(57)【要約】      （修正有）【課題】低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）が良好であり、しかも高遠心力下における油分離が少ない一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースを提供する。【解決手段】  油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０３以上であり、かつ該油分の４０℃における動粘度が１５〜１５０ｍｍ2／ｓである一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。油分の引火点は１７０℃以上であることが好ましい。油分の構成成分である基油は特定のジカルボン酸のジエステル化合物及び特定のグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物から選ばれる化合物であることが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０３以上であり、かつ該油分の４０℃における動粘度が１５〜１５０ｍｍ2／ｓであることを特徴とする一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項２】
油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０５以上である請求項１に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項３】
油分の４０℃における動粘度が２０〜１５０ｍｍ2／ｓである請求項１又は２に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項４】
油分の引火点が１７０℃以上である請求項１〜３のいずれかに記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項５】
油分の構成成分である基油が、一般式（Ｉ）
Ｒ1ＯＯＣ−（Ｒ2）n−ＣＯＯＲ3          （Ｉ）
［式中、Ｒ1及びＲ3は、それぞれ独立に炭素数４〜２０の１価の脂肪族炭化水素基、Ｒ2は、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基、ｎは０又は１を示す。］
で表される全炭素数２８〜４０のジエステル化合物、及び一般式（Ｖ）
【化１】
2008127491.tif 000005
[式中、Ｒ4及びＲ5は、それぞれ独立に分岐鎖を有する炭素数３〜２０のアルキル基、Ｒ6及びＲ7は、それぞれ独立に炭素数１〜６のアルキル基を示す。]
で表されるグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物の中から選ばれる少なくとも１種の化合物を５０質量％以上含有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項６】
一般式（Ｉ）で表されるジエステル化合物の全炭素数が２８〜３４である請求項５に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項７】
一般式（Ｖ）におけるＲ4及びＲ5が、それぞれ独立に分岐鎖を有する炭素数３〜１２のアルキル基である請求項５又は６に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項８】
ウレア系増ちょう剤を用いる請求項１〜７のいずれかに記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項９】
ウレア系増ちょう剤が、一般式(VI)
Ｒ8ＮＨＣＯＮＨＲ9ＮＨＣＯＮＨＲ10        (VI)
［式中、Ｒ8、Ｒ10はそれぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基、炭素数６〜１２の１価の脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１２の１価の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ9は、炭素数６〜１５の２価の芳香族炭化水素基を示す。］
で表されるジウレア化合物である請求項８に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項１０】
一般式(VI)のＲ8及びＲ10における鎖式炭化水素基の炭素数が１４〜２０である請求項９に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース。
【請求項１１】
一般式(VI)のＲ8及びＲ10における鎖式炭化水素基の含有率（ｘモル％）、脂環式炭化水素基の含有率（ｙモル％）及び芳香族炭化水素基の含有率（ｚモル％）が、下記の式（ａ）及び（ｂ）を満たすことを特徴とする請求項９又は１０に記載のグリース。
（ｘ＋ｙ）／（ｘ＋ｙ＋ｚ）≧０．９０    （ａ）
ｘ／ｙ＝５０／５０〜０／１００        （ｂ）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースに関し、さらに詳しくは、低温下におけるクラッチ係合性（噛み合い性）に優れるとともに、高遠心力下においても油分離が少ない一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、オルタネータ等の自動車用補機、補機駆動装置やエンジンのクランクシャフト等には、所定方向の駆動力のみを伝達するために、一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置が使用されるようになってきた。一般に、一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置とは、内径側部材と、前記内径側部材の外周に前記内径側部材と同心に配置された筒状の外径側部材と、前記内径側部材の外周面と前記外径側部材の内周面との間に設けられ、前記内径側部材と前記外径側部材とを相対回転自在に支持する転がり軸受と、前記外径側部材及び前記内径側部材の一方を他方に対し所定方向に相対回転させる回転力のみを伝達する一方向クラッチと、を備えた装置である。
【０００３】
このオルタネータ等は、高性能化、高出力化が進んでいる。また、寒冷地を含み広い地域で使用される。これに伴い、一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の使用条件も厳しくなっており、より回転速度が高く、負荷荷重の高い条件での動作が要求されると共に、寒冷地での使用に耐えるべく、極低温下における性能も重要視されるようになってきている。このように、苛酷な状況下で使用される一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置に用いるグリースには、より高性能化が求められており、例えば、以下の性能を具備することが期待されている。
（ｉ）低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）が良好であること。
冬季極寒冷地でエンジンを始動させるときに、オルタネータ等が低温下で、円滑に作動するために、良好なクラッチ係合性（噛み合い性）が求められる。
（ii）高速遠心力（加速度）下においても、油分離が少ないこと。
オルタネータ等の自動車用補機は、高速回転していて、高速遠心力下で使用されるので、このような状況下でも、油分離が少ないことが求められる。
【０００４】
ところで、低粘度の基油を用いると、グリースの低温性能は向上することは知られている。しかしながら、低粘度の基油を用いたグリースは、通常、油分離も多いため、高速遠心力（加速度）下においても、油分離が多くなる傾向がある。逆に、高粘度の基油を用いたグリースは、油分離が少なくなる傾向はあるものの、低温性能は低下する。
つまり、前記（ｉ）低温におけるクラッチ係合性が良好であることと、（ii）の、高遠心力下で油分離を少なくすることは、相反する性能であることが多い。したがって、これらの性能を同時に改善し向上することは必ずしも容易ではない。
【０００５】
このような一方向クラッチや一方向クラッチ内臓型回転伝達装置に用いるグリースとしては、従来、アルキルジフェニルエーテル等のエーテル系基油を用いるもの（例えば、特許文献１、２参照）、４０℃動粘度が２０ｍｍ2／ｓ以下のポリオールエステルを用いるもの（例えば、特許文献３参照）、鉱油、ポリ−α−オレフィン油、ポリオールエステル油等とジウレア化合物からなる増ちょう剤を用いるもの（例えば、特許文献４参照）、圧力粘性係数が１２Ｐａ-1以上のエステル系あるいは合成油系基油にウレア系増ちょう剤を配合したグリース用いるもの（例えば、特許文献５参照）などが開示されている。
しかしながら、アルキルジフェニルエーテルを基油とするものは、低温性、すなわち低温におけるクラッチ係合性が充分とは言えず、またポリオールエステルからなる基油を用いたものも、一般に低温におけるクラッチ係合性が充分ではない。またこれら以外の基油、例えばポリ−α−オレフィン油などについても同様な問題がある。したがって、一方向クラッチや一方向クラッチ内臓型回転伝達装置に用いるグリースしてはさらに改良する余地があった。
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−１６２０３２号公報
【特許文献２】特開平１１−８２６８８号公報
【特許文献３】特開２００６−１６１８２７号公報
【特許文献４】特開２００６−１３２６１９号公報
【特許文献５】特開２０００−２３４６３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、このような状況下で、低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）が良好であり、しかも高遠心力下における油分離が少ない一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、前記の好ましい性質を有するグリースを開発すべく鋭意研究を重ねた結果、グリースを構成する油分の低温におけるトラクション係数が一定値以上であり、かつ該油分の動粘度が特定の範囲にあるものが前記課題を達成し得ることを見出した。本発明は、かかる知見に基づいて完成したものである。
すなわち、本発明は、
【０００９】
（１）油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０３以上であり、かつ該油分の４０℃における動粘度が１５〜１５０ｍｍ2／ｓであることを特徴とする一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（２）油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０５以上である前記（１）に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（３）油分の４０℃における動粘度が２０〜１５０ｍｍ2／ｓである前記（１）又は（２）に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（４）油分の引火点が１７０℃以上である前記（１）〜（３）のいずれかに記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（５）油分の構成成分である基油が、一般式（Ｉ）
Ｒ1ＯＯＣ−（Ｒ2）n−ＣＯＯＲ3          （Ｉ）
［式中、Ｒ1及びＲ3は、それぞれ独立に炭素数４〜２０の１価の脂肪族炭化水素基、Ｒ2は、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基、ｎは０又は１を示す。］
で表される全炭素数２８〜４０のジエステル化合物、及び一般式（Ｖ）
【００１０】
【化１】
2008127491.tif 000002
[式中、Ｒ4及びＲ5は、それぞれ独立に分岐鎖を有する炭素数３〜２０のアルキル基、Ｒ6及びＲ7は、それぞれ独立に炭素数１〜６のアルキル基を示す。]
で表されるグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物の中から選ばれる少なくとも１種の化合物を５０質量％以上含有することを特徴とする前記（１）〜（４）のいずれかに記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（６）一般式（Ｉ）で表されるジエステル化合物の全炭素数が２８〜３４である前記（５）に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（７）一般式（Ｖ）におけるＲ4及びＲ5が、それぞれ独立に分岐鎖を有する炭素数３〜１２のアルキル基である前記（５）又は（６）に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（８）ウレア系増ちょう剤を用いる前記（１）〜（７）のいずれかに記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（９）ウレア系増ちょう剤が一般式(VI)
Ｒ8ＮＨＣＯＮＨＲ9ＮＨＣＯＮＨＲ10        (VI)
［式中、Ｒ8、Ｒ10はそれぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基、炭素数６〜１２の１価の脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１２の１価の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ9は、炭素数６〜１５の２価の芳香族炭化水素基を示す。］
で表されるジウレア化合物である前記（８）に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、
（１０）一般式(VI)のＲ8及びＲ10における鎖式炭化水素基の炭素数が１４〜２０である前記（９）に記載の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリース、及び
（１１）一般式(VI)のＲ8及びＲ10における鎖式炭化水素基の含有率（ｘモル％）、脂環式炭化水素基の含有率（ｙモル％）及び芳香族炭化水素基の含有率（ｚモル％）が、下記の式（ａ）及び（ｂ）を満たすことを特徴とする前記（９）又は（１０）に記載のグリース、
（ｘ＋ｙ）／（ｘ＋ｙ＋ｚ）≧０．９０    （ａ）
ｘ／ｙ＝５０／５０〜０／１００        （ｂ）
を提供するものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）が良好であり、しかも高遠心力下における油分離が少ない一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースは、油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０３以上であり、かつ該油分の４０℃における動粘度が１５〜１５０ｍｍ2／ｓであるグリースである。
本発明において油分とは、グリースから増ちょう剤を除いたものをいい、具体的には、基油、増粘剤及び各種添加剤の混合物を意味している。つまり増粘剤及び添加剤を配合しない場合は、基油のみが油分であり、基油と増粘剤とを配合し、添加剤を配合しない場合は、基油と増粘剤の混合物が油分であり、基油、増粘剤及び添加剤を配合する場合は、これらの混合物が油分である。
この油分は、例えば、グリースを遠心分離することにより分離物として得ることができるものである。この油分が有する性状は、グリースの性能に大きな影響を与えるものである。
【００１３】
本発明のグリース組成物においては、上記油分の低温（−３０℃）におけるトラクション係数が０．０３以上、かつ４０℃における動粘度が１５〜１５０ｍｍ2／ｓであることが必要である。
油分の−３０℃におけるトラクション係数は、グリースの低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）と相関があり、それが０．０３未満であれば、低温クラッチ係合性が不充分となることがあり、動力伝達が円滑に行われない恐れがある。したがって、油分の−３０℃におけるトラクション係数は、０．０４以上が好ましく、０．０５以上がさらに好ましい。
【００１４】
なお、本発明におけるトラクション係数は、２円筒試験機を用いて以下の方法によって、測定される値である。
一対の金属製円筒（材質：軸受鋼/ＳＵＪ−２、直径４０ｍｍ、厚さ１０ｍｍ、硬さＲＣ６１、表面粗さＲｍｓ０．０３０μｍ、被駆動側は曲率半径２０ｍｍのタイコ型、駆動側はクラウニングなしのフラット型）を対向させ、面圧Ｐｍａｘ＝１．１５ＧＰａ〔荷重１１８Ｎ（１２ｋｇｆ）〕を負荷しながら、両円筒を平均速度１．２４ｍ／ｓ（６００ｒｐｍ）で回転させ、両円筒のすべり率（駆動側と被駆動側との速度差を平均速度で除した値％）が１．６８％になるように速度差を与え、そのとき２円筒接触部に発生する接線力Ｆ（トラクション力）を測定し、トラクション係数μ（＝Ｆ／１４７．１）を測定した。測定油温は−３０℃である。
【００１５】
また、上記油分は、４０℃における動粘度が１５〜１５０ｍｍ2／ｓであることが必要である。油分の４０℃における動粘度が１５ｍｍ2／ｓ未満では、油分離が増大し、４０℃における動粘度が１５０ｍｍ2／ｓを越えると低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）が低下する。油分の４０℃における動粘度は２０〜１５０ｍｍ2／ｓであることが好ましく、２０〜９０ｍｍ2／ｓであることがより好ましく、３０〜６０ｍｍ2／ｓであることがさらに好ましい。
油分の４０℃における動粘度の調整方法は、基油そのものを選定することによって行うとともに、適宜増粘剤を配合することによって調整する。この場合、通常増粘剤の分子量（粘度）とその配合量を調整することが好ましい。
【００１６】
前記増粘剤の具体例としては、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリメタクリレート（ＰＭＡ）、オレフィン共重合体（ＯＣＰ）、ポリアルキルスチレン（ＰＡＳ）、スチレン-ジエン共重合体（ＳＣＰ）等が挙げられる。特に、数平均分子量が８００〜１０,０００、より好ましくは１,０００〜５，０００のポリブテンやポリイソブチレン、スチレン−イソプレン共重合体及びエチレン−αオレフィン共重合体、並びに重量平均分子量が１万〜１００万、好ましくは１０万〜８０万のポリメタアクリレートの中から選ばれる少なくとも１種以上を配合することが好ましい。これら増粘剤の配合量は、通常組成物基準で、樹脂量として０．０１〜２０質量％程度であるが、油分の粘度が目的の値になるよう適宜調整して配合量を選定する。
【００１７】
本発明の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置グリースにおける油分は、安全性の面から引火点が高いこと、具体的には引火点が１７０℃以上、さらには２００℃以上であることが好ましい。また、低温性能を向上する面から流動点が低いこと、具体的には流動点が−４５℃以下、さらにはが−５０℃以下であることが好ましい。
【００１８】
上記の性状を有する油分を得るためには、例えば、特定の炭素数を有するジエステル化合物、及び特定グリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物を主成分として含有する基油を用いることが好ましい。
前記特定の炭素数を有するジエステル化合物としては、例えば、一般式（Ｉ）
Ｒ1ＯＯＣ−（Ｒ2）n−ＣＯＯＲ3          （Ｉ）
［式中、Ｒ1及びＲ3は、それぞれ独立に炭素数４〜２０の１価の脂肪族炭化水素基、Ｒ2は、炭素数１〜２０の２価の炭化水素基、ｎは０又は１を示す。］
で表される全炭素数２８〜４０のジエステル化合物が挙げられる。
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ2で示される炭素数１〜２０の２価の炭化水素基としては、炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐アルキレン基、炭素数２〜２０の直鎖もしくは分岐アルケニレン基、炭素数５〜２０の２価の脂環構造含有基又は炭素数６〜２０の２価の芳香環構造含有基を挙げることができる。
【００１９】
当該ジエステル化合物を構成する一般式（II）
ＨＯＯＣ−（Ｒ2）n−ＣＯＯＨ        （II）
［式中、Ｒ2及びｎは前記と同じである。］
で表されるジカルボン酸類としては、ｎが０であるシュウ酸及びｎが１である下記の化合物を挙げることができる。
Ｒ2が、炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐アルキレン基である場合、マロン酸、コハク酸、２−メチルコハク酸、グルタル酸、アジピン酸、さらにはピメリン酸などの各種ヘプタン二酸、スベリン酸などの各種オクタン二酸、アゼライン酸などの各種ノナン二酸、セバシン酸などの各種デカン二酸、各種ウンデカン二酸、各種ドデカン二酸、各種トリデカン二酸、各種テトラデカン二酸、各種ペンタデカン二酸、各種ヘキサデカン二酸、各種ヘプタデカン二酸、各種オクタデカン二酸、各種イコサン二酸、各種ドコサン二酸などが挙げられる。
【００２０】
Ｒ2が、炭素数２〜２０の直鎖もしくは分岐アルケニレン基である場合、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸（ｃｉｓ−メチルブテン二酸）、メサコン酸（ｔｒｎｓ−メチルブテン二酸）、各種ヘキセン二酸、各種オクテン二酸、各種デセン二酸、各種ドデセン二酸、各種テトラデセン二酸、各種ヘキサデセン二酸、各種オクタデセン二酸、各種イコセン二酸、各種ドコセン二酸などが挙げられる。
Ｒ2が炭素数５〜２０の２価の脂環構造含有基である場合、各種シクロペンタン二カルボン酸、各種シクロペンテン二カルボン酸、各種シクロヘキサン二カルボン酸、各種シクロヘキセン二カルボン酸、各種テトラリン二カルボン酸、各種デカリン二カルボン酸などが挙げられる。これらの脂環構造含有ジカルボン酸においては、環上にアルキル基などの適当な置換基を有していてもよい。
Ｒ2が炭素数６〜２０の２価の芳香環構造含有基である場合、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレン−２，３−ジカルボン酸、ナフタレン−１，４−ジカルボン酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、などが挙げられる。これらの芳香環構造含有ジカルボン酸においては、環上にアルキル基などの適当な置換基を有していてもよい。
【００２１】
本発明においては、前記一般式（Ｉ）及び(II)において、ｎが１で、Ｒ2が炭素数３〜１５の２価の炭化水素基であることが好ましい。
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ1及びＲ3で示される炭素数４〜２０の１価の脂肪族炭化水素基としては、直鎖もしくは分岐アルキル基、直鎖もしくは分岐アルケニル基又は脂環構造含有基を挙げることができる。この１価の脂肪族炭化水素基の炭素数は、当該ジエステル化合物の全炭素数が２８〜４０の範囲になるように、前記Ｒ2の炭素数によって選定される。
前述のように、ｎが１でＲ2が炭素数３〜１５の２価の炭化水素基である場合、製造上の容易さの点からＲ1及びＲ3が同一であって、炭素数４〜１７の１価の脂肪族炭化水素基であり、当該ジエステル化合物の全炭素数が２８〜４０であることが好ましく、Ｒ1及びＲ3が同一であって、炭素数５〜１４の１価の脂肪族炭化水素基であり、当該ジエステル化合物の全炭素数が２８〜３４であることがより好ましく、Ｒ1及びＲ3が同一であって、炭素数６〜１４の１価の脂肪族炭化水素基であり、当該ジエステル化合物の全炭素数が３０〜３４であることがさらに好ましい。
【００２２】
当該ジエステル化合物を構成する一般式（III）、（IV）
Ｒ1−ＯＨ          (III)
Ｒ3−ＯＨ          (IV)
［式中、Ｒ1、Ｒ3は前記と同じである。］
で表されるアルコール類としては、Ｒ1、Ｒ3が直鎖もしくは分岐アルキル基である場合、各種ブチルアルコール、各種ペンチルアルコール、各種ヘキシルアルコール、各種オクチルアルコール、各種ノニルアルコール、各種デシルアルコール、各種ウンデシルアルコール、各種ドデシルアルコール、各種トリデシルアルコール、各種テトラデシルアルコール、各種ヘキサデシルアルコールなどが挙げられる。
Ｒ1、Ｒ3が直鎖もしくは分岐アルケニル基である場合、各種ブテニルアルコール、各種ヘキセニルアルコール、各種オクテニルアルコール、各種デセニルアルコール、各種ウンデセニルアルコール、各種ドデセニルアルコール、各種トリデセニルアルコール、各種テトラデセニルアルコール、各種ヘキサデセニルアルコールなどが挙げられる。
Ｒ1、Ｒ3が脂環式構造含有基である場合、シクロペンチルアルコール、シクロペンタンメタノール、シクロペンテニルアルコール、シクロペンテンメタノール、シクロヘキシルアルコール、シクロヘキサンメタノール、シクロヘキセニルアルコール、シクロヘキセンメタノールなどが挙げられる。これらの脂環構造含有アルコールにおいては、環上にアルキル基などの適当な置換基を有していてもよい。
【００２３】
前記一般式（Ｉ）で表されるジエステル化合物としては、例えば、アジピン酸ジウンデシル、アジピン酸ジイソウンデシル、アジピン酸ジドデシル、アジピン酸ジ−２−ブチルオクチル、アジピン酸ジトリデシル、アジピン酸ジイソトリデシル、アジピン酸ジテトラデシル、アジピン酸ジイソテトラデシル、アジピン酸ジ−２−ペンチルノニル；ピメリン酸ジデシル、ピメリン酸ジイソデシル、ピメリン酸ジドデシル、ピメリン酸ジ−２−ブチルオクチル；スベリン酸ジデシル、スベリン酸ジイソデシル、スベリン酸ジ−２−プロピルヘプチル、スベリン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、スベリン酸ジドデシル、スベリン酸ジ−２−ブチルオクチル；アゼライン酸ジデシル、アゼライン酸ジイソデシル、アゼライン酸ジ−２−プロピルヘプチル、アゼライン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、アゼライン酸ジドデシル、アゼライン酸ジイソドデシル、アゼライン酸ジ−２−ブチルオクチル；セバシン酸ジノニル、セバシン酸ジイソノニル、セバシン酸ジ−３，５，５−トリメチルヘキシル、セバシン酸ジデシル、セバシン酸ジイソデシル、セバシン酸ジ−２−プロピルヘプチル、セバシン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、セバシン酸ジウンデシル、セバシン酸ジイソウンデシル、セバシン酸ジドデシル、セバシン酸ジイソドデシル、セバシン酸ジ−２−ブチルオクチル；ドデカン二酸ジ−２−エチルヘキシル、ドデカン二酸ジオクチル、ドデカン二酸ジイソオクチル、ドデカン二酸ジノニル、ドデカン二酸ジイソノニル、ドデカン二酸ジ−３，５，５−トリメチルヘキシル、ドデカン二酸ジデシル、ドデカン二酸ジイソデシル、ドデカン二酸ジ−３，７−ジメチルオクチル；テトラデカン二酸ジオクチル、テトラデカン二酸ジイソオクチル、テトラデカン二酸ジ−２−エチルヘキシル、テトラデカン二酸ジノニル、テトラデカン二酸ジイソノニル、テトラデカン二酸ジ−３，５，５−トリメチルヘキシル、テトラデカン二酸ジデシル、テトラデカン二酸ジイソデシル、テトラデカン二酸ジ−３，７−ジメチルオクチル；シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジイソデシル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジ−２−プロピルヘプチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジ−２−ブチルオクチル；前記シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸ジアルキルにおけるシクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸をシクロヘキサン−１，３−ジカルボン酸又はシクロヘキサン−１，４−ジカルボン酸に置き換えた各種ジアルキルエステル；フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジ−２−プロピルヘプチル、フタル酸ジ−３，７−ジメチルオクチル、フタル酸ジ−２−ブチルオクチル；前記フタル酸ジアルキルにおけるフタル酸をイソフタル酸又はテレフタル酸に置き換えた各種ジアルキルエステルなどを挙げることができる。
【００２４】
前記一般式（Ｉ）で表されるジエステル化合物の製造方法に特に制限はなく、前記のジカルボン酸類とアルコール類とを、従来公知の方法を用いてエステル化反応させることにより、目的のジエステル化合物を得ることができる。
本発明においては、前記ジエステル化合物は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２５】
一方、前記特定グリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物としては、例えば、一般式（Ｖ）
【００２６】
【化２】
2008127491.tif 000003
[式中、Ｒ4及びＲ5は、それぞれ独立に分岐鎖を有する炭素数３〜２０のアルキル基、Ｒ6及びＲ7は、それぞれ独立に炭素数１〜６のアルキル基を示す。]
で表されるグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物が挙げられる。
【００２７】
一般式（Ｖ）におけるＲ4、Ｒ5は、それぞれ独立に分岐鎖を有する炭素数３〜２０のアルキル基である。
Ｒ4、Ｒ5の分岐鎖を有するアルキル基の具体例としては、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、１−エチルペンチル基、イソヘキシル基、２−エチルヘキシル基、イソオクチル基、２，４，４、−トリメチルペンチル基、イソノニル基、イソデシル基、イソウンデシル基、イソドデシル基、イソトリデシル基、イソテトラデシル基、イソペンタデシル基、イソヘキサデシル基、イソヘプタデシル基、イソオクタデシル基、イソイコシル基などの分岐鎖を有するアルキル基が挙げられる。
本発明におけるＲ4、Ｒ5は、これら分岐鎖を有するアルキル基から選択した１種であってもよく、また２種以上の混合物であってもよい。
また、Ｒ4、Ｒ5は、それぞれ独立であり、Ｒ4、Ｒ5は、互いに異なる分岐鎖を有するアルキル基であっても良い。
これらの中でも、Ｒ4、Ｒ5が、分岐鎖を有する炭素数３〜１２のアルキル基であることが好ましく、Ｒ4、Ｒ5が共に分岐鎖を有する炭素数３〜１２のアルキル基であることがより好ましい。
また、分岐鎖を有するアルキル基は、炭素数が６〜１０の分岐鎖を有するアルキル基であることが一層好ましく、２，４，４−トリメチルペンチル基、イソオクチル基、イソノニル基であることが特に好ましい。
【００２８】
一般式（Ｖ）におけるＲ6、Ｒ7は、それぞれ独立に炭素数１〜６のアルキル基である。
Ｒ4、Ｒ5のアルキル基の代表例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、イソヘキシル基などのアルキル基が挙げられる。これらの中でも、炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、Ｒ3、Ｒ4が共にメチル基であることがより好ましい。
【００２９】
本発明に用いる一般式（Ｖ）で表されるグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物は、例えば、以下の方法で製造することができる。
すなわち、炭素数４〜２１の脂肪族分岐モノカルボン酸、好ましくは、炭素数４〜１３の脂肪族分岐モノカルボン酸と、ネオペンチルグリコールを用いて、触媒の存在下又は不存在下でエステル化し、得られたエステル化反応物をアルカリ等で洗浄すればよい。
【００３０】
本発明の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースに使用する基油は、上記一般式（Ｉ）で表されるジエステル化合物及び一般式（Ｖ）で表されるグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物を用いることが好ましい。これらの化合物は、以下のような性状を有することが好ましい。
引火点が１７０℃以上（より好ましくは２００℃以上）、動粘度（４０℃）が８〜１５０ｍｍ2／ｓ、粘度指数が３０以上（より好ましくは７０以上）、流動点が−４５℃以下（より好ましくは−５０℃以下）などである。
【００３１】
本発明の本発明の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースにおいて、基油として、前記一般式（Ｉ）で表されるジエステル化合物及び一般式（Ｖ）で表されるグリコールの分岐カルボン酸ジエステル化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物を用いる場合は、その化合物を５０質量％以上含有する基油を用いることが好ましく、より好ましくは７０質量％以上、更に好ましくは８０質量％以上である。
【００３２】
上記の場合、本発明の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースに使用する基油として、一般式（Ｉ）及び一般式（Ｖ）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物と共に、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下、更に好ましくは２０質量％以下の割合で、他の基油を含有したものを用いてもよい。
そのような他の基油としては、例えば、脂環式炭化水素化合物、鉱油、その他の各種合成油が挙げられる。
脂環式炭化水素化合物としては、例えば、２，４−ジシクロヘキシル−２−メチルペンタン、２，４−ジシクロヘキシルペンタンなどシクロヘキサン環を２個以上有するアルカン誘導体、１−シクロヘキシル−１−デカリルエタンなどのデカリン環とシクロヘキシル環をそれぞれ1個以上有するアルカン誘導体、ｅｎｄｏ−２−メチル−ｅｘｏ−３−メチル−ｅｘｏ−２−〔（ｅｘｏ−３−メチルビシクロ［２．２．１］ヘプト−ｅｘｏ−２−イル）メチル〕ビシクロ〔２．２．１〕ヘプタンなどのビシクロ［２．２．１］ヘプタン環、ビシクロ［３．２．１］オクタン環、ビシクロ［２．２．２］オクタン環及びビシクロ［３．３．０］オクタン環を少なくとも２個有する脂環式化合物が挙げられる。
また、鉱油としては、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油が、各種合成油としては、例えば１−デセンのオリゴマーなどのポリ−α−オレフイン、ポリブテン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリアルキレングリコールなどが挙げられる。
【００３３】
本発明のグリースにおいては、前記基油に、増ちょう剤を配合することによって得ることができる。
本発明に用いられる増ちょう剤としては、特に制限がなく、石鹸系、非石鹸系いずれも使用できる。この増ちょう剤としては、グリースの滴点が２３０℃以上となるものが好ましい。該滴点が２３０℃以上であれば、潤滑上の問題、例えば、高温での軟化やそれに伴う漏洩、焼付け等が生じるのを抑制することができる。
【００３４】
石鹸系としては、カルボン酸又はそのエステルをアルカリ金属あるいはアルカリ土類金属等の金属水酸化物でケン化した金属石鹸が挙げられる。
金属としては、ナトリウム、カルシウム、リチウム、アルミニウム等が挙げられ、カルボン酸としては、油脂を加水分解してグリセリンを除いた粗製脂肪酸、ステアリン酸等のモノカルボン酸や、１２−ヒドロキシステアリン酸等のモノヒドロキシカルボン酸、アゼライン酸等の二塩基酸、テレフタル酸、サリチル酸、安息香酸等の芳香族カルボン酸などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
具体的には、１２−ヒドロキシステアリン酸を用いたリチウム系のリチウム石鹸が好適である。この石鹸系の増ちょう剤を配合するに当たっては、基油にカルボン酸と上記金属水酸化物を投入して、基油中でケン化させて配合してもよい。
【００３５】
また、他の石鹸系の増ちょう剤として各種コンプレックス石鹸が挙げられる。このコンプレックス石鹸としては、リチウムコンプレックス石鹸、アルミニウムコンプレックス石鹸、カルシウムコンプレックス石鹸等が用いられる。
この内、リチウム系のリチウムコンプレックス石鹸は、ステアリン酸、オレイン酸、パルミチン酸等の脂肪酸及び／又は分子中に１個以上のヒドロキシル基を有する炭素数１２〜２４のヒドロキシ脂肪酸と、芳香族カルボン酸及び／又は炭素数２〜１２（より好ましくは炭素数４〜９）の脂肪族ジカルボン酸とを、例えば、水酸化リチウムなどのリチウム化合物とを反応させることにより得られ、前記リチウム石鹸と比べて耐熱性に優れるので、増ちょう剤として、より好ましい。
上記炭素数１２〜２４のヒドロキシ脂肪酸としては、特に制限はなく、例えば１２−ヒドロキシステアリン酸、１２−ヒドロキシラウリン酸、１６−ヒドロキシパルミチン酸などが挙げられるが、これらの中で特に１２−ヒドロキシステアリン酸が好適である。
【００３６】
芳香族カルボン酸としては、安息香酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、サリチル酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸等が挙げられる。
また、上記炭素数２〜１２の脂肪族ジカルボン酸としては、特に制限はなく、例えばアゼライン酸、セバシン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸などを挙げることができるが、これらの中でアゼライン酸が好適である。
ここで、脂肪酸及び／又は分子中に１個以上のヒドロキシル基を有する炭素数１２〜２４のヒドロキシ脂肪酸と、芳香族カルボン酸及び／又は炭素数２〜１２の脂肪族ジカルボン酸との全質量中、芳香族カルボン酸及び／又は炭素数２〜１２の脂肪族ジカルボン酸が２０〜９０質量％であることが好ましい。２０〜９０質量％の範囲内であれば、熱的に安定な増ちょう剤が得られ、グリースの高温での長寿命化を実現するのに有利である。
【００３７】
また、非石鹸系として、ウレア化合物や有機処理されたベントナイトなどを挙げることができる。
ここで、増ちょう剤としてのウレア化合物としては、従来、ウレア系増ちょう剤として使用されているウレア化合物の中から、任意のものを用いることができる。このウレア化合物には、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物などがある。
ウレア化合物は、耐熱性、耐水性ともに優れ、特に高温での安定性が良好なため、高温箇所に好適に用いられる。
【００３８】
本発明においては、前記の各種増ちょう剤の中で、リチウム系増ちょう剤、好ましくはリチウムコンプレックス石鹸及びウレア系増ちょう剤が好適に用いられ、中でも、性能面で優れることからウレア系増ちょう剤が好ましい。
また、ウレア系増ちょう剤の中でも、特にジウレア化合物が好適である。
該ジウレア化合物としては、例えば一般式(VI)
Ｒ8ＮＨＣＯＮＨＲ9ＮＨＣＯＮＨＲ10        (VI)
［式中、Ｒ8、Ｒ10はそれぞれ独立に、炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基、炭素数６〜１２の１価の脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１２の１価の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ9は、炭素数６〜１５の２価の芳香族炭化水素基を示す。］
で示される化合物が挙げられる。
前記一般式(VI)におけるＲ9で示される炭素数６〜１５の２価の芳香族炭化水素基としては、フェニレン基、ジフェニルメタン基、トリレン基などが挙げられる。
【００３９】
一方、前記一般式(VI)におけるＲ8、Ｒ10で示される炭素数６〜２４の１価の鎖式炭化水素基としては、直鎖状もしくは分岐状の飽和または不飽和のアルキル基が含まれ、例えば、各種ヘキシル基、各種ヘプシル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基、各種オクタデセニル基、各種ノナデシル基、各種イコデシル基などの直鎖状アルキル基、分岐状アルキル基が挙げられ、中でも炭素数１４〜２０直鎖状もしくは分岐状の飽和または不飽和のアルキル基が好ましく、特に、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基、各種オクタデセニル基など炭素数１６〜１８のアルキル基か好ましい。
また、前記一般式(VI)におけるＲ8、Ｒ10で示される炭素数６〜１２の１価の脂環式炭化水素基としては、シクロヘキシル基または炭素数７〜１２のアルキル基置換シクロヘキシル基が含まれ、例えば、シクロヘキシル基の他に、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミル−メチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基などが挙げられる。これらの中でも、製造上の理由で、シクロヘキシル基、メチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基などが好ましい。
また、前記一般式(VI)におけるＲ8、Ｒ10で示される炭素数６〜１２の１価の芳香族炭化水素基としては、フェニル基、トルイル基、ベンジル基、エチルフェニル基、メチルベンジル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、エチルベンジル基、メチルフェネチル基、ブチルフェニル基、プロピルベンジル基、エチルフェネチル基、ペンチルフェニル基、ブチルベンジル基、プロピルフェネチル基、ヘキシルフェニル基、ペンチルベンジル基、ブチルフェネチル基などが挙げられる。
【００４０】
本発明においては、前記ジウレア化合物の末端基であるＲ8、Ｒ10の各炭化水素基の割合、すなわち、Ｒ8、Ｒ10を形成する原料アミン（又は、混合アミン）の組成は、特に制限はないが、鎖式炭化水素基又は脂環式炭化水素基が主成分であることが好ましく、例えば、Ｒ8、Ｒ10における鎖式炭化水素基の含有率（ｘモル％）、脂環式炭化水素基の含有率（ｙモル％）及び芳香族炭化水素基の含有率（ｚモル％）が、下記の式（ａ）及び（ｂ）を満たすことが好ましい。
（ｘ＋ｙ）／（ｘ＋ｙ＋ｚ）≧０．９０        （ａ）
ｘ／ｙ＝５０／５０〜０／１００            （ｂ）
式（ａ）及び（ｂ）を満たせば、油分離性、特に高遠心力（加速度）下における油分離をより抑制することができる。
（ａ）の（ｘ＋ｙ）／（ｘ＋ｙ＋ｚ）は、０．９５以上であることがさらに好ましく、０．９８以上であることが特に好ましい。
また、（ｂ）のｘ／ｙは、３０／７０〜５／９５であることがさらに好ましく、２５／７５〜１５／８５であることが特に好ましい。
【００４１】
上記ジウレア化合物は、通常ジイソシアネートとモノアミンを反応させることによって得ることができ、ジイソシアネートとしては、ジフェニレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート等が挙げられ、安全性が高い点でジフェニルメタンジイソシアネートが好ましい。モノアミンとしては、前記一般式(VI)におけるＲ8、Ｒ10で示される鎖式炭化水素基ン, 脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基などに対応するアミンが挙げられ、例えば、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オクタデセニルアミンなどの鎖式炭化水素アミンやシクロヘキシルアミンなどの脂環式炭化水素アミン、オクチルフェニルアミンなどの芳香族炭化水素アミン、及びそれらを混合した混合アミンが挙げられる。
【００４２】
上記の各種増ちょう剤のグリース中の配合量はグリース性状が得られる範囲であれば特に制限されるものではなく、グリースを基準として、好ましくは１０〜３０質量％、より好ましくは１０〜２０質量％である。
本発明に係るグリースに用いる増ちょう剤は、ちょう度を付与するためのもので配合量が少なすぎると所望のちょう度が得られず、一方配合量が多すぎるとグリースの潤滑性が低下する。
【００４３】
本発明のグリースには、本発明の目的が損なわれない範囲で公知の各種添加剤、例えば潤滑性向上剤、清浄分散剤、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、消泡剤、などを適宜添加することができる。
潤滑性向上剤としては、例えば、硫黄化合物（硫化油脂、硫化オレフィン、ポリサルファイド、硫化鉱油、チオリン酸類、チオカルバミン酸類、チオテルペン類、ジアルキルチオジピロピオネート類等）、リン酸エステル、亜リン酸エステル、（トリクレジルホスフェート、トリフェニルフォスファイト等）などが、清浄分散剤としては、例えば、こはく酸イミド、ボロン系こはく酸イミドなどが挙げられる。
【００４４】
酸化防止剤としては、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及び硫黄系酸化防止剤を使用することができるが、これらの中でアミン系酸化防止剤が好適である。アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン系化合物、４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミン、などのジアルキルジフェニルアミン系化合物、テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン系化合物、α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系化合物が挙げられる。
【００４５】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、チアゾール系などが、防錆剤としては、例えば金属スルホネート系、コハク酸エステル系などが、消泡剤としては、例えばシリコーン系、フッ素化シリコーン系などが挙げられる。
これらの添加剤の配合量は、目的に応じて適宜選定すればよいが、通常、これらの添加剤の合計が潤滑剤を基準にして３０質量％以下になるように配合する。
【００４６】
本発明に係るグリースの調製方法については、特に制限はなく、通常、次の方法を用いることができる。
先ず、基油に所定の割合の増ちょう剤及び所望により増粘剤を配合し、所定の温度に加熱して均質化する。
その後冷却し、所定の温度に達したところで所望により各種添加剤を、所定量配合することにより、本発明に係るグリースを得ることができる。
【実施例】
【００４７】
次に、本発明を実施例により、さらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
なお、諸特性は、以下に示す方法に従って求めた。
（１）基油、油分の４０℃動粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した。
（２）グリースの混和ちょう度
ＪＩＳ  Ｋ２２２０．７．５に準拠して測定した。
（３）油分のトラクション係数
明細書中に記載した方法で行った。
（４）基油、油分の引火点
ＪＩＳ  Ｋ２２６５に準拠して測定した。
（５）低温特性：係合性（噛み合い性）試験
特開２００６−６４１３６号公報の図−１に記載されるクラッチプーリユニット（実機）にグリースを封入し、ロックした状態において外輪を回転させた場合に、内輪の回転が追従しなくなる外輪の角加速度（限界角速度：ｒａｄ／ｓｅｃ2）を測定した。この値が大きいほど係合性（噛み合い性）が高い。
（６）高遠心力下の油分離
日立工機（株）製の超遠心分離機「Ｈｉｍａｃ ＣＰ７０Ｇ」を用い、容器内にグリース組成物を充填し、グリース組成物充填部分に、１．８×１０5 ｍ2 ／ｓ（２万Ｇ）の加速度を４０℃で５時間与えた際、グリース組成物から分離した油分を重量比率で求め、油分離として表した。
（７）蒸発性試験
ＪＩＳ  Ｋ２２２０において、実験温度１２０℃、実験時間２２時間の条件で増発量（質量％）を測定した。
【００４８】
また、基油として、下記のものを用いた。
〈基油１〉
アジピン酸とトリデシルアルコールを用い、常法に従ってエステル化反応を行うことにより得られたアジピン酸ジトリデシルを用いた。
このアジピン酸ジトリデシルは、全炭素数３２、４０℃動粘度２７ｍｍ2／ｓ、引火点２４８℃である。
〈基油２〉
セバシン酸と３，７−ジメチルオクチルアルコール（イソデシルアルコール）を用い、常法に従ってエステル化反応を行うことにより得られたセバシン酸ジイソデシルを用いた。このセバシン酸ジイソデシルは、全炭素数３０、４０℃動粘度２０ｍｍ2／ｓ、引火点２６２℃である。
〈基油３〉
ネオペンチルグリコールと３，５，５−トリメチルヘキサン酸を用い、常法に従ってエステル化反応を行うことにより得られたネオペンチルグリコール３，５，５−トリメチルヘキサン酸ジエステルを用いた。このジエステルは、４０℃動粘度１３ｍｍ2／ｓ、引火点２００℃である。
〈基油４〉
無水フタル酸と３，５，５−トリメチルヘキシルアルコール（イソノニルアルコール）を用い、常法に従ってエステル化反応を行うことにより得られたフタル酸ジイソノニルを用いた。
このフタル酸ジイソノニルは、全炭素数２６、４０℃動粘度２８ｍｍ2／ｓ、引火点２３６℃である。
〈基油５〉
４０℃動粘度５６ｍｍ2／ｓ、引火点１９２℃のアルキルベンゼンを用いた。
〈基油６〉
ｅｎｄｏ−２−メチル−ｅｘｏ−３−メチル−ｅｘｏ−２−〔（ｅｘｏ−３−メチルビシクロ〔２．２．１〕ヘプト−ｅｘｏ−２−イル）メチル〕ビシクロ〔２．２．１〕ヘプタンとｅｎｄｏ−２−メチル−ｅｘｏ−３−メチル−ｅｘｏ−２−〔（ｅｎｄｏ−３−メチルビシクロ〔２．２．１〕ヘプト−ｅｎｄｏ−２−イル）メチル〕ビシクロ〔２．２．１〕ヘプタンを主成分とする合成ナフテンを用いた。
この合成ナフテンは、クロトンアルデヒドとジシクロペンタジエンを原料とし、特開２０００−１７２８０の実施例４に記載の方法と同様の方法で合成して得られたものであり、４０℃動粘度２１ｍｍ2／ｓ、引火点１５２℃である。
【００４９】
実施例１
基油１とウレア系増ちょう剤（ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートと、オクタデシルアミンとシクロヘキシルアミンのモル比２０：８０混合アミンとの反応物）を用い、第１表に示す配合組成のグリースを、以下に示す方法で調製した。
使用すべき基油１の２／３量に、使用すべき量のジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートを加熱溶解した。一方、残りの基油１に、前記のジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート量に対し、２倍モルの混合アミン（ｎ−オクタデシルアミンとシクロヘキシルアミンのモル比２０：８０混合物）を加熱溶解した。
まず、グリース製造釜に、前記のジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートを含有する基油１を仕込み、５０〜６０℃で激しく攪拌しながら、これに前記の混合アミンを含有する基油１を徐々に加え、加熱した。グリースの温度が１６０℃に達した時点で、その温度にて１時間保持した。ウレア系増ちょう剤の配合量は、グリース全量基準で１７質量％である。
次いで、５０℃／ｈｒで８０℃まで冷却したのち、酸化防止剤（オクチルフェニル−１−ナフチルアミンなどの混合酸化防止剤）及び防錆剤（ステアリン酸亜鉛）を添加した。さらに室温まで自然放冷したのち、３本ロール装置を用いて仕上げ処理を行うことにより、グリースを調製した。
このようにして得られたグリースについて、混和ちょう度、係合性試験（−３０℃、−２０℃、０℃、８０℃），及び高遠心力下における油分離試験を行った。その結果を第１表に示す。
【００５０】
実施例２
基油１に代えて基油２及び３の混合基油を用い、増ちょう剤の配合量を変更したこと以外は、実施例１と同様の方法で、第１表に示す配合組成のグリースを、グリースを調製した。
このようにして得られたグリースについて、混和ちょう度、係合性試験（−３０℃、−２０℃、０℃、８０℃），及び高遠心力下における油分離試験を行った。その結果を第１表に示す。
実施例３
基油２及び３の混合基油の２／３量に、増粘剤（重量平均分子量４５万の増粘剤：ポリメタクリレート）を配合し、これに使用すべき量のジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートを加熱溶解した。一方、残りの混合基油に、前記のジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート量に対し、２倍モルの混合アミン（ｎ−オクタデシルアミンとシクロヘキシルアミンのモル比２０：８０混合物）を加熱溶解した。以下、実施例と同様の方法で、第１表に示す配合組成のグリースを調整した。
このようにして得られたグリースについて、混和ちょう度、係合性試験（−３０℃、−２０℃、０℃、８０℃），及び高遠心力下における油分離試験を行った。その結果を第１表に示す。
【００５１】
比較例１〜３
第１表に示す基油、若しくは基油及び増粘剤並びにウレア系増ちょう剤を用い、実施例１と同様にして、第１表に示す配合組成の各グリースを調製した。
このようにして得られた各グリースについて、混和ちょう度、係合性試験（−３０℃、−２０℃、０℃、８０℃），及び高遠心力下における油分離試験を行った。その結果を第１表に示す。
比較例４〜６
市販品Ａ、Ｂ及びＣについて、混和ちょう度、係合性試験（−３０℃、−２０℃、０℃、８０℃），及び高遠心力下における油分離試験を行った。その結果を第１表に示す。
市販品Ａは、アルキル置換ジフェニルエーテルを基油とする市販ウレアグリース、市販品Ｂは、ペンタエリスリトールエステルを基油とする市販ウレアグリース、市販品Ｃは、ポリアルファオレフィンを基油とする市販ウレアグリースである。
【００５２】
【表１】
2008127491.tif 000004
【００５３】
［注］
１）増粘剤：ポリメタクリレート、重量平均分子量＝４５万
２）ウレア系増ちょう剤：ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートと、２倍モルの混合アミン（ｎ−オクタデシルアミンとシクロヘキシルアミンの混合物）の反応物、（ｘ＋ｙ）／（ｘ＋ｙ＋ｚ）＝１．００，ｘ／ｙ＝２０／８０
３）酸化防止剤：オクチルフェニル−１−ナフチルアミン（２重量部）、ｐ，ｐ'−ジオクチルジフェニルアミン（２重量部）及びオクタデシル３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（１重量部）の混合物
４）防錆剤：ステアリン酸亜鉛
【００５４】
本発明のグリース（実施例１〜３）は、油分の−３０℃におけるトラクション係数が０．０３以上であり、低温（−３０℃）における係合性も優れている。また実施例１〜３のグリースは、高遠心力下における油分離も問題がない。これに対し、比較例１（基油に炭素数２６のフタル酸ジエステルを用いる）、比較例２（アルキルベンゼンを用いる）、市販品である比較例４〜６のグリースは、いずれも低温（−３０℃）におけるトラクション係数が小さく、低温における係合性が劣る。また、合成ナフテンを用いる比較例３は、係合性は良好であるが、蒸発性に問題がある。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明の一方向クラッチ内臓型回転伝達装置用グリースは、低温におけるクラッチ係合性（噛み合い性）が良好であり、しかも高遠心力下における油分離が少ない。