(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
甲皮と、前記甲皮と係合する履物底と、前記履物底の前踵側に設けられる回転部と、を備える回転機能付き履物において、
前記履物底には、前踵側に上下に穿孔される締結孔が形成され、
前記回転部は、
前記履物底の上面に密着されるフランジと、前記フランジから下部に延びて前記締結孔を貫通する貫通柱と、前記貫通柱の下端から上部に向かって凹設される回り止め溝と、前記回り止め溝の上部に上下方向に形成される雌ねじ穴と、を有する支持軸と、
上端が前記履物底の下面に支持され、前記履物底の下部に突出された前記貫通柱と同軸上に配置される軸受け組立体と、
中央に上下方向に軸孔が形成され、上面が前記軸受け組立体の下端を支持するように設けられる回転板と、
中央に上下方向にねじ貫通口が形成され、前記支持軸の回り止め溝に嵌まり込む回り止め柱と、前記回り止め柱の下部に形成されて前記軸孔の内部に位置する軸柱と、前記軸柱の下部から放射状の方向に突設されて前記回転板の下部を支持する支持爪と、を有する係合軸と、
前記ねじ貫通口を貫通した後に前記支持軸の雌ねじ穴に螺合される雄ねじ胴体と、前記係合軸の下端を支持するねじヘッドと、を有する係合ボルトと、
地面と接触されるために前記回転板の下部に係合する第１の滑り止め部材と、
を備え、
前記履物底の下部面の前方部に滑り止めのための第２の滑り止め部材が設けられ、前記第２の滑り止め部材には、前記回転板の上面と接触されて前記回転板の回り止めを行うための回り止め突起が下部に向かって突設されることを特徴とする回転機能付き履物。
【請求項２】
前記回転板の上面には、前記回り止め突起が嵌まり込むための突起嵌入溝が同心円状に形成されることを特徴とする請求項1に記載の回転機能付き履物。
【請求項３】
甲皮と、前記甲皮と係合する履物底と、前記履物底の前踵側下面に設けられる回転部と、を備える回転機能付き履物において、
前記履物底の前踵側の下部には、上部に向かって凹設される回り止め溝及び前記回り止め溝の上部に上下方向に形成される雌ねじ穴が形成され、
前記回転部は、
上端が前記履物底の下面と接するが、前記履物底に形成された回り止め溝と同軸上に配置される軸受け組立体と、中央に上下方向に軸孔が形成され、上面が前記軸受け組立体の下端を支持するように設けられる回転板と、中央に上下方向にねじ貫通口が形成され、前記回り止め溝に嵌まり込む回り止め柱と、前記回り止め柱の下部に形成されて前記軸孔の内部に位置する軸柱と、前記軸柱の下部から放射状の方向に突設されて前記回転板の下部を支持する支持爪と、を有する係合軸と、
前記ねじ貫通口を貫通した後に前記雌ねじ穴に螺合される雄ねじ胴体及び前記係合軸の下端を支持するねじヘッドを有する係合ボルトと、
地面と接触されるために前記回転板の下部に係合する第１の滑り止め部材と、
を備え、
前記履物底の下部面の前方部に滑り止めのための第２の滑り止め部材が設けられ、前記第２の滑り止め部材には、前記回転板の上面と接触されて前記回転板の回り止めを行うための回り止め突起が下部に向かって突設されることを特徴とする回転機能付き履物。
【請求項４】
前記回転板の上面には、前記回り止め突起が嵌まり込むための突起嵌入溝が同心円状に形成されることを特徴とする請求項３に記載の回転機能付き履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履物に係り、特に、履物を着用したままで身体をねじって腰運動などが行えるように履物底に回転機能が付加される履物に関する技術である。
【背景技術】
【０００２】
多忙な日常生活を営んでいる大勢の人々は、運動のための十分な時間を割いておらず、特に、自動車が広く普及されることに伴い、出退勤をはじめとする一日中の歩行距離も次第に減りつつある。
【０００３】
履物は、基本的に、足を保護し、歩行に際して衝撃を吸収する機能をするが、最近では、様々な付加機能を有する履物が上市されている。
【０００４】
運動効果を高めるマサイ族シューズなどがその代表例であり、これに加えて、キャスタ付き履物なども上市されている。
【０００５】
一方、回転機能付き履物に関する従来の技術として、大韓民国登録特許第１０−０７７９８８１号公報の「回転機能付き機能性履物」（２００７年１１月２１日付け登録）、大韓民国登録特許第１０−１３３１４８２号公報の「回転機能付き履物」（２０１３年１１月１４日付け登録）が挙げられ、このような回転機能付き履物は、履物を着用したままで身体をねじって腰運動などが行えるように履物底に回転機能が付加されている。
【０００６】
本発明者は、従来の技術である大韓民国登録特許第１０−１３３１４８２号公報の「回転機能付き履物」（２０１３年１１月１４日付け登録）の発明者であって、前記従来の技術を更に改善するために本発明を提案するに至った。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】大韓民国登録特許第１０−０７７９８８１号公報
【特許文献２】大韓民国登録特許第１０−１３３１４８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明者の従来の技術である大韓民国登録特許第１０−１３３１４８２号公報の「回転機能付き履物」は、回転板が回ることにつれてボルトが緩み易いという問題があり、緩み止めを行うために、ボルトと回転板との間にワッシャ及びローラを設けて回転板の回転がボルトに伝わらないようにしたが、その構造が複雑であるにも拘わらず、ボルトの緩み止めを完全に行うことは困難であった。
【０００９】
また、本発明者の従来の技術は、甲皮にロック手段を設けて着用者がロック手段に掛止環を係脱して回転板の回転を制御することができるが、これは、腰をかがめて一々手で操作することを余儀なくされるが故に使い勝手が悪かった。
【００１０】
本発明は、上述した従来の技術の問題を解消するために案出されたものであり、係合ボルトの緩み止めを行いながらも、その係合構造を単純化させることができ、しかも、回転板の施錠のために手で操作する必要なしに足の動作だけで回転板を施錠することのできる新たな構造の回転機能付き履物を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の目的を達成するための本発明の第１の思想として、甲皮と、前記甲皮と係合する履物底と、前記履物底の前踵側に設けられる回転部と、を備える回転機能付き履物において、前記履物底には、前踵側に上下に穿孔される締結孔が形成され、前記回転部は、前記履物底の上面に密着されるフランジと、前記フランジから下部に延びて前記締結孔を貫通する貫通柱と、前記貫通柱の下端から上部に向かって凹設される回り止め溝と、前記回り止め溝の上部に上下方向に形成される雌ねじ穴と、を有する支持軸と、上端が前記履物底の下面に支持され、前記履物底の下部に突出された前記貫通柱と同軸上に配置される軸受け組立体と、中央に上下方向に軸孔が形成され、上面が前記軸受け組立体の下端を支持するように設けられる回転板と、中央に上下方向にねじ貫通口が形成され、前記支持軸の回り止め溝に嵌まり込む回り止め柱と、前記回り止め柱の下部に形成されて前記軸孔の内部に位置する軸柱と、前記軸柱の下部から放射状の方向に突設されて前記回転板の下部を支持する支持爪と、を有する係合軸と、前記ねじ貫通口を貫通した後に前記支持軸の雌ねじ穴に螺合される雄ねじ胴体と、前記係合軸の下端を支持するねじヘッドと、を有する係合ボルトと、地面と接触されるために前記回転板の下部に係合する第１の滑り止め部材と、を備え、前記履物底の下部面の前方部に滑り止めのための第２の滑り止め部材が設けられ、前記第２の滑り止め部材には、前記回転板の上面と接触されて前記回転板の回り止めを行うための回り止め突起が下部に向かって突設されることを特徴とする回転機能付き履物を提供する。
【００１２】
上記において、前記回転板の上面には、前記回り止め突起が嵌まり込むための突起嵌入溝が同心円状に形成されてもよい。
【００１３】
本発明の第２の思想として、甲皮と、前記甲皮と係合する履物底と、前記履物底の前踵側下面に設けられる回転部と、を備える回転機能付き履物において、前記履物底の前踵側の下部には、上部に向かって凹設される回り止め溝及び前記回り止め溝の上部に上下方向に形成される雌ねじ穴が形成され、前記回転部は、上端が前記履物底の下面と接するが、前記履物底に形成された回り止め溝と同軸上に配置される軸受け組立体と、中央に上下方向に軸孔が形成され、上面が前記軸受け組立体の下端を支持するように設けられる回転板と、中央に上下方向にねじ貫通口が形成され、前記回り止め溝に嵌まり込む回り止め柱と、前記回り止め柱の下部に形成されて前記軸孔の内部に位置する軸柱と、前記軸柱の下部から放射状の方向に突設されて前記回転板の下部を支持する支持爪と、を有する係合軸と、
前記ねじ貫通口を貫通した後に前記雌ねじ穴に螺合される雄ねじ胴体及び前記係合軸の下端を支持するねじヘッドを有する係合ボルトと、地面と接触されるために前記回転板の下部に係合する第１の滑り止め部材と、を備え、前記履物底の下部面の前方部に滑り止めのための第２の滑り止め部材が設けられ、前記第２の滑り止め部材には、前記回転板の上面と接触されて前記回転板の回り止めを行うための回り止め突起が下部に向かって突設されることを特徴とする回転機能付き履物を提供する。
【００１４】
上記において、前記回転板の上面には、前記回り止め突起が嵌まり込むための突起嵌入溝が同心円状に形成されてもよい。
【発明の効果】
【００１５】
以上述べたように、本発明は、係合軸の回り止め柱が回り止め溝に係合した状態で係合ボルトが係合軸を固着して係合軸の回り止めが確実に行われながらも、これと同時に係合ボルトの緩み止めが行われ、これとともに、回転板の施錠のために手で操作する必要なしに足動作だけで回転板を施錠することのできる新たな構造の回転機能付き履物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明による第１の実施の形態である回転機能付き履物の斜視図。
【図２】図１における回転機能付き履物から甲皮が取り外された状態の斜視図。
【図３】図２の下部側の斜視図。
【図４】図２の分解斜視図。
【図５】図３の分解斜視図。
【図６】図２の断面図。
【図７】図６の分解断面図。
【図８】本発明による第２の実施の形態である回転機能付き履物の主部断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、添付図面に基づいて、本発明が属する技術分野において通常の知識を有する者が容易に実施できるように本発明の実施の形態を詳述する。しかしながら、本発明は色々な異なる形態に具体化され、ここで説明する実施の形態に何等限定されない。なお、図中、本発明を明確に説明するために説明とは無関係な部分についての説明は省略し、明細書の全体を通して類似の部分に対しては類似の図面符号を付した。
【００１８】
明細書の全体に亘って、ある部分がある構成要素を「備える」としたとき、これは、特に断りのない限り、他の構成要素を排除するものではなく、他の構成要素を更に備えていてもよいことを意味する。
【００１９】
まず、本発明による第１の実施の形態について説明する。
【００２０】
図１は、本発明による第１の実施の形態である回転機能付き履物の斜視図であり、図２は、図１における回転機能付き履物から甲皮が取り外された状態の斜視図であり、図３は、図２の下部側の斜視図であり、図４は、図２の分解斜視図であり、図５は、図３の分解斜視図であり、図６は、図２の断面図であり、図７は、図６の分解断面図である。
【００２１】
図示の如く、本実施の形態による履物は、甲皮Ａと履物底Ｂが係合され、特に、履物底Ｂの前踵側に時計回り方向又は反時計回り方向に回転可能な回転部Ｃが設けられる。
【００２２】
履物底Ｂの前踵側に上下に穿孔される締結孔１００が形成され、締結孔１００が形成された履物底Ｂの上面にはフランジ載置溝１１０が形成され、締結孔１００が形成された履物底Ｂの下面には軸受け上部載置溝１２０が形成されている。
【００２３】
履物底Ｂの上面に形成されたフランジ載置溝１１０の形状は円形ではないため、フランジ載置溝１１０は、後述する支持軸２１０のフランジ２１１の回り止めを行うことができる。
【００２４】
このような履物底Ｂの締結孔１００に回転部Ｃが係合する。
【００２５】
回転部は、支持軸２１０と、軸受け組立体２２０と、回転板２３０と、係合軸２４０と、係合ボルト２５０及び第１の滑り止め部材２６０を備える。
【００２６】
支持軸２１０は、履物底Ｂの上面に形成されたフランジ載置溝１１０に密着して嵌まり込むフランジ２１１と、フランジ２１１から下部に延びて締結孔１００を貫通する貫通柱２１２と、貫通柱２１２の下端から上部に向かって凹設される回り止め溝２１３と、回り止め溝２１３の上部に上下方向に形成される雌ねじ穴２１４と、を備える。
【００２７】
本実施の形態において、雌ねじ穴２１４は、支持軸２１０にインサート成形により係合した金属製のナット２１５により形成される。
【００２８】
このように、支持軸２１０が履物底Ｂに係合すれば、支持軸２１０の貫通柱２１２は履物底Ｂの下部に突出される。
【００２９】
締結孔１００が形成された履物底Ｂの下面に軸受け上部載置溝１２０が形成され、軸受け上部載置溝１２０に軸受け組立体２２０が設けられ、軸受け組立体２２０は支持軸２１０と同軸上に配置される。
【００３０】
本実施の形態の軸受け組立体２２０は、上輪２２１と、下輪２２２及びボールリテーナ係合体２２３からなり、上輪２２１は、履物底Ｂの軸受け上部載置溝１２０に載置される。
【００３１】
上輪２２１は円形の環状体であり、上輪２２１の下面にボールが接触されるレース面Ｒが形成される。
【００３２】
ボールリテーナ係合体２２３は、上輪２２１と下輪２２２との間に位置し、複数のボールがリテーナに係合している。
【００３３】
下輪２２２は、後述する回転板２３０の軸受け下部載置溝２３２に載置され、ボールリテーナ係合体２２３との係合により履物底Ｂに固定された上輪２２１に対して下輪２２２が回転可能な状態となる。下輪２２２もまた、円形の環状体であり、その上面にボールが接触されるレース面Ｒが形成される。
【００３４】
回転板２３０は、円板状の部材であり、軽質の合成樹脂により製作されることが好ましい。回転板２３０の中央部に上下方向に軸孔２３１が形成され、回転板２３０の上面に軸受け組立体２２０の下端、具体的には、下輪２２２が載置可能な軸受け下部載置溝２３２が形成される。
【００３５】
軸受け下部載置溝２３２は、軸孔２３１よりも大きな直径を有する。
【００３６】
また、回転板２３０の上面には保護爪２３３が上部に向かって突設され、保護爪２３３は、軸受け下部載置溝２３２の外側にリング状に形成される。保護爪２３３は、軸受け下部載置溝２３２に設けられる軸受け組立体２２０が外部から覗き見られないようにし、且つ、外部から軸受け組立体２２０に異物などが入り込むことを防ぐ。
【００３７】
更に、回転板２３０の上面には、突起嵌入溝２３４が同心円状に形成されている。本実施の形態においては、２つの突起嵌入溝２３４が同心円を形成する。
【００３８】
このような回転板２３０の抜け止めを行うために、係合軸２４０が設けられる。
【００３９】
係合軸２４０は、回り止め溝２１３に嵌まり込んで回り止めが行われる回り止め柱２４２と、回り止め柱２４２の下部に形成されて回転板２３０の軸孔２３１の内部に位置する軸柱２４３と、軸柱２４３の下部から放射状の方向に突設されて回転板２３０の下部を支持する支持爪２４４と、を備える。
【００４０】
更にまた、係合軸２４０はその中央に上下方向にねじ貫通口２４１が形成され、これと共に、ねじ貫通口２４１の下端にはボルトベッド載置部２４１ａが形成されている。
【００４１】
このような係合軸２４０は、その回り止め柱２４２が回り止め溝２１３に係合し、その係合構造により、係合軸２４０の支持軸２１０に対する回り止めが行われる。
【００４２】
一方、係合軸２４０は、係合ボルト２５０により支持軸２１０に固着され、これにより、回転板２３０が安定的に回転可能なように回転板２３０を支持する。
【００４３】
係合ボルト２５０は、ねじ貫通口２４１を貫通した後に雌ねじ穴２１４に螺合される雄ねじ胴体２５１と、ボルトヘッド載置部２４１ａに載置されて係合軸２４０の下端を支持するボルトヘッド２５２と、を備える。
【００４４】
係合ボルト２５０は、支持軸２１０により回り止めが行われる係合軸２４０を支持するため、その緩み止めが行われる。
【００４５】
回転板２３０の下部には、第１の滑り止め部材２６０が貼着される。
【００４６】
第１の滑り止め部材２６０は、地面と接触されるためのものであって、回転部Ｃの底面をなし、第１の滑り止め部材２６０は、通常の外底の素材であるゴム材質の素材が使用可能である。
【００４７】
一方、第１の滑り止め部材２６０の上面には、係合軸収容溝２６１が形成され、係合軸２４０は、その支持爪２４４などが係合軸収容溝２６１に位置する。
【００４８】
一方、履物底Ｂの下部面の前方部に滑り止めのための第２の滑り止め部材２７０が設けられる。第２の滑り止め部２７０は、跳躍に際して履物の地面からの滑り止めを行うためのものである。
【００４９】
前記第２の滑り止め部材２７０には、歩行動作の跳躍時に、回転板２３０の上面、具体的には、回転板２３０の突起嵌入溝２３４に嵌まり込んで接触される回り止め突起２７１が下部に向かって突設されている。
【００５０】
回り止め突起２７１が回転板２３０と接触される場合、回り止め突起２７１は、回転板２３０の回り止めを行うことができる。
【００５１】
一方、履物底Ｂの下部面の後方部、すなわち、後踵部には、滑り止めのための第３の滑り止め部２８０が設けられている。
【００５２】
上述したような本実施の形態の作動について説明する。
【００５３】
本実施の形態は、歩行動作のうち着地時及び跳躍時には回転板２３０が回らない。
【００５４】
つまり、歩行動作のうち着地時には第３の滑り止め部材２８０が地面と接触される状態となって回転板２３０が回らない。
【００５５】
このような状態は、単に立っているときにも同様である。
【００５６】
つまり、後踵部の第３の滑り止め部材２８０が地面と密着された状態であるときには、回転板２３０が回らない。
【００５７】
また、本実施の形態は、歩行動作のうち跳躍時には、第２の滑り止め部材２７０の回り止め突起２７１が回転板２３０の上面、すなわち、突起嵌入溝２３４と接触されることにより、回転板２３０の回り止めを行う。
【００５８】
一方、本実施の形態は、第３の滑り止め部材２８０が地面から離脱され、且つ、第２の滑り止め部材２７０の回り止め突起２７１が回転板２３０とは接触されない状態で、回転板２３０が履物底Ｂに対して回ることができる。
【００５９】
すなわち、本履物の着用者は、本履物の傾きを調整して後踵部が僅かに持ち上げられた状態で身体をねじって腰運動などを行うことができる。つまり、本履物の着用者は、足動作を調節することにより、回転板２３０を固定したり固定解除したりできる。
【００６０】
以下、本発明による第２の実施の形態について説明する。
【００６１】
図８は、本発明による第２の実施の形態である回転機能付き履物の主部断面図である。
【００６２】
本実施の形態の履物底Ｂは、射出物からなる前方履物底Ｂ−１と、発泡体からなる後方履物底Ｂ−２と、からなる。
【００６３】
本実施の形態の前方履物底は、プラスチック素材の射出物であるため、第１の実施の形態の支持軸２１０が不要であり、支持軸２１０に形成された構成要素は、前方履物底Ｂ−１に形成される。
【００６４】
すなわち、前方履物底Ｂ−１の前踵側の下部には上部に向かって凹設される回り止め溝２１３が形成される一方で、回り止め溝２１３の上部に雌ねじ穴２１４が形成されている。
【００６５】
また、前方履物底Ｂ−１の下部には、回り止め溝２１３を中心として軸受け上部載置溝１２０が形成されている。
【００６６】
このような構造的な変更を除いては、第２の実施の形態は、第１の実施の形態と略同様であるため、第１の実施の形態に関する説明をもって第２の実施の形態の説明を代替する。
【００６７】
上述した本発明の説明は単なる例示のためのものに過ぎず、本発明が属する技術分野における通常の知識を有する者は、本発明の技術的思想や必須的特徴を変更することなく、異なる具体的な形態に手軽に変形可能であるということが理解できる筈である。よって、上述した実施の形態はあらゆる面において例示的なものに過ぎず、限定的なものではないと理解されるべきである。例えば、単一型であると説明されている各構成要素は、分散されて実施されてもよく、同様に、分散されていると説明されている構成要素もまた、組み合わせられた形態で実施されてもよい。
【００６８】
本発明の範囲は、前記詳細な説明の欄よりは、後述する特許請求の範囲により開示され、特許請求の範囲の意味及び範囲並びにその均等な概念から導き出されるあらゆる変更形態又は変形形態が本発明の範囲に含まれると解釈されるべきである。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明は、履物底に回転機能が付加されて履物を着用したままで身体をねじって腰運動などを行うことができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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