【事件の表示】
　商願２０１５−　３００６９拒絶査定不服審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　本願商標
　本願商標は、別掲１（１）の商標登録願の「商標登録を受けようとする商標」、別掲１（２）の本願商標に係る商標法第５条第４項の規定により商標法施行規則第４条の８第３項で定める物件及び別掲１（３）の「商標の詳細な説明」の記載から特定される音からなり、第４１類「音楽の教授」を指定役務とし、平成２７年４月１日に音商標として登録出願されたものである。
２　原査定の拒絶の理由の要点
　原査定は「本願商標は、別掲１（１）ないし（３）から特定される音からなるところ、商取引において、役務の魅力を向上させるため又は広告等における需要者への注意喚起、印象付け若しくは効果音として、多種多様な音が一般的に用いられている実情があり、本願商標についても、需要者は自他役務の識別標識としてではなく、役務の魅力向上又は広告の演出等に用いられる音の一種として認識するにとどまるものと認められる。また、出願人が提出した資料を参照しても、本願商標のみが独立して出願人の業務に係る役務を示すものとして需要者の間に広く認識されているものではない。したがって、本願商標は、何人かの業務に係る役務であることを認識することができない商標と判断するのが相当であるから、商標法第３条第１項第６号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。 
３　当審における職権による証拠調べ
　当審において、本願商標が商標法第３条第１項第６号に該当するか否かについて、職権による証拠調べをした結果、別掲２の事実を発見したので、同法第５６条第１項で準用する特許法第１５０条第５項の規定に基づき、その結果を請求人に通知し（平成３１年２月２２日付け証拠調べ通知書）、相当の期間を指定して意見を述べる機会を与えた。
　
４　平成３１年４月９日付け意見書による証拠調べの結果に対する請求人の意見（要旨）
（１）本願商標は、２つの和音によって構成され、「２拍」の音で構成されているが、構成する音の数は一拍目の３音と二拍目の３音の合計６音である。本願商標では、楽器も、弦を指で弾くピチカート奏法のバイオリンとグロッケンシュピールの２種類が使用され、音に複雑な響きを与える構成であり、同音の単純な繰り返しではなく、音楽的な商標であり、２つの和音の組合せと音程の変化は安定的な音の響きを感じさせるため、本願商標は、そもそも２音、すなわち２つの音のみから構成されているものではなく、一小節と短いものであっても、十分に音楽的な特徴、響きを備えており、独創的なサウンドロゴとして印象に残る構成の音商標である。
（２）証拠調べ通知書で提示された事例は、「本願商標と同様、２音から構成される音が役務の広告等における需要者への注意喚起、印象付け若しくは効果音として、一般的に用いられている実情がある」との根拠には全くならない。また、提示されたのは、わずか６件で、全てが本願商標と均等な事例とはいえない。また、仮に６件全てが適切な事例だとしても、そもそも数的に不十分である。
（３）短い音構成からなるものが、商標法３条１項６号に該当する、とする基準はない。そもそも広告には時間的な制限があることを考えると、そこで使用される音も短いものが多いのは当然である。それが単なる注意喚起や印象付けや効果音としての「音」と認識されるものなのか、企業や提供する商品・役務をアピールする「サウンドロゴ」として認識されるのかは、その音の長さではなく内容によると考えるのが妥当である。本願商標は、その音階、演奏の仕方から、はずむようなリズム感のあるメロディーとなっており、これを聞く需要者に、明るく楽しいイメージを伝えるものであり、その結果、請求人が提供する音楽教室について、明るく楽しいものであることを印象付け、魅力を伝えるものとなっており、需要者に提供するサービスがいかに魅力的なものであるかを印象付けるため、請求人が提供する「音楽の提供」についての識別標識として十分にその役割を果たしている。
５　当審の判断
（１）本願商標について
　本願商標は、別掲１（１）の楽譜に記載されたとおりの音符、音部記号で構成される音の要素からなる音商標であって、別掲１（２）の本願商標に係る商標法第５条第４項の規定により商標法施行規則第４条の８第３項で定める物件及び別掲１（３）の「商標の詳細な説明」の記載から特定されるものである。
（２）取引における音の使用の実情について
　一般に、テレビ、ラジオ又はインターネット等による商品又は役務の広告においては、聴覚を通じて、商品又は役務の魅力を向上させるため、又は需要者への注意喚起、若しくは印象付けのための効果音等として、多種多様な音が一般的に用いられている実情がある。
　そして、本願商標の指定役務「音楽の教授」を含む「技芸・スポーツ又は知識の教授」等の役務を提供する業界において、本願商標と同様に、２音から構成される音が役務の広告等における需要者への注意喚起、印象付け若しくは効果音として、一般的に用いられている実情がある。
　そうすると、音は、その音が言語的要素を含む場合を除き、通常、商品又は役務の出所を表示するものとして又は自他商品又は自他役務を識別するための標識として聴取され、認識されることはないとみるのが相当である。
（３）本願商標の使用による自他役務識別性について
　請求人は、「本願商標は、２０１４年（平成２６年）７月頃、請求人が提供する『ヤマハ音楽教室』における音楽の教授のサービスを表す目的のために、独自に創作したものであり、それ以来、実際にテレビＣＭ、ウェブサイト上のＣＭ、実際の音楽教室会場等で、ヤマハ音楽教室のサービスを表示するサウンドロゴとして継続して使用されていることから、本願商標は、請求人の業務にかかる役務を表示するものとして自他役務識別標識としての機能を十分に果たし得る」旨主張し、原審において、資料１ないし資料１７を、当審において、資料１ないし資料２１（枝番号を含む。）を提出した。
　そこで、請求人の主張及び請求人提出の資料について、以下検討する。
　なお、原審で提出された証拠と当審で提出された証拠には、重複する資料や内容が異なる資料（資料１１）が存在するため、本審決では当審において提出された資料１ないし資料２１を参照し判断する。
ア　請求人について
　請求人は、１９６６年（昭和４１年）８月２９日に文部省（現　文部科学省）の認可を受け財団法人として設立、２０１１年（平成２３年）４月に一般財団法人に移行した、従業員数２３０名（２０１９年６月現在）、正味財産３０億円（２０１９年３月末）の財団であり、第５３期（２０１８年度）事業報告書によると「音楽教育事業」、「音楽研究活動」及び「音楽支援事業」を行い、その内の「音楽教育事業」の１として「ヤマハ音楽教室・ヤマハ大人の音楽レッスンの展開」を行っている（請求人のウェブサイトから抜粋）。
イ　本願商標の使用事実について 
（ア）ウェブサイト上のＣＭについて
ａ　請求人は、資料１ないし資料１０を提出し、「本願商標は、請求人の提供する『ヤマハ音楽教室』のウェブサイト上に掲載されているＣＭ内で、当該ＣＭは１０種類あり、いずれも２０１５年１月５日に公開されたものであり、現に使用されている。」旨主張するが、資料１ないし資料１０で提示されたウェブサイトは、現在、視聴することができない。
　また、当審において、職権にて調査するも、請求人が、請求人の提供する「ヤマハ音楽教室」に関するウェブサイト上のＣＭ動画で、本願商標を使用している事実は発見できなかった。
ｂ　請求人が提出した資料１１によると、ヤマハ音楽教室ＣＭ「ヤマハの時間は、親子の時間。」Ｎｏ．１ないしＮｏ．１０（資料１ないし資料１０）の各動画の掲載（２０１５年１月５日）から２０１７年１月２６日時点での各ＣＭの再生回数は、Ｎｏ．１が１０５，３７１回、Ｎｏ．２が９４，０７７回、Ｎｏ．３が８２，６１９回、Ｎｏ．４が９，６１２回、Ｎｏ．５が３，３３２回、Ｎｏ．６が３，０６５回、Ｎｏ．７が２，０７１回、Ｎｏ．８が３，３４８回、Ｎｏ．９が１３，２９０回、Ｎｏ．１０が２，６５１回で合計約３２万回であることが記載されている。
　しかしながら、前記ａのとおり、これらの各ＣＭにおける本願商標の使用状況について確認できないことから、前記ＣＭ動画の再生回数が、需要者が本願商標を請求人の提供する役務の出所標識と認識するに十分な再生回数であるか否かの判断はできない。
（イ）テレビＣＭについて
　請求人は、資料１２ないし資料１８（枝番号含む。）を提出し、「ウェブサイト上に掲載されているＣＭ（資料１〜資料１０）と同じ１５秒のＣＭが、２０１５年１月〜３月の間テレビで放送され、これらのＣＭの冒頭で、ヤマハ音楽教室のロゴが表示された画面（資料１２）とともに本願商標が演奏されている。」旨主張する。
　これらの資料を確認すると、テレビＣＭの放送回数リストとして提出された資料１４の広告主の項目に「ヤマハ」の記載、株式会社クラオスが２０１６年２月５日に発行した２０１５年１月から３月までの本願商標のテレビＣＭの放送回数リストとして提出された資料１５に「ヤマハ『親子の時間』サウンドロゴＯＡ回数」の記載、株式会社電通発行の請求人宛て請求書写しとして提出された資料１６の１、資料１６の２、資料１７の１及び資料１７の２に「『ヤマハ音楽教室』ＴＶスポット」の記載、株式会社テレビ朝日発行のテレビスポット放送確認書写しとして提出された資料１６の７及び資料１７の７に「ヤマハ音楽教室『ヤマハの時間は、親子の時間」の記載、朝日放送株式会社発行のテレビスポット放送確認書写しとして提出された資料１６の８及び資料１７の８に「ヤマハ音楽教室『ヤマハの時間は、親子の時間・・・』」の記載、株式会社クオラス発行の本請求人宛て請求書・請求明細書写しとして提出された資料１８の１に「【北海道】２０１５年春ヤマハ音楽教室生徒募集ＴＶＳＰＯＴ２月分　２／１０〜２／１６」及び「【名古屋】２０１５年春ヤマハ音楽教室生徒募集ＴＶＳＰＯＴ２月分　２／１０〜２／１６」の記載、株式会社クオラス発行のテレビスポット仮放送確認書写しに「ヤマハ音楽教室　ヤマハの時間は、親子の時間」の記載、札幌テレビ放送株式会社発行のテレビスポット放送確認書写しとして提出された資料１８の５に「ヤマハ音楽教室『ヤマハの時間は、親子の時間」の記載、北海道放送株式会社発行のテレビスポット放送確認書写しとして提出された資料１８の６に「ヤマハ音楽教室『ヤマハの時間は、親子の」の記載、東海テレビ放送株式会社発行のテレビスポット放送確認書写しとして提出された資料１８の７に「ヤマハ音楽教室『ヤマハの時間は」の記載、中京テレビ放送株式会社発行のテレビスポット放送確認書写しとして提出された資料１８の８に「ヤマハ音楽教室『ヤマハの時間は、親子の時間」の記載がある。
　また、資料１５には、全国の放送局で、「ヤマハ『親子の時間』」のＣＭがＴＶスポットとして放映されたことが記載されている。
　しかしながら、これらの資料からは、前記のテレビＣＭに本願商標が使用されていることは確認できない。
（ウ）音楽教室会場等でのＤＶＤ再生について
 　請求人は、資料１９ないし資料２１を提出し、「上記の１５秒のテレビＣＭを収録したＤＶＤを１，２００枚制作し、『ヤマハ音楽教室』のレッスン会場や特約楽器店の店頭で繰り返し再生している。」旨主張する。
　「ヤマハ音楽教室・英語教室［ＴＶＣＭ動画集］」ＤＶＤ盤面コピーとして提出された資料１９には、「ヤマハ音楽教室ＣＭ『ヤマハの時間は、親子の時間。」篇〜オムニバス篇＆１５秒　１１パターン〜」及び２０１４年１２月製作の記載があることから、請求人は、２０１４年１２月に資料１ないし資料１０で示されたウェブサイトにおけるＣＭ動画と同内容のＣＭ動画が収録されていたＤＶＤを作成したことはうかがえる。
　しかしながら、当該ＤＶＤの内容が確認できないため、収録されたＣＭ動画に本願商標が使用されていることが確認できない。
　また、請求人は、「制作されたＤＶＤは各レッスン会場や楽器店にほぼすべてが配布された」旨主張するが、その事実が確認できる資料は提出されていない。
ウ　判断
　上記ア及びイによると、請求人は、１９６６年（昭和４１年）８月２９日に設立された一般財団法人であり、主な事業の一つとして「ヤマハ音楽教室」において「音楽の教授」の役務を提供していること、本願商標を収録したヤマハ音楽教室ＣＭ「ヤマハの時間は、親子の時間。」と題する１０パターンのウェブサイト上のＣＭ動画を作成し、２０１５年（平成２７年）から２０１７年（平成２９年）に請求人の提供する「音楽の教授」に関する広告として、請求人のウェブサイトで公開し、当該動画の再生回数が合計約３２万回であったこと、当該動画と同内容のテレビＣＭが２０１５年１月から３月にかけて全国の放送局で放映されたこと、請求人は、ウェブサイト上のＣＭ動画と同内容のＣＭが記録されたＤＶＤを２０１４年（平成２６年）１２月に作成したことは、提出された資料からうかがうことができる。
　しかしながら、請求人が資料１ないし資料１０として提出した「ヤマハの時間は、親子の時間。」と題する１０パターンのウェブサイト上のＣＭ動画は、現在、視聴することができず、当審において、職権にて調査するも、本願商標と同じ音が使用されている請求人作成によるＣＭ動画の存在は確認できない。
　また、現在、視聴ができないため、その存在を確認することはできないが、仮に、請求人が、請求人の提供する「音楽の教授」に関する広告として、本願商標が収録された「ヤマハの時間は、親子の時間。」と題するＣＭ動画を作成し、そのＣＭ動画を２０１５年（平成２７年）から２０１７年（平成２９年）まで請求人のウェブサイト上で公開し、その再生回数が約３２万回であったこと、当該動画と同内容のＴＶＣＭを全国の放送局で２０１５年１月から３月まで放映していたこと等を全て認めたとしても、２年間のＣＭ動画の再生回数が約３２万件であることについては、その回数は、同業他社と比較して多数であるのか否かが判断できず、また、ＣＭ動画中における本願商標の使用状況については不明であり、加えて、ＴＶＣＭの放映期間は３か月と非常に短いものである。
　さらに、請求人が２０１４年１２月に作成した「ヤマハ音楽教室・英語教室［ＴＶＣＭ動画集］」と題するＤＶＤは、その内容が確認できず、当該ＤＶＤに収録された「ヤマハの時間は、親子の時間。」と題するＣＭ動画に本願商標の音が使用されていることが確認できないことに加え、当該ＤＶＤの配布先が不明であるため、当該ＤＶＤに収録されたＣＭ動画が、いつ、どこで、誰に対して提供されたものであるのか確認することができない。
　そうすると、現在、本願商標が請求人の提供する「音楽の教授」に関する広告として使用されていることが確認できず、また、２０１５年から２０１７年の間に、本願商標の音が収録されたＣＭ動画が、請求人が提供する「音楽の教授」に関する広告として公開されていたとしても、その期間は決して長いとはいえず、当該ＣＭ動画のＴＶでの放映期間も非常に短いこと等を総合的に判断すると、請求人の主張及び請求人提出の資料１ないし資料２１を参照しても、本願商標が、その使用の結果、請求人の業務に係る「音楽の教授」を表示する出所識別標識として、需要者の間に広く知られているものとは認めることはできない。
（４）本願商標の商標法第３条第１項第６号の該当性
　本願商標は、上記（１）のとおり、音のみで構成され、自他役務の識別標識としての機能を果たし得る場合のある言語的要素は含まれていないことは明らかである。
　また、上記（２）のとおり、音は、商品又は役務の出所を表示するものとして、若しくは、自他商品又は自他役務を識別するための標識として、聴取され、認識されることはなく、本願商標の指定役務との関係において、本願商標と同様、２音から構成される音が役務の広告等における需要者への注意喚起、印象付け若しくは効果音として、一般的に用いられている実情がある。
　さらに、上記（３）のとおり、本願商標が、その使用の結果、請求人の業務に係る役務を示すものとして需要者の間に認識されているものではない。
　したがって、本願商標は、需要者が何人かの業務に係る役務であることを認識することができない商標であり、商標法第３条第１項第６号に該当すると判断するのが相当である。
６　請求人の主張について 
（１）請求人は、「本願商標は、２つの和音によって構成され、『２拍』の音で構成され、構成する音の数は一拍目の３音と二拍目の３音の合計６音であり、そもそも２音のみから構成されているものではなく、一小節と短いものであっても、十分に音楽的な特徴、響きを備えており、独創的なサウンドロゴとして印象に残る構成の音商標である。」旨主張する。
　しかしながら、本願商標が、たとえ、一拍目、二拍目共に、３音の和音からなるとしても、２拍の音からなる本願商標を聴取する一般需要者が、これを直ちに、一拍目の３音、二拍目の３音の合計６音からなるものと認識するとはいい難いものである。
　また、２拍の音で構成される本願商標は、これに言語的要素が含まれていないと認められることから、本願商標を聴取した需要者は、これを役務の出所標識と認識せず、役務の広告等における需要者への注意喚起、印象付け若しくは効果音の一種として認識すると判断するのが相当である。
　よって、請求人のこの主張は採用することはできない。
（２）請求人は、「本願商標は、２０１４年７月頃、請求人が提供する『ヤマハ音楽教室』における音楽の教授のサービスを表す目的のために、独自に創作したものであり、それ以来、実際にテレビＣＭ、ウェブサイト上のＣＭ、実際の音楽教室会場等で、ヤマハ音楽教室のサービスを表示するサウンドロゴとして継続して使用されていることから、本願商標は、請求人の業務にかかる役務を表示するものとして自他役務識別標識としての機能を十分にその役割を果たしている。」旨主張する。
　しかしながら、商標が出所識別標識として機能するか否かは、請求人の当該商標の採択又は使用の意図等に関わらず、当該商標に接する需要者が、これを、出所識別標識として認識するか否かにより判断されるべきものであり、出願人の本願商標の採択意図をもって本願商標が出所識別標識として機能するものと判断することはできない。
　また、上記５（３）のとおり、請求人が提出した資料によっては、現在、本願商標が、請求人の提供する役務「音楽の教授」において、実際に使用されていることが確認できないこと、また、仮に、請求人がその取扱い係る役務の広告として本願商標の音が収録されたＣＭ動画を公開していたとしても、その公開期間が長期間とは認められないことなどから、請求人が本願商標をその指定役務「音楽の教授」に使用した結果、本願商標が、請求人の提供する役務の出所標識として、需要者の間に広く知られているものとは認めることはできない。
　よって、請求人のこの主張も採用することはできない。
７　結論
　以上のとおり、本願商標は、需要者が何人かの業務に係る役務であることを認識することができない商標であり、商標法第３条第１項第６号に該当するから、登録することができない。
　よって、結論のとおり審決する。
別掲１（１）（商標登録を受けようとする商標）
別掲１（２）（本願商標に係る商標法第５条第４項の規定により商標法施行規則第４条の８第３項で定める物件）
　平成２７年４月１日付け手続補足書に添付の音声ファイルのとおり
別掲１（３）（商標の詳細な説明）
　商標登録を受けようとする商標は、五線譜により記載され、バイオリン（ピチカート奏法）とグロッケンシュピールの音色が同時に演奏される音商標である。
別掲２（本願商標と同様、２音から構成される音が役務の広告等における需要者への注意喚起、印象付け若しくは効果音として、一般的に用いられている実情）
１　「ローランドミュージックスクール」のウェブサイトにおける「幼児科アトリエランドのレッスン紹介動画」の最後に２音から構成される音が使用されている。
https://www.roland.co.jp/school/course/education/child/atelier.html 
  
２　「女子高生島村楽器に行く！！　Ｙｏｕｔｕｂｅ版」（投稿者　島村楽器　公式チャンネル）の紹介ＣＭの最後に２音から構成される音が使用されている。 
https://www.youtube.com/watch?v=rBriDTBREjY 
  
３　「Ｇａｂａマンツーマン英会話 テレビＣＭ『Ｒａｒｅｌｙ』編 （１５秒）」（投稿者　Ｇａｂａマンツーマン英会話）の紹介ＣＭの最初に２音から構成される音が使用されている。 
https://www.youtube.com/watch?v=w36ui1gk2EU 
  
４　「学校法人　大庭学園　ＣＭ」（投稿者　ｏｏｂａｉｄｂ）の紹介ＣＭの最初に２音から構成される音が使用されている。 
https://www.youtube.com/watch?v=ajCTloVDCfM 
  
５　「歩塾　２０１５年度ＣＭ」（投稿者　歩塾）の紹介ＣＭの最後に２音から構成される音が使用されている。 
https://www.youtube.com/watch?v=Y2COWfhheeA 
  
６　「ＣＭ：チューリッヒ保険のスーパー自動車保険：きっかけと実感編９０ｓ」（投稿者　ＴｈｅＳｈｉｍｓ４６）の紹介ＣＭの最後に２音から構成される音が使用されている。
https://www.youtube.com/watch?v=_zoQLZScSRY