０４）。或いは、ＣＰＵ４６は、逆転早送りステップ数Ｂｓが７２０以上であるか否かを判別して、７２０以上であれば初速度を１２０とし、７２０未満であれば、初速度としてＦｓ／７２０×１２０を算出しても良い。このバックラッシュ補正値αが上述の逆転方向への回転移動時における現位置Ｐと実際に時分針２、３が指示している位置とのずれに対応するものである。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０５に移行する。
【００４１】
ステップＳ２０３、Ｓ２０４の処理からステップＳ２０５の処理に移行すると、ＣＰＵ４６は、早送りの速度Ｖとして初速度Ｖ０を設定する（ステップＳ２０５）。なお、速度Ｖとしては、駆動回路４９の駆動信号によりステッピングモータ４２が動作可能な速度（例えば、整数値）のみが設定される。なお、以降の処理も含めて速度Ｖに動作不能な値が代入された場合には、ＣＰＵ４６は、速度Ｖとして、最も近くの設定可能な値や、代入された値以下で最大の設定可能な値などに適宜変換され得る。ＣＰＵ４６は、速度Ｖの絶対値｜Ｖ｜が所定の下限値未満であるか否かを判別する（ステップＳ２０６）。下限値未満であると判別された場合には（ステップＳ２０６で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、跳ね返り動作処理を終了し、処理を早送り制御処理に戻す。
【００４２】
下限値未満ではないと判別された場合には（ステップＳ２０６で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、速度Ｖが０以上であるか否かを判別する（ステップＳ２０７）。０以上であると判別された場合には（ステップＳ２０７で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時針２及び分針３を正転方向に設定可能な最速の早送り速度で分針バックラッシュステップ数Ｂｍ早送りさせる。また、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αを「０」に設定する（ステップＳ２０８）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
【００４３】
ステップＳ２０７の判別処理で、速度Ｖが０以上ではない（０未満である）と判別された場合には（ステップＳ２０７で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時針２及び分針３を逆転方向に設定可能な最速の早送り速度で分針バックラッシュステップ数Ｂｍ早送りさせる。また、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αに分針バックラッシュステップ数Ｂｍを設定する（ステップＳ２２８）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
【００４４】
ステップＳ２０９の処理に移行すると、ＣＰＵ４６は、現位置Ｐ、バックラッシュ補正値α、速度Ｖ及び更新間隔ｄｔを用いて次の移動先位置（次位置Ｐｆ）として、Ｐｆ＝Ｐ＋α＋Ｖ×ｄｔを定める（ステップＳ２０９）。即ち、現位置Ｐに対して更新間隔ｄｔの間の移動距離を加算した位置が次位置Ｐｆとして設定される。この次位置Ｐｆは、指針の実際の位置を示す。ＣＰＵ４６は、設定された次位置Ｐｆが時分針のセット位置Ｐｄｍに対し、（Ｐ＋α＜Ｐｄｍ＜Ｐｆ）又は（Ｐ＋α＞Ｐｄｍ＞Ｐｆ）を満たす関係になっているか否かを判別する（ステップＳ２１０）。何れかが満たされると判別された場合（ステップＳ２１０で“ＹＥＳ”）、即ち、現位置Ｐから設定された次位置Ｐｆまでの早送り動作によりセット位置Ｐｄｍを通過すると判別された場合には、ＣＰＵ４６は、次位置Ｐｆをセット位置Ｐｄｍに修正する（ステップＳ２１１）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１２に移行する。何れも満たされないと判別された場合には（ステップＳ２１０で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１２に移行する。
【００４５】
ステップＳ２１２の処理に移行すると、ＣＰＵ４６は、前回位置Ｐｐに現位置Ｐを設定し、前回速度Ｖｐに速度Ｖを設定する（ステップＳ２１２）。ＣＰＵ４６は、現位置Ｐにバックラッシュ補正値αを足した位置が次位置Ｐｆと等しくないか否かを判別する（ステップＳ２１３）。等しいと判別された場合には（ステップＳ２１３で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１６に移行する。等しくないと判別された場合には（ステップＳ２１３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、速度Ｖが「０」でないか否かを判別する（ステップＳ２１４）。「０」であると判別された場合には（ステップＳ２１４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１６に移行する。「０」ではないと判別された場合には（ステップＳ２１４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、速度Ｖで次位置Ｐｆからバックラッシュ補正値αを減じた位置（Ｐｆ−α）まで時分針を早送りさせる（ステップＳ２１５）。それから、ＣＰＵの処理は、ステップＳ２１７に移行する。
【００４６】
ステップＳ２１６の処理に移行した場合には、ＣＰＵ４６は、更新間隔ｄｔの間、時分針を動作させずに待機する（ステップＳ２１６）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１７に移行する。
【００４７】
ステップＳ２１７の処理に移行すると、ＣＰＵ４６は、現位置Ｐにバックラッシュ補正値αを加算した位置が時分針のセット位置Ｐｄｍと等しいか否かを判別する（ステップＳ２１７）。等しくないと判別された場合には（ステップＳ２１７で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、速度Ｖを更新する（ステップＳ２２５）。更新された速度Ｖは、Ｖ＝Ｖｐ＋ａ０×ｄｔで求められる。即ち、更新間隔ｄｔが経過する間における加速度ａ０による速度変化分が前回速度Ｖｐに加算されることで現在の速度Ｖが算出される。ＣＰＵ４６は、速度Ｖと前回速度Ｖｐの積が０以下であり、且つ、速度Ｖ又は前回速度Ｖｐの何れかが０未満であるか否かを判別する（ステップＳ２２６）。即ち、ＣＰＵ４６は、前回速度Ｖｐと速度Ｖとで速度が０以上と０未満との間で変化して符号が反転したか否かを判別する。条件が満たされた（符号が反転した）と判別された場合には（ステップＳ２２６で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０７に移行する。条件が満たされていない（符号が反転していない）と判別された場合には（ステップＳ２２６で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
【００４８】
ステップＳ２１７の判別処理でセット位置Ｐｄｍと等しいと判別された場合には（ステップＳ２１７で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、初速度Ｖ０に対して反発係数ｒを乗じて当該初速度Ｖ０を更新する（ステップＳ２１８）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０５に戻る。
【００４９】
図６及び図７は、本実施形態のアナログ電子時計１における早送り制御処理時の指針移動の具体例を示す図である。
ここでは、図６（ａ）に示す７時２３分４０秒の表示から９時３０分８秒に移動する場合について示す。
【００５０】
先ず、セット位置Ｐｄｓ＝８、Ｐｄｍ＝３４２０が設定され（ステップＳ１０１）、秒針４が正転早送りで８秒位置に移動される（ステップＳ１０２、図６（ｂ））。次いで、現位置Ｐの時分針位置（２６６２）とセット位置Ｐｄｍ（３４２０）とが比較され、時分針２、３の早送り方向Ｄｒ＝＋１、即ち、正転早送りに決定される（ステップＳ１０３）。これにより、時分針は、７７８ステップ早送りされることになる（ステップＳ１０４、Ｓ１０５）。図６（ｃ）に示すように、時分針２、３がセット位置Ｐｄｍ、即ち、９時３０分（０〜９秒）の位置に早送りされると（ステップＳ１０６）、引き続いて跳ね返り動作処理が開始される（ステップＳ１０７）。
【００５１】
一回目の跳ね返り動作では、減衰動作設定４７２が参照、取得された（ステップＳ２０１）後、正転早送りがなされたことからバックラッシュ補正値αが０に設定され、また、早送りステップ数が７２０ステップより多かったことから跳ね返りの初速度Ｖ０として、−１２０が設定される（ステップＳ２０２、Ｓ２０３）。また、この初速度Ｖ０＝−１２０が速度Ｖに代入される（ステップＳ２０６）。｜Ｖ｜の下限値を例えば、「２５」とすると、ここでは、ステップＳ２０６で“ＮＯ”に分岐する。また、速度Ｖは負であるので（ステップＳ２０７で“ＮＯ”）、時分針が分針バックラッシュステップ数Ｂｍ逆転早送りされて分針の逆転側に指針が寄せられるとともに、バックラッシュ補正値αにこの分針バックラッシュステップ数Ｂｍ＝２が設定される（ステップＳ２２８）。即ち、この時点で、現位置Ｐ＝３４１８、時分針２、３の実位置（Ｐ＋α）＝３４２０となる。
【００５２】
次位置Ｐｆとして、現位置Ｐ（３４１８）、バックラッシュ補正値α（２）、速度Ｖ（−１２０）、更新間隔ｄｔ（１／６）により、次位置Ｐｆ＝３４００が算出される（ステップＳ２０９）。セット位置Ｐｄｍ（３４２０）が、指針の実位置（Ｐ＋α）と次位置Ｐｆとの間（両端を含まない）にあるか否かが判別され（ステップＳ２１０）、ここでは、実位置（Ｐ＋α）と等しいので、間にないことになる（ステップＳ２１０で“ＮＯ”）。
【００５３】
現位置Ｐが、前回位置Ｐｐとして設定され、また、速度Ｖが前回速度Ｖｐとして設定された後（ステップＳ２１２）、実位置（Ｐ＋α）が次位置Ｐｆと等しくなく（ステップＳ２１３で“ＹＥＳ”）、また、速度Ｖが「０」ではない（ステップＳ２１４で“ＹＥＳ”）、ことが判定された後、速度Ｖで駆動回路４９が計数する位置（Ｐｆ−α）、即ち、「３３９８」まで指針を逆転早送りさせる（ステップＳ２１５）。これにより、更新間隔ｄｔの間に、分針３は、図６（ｄ）における位置Ｐ１０（３０分０秒）から位置Ｐ１１（２６分４０秒）に移動する。分針３が位置Ｐ１１に移動したときの時分針２、３の位置は、実位置（Ｐ＋α）が次位置Ｐｆと一致する位置である。
このとき、時針２も分針３の回転に連動して移動するが、分針バックラッシュステップ数Ｂｍと時分針バックラッシュステップ数Ｂｈの差分だけ更に空回りするので、分針３の移動ステップ数６０に対応する６０度の回転に対し、当該差分の４ステップを減算した５６ステップの更に１／１２である約４．６７度逆転方向に回転する。この差分に対応する時針２の空周りは、正転方向への移動時にも生じるので、当該正転方向への移動時に時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上の移動がある限り、一回の跳ね返り動作の中では相殺される。よって、以降では、明示しない限り分針３の移動についてのみ説明する。
【００５４】
一回目の速度Ｖでの移動では、セット位置Ｐｄｍと実位置（Ｐ＋α）とは等しくないので（ステップＳ２１７で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２２５に戻り、時分針２、３の移動の速度Ｖが変更される。前回速度Ｖｐ（１２０）、加速度ａ０（１４４）及び更新間隔ｄｔ（１／６）に応じて、次の速度Ｖは、「９６」に設定される（ステップＳ２２５）。前回速度Ｖｐと今回の速度Ｖとは、何れも正であり、即ち、同一方向であるのでステップＳ２２６で“ＮＯ”に分岐し、ステップＳ２０９で次位置Ｐｆ＝３３８４が定められ、以降、ステップＳ２１０〜Ｓ２１５の処理が繰り返されて、分針３は、位置Ｐ１２（２４分０秒）に移動される。
【００５５】
これらステップＳ２２５、Ｓ２２６、Ｓ２０７、Ｓ２２８、Ｓ２０９、Ｓ２１０、Ｓ２１２〜Ｓ２１５、Ｓ２１７の処理が繰り返されていくと、分針３が位置Ｐ１３（２２分００秒）、位置Ｐ１４（２０分４０秒）、位置Ｐ１５（２０分０秒）と移動するごとに各更新間隔ｄｔ内での移動距離が小さくなってゆき、即ち、速度Ｖも徐々に小さくなって、分針３が位置Ｐ１５（即ち、Ｐ＋α＝３３６０、Ｐ＝３３５８）に到達した次の設定（ステップＳ２２５）で「０」となる。即ち、この位置Ｐ１５が一回目の跳ね返り動作において最も時分針２、３が逆転方向に戻った位置（折り返し位置）となるが、上述のように、時針２は、時分針バックラッシュステップ数Ｂｈと分針バックラッシュステップ数Ｂｍの差分である４ステップだけ９時２０分の位置より進んだ位置までの移動となる。
【００５６】
ステップＳ２２５で速度Ｖが「０」となったことにより、Ｖ×Ｖｐが「０」となり、且つＶｐ＜０であるので、ステップＳ２２６の判別処理で“ＹＥＳ”となる。更に、ステップＳ２０７の判別処理で“ＹＥＳ”となり、時分針２、３の正転早送りが分針バックラッシュステップ数Ｂｍ（２）だけ行われて、時分針２、３は移動せずに、分針３の輪列機構３２が正転寄りに回転する。これに伴って、バックラッシュ補正値αが「０」に更新され、現位置Ｐと実位置（Ｐ＋α）とが何れも「３３６０」となる（ステップＳ２０８）。
【００５７】
この次のステップＳ２２５〜Ｓ２１７の繰り返し処理では、次位置Ｐｆ＝３３６０と実位置（Ｐ＋α）とが同一となり（ステップＳ２０９、Ｓ２１３で“ＮＯ”）、更新間隔ｄｔの間、時分針２、３の動作がなされずに、図６（ｅ）に示すように、位置Ｐ１５と同一の位置Ｐ１６で待機する（ステップＳ２１６）。
【００５８】
更に次の繰り返し処理では、速度Ｖが「２４」となって、正に反転する（ステップＳ２２５）。これによって、次位置Ｐｆが「３３６４」となって（ステップＳ２０９）、分針３は、正転方向に戻り始め、位置Ｐ１７へ移動する（ステップＳ２１０、Ｓ２１２〜Ｓ２１５）。同様に、この繰り返し処理が行われるごとに、正転の速度Ｖが上昇しながら、即ち、更新間隔ｄｔの間の移動距離が増しながら分針３が位置Ｐ１８（２２分０秒）、位置Ｐ１９（２４分０秒）、位置Ｐ２０（２６分４０秒）と順に移動する。
【００５９】
分針３が位置Ｐ２０に到達した次の繰り返し処理において、速度Ｖが「１２０」となり（ステップＳ２２５）、また、次位置Ｐｆが「３４２０」となって（ステップＳ２０９）、時分針２、３がセット位置Ｐｄｍに戻る（ステップＳ２１５）と、Ｐ＋α＝Ｐｄｍとなって（ステップＳ２１７で“ＹＥＳ”）、初速度Ｖ０が反発係数ｒにより減少する（ステップＳ２１８）。即ち、初速度Ｖ０＝「−９６」となる。そして、処理がステップＳ２０５に戻って、図６（ｆ）に示すように、同様に、分針３が位置Ｐ２１（３０分０秒）から位置Ｐ２２、Ｐ２３、Ｐ２４を経て位置Ｐ２５（２５分２０秒）まで逆転方向へ減速しながら早送りされる。更に、図７（ａ）に示すように、分針３は、位置Ｐ２５（２５分２０秒）から位置Ｐ２６、Ｐ２７、Ｐ２８を経て位置Ｐ２９（３０分０秒）まで正転方向へ加速しながら早送りされて戻る。このとき、初速度Ｖ０が１回目よりも小さい分、２回目の跳ね返り動作で時分針２、３が静止して折り返す位置（折り返し位置、３１４０）が１回目よりもセット位置Ｐｄｍ（３４２０）に近くなり、また、ステップＳ２２６で速度の正負が反転すると判定されるまでの繰り返し処理の回数も１回減少して５周期目となる。
【００６０】
また、このとき、ステップＳ２１５の処理で分針３が位置Ｐ２８（２８分５０秒、Ｐ＋α＝３４１３）に到達後、ステップＳ２２５で定められる次の速度Ｖは、「９０」である。従って、次位置Ｐｆは、「３４２８」と求められる（ステップＳ２０９）が、これでは、セット位置Ｐｄｍを通り越してしまうので（ステップＳ２１０で“ＹＥＳ”）、次位置Ｐｆは、セット位置Ｐｄｍ（３４２０）に変更される（ステップＳ２１１）。
【００６１】
同様に、セット位置Ｐｄｍ（９時３０分）の位置から逆転方向へ分針３及び時針２が振幅を減少させながら跳ね返り動作を繰り返す。３回目の折り返し位置は、図７（ｂ）に示すように、分針３が２８分０秒の位置（Ｐ＋α＝３４０８）となり、４回目の折り返し位置は、図７（ｃ）に示すように、分針３が２９分０秒の位置（Ｐ＋α＝３４１４）となる。
【００６２】
このような跳ね返り動作の繰返しにより、初速度Ｖ０が徐々に小さくなり、４回目の跳ね返り動作に係るステップＳ２０５からステップＳ２１８までの繰り返し処理において最後に実行されたステップＳ２１８の処理で初速度Ｖ０＝−２１となると、この次のステップＳ２０５で設定された速度Ｖの絶対値｜Ｖ｜が下限値「２５」未満となって（ステップＳ２０６で“ＹＥＳ”）、跳ね返り動作が終了となる。
【００６３】
この４回目の繰り返し処理では、セット位置Ｐｄｍ（３４２０）と分針３が折り返す位置（３４１４）との差が６ステップであり、即ち、時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ（６）と等しいステップ数の正転動作で跳ね返り処理が終了している（ステップＳ１２１で“ＹＥＳ”）。従って、早送り制御処理は、このまま終了となる。
【００６４】
以上のように、第１実施形態のアナログ電子時計１は、回動可能に設けられた時針２及び分針３（第１の指針）と、時分針２、３の回動を制御するＣＰＵ４６と、を備え、ＣＰＵ４６は、設定された目標位置（セット位置Ｐｄｍ）まで時針２及び分針３を早送りさせる場合に、当該早送りに伴って、目標位置を基準位置とした時分針２、３の所定の反復移動（跳ね返り動作）を当該反復移動の動作規模を縮小しながら行わせる減衰反復動作制御を行う。
このように、単純に早送り位置に時分針２、３を到達させるだけではなく、セット位置Ｐｄｍの周囲で跳ね返り動作を反復的に行わせることで、時分針２、３が早送り先に到着したことをより体感的にユーザに知得させることが出来る。また、セット位置Ｐｄｍを基準位置とする反復動作を行わせることで、到達した概略位置のユーザによる読み取りに与える悪影響を大きくしない。
【００６５】
また、ＣＰＵ４６は、目標位置に到達した時分針２、３に対して引き続いて減衰反復動作制御を行う。即ち、時分針２、３を速やかに目標位置に一度到達させてから反復移動を減衰させながら行うので、ユーザが目標位置自体は速やかに知得可能又は少なくとも概略位置を推定可能とすることが出来る。
【００６６】
また、所定の反復移動には、所定の入射方向（ここでは、正転方向への回動について上流側）から目標位置に到達した時分針２、３の移動方向を目標位置で反転させて所定距離逆方向に戻す跳ね返り動作が含まれ、ＣＰＵ４６は、減衰反復動作制御として、所定距離を縮小させながら跳ね返り動作を繰り返し行わせる。
このように、時分針２、３を目標位置で跳ね返すことで、減衰反復動作制御の途中でも時分針２、３の目標位置を読み取りやすくすることが出来る。また、目標位置に対して主に一方の側でのみ時分針２、３が動作することになるので、これにより、時分針２、３の早送り方向などの情報を合わせて体感的に示すことが可能になる。
【００６７】
また、特に、所定の入射方向は、時分針２、３の早送り方向と同一に定められることで、上述のように時分針２、３の早送り方向などの情報がより容易且つ適切に示される。即ち、早送りが終了して目標位置に到達する場合や、跳ね返り動作から戻ってきて再び目標位置に到達する場合には、このときの跳ね返り速度が基準速度以下にならない限り、必ず早送り方向について上流側に複数回跳ね返されることになる。
【００６８】
また、ＣＰＵ４６は、所定の反復移動の開始時における動作規模、即ち、跳ね返り時の到達位置や跳ね返りの速度などを時分針２、３の早送り移動量に基づいて定めるので、早送り移動の途中でユーザが当該早送り移動を見ていなくても、早送りについての情報をまとめて知得することが出来る。
【００６９】
また、ＣＰＵ４６は、所定の反復移動時において、時分針２、３の位置から目標位置（セット位置Ｐｄｍ）への移動方向について正となる加速度に応じて時分針２、３の移動速度を変化させる。即ち、見かけ上時分針２、３が目標位置に引寄せられるように反復移動動作が行われる。これにより、反復移動動作がより自然になるとともに、当該動作によりユーザがより目標位置を認識しやすくなる。
【００７０】
また、ＣＰＵ４６は、反復移動の周期ごとに動作規模の縮小を行う。即ち、反復移動に大きな違和感を生じさせない範囲で動作を単純化するので、減衰反復動作制御をあまり複雑化せず、負荷を軽くすることが出来る。
【００７１】
また、時分針２、３には、分針３と、分針３と連動して当該分針３の回転角度よりも小さい回転角度回転する時針２とが含まれ、目標位置は、分針３と時針２との位置の組み合わせに係る位置である。即ち、複数の指針を連動して回転させる機構が設けられている場合には、当該複数の指針の位置が何れも目標位置に到達する位置まで早送り動作が行われるので、早送りの所要時間が大きくなりやすい。このような場合に、単純に目標位置に時分針２、３を移動させるだけでなく、ＣＰＵ４６により減衰反復動作制御を行わせることで、いつの間にか早送りが終わっていたという状況による不快感などを低減させることが出来る。また、分針３が主に減衰反復動作制御に伴って反復移動をしても、時針２は大きく移動しないので、このような指針の駆動がなされる場合には、移動先の目標位置を減衰反復動作制御中でもより適切且つ速やかに取得可能になる。
特に、タイムゾーンなど地方時に係る設定を変更した場合、１時間未満の位置変化が少なく、あったとしても１５分単位であり、即座に厳密な表示がなされなくてもあまり問題にならない一方、時間単位の表示が速やかになされるので、必要な情報を速やかに知得可能としつつ、早送り動作の終了や早送り動作についての付加表示をユーザに対してより効果的に行うことが出来る。
【００７２】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態のアナログ電子時計１について説明する。
この第２実施形態のアナログ電子時計１の構成は、第１実施形態のアナログ電子時計１と同一であり、同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【００７３】
図８は、本実施形態のアナログ電子時計１における早送り動作時の分針３の移動動作について説明する図である。
本実施形態のアナログ電子時計１では、必ず跳ね返り方向が逆転方向となる。
【００７４】
早送りの速度Ｖ≧０（正転早送り、所定の入射方向）で時分針２、３がセット位置Ｐｄｍに到達した場合、太点線で示すように、第１実施形態と同様に、セット位置Ｐｄｍでこれら時分針２、３の跳ね返り動作がなされて、逆転側に戻される。一方で、早送りの速度Ｖ＜０（逆転早送り）でセット位置Ｐｄｍに到達した場合、実線で示すように、一度跳ね返されずに正転方向への加速度を受けながら（即ち、逆転方向への速度を減じさせながら）セット位置Ｐｄｍを通過して逆転方向へ移動する。その後、速度が正の値に反転して、セット位置Ｐｄｍに戻ってきたときには、時分針２、３の跳ね返り動作がなされて、逆転側に戻される。このように、早送り方向に依らず時分針２、３が必ずセット位置Ｐｄｍより逆転側（手前の位置）の範囲内で跳ね返り動作が行われると、時分針２、３は、最後に正転方向へ早送り移動されてセット位置Ｐｄｍに到達する。このときの最後の正転方向への早送りステップ数が時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上となるように定めることで、時分針２、３の輪列機構３２は、必ず正転側に寄ることになるので、改めてバックラッシュの除去処理を行う必要が無い。
【００７５】
図９は、本実施形態のアナログ電子時計１で実行される早送り制御処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。この早送り制御処理では、図４に示した第１実施形態の早送り制御処理におけるＳ１２０〜Ｓ１２３の処理が省略され、早送り方向に依らず、ステップＳ１０７の処理で跳ね返り動作処理が呼び出されて実行された後に処理が終了する。その他、同一の処理内容については、同一の符号を用いて示している。
【００７６】
図１０は、図９の早送り制御処理で呼び出される跳ね返り動作処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この跳ね返り動作処理では、図５に示した跳ね返り動作処理と比較して、ステップＳ２０４、Ｓ２０６の処理がそれぞれステップＳ２０４ａ、Ｓ２０６ａの処理に置き換えられ、また、ステップＳ２２７の処理がステップＳ２２８の処理の前に追加された点を除き同一であり、同一の処理内容には同一の符号を付して説明を省略する。
【００７７】
ステップＳ２０２の判別処理で、早送り方向Ｄｒが０以上ではなかった、即ち、早送り方向が正転方向ではなかった（逆転であった）と判別された場合（ステップＳ２０２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αをＢｍに設定し、跳ね返り動作の初速度Ｖ０として、（Ｂｍ／７２０×１２０）と１２０のうち小さい方を選択して符号を反転させた値（負の値）に設定する（ステップＳ２０４ａ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０５に移行する。
【００７８】
ステップＳ２０５の処理で速度Ｖが初速度Ｖ０に定められると、ＣＰＵ４６は、速度Ｖの絶対値｜Ｖ｜が時分針バックラッシュステップ数Ｂｈに応じて定められた所定の下限値未満であるか否かを判別する（ステップＳ２０６ａ）。即ち、ここでは、速度Ｖが下限値と等しい場合でも最後に必ず時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上の逆転早送りと正転早送りとが行われるように下限値が定められ、この下限値に応じた初速度より小さい速度で跳ね返りが生じると判別された場合には（ステップＳ２０６ａで“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、跳ね返り動作処理を終了する。
【００７９】
ステップＳ２０７の判別処理で、速度Ｖが０以上ではないと判別された場合（ステップＳ２０７で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αが分針バックラッシュステップ数Ｂｍと等しいか否かを判別する（ステップＳ２２７）。Ｂｍと等しいと判別された場合には（ステップＳ２２７で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。分針バックラッシュステップ数Ｂｍと等しくない（ここでは、「０」である）と判別された場合には（ステップＳ２２７で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、ステップＳ２２８の処理を実行した後、処理をステップＳ２０９に移行させる。
【００８０】
このように、第２実施形態のアナログ電子時計１は、ＣＰＵ４６は、跳ね返り移動のような反復移動において、時分針２、３が予め定められた最終移動方向に移動して目標位置に到達して終了するように減衰反復動作制御を行う。このように、反復移動の大きさを減衰させつつ固定された方向への動きで早送りを終了させることで、減衰反復動作制御の終了をユーザがより体感的、容易且つ適切に認識可能な表示動作行わせることが出来る。
【００８１】
また、特に、時分針２、３の回動は、輪列機構３２を介して駆動され、最終移動方向が正転方向に定められ、ＣＰＵ４６は、減衰反復動作制御における最後の正転方向へ時分針２、３の移動ステップ数が輪列機構３２による時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上となるように減衰反復動作制御を行うことで、減衰反復動作制御の後に改めて正転方向への回動についてのバックラッシュ除去動作を行わなくて良い。従って、より自然且つ適切に早送りの終了をユーザに報知することが出来る。
【００８２】
［第３実施形態］
次に、第３実施形態のアナログ電子時計１について説明する。
この第３実施形態のアナログ電子時計１の構成は、第１実施形態のアナログ電子時計１と同一であり、同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【００８３】
図１１は、本実施形態のアナログ電子時計１における早送り動作時の時分針の移動状況を説明する図である。
第３実施形態のアナログ電子時計１では、早送り動作により時分針がセット位置Ｐｄｍに到達した後、跳ね返り動作の代わりに、セット位置Ｐｄｍを中心とする減衰振動動作が行われる。この場合、減衰動作設定４７２の反発係数ｒは、ここでは、一周期当たりの初速度Ｖ０の減衰率（先の周期の初速度Ｖ０に対する次の周期の初速度Ｖ０の大きさ。小さいほど減衰が速い）として用いられる。
【００８４】
ここでは、時分針２、３がセット位置Ｐｄｍに到達すると、第２実施形態のアナログ電子時計１における逆転早送り時の到達時と同様に、当該時分針２、３に当該セット位置Ｐｄｍを通過させるとともに、一定加速度で速度を減少、反転させて往復移動を行わせる。その後、時分針２、３が通過速度に応じた距離（即ち、振幅）セット位置Ｐｄｍから離れた後、速度が反転してセット位置Ｐｄｍに戻ってくると、再びこのセット位置Ｐｄｍを通過させるとともに加速度の向きを反転させ、先の往復移動と反対向きに往復移動を行わせる。即ち、ここでは、時分針２、３に対して常にセット位置Ｐｄｍへの向きの所定の大きさの加速度がかかる。そして、このようにセット位置Ｐｄｍから両方向に往復移動を行わせて一周期の移動（振動動作）が行われると、初速度Ｖ０を減衰させて（即ち、振幅を縮小させて）更に一周期ずつ両方向への往復移動を行わせる。この動作を繰り返し、最終的に初速度Ｖ０の絶対値｜Ｖ０｜が所定の基準値未満となったところで時分針２、３の動作を終了し、セット位置Ｐｄｍで停止させる。
【００８５】
図１２は、本実施形態のアナログ電子時計１で実行される早送り制御処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この早送り制御処理は、第１実施形態のアナログ電子時計１で実行される早送り制御処理と比較して、ステップＳ１０７の処理がステップＳ１０７ｂの処理に置き換えられた点を除き同一であり、同一の処理内容については同一の符号を付して説明を省略する。
【００８６】
ステップＳ１０６、Ｓ１１６の処理が終了すると、ＣＰＵ４６は、後述する減衰振動動作処理を呼び出して実行する（ステップＳ１０７ｂ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１２０に移行する。
【００８７】
図１３は、図１２の早送り制御処理で呼び出される減衰振動動作処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この減衰振動動作処理は、図５、図１０の跳ね返り動作処理と比較してステップＳ２０３、Ｓ２１０、Ｓ２１８、Ｓ２２６の処理がステップＳ２０３ｂ、Ｓ２１０ａ、Ｓ２１８ｂ、Ｓ２２６ｂの処理にそれぞれ置き換えられ、ステップＳ２０７、Ｓ２０８の処理が削除され、また、ステップＳ２１７ｂ、Ｓ２１９ｂ、Ｓ２２７ｂ、Ｓ２２８ｂの処理が追加された点を除き同一であり、同一の処理内容には同一の符号を付して説明を省略する。
【００８８】
ステップＳ２０２の判別処理で早送り方向Ｄｒが０以上、即ち、正転方向であったと判別された場合には（ステップＳ２０２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αを「０」とし、初速度Ｖ０を（Ｆｓ／７２０×１２０）と１２０のうち小さい方に設定し、また、加速度ａ０に−１を乗じて符号を反転させる（ステップＳ２０３ｂ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０５に移行する。早送り方向Ｄｒが０以上ではない、即ち、正転方向ではなかった（逆転方向であった）と判別された場合には（ステップＳ２０２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、ステップＳ２０４ａの処理を実行した後に、処理をステップＳ２０５に移行させる。
【００８９】
また、ステップＳ２０９の処理の後、ＣＰＵ４６は、設定された次位置Ｐｆが時分針のセット位置Ｐｄｍに対し、（Ｐ＋α＜Ｐｄｍ≦Ｐｆ）又は（Ｐ＋α＞Ｐｄｍ≧Ｐｆ）を満たす関係になっているか否かを判別する（ステップＳ２１０ａ）。何れかが満たされると判別された場合（ステップＳ２１０ａで“ＹＥＳ”）、即ち、現位置Ｐから設定された次位置Ｐｆまでの早送り動作によりセット位置Ｐｄｍに到達する又は通過すると判別された場合には、ＣＰＵ４６は、次位置Ｐｆをセット位置Ｐｄｍとする（ステップＳ２１１）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１２に移行する。何れも満たされないと判別された場合には（ステップＳ２１０ａで“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２１２に移行する。
【００９０】
また、ステップＳ２２５の処理で速度Ｖが更新されると、ＣＰＵ４６は、前回速度Ｖｐが負の値であり、且つ速度Ｖが０以上であるか否かを判別する（ステップＳ２２６ｂ）。前回速度Ｖｐが負の値であり且つ速度Ｖが０以上であると判別された場合には（ステップＳ２２６ｂで“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力して、時分針をＢｍステップ正転方向に最速早送りさせる。また、ＣＰＵ４６は、バックラッシュ補正値αを「０」とする（ステップＳ２２８ｂ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
【００９１】
ステップＳ２２６ｂの判別処理で、前回速度Ｖｐが負の値ではない（０以上である）か、又は速度Ｖが０以上ではない（負の値である）と判別された場合には（ステップＳ２２６ｂで“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、前回速度Ｖｐが０以上であり且つ速度Ｖが負の値であるか否かを判別する（ステップＳ２２７ｂ）。前回速度Ｖｐが０以上であり且つ速度Ｖが負の値であると判別された場合には（ステップＳ２２７ｂで“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、ステップＳ２２８の処理に移行する。前回速度Ｖｐが０以上ではないか（負の値）又は速度Ｖが負の値ではない（０以上である）と判別された場合には（ステップＳ２２７ｂで“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
また、ステップＳ２０６の判別処理で“ＮＯ”に分岐した場合には、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
【００９２】
また、ステップＳ２１７の判別処理で実位置（Ｐ＋α）がセット位置Ｐｄｍと等しいと判別された場合（ステップＳ２１７で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、早送り制御処理で実行された早送り方向Ｄｒと速度Ｖの積が０より大きい、即ち、早送りの方向と減衰振動動作に係る時分針の移動方向とが等しいか否かを判別する（ステップＳ２１７ｂ）。等しいと判別された場合には（ステップＳ２１７ｂで“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、加速度ａ０の値の正負を反転させるとともに、初速度Ｖ０に反発係数ｒ（減衰率）を乗ずる（ステップＳ２１８ｂ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０５に移行する。
【００９３】
ステップＳ２１７ｂの判別処理において、早送りの方向と減衰振動動作に係る時分針の当該判別処理時における移動方向とが等しくないと判別された場合には（ステップＳ２１７ｂで“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、加速度ａ０の値の正負を反転させるとともに、速度Ｖを初速度Ｖ０の正負を反転させた値に設定する（ステップＳ２１９ｂ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２０９に移行する。
【００９４】
以上のように、第３実施形態のアナログ電子時計１では、所定の反復移動として目標位置（セット位置Ｐｄｍ）を中心として所定の振幅で行き来させる振動動作が含まれ、ＣＰＵ４６は、減衰反復動作制御として、振動動作に係る振幅を縮小させながら当該振動動作を行わせる。
このように、目標位置を中心とする振動動作によってもユーザがより体感的に早送り動作の終了を知得することが出来る。また、目標位置が中心となることで、減衰反復動作制御中であっても時分針２、３の目標位置（セット位置Ｐｄｍ）の概略位置をユーザが知得することが出来るので、移動先情報の速やかな取得に大きな悪影響を与えない。
【００９５】
［第４実施形態］
次に、第４実施形態のアナログ電子時計１ｃについて説明する。
図１４は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃの機能構成を示すブロック図である。
第４実施形態のアナログ電子時計１ｃの構成は、第１実施形態のアナログ電子時計１の構成と、ＲＯＭ４７に減衰動作設定４７２が記憶されていない点を除き同一であり、同一の構成には同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【００９６】
図１５は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃにおける早送り動作時の時分針２、３の移動状況を説明する図である。
この第４実施形態のアナログ電子時計１ｃでは、早送り方向が正転方向であった場合には、実線で示すように、第３実施形態のアナログ電子時計１の場合と同様の減衰振動動作を行わせる。一方で、早送り方向が逆転方向であった場合には、太点線で示すように、上述の正転方向に行う減衰振動動作の１周期目前半のセット位置Ｐｄｍから正転方向の側への往復移動の前に、更に半周期分、セット位置Ｐｄｍから逆転方向の側への往復移動を追加する。即ち、逆転方向への早送り動作の場合、半周期の逆転方向への往復移動が終了した後に引き続いて行われる減衰振動動作は、正転方向への早送りの場合と同一になる。
【００９７】
このように、本実施形態のアナログ電子時計１では、減衰振動動作処理は、常に逆転方向の側への往復移動の帰り、即ち、正方向への早送りで終了する。このときの移動ステップ数を時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上とすることで、第２実施形態のアナログ電子時計１と同様に早送り方向に依らずバックラッシュ除去動作を改めて行わせる必要が無い。
【００９８】
図１６は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃで実行される早送り制御処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この早送り制御処理は、図１２に示した第３実施形態の早送り制御処理からステップＳ１２０〜Ｓ１２３の処理が削除された点を除き第３実施形態の早送り制御処理と同一であり、同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【００９９】
図１７は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃにおいて、早送り制御処理のステップＳ１０７ｂで呼び出される減衰振動動作処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この減衰振動動作処理では、第３実施形態のアナログ電子時計１で呼び出した減衰振動動作処理とは異なり、減衰動作設定４７２を用いずに（従って、ステップＳ２０１の処理を省略し）、ステップＳ２０２で早送り方向Ｄｒの判別を行った後、早送りステップ数に応じて初速度Ｖ０が決定されるとともに、一周期ごとの早送り速度と移動ステップ数が予め設定、固定されている。
【０１００】
減衰振動動作処理が呼び出されると、ＣＰＵ４６は、早送り方向Ｄｒが０以上、即ち正転であったか否かを判別する（ステップＳ２０２）。０以上ではない（逆転であった）と判別された場合には（ステップＳ２０２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、逆転早送りステップ数Ｂｓの判別を行う（ステップＳ２３１）。
【０１０１】
逆転早送りステップ数Ｂｓが７２０以上であると判別された場合には（ステップＳ２３１で“７２０以上”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を１５０ｐｐｓで９０ステップ逆転早送りさせ（ステップＳ２３２）、次いで、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ正転早送りさせ（ステップＳ２３３）、時分針を１５０ｐｐｓで９０ステップ正転早送りさせる（ステップＳ２３４）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２４２に移行する。
【０１０２】
逆転早送りステップ数Ｂｓが３６０ステップ以上７１９ステップ以下であると判別された場合には（ステップＳ２３１で“３６０〜７１９”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を１００ｐｐｓで６０ステップ逆転早送りさせ（ステップＳ２５２）、次いで、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ正転早送りさせ（ステップＳ２５３）、時分針を１００ｐｐｓで６０ステップ正転早送りさせる（ステップＳ２５４）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２６２に移行する。
【０１０３】
逆転早送りステップ数Ｂｓが３６０ステップ未満であると判別された場合には（ステップＳ２３１で“３６０未満”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を５０ｐｐｓで３０ステップ逆転早送りさせ（ステップＳ２７２）、次いで、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ正転早送りさせ（ステップＳ２７３）、時分針を５０ｐｐｓで３０ステップ正転早送りさせる（ステップＳ２７４）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２８２に移行する。
【０１０４】
ステップＳ２０２の判別処理で早送り方向Ｄｒが０以上（正転早送りであった）と判別された場合には（ステップＳ２０２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、正転早送りステップ数Ｆｓの判別を行う（ステップＳ２４１）。
【０１０５】
正転早送りステップ数Ｆｓが７２０ステップ以上であると判別された場合には（ステップＳ２４１で“７２０以上”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を１５０ｐｐｓで９０ステップ正転早送りさせ（ステップＳ２４２）、次いで、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ逆転早送りさせた（ステップＳ２４３）後、時分針を１５０ｐｐｓで１８０ステップ逆転早送りさせる（ステップＳ２４４）。ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ正転早送りさせた（ステップＳ２４５）後、時分針を９０ステップ正転早送りさせる（ステップＳ２４６）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２６２に移行する。
【０１０６】
正転早送りステップ数Ｆｓが３６０ステップ以上７１９ステップ以下であると判別された場合には（ステップＳ２４１で“３６０〜７１９”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を１００ｐｐｓで６０ステップ正転早送りさせ（ステップＳ２６２）、次いで、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ逆転早送りさせた（ステップＳ２６３）後、時分針を１００ｐｐｓで１２０ステップ逆転早送りさせる（ステップＳ２６４）。ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ正転早送りさせた（ステップＳ２６５）後、時分針を６０ステップ正転早送りさせる（ステップＳ２６６）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ２８２に移行する。
【０１０７】
正転早送りステップ数Ｆｓが３６０ステップ未満であると判別された場合には（ステップＳ２４１で“３６０未満”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を５０ｐｐｓで３０ステップ正転早送りさせ（ステップＳ２８２）、次いで、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ逆転早送りさせた（ステップＳ２８３）後、時分針を５０ｐｐｓで６０ステップ逆転早送りさせる（ステップＳ２８４）。ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時分針を２００ｐｐｓでＢｍステップ正転早送りさせた（ステップＳ２８５）後、時分針を３０ステップ正転早送りさせる（ステップＳ２８６）。それから、ＣＰＵ４６は、減衰振動動作処理を終了して処理を早送り制御処理に戻す。
【０１０８】
このように、本実施形態のアナログ電子時計１ｃで実行される早送り制御処理で呼び出される減衰振動動作処理は、早送り方向Ｄｒ、正転早送りステップ数Ｆｓや逆転早送りステップ数Ｂｓによらず、必ずステップＳ２８２〜Ｓ２８６の処理で終了するので、時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ（ここでは、６ステップ）より大きいステップ数逆転動作された後に正転動作されてセット位置Ｐｄｍに到着、停止されることになる。従って、この時点で時針２及び分針３の回転移動に係る輪列機構３２は正転方向への回転について遊びがない状態になっているので、バックラッシュの除去動作が必要ない。
【０１０９】
以上のように、第４実施形態のアナログ電子時計１は、第２実施形態のアナログ電子時計１と同様に、ＣＰＵ４６は、減衰反復動作制御における最後の正転方向へ時分針２、３の移動ステップ数が輪列機構３２による時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上となるように減衰反復動作制御を行うことで、減衰反復動作制御の後に改めて正転方向への回動についてのバックラッシュ除去動作を行わなくて良い。従って、より自然且つ適切に早送りの終了をユーザに報知することが出来る。
【０１１０】
また、振動動作の一周期の間、速度の符号以外変化させず、一周期ごとに速度及び振幅の大きさを小さくしていくので、ＣＰＵ４６は、加速度を用いずに更に容易に減衰反復動作制御を行うことが出来る。
【０１１１】
［第５実施形態］
次に、第５実施形態のアナログ電子時計１ｃについて説明する。
この第５実施形態のアナログ電子時計１ｃの構成は、第４実施形態のアナログ電子時計１ｃと同一であるので、同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【０１１２】
この第５実施形態のアナログ電子時計１ｃでは、早送り方向が逆転方向である場合にセット位置Ｐｄｍ到達時に一度だけ跳ね返り動作を行わせて、早送り方向が正転方向の場合とセット位置Ｐｄｍからの初速度が同一となるように変化させ、その後第４実施形態のアナログ電子時計１ｃと同様に減衰振動動作処理を行わせる。このときに、早送りの方向に依らず必ずセット位置Ｐｄｍよりも逆転側に時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上手前の位置からの正転移動動作により終了させることで、第２実施形態のアナログ電子時計１及び第４実施形態のアナログ電子時計１ｃと同様にバックラッシュ除去動作を改めて行わせない。
【０１１３】
図１８は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃにおける早送り動作時の時分針２、３の移動状況を説明する図である。
この第５実施形態のアナログ電子時計１ｃでは、早送り方向が正転方向であった場合には、実線で示すように、第３実施形態のアナログ電子時計１の場合と同様の減衰振動動作を行わせる。一方で、早送り方向が逆転であった場合には、太点線で示すように、セット位置Ｐｄｍに到達した際に、一度跳ね返り動作を行わせる。そして、以降セット位置Ｐｄｍに戻ってきても跳ね返りを行わせずに通過させるとともに、一周期ごとに初速度Ｖ０を減衰させる。
【０１１４】
即ち、減衰振動動作処理における各一周期の往復移動を必ずセット位置Ｐｄｍよりも正転側（先の位置）に行った後に、セット位置Ｐｄｍよりも逆転側（手前の位置）に行う。これにより、減衰振動動作処理は、逆転側への往復移動の帰り、即ち、正方向への早送りで終了する。このときの移動ステップ数を時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上とすることで、第２実施形態のアナログ電子時計１と同様に早送り方向に依らずバックラッシュ除去動作を改めて行わせる必要が無い。
【０１１５】
図１９は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃで実行される早送り制御処理のＣＰＵ４６による制御処理を示すフローチャートである。
この早送り制御処理は、図１６で示した第４実施形態のアナログ電子時計１ｃで実行される早送り制御処理にステップＳ１１８ｃの処理が追加された点を除いて同一であり、同一の処理内容には同一の符号を付して説明を省略する。
【０１１６】
ステップＳ１１６の処理で、時分針の逆転早送り処理が終了すると、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力して、時分針を最速（２００ｐｐｓ）でＢｍステップ正転早送りさせる（ステップＳ１１８ｃ）。それから、ＣＰＵ４６は、減衰振動動作処理を呼び出して実行する（ステップＳ１０７ｂ）。
【０１１７】
図２０は、本実施形態のアナログ電子時計１ｃで実行される早送り制御処理で呼び出される減衰振動動作処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この減衰振動動作処理は、図１７で示した第４実施形態の減衰振動動作処理からステップＳ２０２、Ｓ２３１〜Ｓ２３４、Ｓ２５２〜Ｓ２５４、Ｓ２７２〜Ｓ２７４の処理が除外された点を除き同一であり、各処理の内容の説明を省略する。即ち、このアナログ電子時計１ｃでは、減衰振動動作処理が呼び出されると、第４実施形態のアナログ電子時計１ｃにおいて呼び出された減衰振動動作処理において早送り方向Ｄｒが０以上（正転であった）場合と同一の処理のみが行われる。
【０１１８】
以上のように、第５実施形態のアナログ電子時計１ｃでは、第４実施形態のアナログ電子時計１ｃと同様に、加速度を用いずに振動動作の一周期ごとに速度及び移動距離（ステップ数）の大きさを縮小していくので、より容易な減衰反復動作制御を行うことが出来る。また、正転方向への早送りで目標位置に到達した場合には、そのまま減衰振動に移行するのに対し、逆転方向への早送りで目標位置に到達した場合には、一度跳ね返り動作をしてから減衰振動に移行するので、動作に違いが生じてより体感的に早送り方向に係る付加情報として時分針２、３を動作させることが出来る。また、早送りの方向に依らず正転方向への早送りで反復移動を終了させるので、このときの最後の移動ステップ数が時分針バックラッシュステップ数Ｂｈ以上であれば、バックラッシュ除去動作を改めて行う必要が無い。
【０１１９】
［第６実施形態］
次に、第６実施形態の電子時計について説明する。
図２１は、第６実施形態のアナログ電子時計１ｄの正面図である。
このアナログ電子時計１ｄは、第１実施形態のアナログ電子時計１における日車５及び日車５の標識を露出させる文字盤７上の開口部７ａが設けられていない。その他の外観は同一であり、説明を省略する。
【０１２０】
図２２は、第６実施形態のアナログ電子時計１ｄの機能構成を示すブロック図である。
【０１２１】
この第６実施形態のアナログ電子時計１ｄは、第１実施形態のアナログ電子時計１に対し、計測部５５が追加され、また、日車５、輪列機構３５及びステッピングモータ４５が設けられていない代わりに、時針２及び分針３が各々輪列機構３２、３３を介してステッピングモータ４２、４３により独立に駆動される。また、記憶手段としてのＲＯＭ４７には、後述する減衰振動を模した指針動作（以降、単に減衰振動動作と記す）に応じた指針位置の時間変化を示す減衰振動テーブル４７３が記憶されている。
その他の構成については、第１実施形態のアナログ電子時計１と同一であり、同一の構成要素については同一の符号を付して説明を省略する。
【０１２２】
計測部５５は、重力方向検出部としての加速度センサ５５ａと、傾斜計測部としての傾斜センサ５５ｂと、圧力センサ５５ｃとを備える。計測部５５の各センサが計測、検出したデータは、図示略のドライバにより電気信号に変換されてＣＰＵ４６に出力される。
【０１２３】
加速度センサ５５ａは、重力加速度を計測可能な３軸加速度センサである。３軸方向のうち２軸は、文字盤７と平行、即ち、指針２〜４の回転面と平行な平面内に設定され、残りの１軸は、文字盤７に対して垂直方向に設定されることが好ましい。この加速度センサ５５ａは、重力加速度を計測することで重力方向を検出することが出来る。
【０１２４】
傾斜センサ５５ｂは、アナログ電子時計１ｄの文字盤７の傾き（水平面に対する指針２〜４の回転面の傾斜角）を検出する。傾斜センサ５５ｂによる傾きの検出方法としては、消費電力の小さい構成であって、傾斜方向の変化が定性的に検出可能であれば特に限られず、周知の各種方法を用いることが出来る。
【０１２５】
圧力センサ５５ｃは、ここでは、水中での水圧を計測可能なものであり、例えば、圧電素子を用いた半導体センサである。
【０１２６】
次に、第６実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける指針動作について説明する。
第６実施形態のアナログ電子時計１ｄでは、加速度センサ５５ａにより計測された加速度のデータに基づいて秒針４（第３の指針）を用いて文字盤７に平行な面内での重力方向を表示させる。このとき、アナログ電子時計１ｄでは、同定された重力方向に対し、当該重力方向に応じた指針位置（移動目標位置Ｇ）と、秒針４の初期位置（始点）との差を初期振幅Ａ（正負を考慮する）とする減衰振動動作を秒針４に行わせる。ここでは、ＲＯＭ４７の減衰振動テーブル４７３が参照されて、振動動作に係る指針の移動一周期の中でも速度の減衰が考慮される。また、本実施形態のアナログ電子時計１ｄでは、セット位置Ｐｄｍへの到達前の早送り中にも早送り速度が変化する。
【０１２７】
図２３は、減衰振動テーブル４７３の内容例を示す図である。
減衰振動テーブル４７３は、特には限られないが、指針位置変化情報として、減衰単振動における振動の中心位置Ｏを原点位置として、秒針４のステップ単位（６度単位）での相対位置Ｐｒ（ｔｋ）（０≦ｋ≦ｎ）を速度の更新間隔ｄｔごとに保持する。ここでは、変数ｋと対応付けて相対位置Ｐｒ（ｔｋ）の値が記憶されている。或いは、減衰振動テーブル４７３には、指針移動情報として、指針位置変化情報の代わりに更新間隔ｄｔごとの速度情報を指針移動速度変化情報として保持しても良い。
相対位置Ｐｒ（ｔｎ）（ここでは、ｎ＝１８）は、最終的な移動先位置、即ち、中心位置Ｏである。減衰振動の減衰率が大きい（減衰定数が小さい）と、最終的な位置で停止させるまでに時間を要するので、ユーザが重力方向位置を素早く知得しにくくなり、減衰率が小さ過ぎると、過減衰となってユーザに対して効果的な表示を行うことが出来なくなる。従って、ここでは、秒針４が初期位置から移動を開始してから１．５周期〜２．５周期程度の振動（例えば、１周期以上２周期以下の範囲の振動）がなされた後に、当該秒針４が中心位置Ｏに到達したタイミングで停止するように減衰率が設定されるのが好ましい。ここでは、例えば、振幅が半周期ごとに均一に又は指数関数的に１／２〜１／４程度（例えば、１／２以下）になれば良い。なお、ここでの相対位置Ｐｒ（ｔｋ）は、厳密である必要はなく、不自然さが目立たない範囲で減衰振動がユーザに認識可能な程度に近似された相対位置Ｐｒ（ｔｋ）が記憶されていれば良い。
【０１２８】
これらの各相対位置Ｐｒ（ｔｋ）に対して初期振幅Ａを乗じて、更に中心位置Ｏと移動目標位置Ｇとの差をオフセット値として加算することで、所定時間ごとの指針位置が得られる。即ち、経過時間ｔｋにおける指示位置Ｆ（ｔｋ）＝Ａ×Ｐ（ｔｋ）＋Ｇを更新間隔ｄｔごとに設定することで、移動先となる指示位置Ｆ（ｔｋ）が順次設定され、また、その間の秒針４の移動の速度Ｖ（ｔｋ）＝（Ｆ（ｔｋ）−Ｆ（ｔｋ−１））／ｄｔが設定される。なお、減衰振動動作が指針位置「０」を跨いで行われる場合には、秒針４の指針位置が「０」〜「５９」に収まるように、得られた指針位置の値に適宜「６０」が加算又は減算される。
【０１２９】
図２４は、本実施形態のアナログ電子時計１ｄにおいて実行される重力方向表示処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この重力方向表示処理は、例えば、押しボタンスイッチＢ１を長押しする動作が検知された場合に開始される。或いは、圧力センサ５５ｃにより水圧が所定の値（例えば、１．３気圧など）を超えた場合に自動的に起動されても良い。
【０１３０】
重力方向表示処理が開始されると、ＣＰＵ４６は、加速度センサ５５ａに計測命令を出力し、加速度の計測データを取得する（ステップＳ１５１）。ＣＰＵ４６は、取得された加速度データから文字盤７面内での重力加速度方向を同定し、重力加速度方向に対応する秒針４の向きを最終的な移動目標位置Ｇとして定める（ステップＳ１５２）。
【０１３１】
ＣＰＵ４６は、秒針４の現在位置と、定められた移動目標位置Ｇとの差分を初期振幅Ａとして設定する（ステップＳ１５６）。また、ＣＰＵ４６は、時間経過を示す変数ｋ（ステップ）の値を初期値の「０」に設定する。ＣＰＵ４６は、現在のステップの次のステップ（即ち、更新間隔ｄｔ後）における秒針４の指示位置Ｆ（ｔｋ＋１）及び指示位置Ｆ（ｔｋ）と次の指示位置Ｆ（ｔｋ＋１）の間の速度Ｖ（ｔｋ）を算出する（ステップＳ１５７）。
【０１３２】
ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、算出された速度Ｖ（ｔｋ）で指示位置Ｆ（ｔｋ＋１）まで秒針４を移動させる（ステップＳ１５８）。ＣＰＵ４６は、押しボタンスイッチＢ１の長押し動作が検出されたか否かを判別する（ステップＳ１５９）。検出されたと判別された場合には（ステップＳ１５９で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１５１に移行する。検出されていないと判別された場合には（ステップＳ１５９で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、変数ｋの値に１を加算し（ステップＳ１６０）、当該変数ｋの値が最終ステップ数ｎと等しいか否かを判別する（ステップＳ１６１）。最終ステップ数ｎと等しくないと判別された場合には（ステップＳ１６１で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、処理をステップＳ１５７に戻す。
【０１３３】
最終ステップ数ｎと等しいと判別された場合には（ステップＳ１６１で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、加速度の計測時間（ここでは、重力方向表示処理の開始から１分間）が経過したか否かを判別する（ステップＳ１６２）。経過したと判別された場合には（ステップＳ１６２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、秒針４を元の表示状態の表示位置（現在日時の表示の場合には、重力方向指示動作中の日時経過後の位置）に戻した後、重力方向表示処理を終了する。
【０１３４】
計測時間が終了していないと判別された場合には（ステップＳ１６２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、押しボタンスイッチＢ１の長押し操作が検出されたか否かを判別する（ステップＳ１６３）。検出されたと判別された場合には（ステップＳ１６３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１５１に戻る。
【０１３５】
押しボタンスイッチＢ１の長押し操作が検出されていないと判別された場合には（ステップＳ１６３で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６は、次の加速度計測タイミングであるか否かを判別する（ステップＳ１６４）。加速度計測タイミングではないと判別された場合には（ステップＳ１６４で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１６２に戻る。加速度計測タイミングであると判別された場合には（ステップＳ１６４で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１５１に戻る。
【０１３６】
図２５は、本実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向表示に係る表示例を示す図である。
図２５（ａ）に示すように、秒針４が文字盤７の９時の位置、即ち、４５秒の位置（１）を指示している状態で、図２５（ｂ）に示すように、文字盤７の６時の位置、即ち、３０秒の位置（２）が重力加速度方向に対応する位置であると検出されると、この位置（２）が移動目標位置Ｇに設定され、また、初期振幅Ａ＝１５が設定される。
【０１３７】
減衰振動テーブル４７３に従って、ＣＰＵ４６は、位置（１）から更新間隔ｄｔごとの指示位置Ｆ（ｔ１）〜Ｆ（ｔｎ）及び移動の速度Ｖ（ｔ１）〜Ｖ（ｔｎ）を順次設定し、当該速度Ｖ（ｔ１）〜Ｖ（ｔｎ）で複数段階（所定ステップ数）のステップ状（段階的）に速度変化させながら秒針４を早送り移動させる。なお、ステッピングモータ４４の制限などにより設定可能な速度が所定ステップ数の固定値で限られている場合には、設定された速度Ｖ（ｔ１）〜Ｖ（ｔｎ）にそれぞれ最も近い設定可能な移動速度に変更することが出来る。図２５（ｃ）に示すように、減衰振動動作の最初の半周期では、速度Ｖ（ｔ１）〜Ｖ（ｔ７）（図におけるＶ１〜Ｖ７にそれぞれ対応）は、重力加速度方向である位置（２）を通る期間の速度Ｖ（ｔ４）（図のＶ４）又はこの一つ前の速度Ｖ（ｔ３）（図のＶ３）が最も速く、停止直前の速度Ｖ（ｔ７）（図のＶ７）が最も遅く定められる。ここでは、半周期後の相対位置Ｐｒ（ｔ７）が０．５に設定され、初期振幅Ａと相対位置Ｐｒ（ｔ７）との積（端数切捨て）により、秒針４の一時停止時の指示位置Ｆ（ｔ７）は、２３秒の位置（３）（秒針４の指針位置「２３」）に定められている。
【０１３８】
減衰振動動作の２回目の半周期では、図２５（ｄ）に示されるように、秒針４は、指示位置Ｆ（ｔ７）、即ち、位置（３）から指示位置Ｆ（ｔ１４）まで、相対位置Ｐｒ（ｔ１０）からＰｒ（ｔ１１）へ移動する期間に最速となるように早送りが行われる。相対位置Ｐｒ（ｔ１４）は、ここでは、Ｐｒ（ｔ７）の半分、即ち、０．２５に設定され、従って、指示位置Ｆ（ｔ１４）は、３３秒の位置（４）（秒針４の指針位置「３３」）に定められている。なお、更新間隔ｄｔの指針移動量が１未満になった場合には、より適切に、即ち、例えば、加速時には切り捨て、減速時には繰り上げなどで指針を移動させても良い。
【０１３９】
減衰振動動作の３回目の半周期の前半では、図２５（ｅ）に示されるように、秒針４は、指示位置Ｆ（ｔ１４）から最終的な指示位置Ｆ（ｔｎ）、即ち、移動目標位置Ｇである位置（２）に移動される。
秒針４は、図２５（ｆ）に示されるように、次の加速度計測が行われて新たな移動目標位置Ｇへの移動動作が開始されるか、又は加速度計測期間が終了して元の表示に戻される動作が開始されるまでの間、移動目標位置Ｇ（位置（２））で停止状態が保たれる。
【０１４０】
以上のように、本実施形態のアナログ電子時計１ｄは、重力方向を検出する加速度センサ５５ａを備える。ＣＰＵ４６は、秒針４の回転面内において、加速度センサ５５ａにより検出された重力方向に応じた指針位置（中心位置Ｏ）を算出し、算出された指針位置を移動目標位置Ｇとして秒針４を所定の位置、ここでは、初期位置から移動させる。そして、ＣＰＵ４６は、所定の位置（初期位置）を始点として中心位置Ｏを原点とする減衰振動動作を秒針４に行わせる。
このように、秒針４を振り子のように減衰振動させながら重力方向（移動目標位置Ｇ）に収束させるので、単にユーザに対して重力方向を指し示すだけではなく、ユーザがより感覚的に重力方向を認識しやすくなる。また、特に、ダイバーが水中で利用する場合のように重力方向が体感的につかみ難い状況でこのような指針動作を行わせることで、ダイバーがより確実に水面方向を知得することが出来る。
【０１４１】
また、所定の原点位置及び初期振幅に応じた減衰振動動作中の指針位置変化情報及び指針移動速度変化情報のうち少なくとも一方を減衰振動テーブル４７３として記憶するＲＯＭ４７を備え、ＣＰＵ４６は、初期位置、移動目標位置Ｇ、及び減衰振動テーブル４７３に基づいて秒針４に減衰振動動作を行わせる。
これにより、毎回指針位置を計算する負荷をかけずに容易に秒針４に減衰振動動作を行わせることが出来る。
【０１４２】
また、ＣＰＵ４６は、減衰振動テーブル４７３に基づいて秒針４の移動速度を２以上の所定ステップ数で段階的に変化させながら減衰振動動作を行わせる。これにより、動作上無理のない範囲で近似的に減衰振動動作を行わせることが出来る。また、ステッピングモータ４４に設定可能な駆動速度のステップ数に限度がある場合でも当該ステップ数の中で減衰振動動作を行わせることが出来る。
【０１４３】
また、減衰振動動作の初期位置は、この減衰振動動作の前の動作に応じて秒針４が指示している位置であるので、減衰振動動作の開始前に一度秒針４を移動させて手間をかけることがない。また、所定の間隔で連続的に計測がなされた場合に、各回の重力方向のずれが小さい場合には、減衰振動の振幅も小さくなり、大きな体勢の変化などが生じていないことを知得しやすい。
【０１４４】
また、ＣＰＵ４６の制御に応じて秒針４の回転動作を行わせるステッピングモータ４４を備え、このステッピングモータ４４は、当該ステッピングモータ４４が秒針４を正転方向に移動させる場合の最高速度と、秒針４を逆転方向に移動させる場合の最高速度とは、等しく２００ｐｐｓに設定されているものであるので、減衰振動に係る正転及び逆転への早送りの際に何れの向きへも高速回転を無理なく表現することが出来る。
【０１４５】
また、ＣＰＵ４６は、減衰振動動作の半周期の間に振幅を１／２以下に減衰させるので、あまり長く減衰振動動作を続けさせて、却ってユーザが重力方向を確実に認識しづらくなったり、ユーザが途中で見飽きたりするというような状況を避けることが出来る。特に、秒針４のように１ステップ当たりの移動量が大きい（６度）の場合には、移動ステップ数が少ない往復動作が続いても振動に見えづらくなるので、視覚表現上無理のない範囲で減衰振動動作を終了させることが出来る。
【０１４６】
また、ＣＰＵ４６は、減衰振動動作の１周期以上２周期以下の範囲で秒針４が移動目標位置Ｇに到達したタイミングの何れかで秒針４の動作を停止させる。即ち、上述のように、いつまでも小さな振動を続けて却って重力方向を確実に認識しづらくなるのを防ぐことが出来る。また、ある程度振幅が減衰すると、ステップ動作では振動動作に見え難くなるので、その前に適切なレベルまで振幅が減衰したタイミングで動作を終了させることが出来る。
【０１４７】
［第７実施形態］
次に、第７実施形態のアナログ電子時計１ｄについて説明する。
第７実施形態のアナログ電子時計１ｄの機能構成は、第６実施形態のアナログ電子時計１ｄの構成と同一であり、同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【０１４８】
第７実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向の指示動作は、時針２及び分針３（第４の指針）を用いて水平方向を指示させる点が第６実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向の指示動作と異なる。その他の点については同一であり、詳しい説明を省略する。
【０１４９】
図２６は、第７実施形態のアナログ電子時計１ｄで実行される重力方向表示処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この重力方向表示処理では、第６実施形態の重力方向表示処理にステップＳ１５３、Ｓ１５５の処理が追加された点を除き第６実施形態の重力方向表示処理と同一であり、同一の処理内容には同一の符号を付して説明を省略する。
【０１５０】
この重力方向表示処理では、ステップＳ１５２の処理が終了すると、ＣＰＵ４６は、移動目標位置Ｇに対応する時針２及び分針３の指針位置、即ち、秒針４の指針位置の６倍の値の位置を取得する。次いで、ＣＰＵ４６は、時針２の移動先として移動目標位置Ｇより正転方向に９０度の位置、即ち、９０ステップ先の位置を設定し、また、分針３の移動先として移動目標位置Ｇより逆転方向に９０度の位置（水平表示位置）、即ち、９０ステップ少ない位置を設定する（ステップＳ１５３）。ＣＰＵ４６は、駆動回路４９に制御信号を出力し、時針２及び分針３を移動先位置まで早送り移動させる（ステップＳ１５５）。時針２及び分針３の早送り速度は、一定で良く、また、時針２と分針３とが同時に移動先に到着するように一方の早送り速度を他方の早送り速度より低く設定しても良い。
その後、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１５６に移行する。
【０１５１】
図２７は、本実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向表示に係る表示例を示す図である。
【０１５２】
図２７（ｂ）に示すように、重力方向の位置（２）に対応する秒針４の移動目標位置Ｇ、即ち、指針位置「３０」が設定されると、これに対応する時針２及び分針３の指針位置「１８０」が求められ、更に、時針２の移動先として指針位置「２７０」（位置（１））が設定され、分針３の移動先として指針位置「９０」（位置（５））が設定される。そして、時針２及び分針３が早送りされて当該位置に移動される。
【０１５３】
なお、ここでは、秒針４の初期位置が位置（１）にあり、時針２及び分針３の早送り動作の間、停止状態となるが、秒針４を十分に減衰振動動作させるために、同時に秒針４を位置（１）や位置（５）に一度早送り移動させることとしても良い。ここでは、秒針４が元々位置（１）にあるので、何れにせよ停止状態が維持されている。その後、図２７（ｃ）に示すように、時針２及び分針３が停止状態を維持したまま、秒針４の減衰振動動作が第６実施形態のアナログ電子時計１ｄと同様に行われる。
【０１５４】
以上のように、第７実施形態のアナログ電子時計１ｄは、秒針４と同軸の周りを回動可能に設けられた分針３及び時針２を備え、ＣＰＵ４６は、移動目標位置Ｇと９０度異なる２つの水平表示位置（位置（１）、（５））のうちそれぞれ何れかに分針３及び時針２を移動させる。
これにより、水平面を基準とした重力方向への秒針４の振動動作がより明確にユーザに認識されやすくなる。
【０１５５】
また、ＣＰＵ４６は、移動目標位置Ｇと９０度異なる２つの水平表示位置（位置（１）、（５））のうち何れかを初期位置として、秒針４をこの初期位置へ移動させた後に減衰振動動作を行わせる。この場合には、毎回確実に同じ初期振幅で減衰振動を行わせることが出来るので、視覚上確実にユーザに対する効果を与えることが出来る。
【０１５６】
［第８実施形態］
次に、第８実施形態のアナログ電子時計１ｄについて説明する。
第８実施形態のアナログ電子時計１ｄの機能構成は、第６実施形態のアナログ電子時計１ｄの構成と同一であり、同一の符号を用いることとして説明を省略する。
【０１５７】
第８実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向の指示動作は、分針３（この場合第４の指針）を用いて水平方向を指示させるとともに、第５の指針としての時針２を用いてアナログ電子時計１ｄの表示面（指針２〜４の回転面）の水平面に対する傾き角度を表示する点が第６実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向の指示動作と異なる。その他の点については同一であり、詳しい説明を省略する。
【０１５８】
図２８は、第８実施形態のアナログ電子時計１ｄで実行される重力方向表示処理のＣＰＵ４６による制御手順を示すフローチャートである。
この重力方向表示処理では、第７実施形態の重力方向表示処理にステップＳ１５１、Ｓ１５３の処理がそれぞれステップＳ１５１ａ、Ｓ１５３ａの処理に置き換えられ、ステップＳ１５４の処理が追加された点を除き第７実施形態の重力方向表示処理と同一であり、同一の処理内容には同一の符号を付して説明を省略する。
【０１５９】
重力方向表示処理が開始されると、ＣＰＵ４６は、加速度センサ５５ａの加速度計測データを取得すると共に、傾斜センサ５５ｂから計測データを取得する（ステップＳ１５１ａ）。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１５２に移行する。
【０１６０】
また、ステップＳ１５２の処理が終了すると、ＣＰＵ４６は、水平方向（重力方向より正転方向又は逆転方向に９０度の位置）を算出し、分針３の移動先として設定する（ステップＳ１５３ａ）。正転方向側か逆転方向側の何れに設定するかは、固定されていても良いし、位置（２）に対する分針３の初期位置に応じて定められても良い。
【０１６１】
次いで、ＣＰＵ４６は、傾斜センサ５５ｂから得られた傾斜角度に応じた指針位置に時針２の移動先を設定する（ステップＳ１５４）。傾斜センサ５５ｂで得られる傾斜角度は、ここでは、符号なしの０度から９０度の範囲である。それから、ＣＰＵ４６の処理は、ステップＳ１５５に移行する。
【０１６２】
図２９は、本実施形態のアナログ電子時計１ｄにおける重力方向表示に係る表示例を示す図である。
ここでは、図２９（ｂ）に示すように、傾斜角が０度の場合に時針２をステップＳ１５３ａで定められた水平方向を示す位置（５）に対して１８０度の位置（ここでは、位置（１））とし、傾斜角が９０度の場合に、重力方向を示す位置（２）に対して１８０度の位置（６）とする。そして、傾斜角が０度より大きく、９０度より小さい場合には、当該傾斜角に応じて位置（１）から位置（５）に向けて移動先位置をシフトさせる（ここでは、位置（７））。
その後、図２９（ｄ）に示すように、時針２及び分針３を停止させたまま秒針４に減衰振動動作を行わせる。
【０１６３】
以上のように、第８実施形態のアナログ電子時計１ｄは、秒針４の回転面と平行な平面内（即ち、文字盤と水平な面内）で回動可能に設けられた時針２と、水平面に対する指針２〜４の回転面の傾斜角を計測する傾斜センサ５５ｂと、を備え、ＣＰＵ４６は、移動目標位置Ｇと９０度異なる２つの水平表示位置（位置（１）、（５））のうち何れかに対し、計測された傾斜角に応じた角度異なる位置（７）に時針２を移動させる。
これにより、文字盤が傾いた姿勢であっても当該傾きを知得することが出来る。従って、表示面内成分のみが分かれば良い場合だけではなく、より正確に重力方向が必要な場合、特に、水中で水面方向にまっすぐ上昇したい場合などに、当該傾き角度を考慮して姿勢や浮上方向、潜水方向を適切に知得し、調節することが出来る。
【０１６４】
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではなく、様々な変更が可能である。
例えば、上記実施の形態では、第１〜第５の実施形態で連動して運針される分針３及び時針２を早送りさせる場合、第６〜第８実施形態で独立に運針される秒針４を早送りさせる場合を例に挙げて説明したが、これらに限られず、逆であっても良い。また、早送りさせる指針は、指針２〜４に限られず、その他の機能動作に係る機能針や世界時計などを表示させるための小針などの早送りの場合であっても良い。
【０１６５】
また、上記実施の形態では、跳ね返り動作と振動動作を例に挙げて説明したが、これらに限られない。その他基準位置（目標位置）から大きく外れない限りで速度パターンや加速度パターンなどが適宜設定可能である。
【０１６６】
また、上記実施の形態では、早送りのステップ数に応じて反復移動の振幅を異ならせたが、一律であっても良い。或いは、早送りのステップ数に応じて上述の速度パターンや加速度パターンなどを異ならせても良い。
【０１６７】
また、第１〜第５の実施形態では、一周期分動作規模を変更せず、一周期ごとに変更させることとしたが、半周期ごと或いはより細かく減衰させても良い。また、半周期ごとに振幅を異ならせ、例えば、早送り方向について上流側での反復移動では、下流側での反復移動よりも動作規模（振幅）が小さくなるようにオフセットをかけても良い。
【０１６８】
また、上記実施の形態では、重力方向を検出して表示させる場合を例に挙げて説明したが、その他の物理センサに応じた表示を行わせる場合で本発明が適用されても良い。
その他、上記実施の形態で示した構成、制御手順や表示例などの具体的な細部は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【０１６９】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
【０１７０】
［付記］
＜請求項１＞
回動可能に設けられた指針と、
前記指針の回動を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、設定された目標位置まで前記指針を早送りさせる場合に、当該早送りに伴って、前記目標位置を基準位置とした前記指針の所定の反復移動を当該反復移動の動作規模を縮小しながら行わせる減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする電子時計。
＜請求項２＞
前記制御部は、前記目標位置に到達した前記指針に対して引き続いて前記減衰反復動作制御を行うことを特徴とする請求項１記載の電子時計。
＜請求項３＞
前記所定の反復移動には、所定の入射方向から前記目標位置に到達した前記指針の移動方向を前記目標位置で反転させて所定距離逆方向に戻す跳ね返り動作が含まれ、
前記制御部は、前記減衰反復動作制御として、前記所定距離を縮小させながら前記跳ね返り動作を繰り返し行わせる
ことを特徴とする請求項２記載の電子時計。
＜請求項４＞
前記所定の入射方向は、前記指針の早送り方向と同一に定められることを特徴とする請求項３記載の電子時計。
＜請求項５＞
前記所定の反復移動には、前記目標位置を中心として所定の振幅で行き来させる振動動作が含まれ、
前記制御部は、前記減衰反復動作制御として、前記所定の振幅を縮小させながら前記振動動作を行わせる
ことを特徴とする請求項２記載の電子時計。
＜請求項６＞
前記制御部は、前記所定の反復移動の開始時における前記動作規模を前記指針の前記早送りに係る早送り移動量に基づいて定めることを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項７＞
前記制御部は、前記所定の反復移動時において、前記指針の位置から前記目標位置への移動方向について正となる加速度に応じて前記指針の移動速度を変化させることを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項８＞
前記制御部は、前記反復移動の周期ごとに前記動作規模の縮小を行うことを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項９＞
前記制御部は、前記所定の反復移動において、前記指針が予め定められた最終移動方向に移動して前記目標位置に到達して終了するように前記減衰反復動作制御を行うことを特徴とする請求項１〜８の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項１０＞
前記指針の回動は、輪列機構を介して駆動され、
前記最終移動方向は、正転方向に定められ、
前記制御部は、前記減衰反復動作制御における最後の正転方向へ前記指針の移動ステップ数は、前記輪列機構のバックラッシュステップ数以上となるように前記減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする請求項９記載の電子時計。
＜請求項１１＞
前記指針には、第１の指針と、当該第１の指針と連動して当該第１の指針の回転角度よりも小さい回転角度回転する第２の指針とが含まれ、
前記目標位置は、前記第１の指針と前記第２の指針との位置の組み合わせに係る位置ある
ことを特徴とする請求項１〜１０の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項１２＞
重力方向を検出する重力方向検出部を備え、
前記制御部は、
前記指針の回転面内において、前記重力方向検出部により検出された重力方向に応じた指針位置を算出し、
算出された指針位置を前記目標位置とし、所定の位置を始点として前記目標位置を原点とする減衰振動動作を前記指針に行わせる前記減衰反復動作制御を行う
ことを特徴とする請求項１記載の電子時計。
＜請求項１３＞
所定の原点位置及び初期振幅に応じた前記減衰振動動作中の指針位置変化情報及び指針移動速度変化情報のうち少なくとも一方を指針移動情報として記憶する記憶手段を備え、
前記制御部は、前記所定の位置、前記目標位置、及び前記指針移動情報に基づいて前記指針に前記減衰振動動作を行わせる
ことを特徴とする請求項１２記載の電子時計。
＜請求項１４＞
前記制御部は、前記指針移動情報に基づいて前記指針の移動速度を２以上の所定ステップ数で段階的に変化させながら前記減衰振動動作を行わせることを特徴とする請求項１３記載の電子時計。
＜請求項１５＞
前記所定の位置は、前記減衰振動動作の前の動作に応じて前記指針が指示している位置であることを特徴とする請求項１２〜１４の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項１６＞
前記制御部は、前記目標位置と９０度異なる２つの水平表示位置のうち何れかを前記所定の位置として、前記指針を当該所定の位置へ移動させた後に前記減衰振動動作を行わせることを特徴とする請求項１２〜１４の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項１７＞
前記制御部の制御に応じて前記指針を回動させる指針駆動手段を備え、
当該指針駆動手段が前記指針を正転方向に移動させる場合の最高速度と、前記指針を逆転方向に移動させる場合の最高速度とは、等しく設定されている
ことを特徴とする請求項１２〜１６の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項１８＞
前記制御部は、前記減衰振動動作の半周期の間に振幅を１／２以下に減衰させることを特徴とする請求項１２〜１７の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項１９＞
前記制御部は、前記減衰振動動作の１周期以上２周期以下の範囲で前記指針が前記目標位置に到達したタイミングの何れかで当該指針の動作を停止させることを特徴とする請求項１２〜１８の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項２０＞
前記指針は、前記減衰振動動作を行わせる第３の指針と、当該第３の指針と同軸の周りを回動可能に設けられた第４の指針と、を含み、
前記制御部は、前記目標位置と９０度異なる２つの水平表示位置のうち何れかに前記第４の指針を移動させる
ことを特徴とする請求項１２〜１９の何れか一項に記載の電子時計。
＜請求項２１＞
前記指針は、前記減衰振動動作を行わせる第３の指針と、当該第３の指針の前記回転面と平行な平面内で回動可能に設けられた第５の指針と、
水平面に対する前記回転面の傾斜角を計測する傾斜計測部と、
を備え、
前記制御部は、前記目標位置と９０度異なる２つの水平表示位置のうち何れかに対して前記傾斜角に応じた角度異なる位置に前記第５の指針を移動させる
ことを特徴とする請求項１２〜２０の何れか一項に記載の電子時計。
【符号の説明】
【０１７１】
１、１ｃ、１ｄ       アナログ電子時計
２     時針
３     分針
４     秒針
５     日車
６     ケーシング
７     文字盤
７ａ   開口部
３２〜３５    輪列機構
４２〜４５    ステッピングモータ
４６   ＣＰＵ
４７   ＲＯＭ
４７１ バックラッシュ設定
４７２ 減衰動作設定
４７３ 減衰振動テーブル
４８   ＲＡＭ
４９   駆動回路
５０   電力供給部
５１   発振回路
５２   分周回路
５３   計時回路
５４   操作受付部
５５   計測部
５５ａ 加速度センサ
５５ｂ 傾斜センサ
５５ｃ 圧力センサ
Ｂ１、Ｂ２    押しボタンスイッチ
Ｂｈ   時分針バックラッシュステップ数
Ｂｍ   分針バックラッシュステップ数
Ｂｓ   ステップ数
Ｄｒ   方向
ｄｔ   更新間隔
Ｆ     指示位置
Ｆｓ   ステップ数
Ｇ     移動目標位置
ｋ     変数
ｎ     最終ステップ数
Ｎ     複数回
Ｏ     中心位置
Ｐ     現位置
Ｐ１０〜Ｐ２９       位置
Ｐｄ   目標位置
Ｐｄｍ、Ｐｄｓ       セット位置
Ｐｆ   次位置
Ｐｐ   前回位置
Ｐｒ   相対位置
ｒ     反発係数
ｔｋ   経過時間
Ｖ     速度
Ｖ０   初速度
Ｖｐ   前回速度
α     バックラッシュ補正値
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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