(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果を生じるまでの燃焼モード切替時間(Tc)を計時する計時手段(T)と、
前記油槽(12)に貯留された調理油の油温を検知する油温検知手段(19)と、
前記油温検知手段(19)からの油温データを受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記油温検知手段(19)により測定された油温データに基づいて、前記制御手段(30)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を設定し、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時するまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時した以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する
ことを特徴するガスフライヤー。
【請求項２】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果が生じるまでの燃焼モード切替時間(Tc)を計時する計時手段(T)と、
前記計時手段(T)からの計時信号を受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時するまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時した以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
ガス供給源から前記ガス供給管(25)により供給されるガスの１次圧を検知可能なガス１次圧検知手段(S5)を備え、
前記ガス１次圧検知手段(S5)により測定されたガス１次圧データに基づいて、前記制御手段(30)は前記燃焼モード切替時間(Tc)を補正する
ことを特徴するガスフライヤー。
【請求項３】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記排気ダクト(15)を通過する燃焼ガスの温度を検知可能なガス温度検知手段(S2)と、
前記ガス温度検知手段(S2)からのガス温度データを受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス温度検知手段(S2)により測定された燃焼ガスのガス温度に基づいて、前記制御手段(30)は燃焼モードの切替えを判定するための燃焼モード切替温度(Td)を設定し、
前記燃焼ガスのガス温度が、前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果を生じる前記燃焼モード切替温度(Td)になるまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記燃焼ガスのガス温度が前記燃焼モード切替温度(Td)以上になった以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記ガス供給管(25)へ供給されるガスの１次圧を検知可能なガス１次圧検知手段(S5)を備え、
前記ガス１次圧検知手段(S5)により測定されたガス１次圧データに基づいて、前記制御手段(30)は前記燃焼モード切替温度(Td)を補正する
ことを特徴するガスフライヤー。
【請求項４】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果が生じるまでの燃焼モード切替時間(Tc)を計時する計時手段(T)と、
前記計時手段(T)からの計時信号を受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時するまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時した以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段(35)に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間(Tc)とを、前記制御手段(30)により随時変更設定可能にし、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼に使用されるガスの種類および該ガス燃焼手段(13)の種類に基づいて、前記２次圧調整手段(35)によるガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替時間(Tc)の設定値とを予め設定した複数の設定グループ(Gr)が前記制御手段(30)に記憶され、
前記制御手段(30)により前記設定グループ(Gr)を選択することで、前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間(Tc)とを一括して設定可能とした
ことを特徴するガスフライヤー。
【請求項５】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記排気ダクト(15)を通過する燃焼ガスの温度を検知可能なガス温度検知手段(S2)と、
前記ガス温度検知手段(S2)からのガス温度データを受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス温度検知手段(S2)により測定された燃焼ガスのガス温度に基づいて、前記制御手段(30)は燃焼モードの切替えを判定するための燃焼モード切替温度(Td)を設定し、
前記燃焼ガスのガス温度が、前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果を生じる前記燃焼モード切替温度(Td)になるまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記燃焼ガスのガス温度が前記燃焼モード切替温度(Td)以上になった以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段(35)に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替温度(Td)とを、前記制御手段(30)により随時変更設定可能にし、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼に使用されるガスの種類および該ガス燃焼手段(13)の種類に基づいて、前記２次圧調整手段(35)によるガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替温度(Td)の設定値とを予め設定した複数の設定グループ(Gr)が前記制御手段(30)に記憶され、
前記制御手段(30)により前記設定グループ(Gr)を選択することで、前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替温度(Td)とを一括して設定可能とした
ことを特徴するガスフライヤー。
【請求項６】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果が生じるまでの燃焼モード切替時間(Tc)を計時する計時手段(T)と、
前記計時手段(T)からの計時信号を受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時するまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記計時手段(T)が前記燃焼モード切替時間(Tc)を計時した以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段(35)に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間(Tc)とを、前記制御手段(30)により随時変更設定可能にし、
前記２次圧調整手段(35)は、前記制御手段(30)から付与される電流値に基づいて弁開度が調整される比例弁であり、
前記制御手段(30)から前記２次圧調整手段(35)に付与する電流の電流値は、前記ガス２次圧を測定して調整可能であり、
前記ガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替時間(Tc)の設定値とは、前記２次圧調整手段(35)の個体差により生じる電流値のばらつきの平均値に基づいて設定される
ことを特徴するガスフライヤー。
【請求項７】
ガス供給管(25)から供給されたガスをガス燃焼手段(13)で燃焼させて調理油が貯留された油槽(12)を加熱し、該油槽(12)と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト(15)内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管(25)に配設されて、前記ガス燃焼手段(13)に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段(35)と、
前記排気ダクト(15)を通過する燃焼ガスの温度を検知可能なガス温度検知手段(S2)と、
前記ガス温度検知手段(S2)からのガス温度データを受けて、前記２次圧調整手段(35)を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段(30)とを備え、
前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクト(15)によるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段(35)で調整して、前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス温度検知手段(S2)により測定された燃焼ガスのガス温度に基づいて、前記制御手段(30)は燃焼モードの切替えを判定するための燃焼モード切替温度(Td)を設定し、
前記燃焼ガスのガス温度が、前記ガス燃焼手段(13)の燃焼開始から前記排気ダクト(15)でドラフト効果を生じる前記燃焼モード切替温度(Td)になるまでは、前記制御手段(30)は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記燃焼ガスのガス温度が前記燃焼モード切替温度(Td)以上になった以降は、前記制御手段(30)は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段(13)のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段(35)に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替温度(Td)とを、前記制御手段(30)により随時変更設定可能にし、
前記２次圧調整手段(35)は、前記制御手段(30)から付与される電流値に基づいて弁開度が調整される比例弁であり、
前記制御手段(30)から前記２次圧調整手段(35)に付与する電流の電流値は、前記ガス２次圧を測定して調整可能であり、
前記ガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替温度(Td)の設定値とは、前記２次圧調整手段(35)の個体差により生じる電流値のばらつきの平均値に基づいて設定される
ことを特徴するガスフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ガス供給管を介して供給されたガスをガス燃焼手段(ガスバーナ)で燃焼させ、発生した燃焼ガスで調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内を上昇させて外部へ排出するガスフライヤーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲食店やコンビニエンスストアなどの店舗で用いられる業務用のガスフライヤーが実用化されている。このガスフライヤーは、ガスフライヤー本体に設けられて所定量の調理油が収容される油槽と、該油槽内に収容した調理油を所定温度に加熱する加熱手段とを備えている。前記加熱手段としては、油槽の外側に配設されて、ガスの燃焼により該油槽を加熱するガスバーナや、油槽の調理油中に浸漬されて該調理油を加熱する電気ヒータ等がある。本発明は、加熱手段としてガスバーナを使用するガスフライヤーに関するものである。ここで、ガスバーナを採用したガスフライヤーは、特許文献１に開示されている。
【０００３】
図２は、図１に示すガスフライヤー１０の要部の概略構成を示す縦断側面図である。このガスフライヤー１０は、箱型形状をなす本体１１と、上方へ開口して本体１１に配設される油槽１２と、本体１１内において油槽１２の前側下方に設置されたガスバーナ１３とを備えている。油槽１２の外側面にはインナー箱体２１が配設されて、ガスバーナ１３でのガスの燃焼により発生した燃焼ガスが移動する燃焼ガス通路１４が形成されていると共に、本体１１の後部(油槽１２の後側)には、燃焼ガス通路１４に連通する排気ダクト１５が立ち上がった姿勢に立設されている。これにより、前記ガスバーナ１３でのガスの燃焼により発生した高温の燃焼ガスは、燃焼ガス通路１４を移動する際に油槽１２との間で熱交換を行うことで該油槽１２が加熱され、該燃焼ガス通路１４を移動した燃焼ガスは、排気ダクト１５内を上昇移動して外部へ排出される。そして、燃焼ガスが排気ダクト１５内を上昇移動して所謂ドラフト効果(煙突効果)が生じることで、ガスバーナ１３における燃焼用空気が、本体１１の底部に形成された吸気口１６から該本体１１内に取り込まれるようになっている。ここで、ドラフト効果とは、煙突の中に外気より高温の空気があるときに、高温の空気は低温の空気より密度が低いため煙突内の空気に浮力が生じ、煙突下部の空気取り入れ口から外部の冷たい空気を煙突に引き入れながら暖かい空気が上昇する効果をいう。このドラフト効果が生じると、前記ガスバーナ１３での燃焼効率を高めることができる。
【０００４】
図１および図２に示す前記ガスフライヤー１０は、前記ガスバーナ１３に接続されたガス供給管２５の途中に２基の電磁弁２６,２７を備え、ガスコントローラ基板３０により各電磁弁２６,２７を開閉制御することにより、ガス供給管２５を介してガスバーナ１３へのガスの供給および遮断がなされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平２０１１−５８６８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、前記ガスフライヤー１０は、運転開始時、すなわち油槽１２が常温(室温)の状態においてガスバーナ１３の燃焼を開始した直後では、燃焼ガスが排気ダクト１５に移動するまでの間、該燃焼ガスによる前記ドラフト効果が生じない。このため、ドラフト効果が生じるまでは燃焼ガスの排出が充分になされず、外部の空気が吸気口１６を介して本体１１内へ充分に取り込まれない。従って、ガスバーナ１３では、酸素不足による不完全燃焼が発生し易く、燃焼ガス通路１４内における燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなってしまう。そして、燃焼ガス通路１４から排気ダクト１５まで移動した燃焼ガスが該排気ダクト１５内を上昇移動するようになると、一酸化炭素の濃度が高い当該燃焼ガスが、排気ダクト１５の上部排気口から外部へそのまま排出される不都合がある。
【０００７】
ここで、ガスバーナ１３の不完全燃焼を防止して一酸化炭素の濃度が高くなることを回避する方法として、(１)ガス供給量を調整する、(２)燃焼ガス通路１４内に突出するように油槽１２の外面に配設されたフィンの配設数を減らし、該燃焼ガス通路１４を通過する燃焼ガスの通過抵抗を低減して、該燃焼ガスが排気ダクト１５へ移動し易くする、等が考えられる。しかしながら、(１)の場合では、一酸化炭素の発生を抑えることは可能であるが、ガスバーナ１３の燃焼による発生熱量が少なくなるため、油槽１２の加熱に時間がかかると共に調理油の温度上昇も遅くなるので、ガスフライヤー１０が食材の調理可能な状態となるまでに時間がかかる問題がある。また、(２)の場合では、燃焼ガスが排気ダクト１５へ移動し易くなるものの、燃焼ガスと油槽１２との熱交換率が低下するため、該油槽１２および調理油の加熱に時間がかかって、ガスフライヤー１０が食材の調理可能な状態となるまでに時間がかかる問題は解決されない。
【０００８】
本発明は、従来のガスフライヤーに内在する前記問題に鑑み、これらを好適に解決するべく提案されたものであって、ガス燃焼手段の燃焼開始直後において、発生した燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを防止し得るようにしたガスフライヤーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果を生じるまでの燃焼モード切替時間を計時する計時手段と、
前記油槽に貯留された調理油の油温を検知する油温検知手段と、
前記油温検知手段からの油温データを受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記油温検知手段により測定された油温データに基づいて、前記制御手段が前記燃焼モード切替時間を設定し、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時するまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時した以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行することを要旨とする。
請求項１に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、油槽に貯留された調理油に油温に基づいて、ガス燃焼手段の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間が設定される。これにより、ガス燃焼手段の燃焼開始から、油温に基づいて設定された燃焼モード切替時間が経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００１０】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項２に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果が生じるまでの燃焼モード切替時間を計時する計時手段と、
前記計時手段からの計時信号を受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時するまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時した以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
ガス供給源から前記ガス供給管により供給されるガスの１次圧を検知可能なガス１次圧検知手段を備え、
前記ガス１次圧検知手段により測定されたガス１次圧データに基づいて、前記制御手段は前記燃焼モード切替時間を補正することを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、ガス燃焼手段の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間として、燃焼モード切替時間が予め設定されている。これにより、ガス燃焼手段の燃焼開始から燃焼モード切替時間が経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
また、ガス燃焼手段に供給されるガスのガス１次圧に基づいて、ガス燃焼手段の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間が設定される。これにより、ガス燃焼手段の燃焼開始から、ガス１次圧に基づいて設定された燃焼モード切替時間が経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００１１】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項３に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記排気ダクトを通過する燃焼ガスの温度を検知可能なガス温度検知手段と、
前記ガス温度検知手段からのガス温度データを受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス温度検知手段により測定された燃焼ガスのガス温度に基づいて、前記制御手段は燃焼モードの切替えを判定するための燃焼モード切替温度を設定し、
前記燃焼ガスのガス温度が、前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果を生じる前記燃焼モード切替温度になるまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記燃焼ガスのガス温度が前記燃焼モード切替温度以上になった以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記ガス供給管へ供給されるガスの１次圧を検知可能なガス１次圧検知手段を備え、
前記ガス１次圧検知手段により測定されたガス１次圧データに基づいて、前記制御手段は前記燃焼モード切替温度を補正することを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、排気ダクトを通過する燃焼ガスのガス温度を検知して、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度と該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
また、ガス燃焼手段に供給されるガスのガス１次圧に基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度が設定される。そして、排気ダクトを通過する燃焼ガスのガス温度を検知し、ガス１次圧に基づいて設定された前記燃焼モード切替温度と該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００１２】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項４に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果が生じるまでの燃焼モード切替時間を計時する計時手段と、
前記計時手段からの計時信号を受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時するまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時した以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間とを、前記制御手段により随時変更設定可能にし、
前記ガス燃焼手段の燃焼に使用されるガスの種類および該ガス燃焼手段の種類に基づいて、前記２次圧調整手段によるガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替時間の設定値とを予め設定した複数の設定グループが前記制御手段に記憶され、
前記制御手段により前記設定グループを選択することで、前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間とを一括して設定可能としたことを要旨とする。
請求項４に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、ガス燃焼手段の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間として、燃焼モード切替時間が予め設定されている。これにより、ガス燃焼手段の燃焼開始から燃焼モード切替時間が経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
また、ガス燃焼手段や２次圧調整手段を制御する制御手段により、ガス２次圧や、燃焼モード切替時間の設定を随時行うことができ、ガス２次圧や、燃焼モード切替時間を設定するための設定手段を別途搭載する必要がなく、部品管理が容易になると共に製造コストを抑えることができる。
また、ガスの種類やガス燃焼手段の種類に基づいて設定グループを選択することで、ガス２次圧や、燃焼モード切替時間が一括に設定され、設定ミスを防止し得ると共に設定時間の短縮化を図り得る。
【００１３】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項５に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記排気ダクトを通過する燃焼ガスの温度を検知可能なガス温度検知手段と、
前記ガス温度検知手段からのガス温度データを受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス温度検知手段により測定された燃焼ガスのガス温度に基づいて、前記制御手段は燃焼モードの切替えを判定するための燃焼モード切替温度を設定し、
前記燃焼ガスのガス温度が、前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果を生じる前記燃焼モード切替温度になるまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記燃焼ガスのガス温度が前記燃焼モード切替温度以上になった以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替温度とを、前記制御手段により随時変更設定可能にし、
前記ガス燃焼手段の燃焼に使用されるガスの種類および該ガス燃焼手段の種類に基づいて、前記２次圧調整手段によるガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替温度の設定値とを予め設定した複数の設定グループが前記制御手段に記憶され、
前記制御手段により前記設定グループを選択することで、前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替温度とを一括して設定可能としたことを要旨とする。
請求項５に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、排気ダクトを通過する燃焼ガスのガス温度を検知して、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度と該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
また、ガス燃焼手段や２次圧調整手段を制御する制御手段により、ガス２次圧や、燃焼モード切替温度の設定を随時行うことができ、ガス２次圧や、燃焼モード切替温度を設定するための設定手段を別途搭載する必要がなく、部品管理が容易になると共に製造コストを抑えることができる。
また、ガスの種類やガス燃焼手段の種類に基づいて設定グループを選択することで、ガス２次圧や、燃焼モード切替温度が一括に設定され、設定ミスを防止し得ると共に設定時間の短縮化を図り得る。
【００１４】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項６に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果が生じるまでの燃焼モード切替時間を計時する計時手段と、
前記計時手段からの計時信号を受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時するまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記計時手段が前記燃焼モード切替時間を計時した以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間とを、前記制御手段により随時変更設定可能にし、
前記２次圧調整手段は、前記制御手段から付与される電流値に基づいて弁開度が調整される比例弁であり、
前記制御手段から前記２次圧調整手段に付与する電流の電流値は、前記ガス２次圧を測定して調整可能であり、
前記ガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替時間の設定値とは、前記２次圧調整手段の個体差により生じる電流値のばらつきの平均値に基づいて設定されることを要旨とする。
請求項６に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、ガス燃焼手段の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間として、燃焼モード切替時間が予め設定されている。これにより、ガス燃焼手段の燃焼開始から燃焼モード切替時間が経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
また、ガス燃焼手段や２次圧調整手段を制御する制御手段により、ガス２次圧や、燃焼モード切替時間の設定を随時行うことができ、ガス２次圧や、燃焼モード切替時間を設定するための設定手段を別途搭載する必要がなく、部品管理が容易になると共に製造コストを抑えることができる。
また、比例弁である２次圧調整手段に個体差があっても、制御手段から付与される電流の電流値を適切に設定することができる。
また、比例弁である２次圧調整手段に個体差があっても、各設定グループにおけるガス２次圧と、燃焼モード切替時間とを、適切な設定値に設定することが可能である。
【００１５】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項７に記載の発明は、
ガス供給管から供給されたガスをガス燃焼手段で燃焼させて調理油が貯留された油槽を加熱し、該油槽と熱交換した後の該燃焼ガスを排気ダクト内で上昇させて外部へ排出するガスフライヤーにおいて、
前記ガス供給管に配設されて、前記ガス燃焼手段に供給されるガスのガス２次圧を調整する２次圧調整手段と、
前記排気ダクトを通過する燃焼ガスの温度を検知可能なガス温度検知手段と、
前記ガス温度検知手段からのガス温度データを受けて、前記２次圧調整手段を制御して前記ガス２次圧を調整する制御手段とを備え、
前記排気ダクトによるドラフト効果が生じている場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼に適した圧力に前記２次圧調整手段で調整して前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する通常燃焼モードと、前記排気ダクトによるドラフト効果が生じていない場合に、前記ガス２次圧を通常燃焼時のガス２次圧より低い圧力に前記２次圧調整手段で調整して、前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行する初期燃焼モードとを設定し、
前記ガス温度検知手段により測定された燃焼ガスのガス温度に基づいて、前記制御手段は燃焼モードの切替えを判定するための燃焼モード切替温度を設定し、
前記燃焼ガスのガス温度が、前記ガス燃焼手段の燃焼開始から前記排気ダクトでドラフト効果を生じる前記燃焼モード切替温度になるまでは、前記制御手段は前記初期燃焼モードで該ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記燃焼ガスのガス温度が前記燃焼モード切替温度以上になった以降は、前記制御手段は前記通常燃焼モードで前記ガス燃焼手段のガス燃焼を実行し、
前記２次圧調整手段に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替温度とを、前記制御手段により随時変更設定可能にし、
前記２次圧調整手段は、前記制御手段から付与される電流値に基づいて弁開度が調整される比例弁であり、
前記制御手段から前記２次圧調整手段に付与する電流の電流値は、前記ガス２次圧を測定して調整可能であり、
前記ガス２次圧の設定値と、前記燃焼モード切替温度の設定値とは、前記２次圧調整手段の個体差により生じる電流値のばらつきの平均値に基づいて設定されることを要旨とする。
請求項７に係る発明によれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガス燃焼手段手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガス燃焼手段の燃焼を実行するようにした。従って、ガス燃焼手段の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクトにおいてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした状態でガス燃焼手段の燃焼が実行されるので、油槽の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。
また、排気ダクトを通過する燃焼ガスのガス温度を検知して、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度と該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
また、ガス燃焼手段や２次圧調整手段を制御する制御手段により、ガス２次圧や、燃焼モード切替温度の設定を随時行うことができ、ガス２次圧や、燃焼モード切替温度を設定するための設定手段を別途搭載する必要がなく、部品管理が容易になると共に製造コストを抑えることができる。
また、比例弁である２次圧調整手段に個体差があっても、制御手段から付与される電流の電流値を適切に設定することができる。
また、比例弁である２次圧調整手段に個体差があっても、各設定グループにおけるガス２次圧と、燃焼モード切替温度とを、適切な設定値に設定することが可能である。
本願には、次のような技術的思想が含まれている。
前記ガス燃焼手段に供給される空気の温度を検知可能な空気温度検知手段を備え、
前記空気温度検知手段により測定された空気温度データに基づいて、前記制御手段は前記燃焼モード切替時間を補正することを要旨とする。
この構成によれば、ガス燃焼手段での燃焼に利用される空気の温度に基づいて、ガス燃焼手段の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間が設定される。これにより、ガス燃焼手段の燃焼開始から、空気の温度に基づいて設定された燃焼モード切替時間が経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００２３】
本願には、次のような技術的思想が含まれている。
前記ガス供給管の途中に直列に配設した第１開閉弁および第２開閉弁と、
前記第１開閉弁および第２開閉弁の開閉制御を行う制御手段とを備え、
前記制御手段は、
前記ガス燃焼手段へのガスの供給を停止する場合に、前記第１開閉弁および第２開閉弁を所定の時間差をもって閉鎖すると共に、
前記ガス燃焼手段へのガスの供給停止毎に、前記第１開閉弁および第２開閉弁の閉鎖順序を逆に実行することを要旨とする。
この構成によれば、ガス燃焼手段へのガスの供給停止毎に、第１開閉弁および第２開閉弁の閉鎖順序を逆にするようにしたので、該第１開閉弁および第２開閉弁の弁開放に係る作動不良を確認することができる。これにより、ガス燃焼手段の燃焼停止後にガス漏れが発生することを防止し得る。
【発明の効果】
【００２４】
本発明に係るガスフライヤーによれば、ガス燃焼手段の燃焼開始直後において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施例に係るガスフライヤーを前方右斜め上方から見た斜視図である。
【図２】図１のＸ１−Ｘ１線断面図である。
【図３】図２のＸ２−Ｘ２線断面図である。
【図４】ガスフライヤーの概略構成を示すと共に、ガスバーナ燃焼制御を実行するために必要な各種検知手段を本体に纏めて配設した状態を示す説明図である。
【図５】本体の前面に配設された操作パネルを示す説明図である。
【図６】ガスバーナ燃焼制御に係るタイミングチャートである。
【図７】実施例のガスバーナ燃焼制御のフローチャートである。
【図８】図７に示すガスバーナ燃焼制御におけるドラフト効果判定処理について、第１実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図９】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第２実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１０】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第３実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１１】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第４実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１２】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第５実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１３】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第６実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１４】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第７実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１５】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第８実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１６】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおけるドラフト効果判定処理について、第９実施態様に係るドラフト効果判定処理のフローチャートである。
【図１７】図７に示すガスバーナ燃焼制御のフローチャートにおける弁閉鎖処理を示すフローチャートである。
【図１８】(ａ)は、初期燃焼モードおよび通常燃焼モードにおけるガス２次圧を、ガスの種類毎に示した図であり、(ｂ)は、調理油の油温に基づく燃焼モード切替時間を、ガスの種類毎に示した図である。
【図１９】ガスの種類およびガスバーナのガス消費量に基づいて、比例弁の弁開度、燃焼モード切替時間、燃焼モード切替温度が設定された設定グループを示す図である。
【図２０】油温表示パネルに表示される調理油の温度表示モードを示す図であって、(ａ)は、設定温度表示モードの表示態様を示し、(ｂ)は、実温度表示モードの表示態様を示している。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
次に、本発明に係るガスフライヤーにつき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。なお、実施例におけるガスフライヤー１０の前側は、前面カバーパネル１７が配設された側を指し、左右方向は、ガスフライヤー１０を前側から見た状態で指称する。
【実施例】
【００２７】
(ガスフライヤー１０の概略構成)
実施例のガスフライヤー１０は、図１〜図３に示すように、箱型形状をなす本体１１と、調理油を貯留すると共に本体１１に配設された油槽１２と、油槽１２の下部前側に設置されたガス燃焼手段としてのガスバーナ１３とを備えている。前記油槽１２は、揚げ調理用の食材(図示せず)を出し入れし得るよう上方に開口した箱状に形成されている。油槽１２にはインナー箱体２１が配設されて、該油槽１２の外側面と該インナー箱体２１との間に、燃焼室２０と、ガスバーナ１３でのガスの燃焼により発生した燃焼ガスが移動可能な燃焼ガス通路１４とが画成されている。また、油槽１２の後側(本体１１の後部)には、燃焼ガス通路１４と空間的に連通する排気ダクト１５が、立ち上がった姿勢に立設されている。このようなガスフライヤー１０は、ガスバーナ１３でのガスの燃焼により発生した燃焼ガスが燃焼室２０から排気ダクト１５に向けて燃焼ガス通路１４を移動する際に、該燃焼ガスと油槽１２との間で熱交換が行われて該油槽１２が所定の設定温度まで加熱され、加熱された油槽１２に貯留された調理油を所定の調理温度まで昇温させるようになっている。そして、燃焼ガス通路１４を移動した燃焼ガスは、排気ダクト１５内へ移動すると共に該排気ダクト１５内を上昇移動して、排気ダクト１５の上部に形成された排気口１６から外部へ排出されるよう構成されている。
【００２８】
(操作パネル５０について)
前記本体１１の前部には、図１に示すように、前面カバーパネル１７が配設されている。この前面カバーパネル１７の前面には、図５に示すように、電源のＯＮ、ＯＦＦ操作を行う運転ボタン５１を含む各種設定ボタンや表示パネル等が配設された操作パネル５０が設けられている。設定ボタンとして、油槽１２に貯留した調理油の温度(油温)を設定する油温設定ボタン５２、調理時間を設定する調理時間設定ボタン５３、調理時間を計時する調理時間タイマのスタートボタン５４、調理を中断する際の待機ボタン５７等が配設されている。また表示パネルとして、調理油の温度を表示する油温表示パネル５５と、調理経過時間(または調理残り時間)を表示する調理時間表示パネル５６とが配設されている。また、前面カバーパネル１７内には、図２に示すように、ガスバーナ１３の燃焼制御を行う制御手段であるガスコントローラ基板３０や、ガスコントローラ基板３０と通信可能で該ガスコントローラ基板３０へ指示信号を送信する第２の制御手段である表示基板３１や、当該ガスフライヤー１０への電源供給を遮断するブレーカ３２等が配設されている。
【００２９】
(油槽１２について)
前記油槽１２は、図１および図２に示すように、上方へ開口すると共に下方へ凸となる箱状に形成されている。油槽１２は、下方に位置する第１油貯留部１２ａと、この第１油貯留部１２ａの上側に該第１油貯留部１２ａに連なって設けられた第２油貯留部１２ｂとを備え、第１油貯留部１２ａよりも第２油貯留部１２ｂの開口面積が大きく設定されており、所定量の調理油が貯留可能に構成されている。油槽１２は、調理油が第１油貯留部１２ａに充満すると共に第２油貯留部１２ｂの深さの約１／２まで充満した状態が、該調理油の規定量とされている(図２に一点鎖線にて表示)。油槽１２の第１油貯留部１２ａの後板部には、該油槽１２に貯留された油槽１２に貯留された調理油の温度(油温)Ｔｂを検知する油温検知センサ(油温検知手段)１９を取り付けるセンサ取付部１８が設けられている。センサ取付部１８は、油槽１２における燃焼室２０から最も離れた位置に設けられており、油温検知センサ１９が検知する油温Ｔｂは、調理油において温度が低い部分の温度である。
【００３０】
(油温検知センサ１９について)
前記油温検知センサ１９は、細長の丸棒状に形成された温度検知部を備えたサーミスタ等であり、油槽１２内へ延出した状態でセンサ取付部１８に固定されて、油槽１２内に貯留した調理油に浸漬され得るようになっている。そして、油温検知センサ１９は、調理油に浸漬した状態で調理油の油温Ｔｂを検知すると共に、検知した油温データを表示基板３１へ出力するよう構成されている。なお、油温検知センサ１９は、空気の影響を受け難いモールドタイプのものが採用されている。
【００３１】
(インナー箱体２１について)
前記油槽１２には、図２に示すように、第１油貯留部１２ａを外側から覆うインナー箱体２１が配設されている。インナー箱体２１は、第１油貯留部１２ａの外周面から離間して配設されており、該油槽１２の外周面との間に、燃焼ガス排出構造を構成する燃焼室２０および前述した燃焼ガス通路１４が画成されている。インナー箱体２１の底部には、燃焼室２０に臨む位置に、ガスバーナ１３を配設するバーナ設置口２２が形成されている。なお、インナー箱体２１の内側には断熱部材２３が配設されており、ガスバーナ１３で発生した高温の燃焼ガスの熱がインナー箱体２１の外部へ移動することを抑制し得るようになっている。
【００３２】
(ガスバーナ１３について)
ガス燃焼手段としてのガスバーナ１３は、ガスの流れにより無加圧の一次空気を吸引する構造をなす所謂ブンゼンバーナが採用されている。ガスバーナ１３は、図２〜図４に示すように、上方に開口すると共に左右方向が長手となる矩形箱状に形成されたケース体４０内に、該ケース体４０の長手方向へ延在すると共にガス供給管２５が連結されたガス分配管(図示せず)が配設されると共に、該ガス分配管の上面に複数のバーナ部(燃焼部)４２(図４参照)が列をなして設けられている。そして、ガス分配管から供給されたガスと、ケース体４０内に取り込まれた１次空気とが混合することで、連続燃焼が可能となっている。なお、バーナ設置口２２に配設されたガスバーナ１３は、油槽１２の第１油貯留部１２ａから前側へ適宜間隔をおいて配置され、バーナ部４２から発生するガス炎が第１油貯留部１２ａの前外面に当たることで不完全燃焼が発生するのを防止するようになっている。
【００３３】
(スパークプラグ４３およびフレームロッド４４について)
前記ガスバーナ１３には、図４に示すように、スパークプラグ４３およびフレームロッド４４が配設されている。前記スパークプラグ４３は、ガスコントローラ基板３０に電気的に接続され、該ガスコントローラ基板３０により制御されるイグナイタにより電気的に火花を発生させて、ガス供給管２５から供給されて１次空気と混合したガスの燃焼を開始するものである。また、フレームロッド(炎検知器)４４は、ガスコントローラ基板３０に電気的に接続され、ガスバーナ１３のバーナ部４２が燃焼中には電流が流れると共に非燃焼中には電流が流れない特性を有しており、これにより該バーナ部４２での燃焼を監視可能となっている。
【００３４】
(ガス供給管２５について)
前記ガスバーナ１３には、図２〜図４に示すように、外部のガス供給源(図示せず)に接続されるガス供給管２５が接続され、該ガス供給管２５を介して燃焼用のガス(都市ガスやプロパンガス等)が、ガス分配管に供給されるようになっている。ガス供給管２５の中途にはバルブユニット４５が配設されており、当該ガス供給管２５は、図示省略したガス供給源に接続されるガス取込み部４６およびバルブユニット４５の流入側に接続される１次ガス供給管２５ａと、バルブユニット４５の流出側およびガスバーナ１３のガス分配管に接続される２次ガス供給管２５ｂとから構成されている。
【００３５】
(バルブユニット４５について)
前記バルブユニット４５は、１次ガス供給管２５ａの出口側に接続される前記第１電磁弁２６と、該第１電磁弁２６の出口側に接続される第２電磁弁２７とを備えている。第１電磁弁２６および第２電磁弁２７は、前記ガスコントローラ基板３０により開閉制御される。また、実施例のバルブユニット４５は、第２電磁弁２７の出口側に、ガスコントローラ基板３０により開閉制御される比例弁３５を備えている。これら第１電磁弁２６、第２電磁弁２７および比例弁３５は、ユニット本体４５ａに配設されてユニット化されている。１次ガス供給管２５ａからのガスは、第１電磁弁２６→第２電磁弁２７→比例弁３５の順で移動して、２次ガス供給管２５ｂを移動してガスバーナ１３に供給されるようになっている。第１電磁弁２６および第２電磁弁２７は、ユニット本体４５ａ内に形成されたガス通路を開放する開放位置および閉鎖する閉鎖位置に変位する２位置タイプの遮断弁である。そして、ガスコントローラ基板３０により、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を閉鎖状態に制御することで１次ガス供給管２５ａからガスバーナ１３へのガスの供給を遮断し、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を開放状態に制御することで、１次ガス供給管２５ａからガスバーナ１３へのガスの供給を許容する。
【００３６】
(比例弁)
前記比例弁３５は、ガスコントローラ基板３０による開閉制御に基づいて弁開度を調整可能となっており、ガスバーナ１３へのガス供給量(流量)を増減調整可能なガス供給量調整手段である。そして、比例弁３５の弁開度に比例して２次ガス供給管２５ｂ内のガス２次圧が増減変化するようになり、該比例弁３５は、２次ガス供給管２５ｂ内のガス２次圧を増減変化させる２次圧調整手段でもある。比例弁３５は、ガスコントローラ基板３０によるＰＷＭ(Pulse Width Modulation)制御および表示基板３１のＰＤ(比例微分)制御に基づいて、該比例弁３５に印加される電流値を可変制御することで弁の開閉が行われる。そして比例弁３５は、ガスコントローラ基板３０から印加される電流値に比例して、弁開度を０〜１００％の間で無段階に調整可能となっており、ガスバーナ１３へのガス供給量を無段階で調整し得るよう構成されている。すなわち比例弁３５は、印加される電流値が大きくなるほど弁開度が大きくなり、ガスバーナ１３へのガス供給量を増加させると共に、２次ガス供給管２５ｂ内のガス２次圧を増減変化させるよう構成されている。なお、２次ガス供給管２５ｂにおけるガスバーナ１３のバーナ部４２の手前には、該２次ガス供給管２５ｂにおけるガス２次圧を検知可能な圧力検知手段としてのガス２次圧検知センサＳ１(図４参照)が配設されている。そして、ガス２次圧検知センサＳ１からのガス２次圧データが、ガスコントローラ基板３０に送信されるようになっている。
【００３７】
(ガスバーナ燃焼制御について)
次に、実施例のガスフライヤー１０において実施されるガスバーナ１３の燃焼制御について説明する。前記ガスバーナ１３を備えたガスフライヤー１０では、該ガスバーナ１３でのガスの燃焼により発生した燃焼ガスが、油槽１２とインナー箱体２１との間に画成された燃焼ガス通路１４を移動する際に油槽１２と接触し、温度上昇した該油槽１２内の調理油の油温を食材の調理に適した調理温度まで昇温させる。そして、油槽１２と熱交換した後の燃焼ガスは、燃焼ガス通路１４から排気ダクト１５内へ移動して、該排気ダクト１５内を上方へ移動した後に外部へ排出される。ここで、燃焼ガスが排気ダクト１５内を上昇移動する際に前記ドラフト効果(煙突効果)が生じて、このドラフト効果に基づいて、本体１１に設けられた吸気口２４(図２参照)を介して本体１１内に燃焼用の空気が取り込まれる。
【００３８】
しかし、ガスフライヤー１０の運転開始時は、前記油槽１２や排気ダクト１５が常温に冷えていると共に、燃焼ガス通路１４内および排気ダクト１５内に滞留している空気も同様に冷えているため、ガスバーナ１３の燃焼開始直後は、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じ難い状態となっている。このため、前記比例弁３５の弁開度を全開または全開近くに設定してガスをガスバーナ１３に供給した場合は、該ガスの燃焼に必要な燃焼用の空気が吸気口２４から取り込むことができず、不完全燃焼により燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が極端に増加することになる。
【００３９】
そこで、実施例のガスフライヤー１０では、運転開始に基づいた前記ガスバーナ１３の燃焼開始から前記排気ダクト１５によるドラフト効果が生じるまでの間、ドラフト効果が生じている通常の場合の燃焼モードとは異なる燃焼モードによりガスバーナ１３での燃焼を実行することで、不完全燃焼の発生を抑制するようになっている。そこで次に、ガスバーナ燃焼制御について、実施例を挙げて以下に具体的に説明する。
【００４０】
図６は、ガスバーナ燃焼制御に係るタイミングチャートである。実施例のガスバーナ燃焼制御では、排気ダクト１５によるドラフト効果が発生じている場合に実行される「通常燃焼モード」と、該排気ダクト１５によるドラフト効果が生じていない場合に実行される「初期燃焼モード」とが設定されている。前記通常燃焼モードは、ガスバーナ１３におけるバーナ部４２の手前におけるガス２次圧を、通常燃焼時に設定する圧力となるよう比例弁３５の弁開度を「高」に調整したもとで、該ガスバーナ１３の燃焼を実行する燃焼モードである。また、前記初期燃焼モードは、ガスバーナ１３におけるバーナ部４２の手前におけるガス２次圧が、通常燃焼時のガス２次圧よりも低くなるよう比例弁３５の弁開度を「低」に調整したもとで、該ガスバーナ１３の燃焼を実行する燃焼モードである。
【００４１】
ここで、初期燃焼モードおよび通常燃焼モードにおける比例弁３５の弁開度は、ガスバーナ１３の燃焼に使用されるガスの種類により異なる。実施例では、図１８(ａ)に示すように、都市ガスでは、通常燃焼モードに対応した弁開度「高」でのガス２次圧を１.７ｋＰａとし、初期燃焼モードに対応した弁開度「低」でのガス２次圧を１.３ｋＰａとするようになっている。また、ＬＰガスでは、通常燃焼モードに対応した弁開度「高」でのガス２次圧を２.５ｋＰａとし、初期燃焼モードに対応した弁開度「低」でのガス２次圧を１.７ｋＰａとするようになっている。また、初期燃焼モードおよび通常燃焼モードにおける比例弁３５の弁開度は、ガスの種類が同じであっても、ガスバーナ１３のガス消費量の違いによって変更され得る。
【００４２】
実施例のガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３の燃焼開始直後は排気ダクト１５においてドラフト効果が生じていないことから、前記初期燃焼モードにより該ガスバーナ１３の燃焼を開始する。そして、初期燃焼モードによるガスバーナ１３の燃焼中に、ドラフト効果が生じたか否かの所定の判定処理(ドラフト効果判定処理)を実行して、ドラフト効果の発生条件が成立した場合に、初期燃焼モードから前記通常燃焼モードへ燃焼モードを切替えて、該通常燃焼モードによりガスバーナ１３の燃焼を継続する。なお、前記ドラフト効果判定処理は、後述するように、様々な実施態様が実施可能となっている。
【００４３】
次に、実施例のガスバーナ燃焼制御について、図６に示すタイミングチャートおよび図７に示すフローチャートを引用して説明する。実施例のガスバーナ燃焼制御では、ガスフライヤー１０の電源スイッチＥＬＢがＯＮ制御されると、前記ガスコントローラ基板３０の制御部により制御される比例弁３５を、所定時間(実施例では６秒間)に亘って全開として、該比例弁３５の作動確認を行う(図６参照)。なお、実施例では、１８０ｍＡの電流を比例弁３５に印加することで、該比例弁３５が全開に開放制御される。なお、比例弁３５を全開とする制御は、運転ボタン５１のＯＮ操作前に、１回のみ実施される。
【００４４】
そして、前記運転ボタン５１が所定時間(実施例では１秒間)に亘ってＯＮ操作されると(ステップＳＭ１)、ガスコントローラ基板３０の制御部は、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を、夫々開放位置に制御する(ステップＳＭ２)。そして、前記スパークプラグ４３を作動させ(ステップＳＭ３)、該スパークプラグ４３が作動した状態で、比例弁３５の弁開度を「低」に開放制御する(ステップＳＭ４)。これにより、ガス供給管２５の２次ガス供給管２５ｂからガスバーナ１３のバーナ部４２に供給され、スパークプラグ４３の火花により該ガスに点火され、ガスバーナ１３が、初期燃焼モードで燃焼を開始する(ステップＳＭ５)。
【００４５】
そして、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記ガスバーナ１３が初期燃焼モードで燃焼を開始したら、排気ダクト１５においてドラフト効果が生じたか否かを判定する「ドラフト効果判定処理」を実行する(ステップＳＭ６)。そして、ステップＳＭ６におけるドラフト効果判定処理でドラフト効果が生じたと判定されるまで、初期燃焼モードによるガスバーナ１３の燃焼を継続する。なお、ドラフト効果判定処理の実施態様については、後で詳細に説明する。
【００４６】
前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記ステップＳＭ６におけるドラフト効果判定処理において、排気ダクト１５でドラフト効果が生じたと判定された場合に、当該ドラフト効果判定処理を終了して、比例弁３５の弁開度を「高」に開放制御する(ステップＳＭ７)。これにより、ガスバーナ１３におけるバーナ部４２の手前でのガス２次圧が高まるので、燃焼モードが初期燃焼モードから通常燃焼モードに切替わり、ガスバーナ１３が、通常燃焼モードで燃焼を継続するようになる(ステップＳＭ８)。
【００４７】
そして、(１)運転ボタン５１がＯＦＦ操作される、或いは(２)調理油の油温Ｔｂが所定の設定温度に到達した場合(ステップＳＭ９)には、ガスコントローラ基板３０の制御部は、弁閉鎖処理を実行する(ステップＳＭ１０)。この弁閉鎖処理により、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７が閉鎖位置に制御されると共に、比例弁３５も閉鎖位置に制御される。第１電磁弁２６および第２電磁弁２７と比例弁３５とが夫々閉鎖することで、ガス供給管２５からガスバーナ１３へのガスの供給が遮断されて、ガスバーナ１３での燃焼が停止する。なお、前記弁閉鎖処理については、後で詳細に説明する。
【００４８】
次に、前記ガスバーナ燃焼制御において実施される前記ドラフト効果判定処理の実施態様について、以下に説明する。
【００４９】
(第１実施態様)
図８は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第１実施態様を示すフローチャートである。この第１実施態様のドラフト効果判定処理を実行するにあたり、ガスコントローラ基板３０の記憶部には、初期燃焼モードによるガスバーナ１３での燃焼開始から、排気ダクト１５においてドラフト効果が生じるまでの時間(以降「燃焼モード切替時間」という)Ｔｃが、予め記憶されている。この燃焼モード切替時間Ｔｃは、実施例のガスフライヤー１０の開発段階において実施した燃焼試験により得られたものであり、ガスフライヤー１０の機種ごとに異なる。また、ガスフライヤー１０は、燃焼モード切替時間Ｔｃを計時するための計時手段としてのタイマＴを備えている。実施例では、図４に示すように、タイマＴをなすタイマ回路を前記ガスコントローラ基板３０が備えており、該タイマＴが計時した時間が、該ガスコントローラ基板３０の制御部に入力される。これにより、第１実施態様のドラフト効果判定処理では、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したタイミングで、ガスコントローラ基板３０の制御部が、比例弁３５の弁開度を「低」→「高」に変更する制御を実行することを可能とする。
【００５０】
第１実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、タイマＴが計時を開始する(ステップＳ１１)。そして、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したか否かを判定する(ステップＳ１２)。ここで、燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまではステップＳ１２に待機するので、初期燃焼モードによるガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ステップＳ１２において、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したと判定した場合に、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００５１】
従って、第１実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３の燃焼開始直後からドラフト効果が生じるまでの間は、ガスバーナ１３手前のガスのガス２次圧を通常燃焼時よりも低くした初期燃焼モードで、ガスバーナ１３の燃焼を実行するようにした。従って、ガスバーナ１３の燃焼開始直後のドラフト効果が充分に生じていない状態においては、ガス２次圧を低くしてガスバーナ１３の燃焼が実行されるので、不完全燃焼が起こり難く、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高くなるのを抑制し得る。また、排気ダクト１５においてドラフト効果が生じた以降は、ガス２次圧を初期燃焼モード時よりも高くした通常燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が実行されるので、油槽１２および調理油の加熱に要する時間が長くなるのを最小限に抑えることができ、食材の調理作業に支障を来たすことを防止し得る。そして、第１実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスバーナ１３の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間として、燃焼モード切替時間Ｔｃが予め設定されている。これにより、ガスバーナ１３の燃焼開始から燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまで初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼を実行するように制御するだけであり、複雑な制御を実行することなく、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００５２】
(第２実施態様)
図９は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第２実施態様を示すフローチャートである。この第２実施態様に係るドラフト効果判定処理では、前記油温検知センサ１９が検知した油温データに基づいて、前記ガスコントローラ基板３０の制御部が、前記燃焼モード切替時間Ｔｃを設定するようになっている。すなわち、油温Ｔｂが常温程度まで低下している場合には、燃焼ガス通路１４内および排気ダクト１５内に滞留している空気も同様に常温まで低下しているため、該排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるまでの時間が長くなる。一方、油温Ｔｂが上昇している場合には、燃焼ガス通路１４内および排気ダクト１５内に滞留している空気も油温Ｔｂに近い温度まで上昇しているため、該排気ダクト１５内において短時間でドラフト効果が生じる。従って、油温検知センサ１９が検知した油温データに基づき、設定プログラムを実行して燃焼モード切替時間Ｔｃの設定を変更することで、適切なガスバーナ燃焼制御を行うことを可能とする。
【００５３】
ここで、実施例では、図１８(ｂ)に示すように、調理油の油温Ｔｂが８５℃を判定基準として、燃焼モード切替時間Ｔｃの時間設定を変更するようになっている。また、燃焼モード切替時間Ｔｃの設定時間は、ガスバーナ１３の燃焼に使用されるガスの種類によって異なる。具体的には、都市ガスでは、調理油の油温Ｔｂが８５℃未満では燃焼モード切替時間Ｔｃが９０秒に設定され、調理油の油温Ｔｂが８５℃以上では燃焼モード切替時間Ｔｃが１０秒に設定されている。また、ＬＰガスでは、調理油の油温Ｔｂが８５℃未満では燃焼モード切替時間Ｔｃが１２０秒に設定され、調理油の油温が８５℃以上では燃焼モード切替時間Ｔｃが１０秒に設定されている。
【００５４】
第２実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、油温検知センサ１９からの油温データを確認する(ステップＳ２１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、油温データに基づいて、燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する(ステップＳ２２)。これにより、ガスコントローラ基板３０の制御部は、タイマＴの計時を開始させる(ステップＳ２３)。なお、前記ステップＳ２１およびステップＳ２２は極短時間により処理され、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後にタイマＴが計時を開始する。次いで、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したか否かを判定し(ステップＳ２４)、該タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したと判定した場合に、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００５５】
従って、第２実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、油槽１２に貯留された調理油の油温Ｔｂに基づいて、ガスバーナ１３の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間Ｔｃが設定される。これにより、ガスバーナ１３の燃焼開始から、調理油の油温Ｔｂに基づいて設定された燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまで初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼を実行するので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。そして、調理油の油温Ｔｂが低い場合は、排気ダクト１５でのドラフト効果が生じるまで時間がかかるため、ドラフト効果が生じる前に通常燃焼モードに移行することを防止し得る。また、調理油の油温Ｔｂが高い場合は、排気ダクト１５でのドラフト効果が生じるまで時間がかからないため、ドラフト効果が生じたにも拘わらず初期燃焼モードを継続することを防止し得る。
【００５６】
(第３実施態様)
図１０は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第３実施態様を示すフローチャートである。この第３実施態様におけるドラフト効果判定処理を実行するにあたり、前記排気ダクト１５には、該排気ダクト１５内を通過する燃焼ガスの温度を検知するガス温度検知手段としてのガス温度検知センサＳ２を備える(図４参照)。また、ガスコントローラ基板３０の記憶部には、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じて、燃焼モードの切替え判定の基準となるガス温度(以降「燃焼モード切替温度」)Ｔｄが、予め記憶されている。この燃焼モード切替温度Ｔｄは、実施例のガスフライヤー１０の開発段階において実施した燃焼試験の結果から得られたものである。
【００５７】
ここで、前記ガス温度検知センサＳ２が検知する前記燃焼ガスのガス温度が、燃焼モード切替温度Ｔｄよりも低い場合は、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じていないことになる。一方、ガス温度検知センサＳ２が検知する燃焼ガスのガス温度が、燃焼モード切替温度Ｔｄ以上である場合は、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じることになる。従って、前記ガスコントローラ基板３０が、ガス温度検知センサＳ２が検知する燃焼ガスのガス温度と燃焼モード切替温度Ｔｄとを比較することで、適切なガスバーナ燃焼制御を行うことを可能とする。なお、排気ダクト１５内を上昇移動する燃焼ガスのガス温度が２００℃以上である場合にドラフト効果が生じることが可能であることから、実施例では、燃焼モード切替温度Ｔｄを２００℃に設定してある。
【００５８】
第３実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼処理のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、先ずガス温度検知センサＳ２からのガス温度データを確認する(ステップＳ３１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上か否かを判定する(ステップＳ３２)。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になるまで待機することで、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になった場合は、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００５９】
従って、第３実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、排気ダクト１５を通過する燃焼ガスのガス温度を検知して、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄと該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、更に適切かつ確実に抑制し得る。
【００６０】
(第４実施態様)
図１１は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第４実施態様を示すフローチャートである。この第４実施態様におけるドラフト効果判定処理を実行するにあたり、ガスフライヤー１０の本体１１内に、空気の湿度を検知する湿度検知手段としての湿度検知センサＳ３を備える(図４参照)。また、前記ガスコントローラ基板３０の記憶部には、初期燃焼モードによるガスバーナ１３での燃焼開始から、排気ダクト１５においてドラフト効果が生じるまでの前記燃焼モード切替時間Ｔｃが、予め記憶されている。また、ガスフライヤー１０は、燃焼モード切替時間Ｔｃを計時するための計時手段としてのタイマＴを備えている。
【００６１】
そして、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記湿度検知センサＳ３からの湿度データに基づいて、前記燃焼モード切替時間Ｔｃの設定を補正するように構成されている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の制御部には、湿度データに基づいて燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する設定プログラムが記憶されている。ここで、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の湿度が高いほど、発生した燃焼ガスの湿度が高くなるので、該排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるまでの時間が長くなる。また、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の湿度が低い場合には、発生した燃焼ガスの湿度が低くなるので、湿度が高い場合と比べて、排気ダクト１５内におけるドラフト効果が短時間で生じる。従って、前記ガスコントローラ基板３０が、湿度検知センサＳ３が検知する空気の湿度データに基づき、設定プログラムを実行して燃焼モード切替時間Ｔｃの設定を補正することで、適切なガスバーナ燃焼制御を行うことを可能とする。
【００６２】
第４実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼処理のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、湿度検知センサＳ３からの湿度データを確認する(ステップＳ４１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、湿度データに基づいて、燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する(ステップＳ４２)。これにより、ガスコントローラ基板３０の制御部は、タイマＴの計時を開始させる(ステップＳ４３)。なお、前記ステップＳ４１およびステップＳ４２は極短時間により処理され、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、タイマＴが計時を開始するようになる。次いで、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したか否かを判定する(ステップＳ４４)。ここで、燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまではステップＳ４４に待機するので、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ステップＳ４４において、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したと判定した場合に、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００６３】
従って、第４実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の湿度に基づいて、ガスバーナ１３の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間Ｔｃが設定される。これにより、ガスバーナ１３の燃焼開始から、空気の湿度に基づいて補正された燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまで初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼を実行するので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００６４】
(第５実施態様)
図１２は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第５実施態様を示すフローチャートである。この第５実施態様におけるドラフト効果判定処理を実行するにあたり、ガスフライヤー１０の本体１１内に、空気の湿度を検知する湿度検知手段としての湿度検知センサＳ３を備える(図４参照)。また、前記排気ダクト１５には、該排気ダクト１５内を通過する燃焼ガスの温度を検知するガス温度検知手段としてのガス温度検知センサＳ２を備える(図４参照)。
【００６５】
そして、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記湿度検知センサＳ３からの湿度データに基づいて、前記燃焼モード切替温度Ｔｄの設定を補正するようになって構成されている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の記憶部には、湿度データに基づいて燃焼モード切替温度Ｔｄを設定する設定プログラムが記憶されている。ここで、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の湿度が高いほど、発生した燃焼ガスの湿度が高くなるので、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるガス温度が高くなる。従って、ガスコントローラ基板３０の制御部は、湿度データに基づいて設定プログラムを実行することで、空気の湿度が高い場合には燃焼モード切替温度を高く設定し、空気の湿度が低い場合には切替え温度を低く設定するようになっている。これにより、第５実施態様のドラフト効果判定処理に基づくガスバーナ燃焼制御では、空気の湿度に基づいて燃焼モード切替温度Ｔｄの設定を補正することにより、適切なガスバーナ燃焼制御を行うことを可能とする。
【００６６】
第５実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、湿度検知センサＳ３からの湿度データを確認する(ステップＳ５１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、湿度データに基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄを設定する(ステップＳ５２)。次いで、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上か否かを判定する(ステップＳ５３)。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になるまでステップＳ５３に待機することで、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になった場合は、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００６７】
従って、第５実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の湿度に基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄが設定される。そして、排気ダクト１５を通過する燃焼ガスのガス温度を検知し、空気の湿度に基づいて補正された前記燃焼モード切替温度Ｔｄと該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００６８】
(第６実施態様)
図１３は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第６実施態様を示すフローチャートである。この第６実施態様におけるドラフト効果判定処理を実施するにあたり、ガスフライヤー１０の本体１１内に、空気の温度(室温)を検知する空気温度検出手段としての室温検知センサＳ４を備える(図４参照)。また、前記ガスコントローラ基板３０の記憶部には、前記燃焼モード切替時間Ｔｃが記憶されている。また、ガスフライヤー１０には、燃焼モード切替時間Ｔｃを計時する計時手段としてのタイマＴを備えている。
【００６９】
そして、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記室温検知センサＳ４からの室温データに基づいて、前記燃焼モード切替時間Ｔｃの設定を補正するように構成されている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の制御部には、室温データに基づいて燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する設定プログラムが記憶されている。ここで、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の温度が高いほど燃焼ガスの湿度が高くなり、前述したように該燃焼ガスの湿度が高くなると、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるまでの時間が長くなる。従って、ガスコントローラ基板３０の制御部は、室温検知センサＳ４が検知する室温データに基づいて設定プログラムを実行することで、空気の温度(室温)が高い場合には燃焼モード切替時間Ｔｃを長く設定し、空気の温度が低い場合には燃焼モード切替時間Ｔｃを短く設定して、適切なガスバーナ燃焼制御を行うことを可能とする。
【００７０】
第６実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼処理のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、室温検知センサＳ４からの室温データを確認する(ステップＳ６１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、室温データに基づいて、燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する(ステップＳ６２)。これにより、ガスコントローラ基板３０の制御部は、タイマＴの計時を開始させる(ステップＳ６３)。なお、前記ステップＳ６１およびステップＳ６２は極短時間により処理され、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、タイマＴが計時を開始するようになる。次いで、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したか否かを判定する(ステップＳ６４)。ここで、燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまではステップＳ６４に待機するので、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ステップＳ６４において、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したと判定した場合に、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００７１】
従って、第６実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の温度に基づいて、ガスバーナ１３の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間Ｔｃが設定される。これにより、ガスバーナ１３の燃焼開始から、空気の温度に基づいて補正された燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまで初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００７２】
(第７実施態様)
図１４は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第７実施態様を示すフローチャートである。この第７実施態様におけるドラフト効果判定処理を実行するにあたり、ガスフライヤー１０の本体１１内に、空気の温度(室温)を検知する室温検知センサＳ４を備える(図４参照)。また、前記排気ダクト１５に、該排気ダクト１５内を通過する燃焼ガスの温度を検知するガス温度検知手段としてのガス温度検知センサＳ２を備える(図４参照)。
【００７３】
そして、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記室温検知センサＳ４からの湿度データに基づいて、前記燃焼モード切替温度Ｔｄの設定を補正するように構成されている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の記憶部には、室温データに基づいて燃焼モード切替温度Ｔｄを設定する設定プログラムが記憶されている。ここで、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の温度(室温)が高いほど、発生した燃焼ガスの湿度が高くなるので、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるガス温度が高くなる。従って、ガスコントローラ基板３０の制御部は、室温データに基づいて設定プログラムを実行することで、室温が高い場合には燃焼モード切替温度を高く設定し、室温が低い場合には切替え温度を低く設定するようになっている。これにより、第７実施態様のドラフト効果判定処理に基づくガスバーナ燃焼制御では、室温に基づいて燃焼モード切替温度Ｔｄの設定を補正することにより、適切な燃焼制御を行うことを可能とする。
【００７４】
第７実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼処理のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、室温検知センサＳ４からの室温データを確認する(ステップＳ７１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、室温データに基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄを設定する(ステップＳ７２)。次いで、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス温度検知センサＳ２が検知したガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上か否かを確認する(ステップＳ７３)。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になるまでステップＳ７３に待機することで、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になった場合は、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００７５】
従って、第７実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３での燃焼に利用される空気の温度(室温)に基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄが設定される。そして、排気ダクト１５を通過する燃焼ガスのガス温度を検知し、空気の温度(室温)に基づいて補正された前記燃焼モード切替温度Ｔｄと該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００７６】
(第８実施態様)
図１５は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第８実施態様を示すフローチャートである。この第８実施態様におけるドラフト効果判定処理を実行するにあたり、ガスフライヤー１０におけるガス供給管２５の１次ガス供給管２５ａに、ガス供給源から供給されるガスの１次圧を検知する圧力検知手段であるガス１次圧検知センサＳ５を備える(図４参照)。このガス１次圧検知センサＳ５は、検知したガス１次圧を、ガスコントローラ基板３０の制御部に入力するようになっている。また、ガスフライヤー１０は、燃焼モード切替時間Ｔｃを計時するタイマＴを備えている。
【００７７】
そして、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記ガス１次圧検知センサＳ５からのガス１次圧データに基づいて、前記燃焼モード切替時間Ｔｃの設定を補正するように構成されている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の制御部には、ガス１次圧に応じて燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する設定プログラムが記憶されている。ここで、ガス供給源から供給されるガスのガス１次圧が高いほど燃焼ガスの湿度が高くなり、前述したように、燃焼ガスの湿度が高くなると、排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるガス温度が高くなる。従って、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス１次圧検知センサＳ５が検知するガス１次圧データに基づいて設定プログラムを実行することで、ガス１次圧が高い場合には燃焼モード切替時間Ｔｃを長く設定し、ガス１次圧が低い場合には燃焼モード切替時間Ｔｃを短く設定して、適切なガスバーナ燃焼制御を行うことを可能とする。
【００７８】
第８実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼処理のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、ガス１次圧検知センサＳ５からのガス１次圧データを確認する(ステップＳ８１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス１次圧データに基づいて、燃焼モード切替時間Ｔｃを設定する(ステップＳ８２)。これにより、ガスコントローラ基板３０の制御部は、タイマＴの計時を開始させる(ステップＳ８３)。なお、前記ステップＳ８１およびステップＳ８２は極短時間により処理され、図７のガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、タイマＴが計測を開始するようになる。次いで、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したか否かを判定する(ステップＳ８４)。ここで、燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまではステップＳ８４に待機するので、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ステップＳ８４において、タイマＴが燃焼モード切替時間Ｔｃを計時したと判定した場合に、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００７９】
従って、第８実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３に供給されるガスのガス１次圧に基づいて、ガスバーナ１３の燃焼開始からドラフト効果が生じるまでに要する時間である燃焼モード切替時間Ｔｃが設定される。これにより、ガスバーナ１３の燃焼開始から、ガス１次圧に基づいて補正された燃焼モード切替時間Ｔｃが経過するまで初期燃焼モードでガス燃焼手段の燃焼を実行することで、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００８０】
(第９実施態様)
図１６は、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ６において実行されるドラフト効果判定処理の第９実施態様を示すフローチャートである。この第９実施態様におけるドラフト効果判定処理を実行するにあたり、ガスフライヤー１０におけるガス供給管２５の１次ガス供給管２５ａに、ガス供給源から供給されるガスの１次圧を検知する圧力検知手段であるガス１次圧検知センサＳ５を備える(図４参照)。このガス１次圧検知センサＳ５は、検知したガス１次圧を、ガスコントローラ基板３０の制御部に入力するようになっている。また、前記排気ダクト１５に、該排気ダクト１５内を通過する燃焼ガスの温度を検知するガス温度検知手段としてのガス温度検知センサＳ２を備える(図４参照)。
【００８１】
そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記ガス１次圧検知センサＳ５からのガス１次圧データに基づいて、前記燃焼モード切替温度Ｔｄの設定を補正するように構成されている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の記憶部には、ガス１次圧データに基づいて燃焼モード切替温度Ｔｄを設定する設定プログラムが記憶されている。ここで、ガス供給源から供給されるガスのガス１次圧が高いほど燃焼ガスの湿度が高くなり、該排気ダクト１５内においてドラフト効果が生じるガス温度が高くなる。従って、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス１次圧データに基づいて設定プログラムを実行することで、ガス１次圧が高い場合には燃焼モード切替温度Ｔｄを高く設定し、ガス１次圧が低い場合には燃焼モード切替温度Ｔｄを低く設定するようになっている。これにより、第９実施態様のドラフト効果判定処理に基づくガスバーナ燃焼制御では、ガス１次圧に基づいて燃焼モード切替温度Ｔｄの設定を補正することにより、適切な燃焼制御を行うことを可能とする。
【００８２】
第９実施態様のドラフト効果判定処理では、ガスコントローラ基板３０の制御部は、図７のガスバーナ燃焼処理のステップＳＭ５におけるガスバーナ１３の燃焼開始の直後に、ガス１次圧検知センサＳ５で検知したガス１次圧データを確認する(ステップＳ９１)。そして、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス１次圧データに基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄを設定する(ステップＳ９２)。次いで、ガスコントローラ基板３０の制御部は、ガス温度検知センサＳ２が検知したガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上か否かを確認する(ステップＳ９３)。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になるまでステップＳ９３に待機することで、初期燃焼モードでガスバーナ１３の燃焼が継続される。そして、ガス温度データが燃焼モード切替温度Ｔｄ以上になった場合は、当該ドラフト効果判定処理を終了して、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ７に移行して、比例弁３５の弁開度を「高」に変更する制御が実行される。
【００８３】
従って、第９実施態様のドラフト効果判定処理を実行するガスバーナ燃焼制御では、ガスバーナ１３に供給されるガスのガス１次圧に基づいて、燃焼モードの切替え判定基準となる燃焼モード切替温度Ｔｄが設定される。そして、排気ダクト１５を通過する燃焼ガスのガス温度を検知し、ガス１次圧に基づいて補正された前記燃焼モード切替温度Ｔｄと該ガス温度とを比較して燃焼モードの切替え判定を行うので、ドラフト効果が生じる前において、燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度が高まるのを、適切かつ確実に抑制し得る。
【００８４】
(電磁弁および比例弁の開閉について)
実施例のガスフライヤー１０は、図２および図４に示すように、ガス供給管２５の途中に、ガスコントローラ基板３０により開閉制御される同一タイプの第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を直列に配置すると共に、第２電磁弁２７とガスバーナ１３との間に比例弁３５を配置した構成となっている。同一タイプの第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を直列に配置することで、万一、第１または第２電磁弁２６,２７の一方の電磁弁が作動不良により閉鎖位置へ制御不能となったとしても、他方の電磁弁が正常に作動することにより、ガスバーナ１３を確実に燃焼停止し得ると共にバーナ部４２からのガス漏れを防止し得る。
【００８５】
前記ガスバーナ１３での燃焼を開始するため、ガス供給管２５を介して該ガスバーナ１３へガスを供給する際には、第１電磁弁２６、第２電磁弁２７および比例弁３５の全てが開放することで、ガスが２次ガス供給管２５ｂを介してガスバーナ１３へ供給可能となる。ここで、実施例では、図６に示すように、先ず第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を同時に開放位置とし、次いで所定の時間差(実施例では、０.５秒)をもって比例弁３５を開放するようになっている。そして、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を開放すると同時にスパークプラグ４３を作動させ、該スパークプラグ４３の作動している状態で比例弁３５を開放するため、ガスバーナ１３のバーナ部４２に到達したガスが点火される。すなわち、ガスバーナ１３のバーナ部４２にガスが到達した後にスパークプラグ４３が作動するようにならないので、該バーナ部４２にガスが充満した状態で該ガスが点火されることを防止し得るようになっている。
【００８６】
一方、ガスバーナ１３での燃焼を停止するため、該ガスバーナ１３へのガスの供給を停止する場合には、少なくとも、前記第１電磁弁２６、第２電磁弁２７および比例弁３５の何れかが閉鎖位置となることでガスバーナ１３へのガスの供給が不能となり、前記第１電磁弁２６、第２電磁弁２７および比例弁３５の全てを閉鎖位置とすることで、ガスの確実な遮断がなされる。ここで、実施例では、図６に示すように、先ず、第１電磁弁２６または第２電磁弁２７の何れか一方の電磁弁を閉鎖位置に制御した後、所定の時間差(実施例では３秒)をもって他方の電磁弁を閉鎖位置に制御するようになっている(図６では、第１電磁弁２６を閉鎖した後に第２電磁弁２７を閉鎖する場合を例示している)。また、比例弁３５は、後に閉鎖する電磁弁の閉鎖タイミングで閉鎖位置に制御するようになっている。
【００８７】
そして、実施例では、ガスバーナ１３の燃焼停止において、該ガスバーナ１３へのガスの供給を停止する毎に、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の閉鎖順序を逆に実行するようになっている。すなわち、ガスコントローラ基板３０の制御部は、前回のガスバーナ１３の燃焼停止においてガスの供給を停止する場合に、先ず第１電磁弁２６を閉鎖位置に制御して、時間差をもって第２電磁弁２７を閉塞位置に制御した場合には、今回のガスバーナ１３の燃焼停止においては、先ず第２電磁弁２７を閉鎖位置に制御し、次いで時間差をもって第１電磁弁２６を閉鎖位置に制御する。そして、次回のガスバーナ１３の燃焼停止においては、先ず第１電磁弁２６を閉鎖位置に制御し、次いで時間差をもって第２電磁弁２７を閉鎖位置に制御するようになっている。
【００８８】
前記ガスバーナ１３の燃焼停止に際して、前記第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の閉鎖タイミングを異ならせると共に閉鎖順序を逆にするのは、該第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の作動不良を確認するためである。すなわち、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７が直列に配置されていることで、何れか一方の電磁弁２６,２７を閉鎖位置とした場合には、他方が開放位置となっていても、２次ガス供給管２５ｂへのガスの移動が不能となる。例えば、第１電磁弁２６を先に閉鎖位置に制御した場合には、該第１電磁弁２６が正常に閉鎖位置に作動していれば、第２電磁弁２７および比例弁３５が開放していても、ガスバーナ１３へのガスの供給が停止されて該ガスバーナ１３は燃焼停止する。しかしながら、第１電磁弁２６を閉鎖位置に制御しても、ガスバーナ１３へのガスの供給が停止されずに該ガスバーナ１３が燃焼が前記フレームロッド４４で確認される場合には、該第１電磁弁２６が正常な閉鎖位置になっていないことになり、第１電磁弁２６の作動不良を発見することが可能である。同様に、先に第２電磁弁２７を閉鎖位置に制御した場合に、ガスバーナ１３へのガスの供給が停止されずに該ガスバーナ１３が燃焼している場合には、該第２電磁弁２７が正常な閉鎖位置になっていないことになり、第２電磁弁２７の作動不良を発見することが可能である。
【００８９】
(電磁弁の故障報知について)
実施例のガスフライヤー１０は、第１電磁弁２６または第２電磁弁２７の作動不良が確認された場合に、該電磁弁の故障を報知する報知手段６０を備えている(図４参照)。この報知手段６０は、ガスコントローラ基板３０に電気的に接続されていて、該ガスコントローラ基板３０により作動制御される。そして、報知手段６０としては、音を発生するブザーまたはスピーカ等の音発生装置、ＬＥＤやランプ等の発光手段を備えた発光装置、携帯電話や無線装置等に信号を発信する信号発信装置等が実施可能である。従って、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の一方の作動不良が発生した場合には、ガスコントローラ基板３０により報知手段６０を作動させることで、該電磁弁２５,２７の故障発生を迅速に報知することが可能である。
【００９０】
(弁閉鎖処理について)
次に、図７に示すガスバーナ燃焼制御のステップＳＭ１０で実施例される弁閉鎖処理について、図１７を引用して説明する。この弁閉鎖処理は、ガスバーナ燃焼制御におけるステップＳＭ９において、前記運転ボタン５１のＯＦＦ操作が行われた場合、または油槽１２に貯留された調理油の油温Ｔｂが所定の設定温度に到達した場合に実行される。前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、運転ボタン５１のＯＦＦ操作が行われるか、油槽１２に貯留された調理油の油温Ｔｂが所定の設定温度に到達すると、先ず、前回の弁閉鎖処理における第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の弁閉鎖順序を確認する(ステップＳ１００)。
【００９１】
前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記ステップＳ１００において、前回の弁閉鎖制処理において第１電磁弁２６が先に閉鎖したと確認した場合には、先ず第２電磁弁２７を閉鎖制御する(ステップＳ１０１)。次いで、第２電磁弁２７を閉鎖制御したことに伴ってガスバーナ１３の燃焼が停止したか否かを、前記フレームロッド４４からの信号に基づいて確認する(ステップＳ１０２)。ステップＳ１０２において、ガスバーナ１３での燃焼が停止したことを確認した場合は、第２電磁弁２７が正常に作動していることから、該第２電磁弁２７の閉鎖制御後から所定時間(実施例では３秒)経過後に、第１電磁弁２６および比例弁３５を閉鎖制御する(ステップＳ１０３)。これにより、弁閉鎖処理が終了する。
【００９２】
一方、前記ステップＳ１０２において、ガスバーナ１３での燃焼が停止したことが確認されない場合は、第２電磁弁２７の作動不良が発生していることになるから、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、報知手段６０を作動制御して、該報知手段６０による電磁弁の故障発生の報知を実行する。そして、第１電磁弁２６および比例弁３５を閉鎖制御することで(ステップＳ１０３)、弁閉鎖処理が終了する。
【００９３】
また、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、前記ステップＳ１００において、前回の弁閉鎖制処理において第２電磁弁２７が先に閉鎖した(第１電磁弁２６が先に閉鎖していない)と確認した場合には、先ず第１電磁弁２６を閉鎖制御する(ステップＳ１０５)。次いで、第１電磁弁２６を閉鎖制御したことに伴ってガスバーナ１３の燃焼が停止したか否かを、前記フレームロッド４４からの信号に基づいて確認する(ステップＳ１０６)。ステップＳ１０６において、ガスバーナ１３での燃焼が停止したことを確認した場合は、第１電磁弁２６が正常に作動していることから、該第１電磁弁２６の閉鎖制御後から所定時間(実施例では３秒)経過後に、第２電磁弁２７および比例弁３５を閉鎖制御する(ステップＳ１０７)。これにより、弁閉鎖処理が終了する。
【００９４】
一方、前記ステップＳ１０６において、ガスバーナ１３での燃焼が停止したことが確認されない場合は、第１電磁弁２６の弁閉鎖不良が発生していることになるから、前記ガスコントローラ基板３０の制御部は、報知手段６０を作動制御して、該報知手段６０による電磁弁の故障発生の報知を実行する(ステップＳ１０８)。そして、第２電磁弁２７および比例弁３５を閉鎖制御することで(ステップＳ１０７)、弁閉鎖処理が終了する。
【００９５】
従って、実施例のガスフライヤー１０は、弁閉鎖処理により、ガスバーナ１３へのガスの供給停止毎に、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の閉鎖順序を逆に実行するようにしたので、該第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の作動不良を確認することができる。しかも、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７の閉鎖順序を逆にするだけの簡単な制御により該電磁弁の作動不良を確認することができ、別途のガス検知手段を備える必要がないので製造コストのアップを抑えることができる。そして、ガスバーナ１３の燃焼停止後に、該ガスバーナ１３のバーナ部４２からガス漏れが発生することを好適に防止し得る。
【００９６】
(表示パネルによる異常報知について)
実施例のガスフライヤー１０は、前述したガス２次圧検知センサＳ１、ガス温度検知センサＳ２、湿度検知センサＳ３、室温検知センサＳ４およびガス１次圧検知センサＳ５および油温検知センサ１９の他にも、各種検知手段を備えている。すなわち、前記油温検知センサ１９の故障発生時に油槽１２内の調理油が所定の調理温度より高温まで加熱されることを防止する過熱検知手段、油槽１２内に調理油が貯留されていない状態でガスバーナ１３を燃焼させることを防止する空焚き検知手段、ガスバーナ１３の異常により燃焼が停止した状態でガスが供給されるのを検知する立ち消え検知手段、ガスバーナ１３における逆炎検知手段等を備えている。そして、これら検知手段の何れかが異常を検知した際には、前記報知手段６０による異常報知が行われるようになっている。
【００９７】
また、実施例のガスフライヤー１０では、前記報知手段６０による異常報知とは別に、前記油温表示パネル５５または調理時間表示パネル５６においても異常報知を実行するよう構成されている。ここで、油温表示パネル５５および調理時間表示パネル５６は、「０」〜「９」数字や、「Ｃ」および「Ｅ」等の英字を表示可能なセグメントディスプレイである。従って、過熱検知手段の検知により過熱異常、空焚き検知手段の検知による空焚き異常、立ち消え検知手段の検知による立ち消え異常、逆炎検知手段の作動による逆炎異常の各異常に夫々対応させて、数字、英字、または数字および英字の組合わせによる異常報知を行うことが可能となっている。例えば、過熱異常の場合は「Ｅ１」、空焚き異常の場合は「Ｅ２」、立ち消え異常の場合は「Ｅ３」、逆炎異常の場合は「Ｅ４」等と表示するようになっている。
【００９８】
従って、前記油温表示パネル５５または調理時間表示パネル５６を利用した異常報知を行うことで、該パネル５５,５６に表示された表示内容を参照することで、調理作業者やメンテナンス作業者が迅速かつ正確に当該異常の内容を確認することが可能である。また、通常の運転時に、油温Ｔｂを表示する油温表示パネル５５や、調理時間を調理時間表示パネル５６を異常報知に使用するので、異常報知のための別途の表示パネルを設置する必要がなく、コストアップを抑えることができる。
【００９９】
(表示パネルによる定期点検報知について)
実施例のガスフライヤー１０は、新規設置時からの総運転時間を計時する計時手段としてのタイマを備えている。そして、タイマが計時した総運転時間が、予め設定された時間になった際には、定期点検の実施を報知する定期点検報知機能を備えている。前記総運転時間とは、ガスフライヤーの前記運転ボタン５１がＯＮ操作されて、図示しない運転ランプが点灯している時間である。ここで、ガスフライヤー１０は、高温の燃焼ガスが通過する前記燃焼室２０、燃焼ガス経路１４、排気ダクト１５および排気口１６等が、長期の使用により油煙や塵埃が付着して汚れる。このように油煙や塵埃が燃焼ガスの通過経路内に付着すると、排気ガスの通過抵抗が増加して排気ダクト１５においてドラフト効果が生じ難くなると共に、不完全燃焼が発生し易い。
【０１００】
従って、実施例のガスフライヤー１０では、第１総運転時間と、該第１総運転時間より所定時間だけ長い第２総運転時間が設定されている。この第１総運転時間は、定期点検の実施を報知する契機となる時間である。また、第２総運転時間は、前記第１総運転時間となった際に定期点検を実施しなかった場合に、ガスフライヤー１０の運転を強制停止すると共に再起動不能とする契機となる時間である。すなわち、ガスフライヤー１０の総運転時間が第１総運転時間となったことを契機として定期点検を実施した場合は、該点検作業時に前記タイマがクリアされる。しかし、ガスフライヤー１０の総運転時間が前記第１総運転時間となった際に定期点検を実施せず、継続して運転を続けて総運転時間が前記第２総運転時間となった場合には、ガスフライヤー１０が強制停止すると共に再起動不能な状態となり、この状態はメンテナンス作業員のみが解除可能となっている。
【０１０１】
そして、実施例のガスフライヤー１０は、前記油温表示パネル５５または調理時間表示パネル５６において、前記第１総運転時間が経過した際に所定の表示を行うと共に、前記第２総運転時間が経過した際に、第１総運転時間の場合の表示とは異なる表示を行うように構成されている。例えば、前記第１総運転時間が経過した際には、前記油温表示パネル５５または調理時間表示パネル５６において、定期点検が必要であることを意味する英字や数字を表示する。また、前記第２総運転時間が経過した際には、前記油温表示パネル５５または調理時間表示パネル５６において、強制停止を意味する英字や数字を表示する。なお、実施例のガスフライヤー１０では、第１総運転時間の経過時には「Ｐｃ」を表示し、第２総運転時間の経過時には「ＥＬ」を表示するようになっている。また、第１総運転時間は１７０００時間に設定され、第２総運転時間は１８０００時間に設定されるが、第１総運転時間および第２総運転時間はこれに限るものではない。
【０１０２】
従って、実施例のガスフライヤー１０では、総運転時間が第１運転時間となった場合に、メンテナンスが必要な時期となったことを適切に報知するので、適切なタイミングでガスフライヤー１０のメンテナンスを実行することを促すことができる。これにより、不完全燃焼が発生し易い状態での運転を継続することが抑制される。また、総運転時間が第２総運転時間となった場合には、ガスフライヤー１０の運転が不能となることで、不完全燃焼が発生する危険な状態での運転の継続が阻止され、安全性が高められる。
【０１０３】
(ガス２次圧、燃焼モード切替時間および燃焼モード切替温度の後設定について)
実施例のガスフライヤー１０は、前記比例弁３５の弁開度設定に基づく前記ガス２次圧と、前記燃焼モード切替時間Ｔｃまたは燃焼モード切替温度Ｔｄとを、前記操作パネル５０でのボタン操作に基づいて、前記ガスコントローラ基板３０により設定変更可能に構成されている。これにより、ガスフライヤー１０の設置環境や運転環境に応じて、当該ガスフライヤー１０に適したガス２次圧、燃焼モード切替時間Ｔｃまたは燃焼モード切替温度Ｔｄを設定することで、ガスバーナ１３による効率的かつ安全な燃焼が可能となっている。
【０１０４】
また、実施例では、図１９に示すように、前記スコントローラ基板３０の記憶部に、ガスバーナ１３の燃焼に使用されるガスの種類や、ガスバーナ１３の種類(ガス消費量の違い)に基づいて、ガス２次圧を調整する前記比例弁３５における弁開度の設定値と、燃焼モード切替時間Ｔｃまたは燃焼モード切替温度Ｔｄの設定値とが、予め設定された複数(実施例では４種類)の設定グループＧｒ(Ｇｒ１,Ｇｒ２,Ｇｒ３,Ｇｒ４)が記憶されている。これにより、前記操作パネル５０でのボタン操作に基づいて、当該フライヤー１０が該当する設定グループＧｒ(Ｇｒ１,Ｇｒ２,Ｇｒ３,Ｇｒ４)を選択することで、ガス２次圧と、燃焼モード切替時間Ｔｃまたは燃焼モード切替温度Ｔｄとが、適切な設定値に一括設定可能に構成されている。
【０１０５】
また、実施例では、２次圧調整手段である前記比例弁３５が、ガスコントローラ基板３０から付与される電流の電流値に基づいて弁開度の調整が行われる構成されている。ここで比例弁３５は、同一の型式であっても、ガスコントローラ基板３０から付与される電流の電流値に対する弁開度にばらつきがある。このため、ガスコントローラ基板３０から同一の電流値を比例弁３５に付与しても、比例弁３５毎に電流値に対する弁開度が異なるため、前記ガス２次圧にばらつきが生じることになる。そこで、実施例では、ガスコントローラ基板３０から比例弁３５に付与する電流の電流値は、前記ガス２次圧検知センサＳ１による測定値に基づいて比例弁３５を直接作動させて、ガス２次圧毎に補正するようになっている。これにより、ガスコントローラ基板３０から比例弁３５に電流を付加した際には、該電流の電流値に応じて目標のガス２次圧に調整される。
【０１０６】
また、前述したように比例弁３５は個体差があるため、所定のガス２次圧に調整する場合には、比例弁３５毎にガスコントローラ基板３０から付与される電流値が微妙に異なる。このため、実施例では、設定グループＧｒ１〜Ｇｒ４における前記ガス２次圧の設定値と、燃焼モード切替時間Ｔｃまたは前記燃焼モード切替温度Ｔｄの設定値は、比例弁３５の個体差により生じる電流値のばらつきの平均値をとって設定されている。これにより、比例弁３５に個体差があっても、ガス２次圧の設定値や、燃焼モード切替時間Ｔｃまたは前記燃焼モード切替温度Ｔｄの設定値が大きくずれることが防止されて、ガスバーナ１３の最適なガス燃焼が得られるようになる。
【０１０７】
(温度表示機能について)
実施例のガスフライヤー１０は、前記操作パネル５０における油温表示パネル５５(図５参照)において、油槽１２に貯留された調理油を加熱する際の設定温度を表示するモードと共に、油温検知センサ１９により検知する該調理油の実温度を表示するモードを備えている。これら設定温度表示モードおよび実温度表示モードは、操作パネル５０に配設された前記油温設定ボタン５２による所定の操作により何れかを選択可能となっている。ここで、設定温度表示モードでは、図２０(ａ)に示すように、調理油の油温Ｔｂが、「油温＜(設定温度−１５℃)」の場合には、油温表示パネル５５に「Ｌｏ」と表示される。また、調理油の油温Ｔｂが、「設定温度−１５℃≦設定温度≦設定温度＋１５℃」の場合には、油温表示パネル５５に「設定温度」が表示される。また、調理油の油温Ｔｂが、「油温＞(設定温度＋１５℃)」の場合には、油温表示パネル５５に「Ｈｉ」と表示されるようになっている。例えば、調理油の設定温度を１８０℃に設定した場合に、油温Ｔｂが１６５℃未満の場合は「Ｌｏ」と表示され、油温Ｔｂが１６５℃〜１９５℃の場合には「１８０℃」と表示されると共に、油温Ｔｂが１９５℃より高い場合は「Ｈｉ」と表示される。
【０１０８】
また、前記実温度表示モードでは、図２０(ｂ)に示すように、調理油の実温度が５０℃未満の場合は、油温表示パネル５５に「Ｌｏ」と表示される。また、調理油の実温度が５０℃以上の場合は、油温表示パネル５５に実温度が表示されるようになっている。
【０１０９】
従って、設定温度表示モードと実温度表示モードとを切替えることで、設定温度と実温度との温度差を確認することが可能であり、これにより調理油の実温度が設定温度まで上昇するのに要する時間を予測することが可能である。また、実温度表示モードに切替えることで調理油の実温度が確認できるので、調理油を油槽１２から廃棄する際には、設定温度表示モードでは「Ｌｏ」と表示される高温状態の調理油を誤って廃棄する作業ミスを防止し得る。
【０１１０】
(待機モードの油温設定について)
実施例のガスフライヤー１０は、調理が一時的に中断した際には、待機モードに切替えられ、油槽１２に貯留された調理油を、予め設定された待機温度に保温する待機モードを備えている。そして、実施例のガスフライヤー１０は、待機モードにおける調理油の待機温度が複数設定されており、図５に示す前記待機ボタン５７の所定の操作に基づいてユーザーが選択可能になっている。すなわち、加熱した調理油を使用する調理には、設定温度(調理温度)が２００℃程度で行われる天ぷらや、該天ぷらよりも低い設定温度(例えば１８０℃程度)で行われるフライがあり、実施例では待機温度として１００℃および１２０℃の２種類が設定されている。
【０１１１】
従って、実施例では、２種類の待機温度を選択可能であるから、待機温度から設定温度へ再加熱する際のガス消費量を減らしたり、調理油の劣化を抑制することが可能である。すなわち、再加熱時のガス消費量を減らしたい場合には、待機温度を１２０℃とした「高温待機」とすることで、待機温度と設定温度との温度差が小さくなり、再加熱時のガス消費量を減らすことができると共に、ガス燃焼による二酸化炭素の発生量も抑えることが可能である。一方、調理油は、加熱温度が高くなるほど酸価度が高くなって劣化が早まると共に、高温状態に維持する時間が長くなるほど劣化が早まるため、調理油の劣化を抑制したい場合には、待機温度を１００℃とした「低温待機」とすることで、待機時の油温Ｔｂが低くなり、調理油の劣化を抑制し得る。なお、待機温度は、１００℃や１２０℃に限定されるものではなく、１００℃以下や１３０℃以上であってもよい。また、待機温度の設定数も２種類に限定されず、３種類以上であってもよい。
【０１１２】
また、前記待機モードにおける待機温度については、所定温度(実施例では１５０℃)以上には設定できないように構成されている。すなわち、調理油は、前述したように、高温に加熱するほど酸価度が高まって劣化が早まるめ、この酸価を抑制するためにこのような制限が設定されている。但し、設定が不能温度は、１５０℃に限るものではなく、１５０℃以下であってもよい。
【０１１３】
(変更例)
本発明は、前述の実施例の構成に限定されず、以下のようにも変更することも可能である。
（１）２次圧調整手段は、実施例で例示した比例弁に限定されるものではなく、制御手段の制御に基づき、ガス燃焼手段へ供給されるガスの２次圧を適切に調整し得るものであれば様々な装置に代替可能である。
（２）ガス燃焼手段の燃焼開始から排気ダクトにおいてドラフト効果が生じるまでの時間は、ガスフライヤーの構造(燃焼ガス通路および排気ダクトの流路形状やサイズ等)や、ガス燃焼手段の燃焼能力等により機種毎に異なるため、燃焼モード切替時間は機種毎に異なる。
（３）排気ダクトにおいてドラフト効果が生じるようになる燃焼ガスのガス温度は、ガスフライヤーの構造(燃焼ガス通路および排気ダクトの流路形状やサイズ等)や、ガス燃焼手段の燃焼能力等により機種毎に異なるため、燃焼モード切替時間は機種毎に異なる。
（４）実施例では、制御手段であるガスコントローラ基板と第２の制御手段である表示基板とを個別に備えた構成を例示したが、ガスコントローラ基板および表示基板を単一の制御手段として構成して、ガスコントローラ基板の機能および表示基板の機能を該単一の制御手段が備えるようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１１４】
１２ 油槽，１３ ガスバーナ(ガス燃焼手段)，２５ ガス供給管，１５ 排気ダクト
１９ 油温検知センサ(油温検知手段)，２６ 第１電磁弁(第１開閉弁)
２７ 第２電磁弁(第２開閉弁)，３０ ガスコントローラ基板(制御手段)
３５ 比例弁(２次圧調整手段)，Ｇｒ 設定グループ
Ｓ２ ガス温度検知センサ(ガス温度検知手段)，Ｓ３ 湿度検知センサ(湿度検知手段)
Ｓ４ 空気温度検知センサ(空気温度検知手段)
Ｓ５ ガス１次圧検知センサ(ガス１次圧検知手段)，Ｔタ イマ(計時手段)，Ｔｂ 油温
Ｔｃ 燃焼モード切替時間，Ｔｄ 燃焼モード切替温度
【図１】
0006656830.tif 000002
【図２】
0006656830.tif 000003
【図３】
0006656830.tif 000004
【図４】
0006656830.tif 000005
【図５】
0006656830.tif 000006
【図６】
0006656830.tif 000007
【図７】
0006656830.tif 000008
【図８】
0006656830.tif 000009
【図９】
0006656830.tif 000010
【図１０】
0006656830.tif 000011
【図１１】
0006656830.tif 000012
【図１２】
0006656830.tif 000013
【図１３】
0006656830.tif 000014
【図１４】
0006656830.tif 000015
【図１５】
0006656830.tif 000016
【図１６】
0006656830.tif 000017
【図１７】
0006656830.tif 000018
【図１８】
0006656830.tif 000019
【図１９】
0006656830.tif 000020
【図２０】
0006656830.tif 000021