(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有するか、若しくはＬｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ構造を有し、１０〜２０のアミノ酸で構成される環構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む、プレキシンＢ１の結合調節剤。
【請求項２】
環状ペプチドが、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有する（Ｘａａ１は、任意のアミノ酸である）、請求項１に記載の結合調節剤。
【請求項３】
環状ペプチドが、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を有する（Ｘａａ２及びＸａａ３は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸である）、請求項１又は２に記載の結合調節剤。
【請求項４】
環状ペプチドが、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ2−Ｓ構造を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の結合調節剤。
【請求項５】
前記Ｎが、トリプトファンのアミノ基に由来する、請求項４に記載の結合調節剤。
【請求項６】
前記Ｓが、システインのチオール基に由来する、請求項４又は５に記載の結合調節剤。
【請求項７】
ＸＣＨ2ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ７）p−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−（Ｘａａ８）q−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）r構造（Ｘａａ６〜Ｘａａ９は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、Xは脱離基であり、ｐ＋ｑは環状構造を形成する１０〜２０のアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される整数であり、ｒは０以上の整数である）のＮ末端のＸａａ６のアミノ基に結合する−ＣＯ−ＣＨ2−Ｘ基と、Ｃｙｓのチオール基が結合して、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ2−Ｓ構造により環構造を形成し、１０〜２０のアミノ酸で構成される環構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む、プレキシンＢ１の結合調節剤。
【請求項８】
Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を有し（Ｘａａ１、Ｘａａ２及びＸａａ３は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸である）、１０〜２０のアミノ酸で構成される環構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む、プレキシンＢ１の結合調節剤。
【請求項９】
ＸＣＨ2ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ１０）s−Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ−（Ｘａａ１１）t−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）r構造（Ｘａａ１〜Ｘａａ３、Ｘａａ６及びＸａａ９〜Ｘａａ１１は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、Xは脱離基であり、ｓ＋ｔは環状構造を形成する１０〜２０のアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される整数であり、ｒは０以上の整数である）のＮ末端のＸａａ６のアミノ基に結合する−ＣＯ−ＣＨ2−Ｘ基と、Ｃｙｓのチオール基が結合して、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ2−Ｓ構造により環構造を形成し、１０〜２０のアミノ酸で構成される環構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む、プレキシンＢ１の結合調節剤。
【請求項１０】
ＸＣＨ2ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ１０）s−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ−（Ｘａａ１２）u−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）r構造（Ｘａａ６、Ｘａａ９、Ｘａａ１０及びＸａａ１２は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、Xは脱離基であり、ｓ＋ｕは、環状構造を形成する１０〜２０のアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される整数であり、ｒは０以上の整数である）のＮ末端のＸａａ６のアミノ基に結合する−ＣＯ−ＣＨ2−Ｘ基と、Ｃｙｓのチオール基が結合して、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ2−Ｓ構造により環構造を形成し、１０〜２０のアミノ酸で構成される環構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む、プレキシンＢ１の結合調節剤。
【請求項１１】
環状ペプチドが、分子内ラクタムブリッジ構造を有する、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の結合調節剤。
【請求項１２】
環状ペプチドの二量体である、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の結合調節剤。
【請求項１３】
セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合調節剤である、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の結合調節剤。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の結合調節剤を含む、医薬組成物。
【請求項１５】
がん治療に用いられる、請求項１４に記載の医薬組成物。
【請求項１６】
骨代謝に関連する疾患治療に用いられる、請求項１４に記載の医薬組成物。
【請求項１７】
神経変性疾患又は神経炎症性疾患治療に用いられる、請求項１４に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プレキシンの結合調節剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
神経軸索誘導因子として知られるセマフォリンは、神経細胞の成長、免疫応答、骨代謝、がん細胞分化及び器官形成等において重要な役割を有する高機能タンパク質である。哺乳類においては、セマフォリンは、３Ａ〜３Ｇ、４Ａ〜４Ｇ、５Ａ、５Ｂ、６Ａ〜６Ｄ及び７Ａが知られている。
セマフォリンと、そのシグナル受容体であるプレキシンは、様々な疾患の薬剤ターゲットとして重要である（非特許文献１〜４）。【０００３】
３００ｋＤａ以上の分子量を有する１回膜貫通型のタンパク質であるプレキシンは、哺乳類では、Ａ１〜Ａ４、Ｂ１〜Ｂ３、Ｃ１及びＤ１と９種に分類される。中でも、プレキシンＡ１とプレキシンＢ１は、ホモログであることが知られている。
９種のプレキシンのうち、プレキシンＡ１は、セマフォリン３Ａと、プレキシンＢ１は、セマフォリン４Ｄと相互作用し、骨組織における代謝や神経細胞の成長等の生物学的プロセスの様々な場面で、制御的役割を担っている（非特許文献４及び５）。【０００４】
骨組織における代謝において、プレキシンは、骨形成に関与する骨芽細胞の表面に発現し、セマフォリンは、骨吸収に関与する破骨細胞の表面に発現している。
非特許文献６には、マウスにおけるプレキシンの遺伝子破壊により、骨量が増大することが開示されている。したがって、プレキシンとセマフォリンの相互作用は、骨形成を阻害することになると考えられる。【０００５】
また、神経細胞の成長において、神経細胞表面におけるセマフォリンとプレキシンの相互作用は、成長円錐の崩壊を導く細胞骨格系の再構築へと導く反発シグナルとして理解されている。
さらに、神経の炎症は、活性化Ｔ細胞でのプレキシンとセマフォリンの相互作用を必要とすることが示されており、それゆえに、プレキシンを欠くマウスでは、神経炎症から保護されることが示されている（非特許文献７）。セマフォリンと同様に、プレキシンは、神経炎症における様々な細胞に発現しており、Ｂ細胞の分化を増強させる（非特許文献８及び９）。【０００６】
細胞遊走や細胞分化などの細胞機能においてもプレキシンの関与が報告され、様々ながんにおいてプレキシンの発現が亢進していることが多くの文献で示されている（例えば、非特許文献１０）。また、プレキシンとセマフォリンの相互作用が、がんに関連して、血管新生や細胞遊走や細胞浸潤に関連していることが示されている（非特許文献１１〜１６）。【０００７】
プレキシンとセマフォリンの相互作用の様々な役割から、プレキシンは、骨粗鬆症の骨量の回復、多発性硬化症などの治療、がん転移抑制剤としての治療ターゲットとなり得る。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Nat Rev Cancer, 2008, 8(8), 632-645
【非特許文献２】Nat Immunol, 2008, 9(1), 17-23
【非特許文献３】J Cell Sci, 122(Pt 11), 1723-1736
【非特許文献４】Nat Rev Drug Discov, 2014, 13(8), 603-621
【非特許文献５】Nature, 2010, 467(7319), 1118-1122
【非特許文献６】Nat Med, 2011, 17(11), 1473-1480
【非特許文献７】J Immunol, 2010, 184(3), 1499-1506
【非特許文献８】Blood, 2003, 101(5), 1962-1969
【非特許文献９】Int Immunol, 2005, 17(4), 439-447
【非特許文献１０】Mol Cancer, 2010, 9, 251
【非特許文献１１】Blood, 2005, 105(11), 4321-4329
【非特許文献１２】Cancer Res, 2004, 64(15), 5212-5224
【非特許文献１３】Oncogene, 2009, 28(30), 2697-2709
【非特許文献１４】J BiolChem, 2008, 283(4), 1893-1901
【非特許文献１５】Clin Cancer Res, 2007, 13(4), 1115-1122
【非特許文献１６】Proc Natl AcadSci U S A, 2007, 104(48), 19040-19045
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
以上のとおり、セマフォリンとプレキシンの相互作用は、例えば、がん細胞分化、骨代謝及び神経変性や神経炎症を調節する因子であるので、プレキシンの結合調節剤は、例えば、がん治療、骨代謝に関連する疾患治療及び神経変性疾患又は神経炎症性疾患治療に用いることができると考えられる。
その一方、セマフォリンとプレキシンの相互作用における接面が、広くフラットな結合表面であるため、従来の伝統的な低分子薬の標的とすることは難しかった。
そこで、本発明が解決しようとする課題は、環状ペプチドによるプレキシンの新規結合調節剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、特定の構造を有する環状ペプチドが、プレキシンの結合を調節することを見出し、本発明を完成した。【００１１】
本発明は、以下のとおりである。
（１）
Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有するか、若しくはＬｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む、プレキシンの結合調節剤。
（２）
環状ペプチドが、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有する（Ｘａａ１は、任意のアミノ酸である）、（１）に記載の結合調節剤。
（３）
環状ペプチドが、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を有する（Ｘａａ２及びＸａａ３は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸である）、（１）又は（２）に記載の結合調節剤。
（４）
環状ペプチドが、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ構造を有する、（１）に記載の結合調節剤。
（５）
環状ペプチドが、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ２−Ｓ構造を有する、（１）〜（４）のいずれかに記載の結合調節剤。
（６）
前記Ｎが、トリプトファンのアミノ基に由来する、（５）に記載の結合調節剤。
（７）
前記Ｓが、システインのチオール基に由来する、（５）又は（６）に記載の結合調節剤。
（８）
環状ペプチドが、１０〜２０のアミノ酸で構成される環構造を有する、（１）〜（７）のいずれかに記載の結合調節剤。
（９）
環状ペプチドが、分子内ラクタムブリッジ構造を有する、（１）〜（８）のいずれかに記載の結合調節剤。
（１０）
環状ペプチドの二量体である、（１）〜（９）のいずれかに記載の結合調節剤。
（１１）
プレキシンがプレキシンＡ１又はプレキシンＢ１である、（１）〜（１０）のいずれかに記載の結合調節剤。
（１２）
セマフォリンとプレキシンとの結合調節剤であり、セマフォリンがセマフォリン３Ａ又はセマフォリン４Ｄである、（１）〜（１１）のいずれかに記載の結合調節剤。
（１３）
セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合調節剤である、（１）〜（１２）のいずれかに記載の結合調節剤。
（１４）
（１）〜（１３）のいずれかに記載の結合調節剤を含む、医薬組成物。
（１５）
がん治療に用いられる、（１４）に記載の医薬組成物。
（１６）
骨代謝に関連する疾患治療に用いられる、（１４）に記載の医薬組成物。
（１７）
神経変性疾患又は神経炎症性疾患治療に用いられる、（１４）に記載の医薬組成物。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、環状ペプチドによるプレキシンの新規結合調節剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１ａは、プレキシンＢ１に対するＲａＰＩＤシステムによる５回の選択結果の一例を示す。図１ｂは、環状ペプチドの一般式を示し、図１ｃは、得られた環状ペプチドのアミノ酸配列を示す。
【図２】図２ａは、化学合成した環状ペプチドのプレキシンＢ１に対する結合の表面共鳴プラズモン（ＳＰＲ）分析結果を示す。図１ｂは、環状ペプチドの一般式を示し、図１ｃは、環状ペプチドのアミノ酸配列とそれぞれのプレキシンＢ１に対する結合親和性を示す。
【図３】図３は、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１結合アッセイの模式図を示す。
【図４】図４ａは、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１結合アッセイの結果を示し、図４ｂは、セマフォリン６ＡとプレキシンＡ２結合アッセイの結果を示す。図４ｃは、環状ペプチドの一般式を示し、図４ｄは、環状ペプチドのアミノ酸配列を示す。
【図５】図５ａは、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１結合アッセイの結果を示し、図５ｂは、セマフォリン６ＡとプレキシンＡ２結合アッセイの結果を示す。図５ｃは、環状ペプチドの一般式を示し、図５ｄは、環状ペプチドのアミノ酸配列を示す。
【図６】図６ａは、環状ペプチドＰ６の構造を示し、図６ｂは、Ｐ６の様々な濃度でのセマフォリン４ＤとプレキシンＢ１結合阻害アッセイの結果を示す。
【図７】図７は、プレキシンＢ１を外因性に発現するＨＥＫ２３９細胞の成長円錐と呼ばれる細胞突起の崩壊試験の結果を示す。図６ｃは、Ｐ６の添加により図６ｂで観察されたセマフォリン４Ｄに依存した成長円錐崩壊を阻害することを示す。
【図８】図８ａは、ビオチンを結合させた環状ペプチドＰ６を示す。図８ｂは、ビオチン結合の環状ペプチドＰ６におけるプレキシンＢ１発現ＨＥＫ２３９細胞での蛍光標識の結果を示す。
【図９】図９は、環状ペプチドＰ６のアラニン変異によるプレキシンＢ１結合能への影響を、ＳＰＲで求めたＫＤ値の増大で示す。
【図１０】図１０は、分子内ラクタムブリッジ構造を有する環状ペプチドを示す。Ａｓｐは、アスパラギン酸、Ｇｌｕは、グルタミン酸、ＤＡＰは、２，３−ジアミノプロピオン酸、ＤＡＢは、２，４−ジアミノ酪酸、Ｏｒｎはオルニチン、Ｌｙｓはリジンを示す。
【図１１】図１１ａは、分子内ラクタムブリッジ構造を有する環状ペプチドのＳＰＲ分析結果を示す。図１１ｂは、環状ペプチドＢＣ８の構造を示す。図１１ｃは、血清中のプロテアーゼによる分解の半減期を示す。
【図１２】図１２は、環状ペプチドＰ６の二量体を示し、図１２ａは、Ｐ６ｄＰＥＧ１１を、図１２ｂは、Ｐ６ｄＰＥＧ５を示す。
【図１３】図１３は、環状ペプチドＰ６及びＰ６の二量体の活性の比較を示す。図１３ａはセマフォリン４Ｄに依存した細胞脱着の阻害試験の結果を示す。図１３ｂはＳＰＲ法によるプレキシンＢ１への結合親和性の比較を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明を、発明を実施するための形態により具体的に説明するが、本発明は、以下の発明を実施するための形態に限定されるものではなく、種々変形して実施することができる。
本発明において参照される文献に開示されている内容は、本発明に参照として取り込まれる。
【００１５】
本発明におけるプレキシンの結合調節剤は、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有するか、若しくはＬｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を有する環状ペプチド又はその医薬的に許容可能な塩を含む。
本発明においては、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有するか、若しくはＬｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を有する環状ペプチドが、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を介してプレキシンに結合してアロステリックにセマフォリンとプレキシンのシグナル伝達を調節すると考えられる。中でも、本発明における結合調節剤は、好適には、プレキシンＢ１及びそのホモログであるプレキシンＡ１の結合調節剤として機能する。
【００１６】
本明細書において、「環状ペプチド」とは、４以上のアミノ酸により形成される環状構造を分子内に少なくとも有することを意味する。
環状ペプチドの分子構造として、環状構造以外に、アミノ酸がペプチド結合により連結した鎖状構造を有していてもよく、また、ペプチド構造以外の構造を有していてもよい。
本明細書において、「環状構造」とは、直鎖状ペプチドにおいて、２アミノ酸残基以上離れた２つのアミノ酸が直接に、又はリンカー等を介して結合することによって分子内に形成される閉環構造を意味する。
本明細書において、「２アミノ酸残基以上離れた」とは、２つのアミノ酸の間に少なくとも２残基のアミノ酸が存在することを意味する。
【００１７】
環状構造における閉環構造は、特に限定されないが、２つのアミノ酸が、共有結合することにより形成される。
２つのアミノ酸間の共有結合としては、例えば、ジスルフィド結合、ペプチド結合、アルキル結合、アルケニル結合、エステル結合、チオエステル結合、エーテル結合、チオエーテル結合、ホスホネートエーテル結合、アゾ結合、Ｃ−Ｓ−Ｃ結合、Ｃ−Ｎ−Ｃ結合、Ｃ＝Ｎ−Ｃ結合、アミド結合、ラクタム架橋、カルバモイル結合、尿素結合、チオ尿素結合、アミン結合、及びチオアミド結合等が挙げられる。
２つのアミノ酸がアミノ酸の主鎖において結合すると、ペプチド結合により閉環構造が形成されるが、２つのアミノ酸の側鎖同士、側鎖と主鎖の結合等により、２つのアミノ酸間の共有結合は形成されてもよい。
【００１８】
環状構造は、直鎖状ペプチドのＮ末端とＣ末端のアミノ酸の結合に限られず、末端のアミノ酸と末端以外のアミノ酸の結合、又は末端以外のアミノ酸同士の結合により形成されてもよい。環状構造を形成のために結合するアミノ酸の一方が末端アミノ酸で、他方が非末端アミノ酸である場合、環状ペプチドは、環状構造に直鎖のペプチドが尾のように付いた構造を有する。
【００１９】
環状構造を形成するアミノ酸としては、天然アミノ酸に加え、人工のアミノ酸変異体や誘導体を含み、例えば、天然タンパク質性Ｌ−アミノ酸、非天然アミノ酸、及びアミノ酸の特徴である当業界で公知の特性を有する化学的に合成された化合物等が挙げられる。
タンパク質性アミノ酸（ｐｒｏｔｅｉｎｏｇｅｎｉｃ  ａｍｉｎｏ  ａｃｉｄｓ）は、当業界に周知の３文字表記により表すと、Ａｒｇ、Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｓｐ、Ｇｌｕ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ、Ｃｙｓ、Ｇｌｙ、Ｐｒｏ、Ａｌａ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、及びＶａｌである。
非タンパク質性アミノ酸（ｎｏｎ−ｐｒｏｔｅｉｎｏｇｅｎｉｃ  ａｍｉｎｏ  ａｃｉｄｓ）としては、タンパク質性アミノ酸以外の天然又は非天然のアミノ酸を意味する。
非天然アミノ酸としては、例えば、主鎖の構造が天然型と異なる、α，α−二置換アミノ酸（α−メチルアラニンなど）、Ｎ−アルキル−α−アミノ酸、Ｄ−アミノ酸、β−アミノ酸、α−ヒドロキシ酸や、側鎖の構造が天然型と異なるアミノ酸（ノルロイシン、ホモヒスチジンなど）、側鎖に余分のメチレンを有するアミノ酸（「ホモ」アミノ酸、ホモフェニルアラニン、ホモヒスチジンなど）、及び側鎖中のカルボン酸官能基がスルホン酸基で置換されるアミノ酸（システイン酸など）等が挙げられる。非天然アミノ酸の具体例としては、国際公開第２０１５／０３００１４号に記載のアミノ酸が挙げられる。
【００２０】
環状構造を形成するアミノ酸の数は４以上であれば特に限定されないが、例えば、５以上、８以上、１０以上であってもよく、３０以下、２５以下、２０以下、１５以下であってもよい。
環状構造を形成するアミノ酸の数としては、４以上３０以下であることが好ましく、４以上３０以下の範囲内で、環状構造を形成するアミノ酸の数を５以上、８以上、１０以上としてもよく、３０以下、２５以下、２０以下、１５以下としてもよい。
環状構造を形成するアミノ酸の数は、８以上２０以下としてもよく、１０以上２０以下としてもよく、１０以上１５以下としてもよい。
【００２１】
本発明において、環状ペプチドは、リン酸化、メチル化、アセチル化、アデニリル化、ＡＤＰリボシル化、及び糖鎖付加等の修飾が加えられたものであってもよく、他のペプチドやタンパク質と融合させたものであってもよい。また、環状ペプチドは、適当なリンカーを介して、ビオチン化されていてもよい。
また、本発明において、環状ペプチドは、２つの、１つの環状構造を有する環状ペプチドがリンカー構造を介して結合した分子内に２つの環状構造を有する二量体であってもよく、分子内でラクタム構造を形成した分子内ラクタムブリッジ構造を有していてもよい。
２つの環状ペプチドを繋ぐリンカー構造としては、特に限定されず、ペプチド合成分野においてペプチド同士を繋ぐリンカーとして周知の構造のものを採用することができる。
分子内ラクタムブリッジ構造は、環状ペプチドを構成するアミノ酸の側鎖同士が結合することによって形成されてよく、例えば、Ｌｙｓの側鎖のアミノ基と、Ａｓｐ又はＧｌｕの側鎖のカルボキシル基が結合して、ペプチド結合を形成することにより、分子内ラクタム構造が形成され、環状ペプチドは、分子内にブリッジ構造として、もう１つの環構造を有する。Ｌｙｓに代えて、例えば、ＤＡＰ、ＤＡＢ、及びＯｒｎがＡｓｐ又はＧｌｕと結合していてもよい。
【００２２】
本発明において、プレキシンの結合調節剤は、セマフォリンとプレキシンの結合を調節し、その後の下流に存在するカスケードにおける変化がもたらされるものであれば特に限定されないが、プレキシンとして、プレキシンＡ１及び／又はプレキシンＢ１に対する結合調節剤であることが好ましく、セマフォリン３ＡとプレキシンＡ１あるいはセマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合調節剤であることが好ましい。本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリンによるプレキシンの、具体的には、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合阻害剤であってもよく、プレキシンの、具体的には、プレキシンＢ１の活性化剤であってもよい。
本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリンによるプレキシンの、具体的には、セマフォリン４ＤによるプレキシンＢ１の活性化を阻害するものであってもよく、または促進するものであってもよい。
【００２３】
セマフォリン４Ｄが、骨芽細胞上のプレキシンＢ１に結合すると、骨芽細胞分化を阻害するスモールＧタンパク質ＲｈｏＡを活性化して、骨芽細胞の分化を促進するシグナル（ＩＲＳシグナル）を低下させ、骨芽細胞の分化を抑制することによって、骨形成を阻害することが知られている（国際公開第２０１２／１５７２３７号）。
本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合を阻害することにより、骨形成を促進することが期待され、骨代謝に関連する疾患の治療又は予防に用いることができる。
骨代謝に関連する疾患としては、例えば、骨折、骨欠損、骨粗しょう症、骨軟化症、骨減少症、腰背痛、骨ページェット病、硬直性脊椎炎、関節リウマチ及び変形性関節症等が挙げられる。
【００２４】
本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリンとプレキシンの結合を調節することにより、中でも、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合を調節することにより、がん治療又は予防に用いることができる。
がん疾患としては、特に限定されるものではなく、各種腫瘍が挙げられ、例えば、肺がん、乳がん、中皮がん、癌腫、神経膠腫、及び異常血管新生等が挙げられる。また、本発明のプレキシンの結合調節剤は、がん転移抑制剤として、がん治療又は予防に用いることができる。
【００２５】
本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリンとプレキシンの結合を調節することにより、中でも、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合を調節することにより、アルツハイマー病、パーキンソン病、中枢神経系病変、及び病変に伴う脱髄等の神経変性疾患の治療又は予防に用いることができる。
また、本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリンとプレキシンの結合を調節することにより、中でも、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合を調節することにより、例えば、多発性硬化症、筋萎縮性側索硬化症、てんかん、アルツハイマー病、パーキンソン病、髄膜炎、脳浮腫、脳外傷、及び脳卒中等の神経炎症性疾患の治療又は予防に用いてもよい。
【００２６】
本発明のプレキシンの結合調節剤は、セマフォリンとプレキシンの結合においてアゴスト活性を示すことにより、アトピー性皮膚炎治療、がん転移抑制、自己免疫疾患における過免疫反応抑制等の治療又は予防に用いてもよい。
【００２７】
本発明のプレキシンの結合調節剤は、疾患の治療又は予防剤としてだけではなく、セマフォリンとプレキシンの相互作用における様々な役割を研究するためのリサーチツールとしても用いることができ、例えば、研究試薬であってよい。
また、本発明のプレキシンの結合調節剤を、患者サンプルにおけるプレキシンの発現量を測定するための診断ツールとして用いてもよい。
【００２８】
本発明において、環状ペプチドは、医薬的に許容可能な塩として用いてもよい。環状ペプチドの医薬的に許容可能な塩としては、例えば、医薬として許容される塩基や酸との塩が挙げられる。
医薬的に許容可能な塩の具体例としては、無機酸（塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、リン酸等）の付加塩、有機酸（ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、シュウ酸、ｐ−ブロモフェニルスルホン酸、カルボン酸、コハク酸、クエン酸、安息香酸、酢酸等）の付加塩、無機塩基（水酸化アンモニウム又はアルカリ若しくはアルカリ土類金属水酸化物、炭酸塩、重炭酸塩等）、アミノ酸の付加塩等が挙げられる。
【００２９】
本発明のプレキシンの結合調節剤としての環状ペプチドは、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を介してアロステリックに、中でも、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１のシグナル伝達を調節すると考えられるので、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を含む環状ペプチドであれば、特に限定されるものではなく、以下の一般式で表すことのできるアミノ酸配列を有する。
（Ｘａａ４）ｍ−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−（Ｘａａ５）ｎ
上記一般式において、Ｘａａ４とＸａａ５は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、ｍ及びｎは、少なくとも一方が１以上の整数である。
Ｘａａ４とＸａａ５が環状構造を形成することにより、環状ペプチドとなるが、環状構造は、Ｎ末端のＸａａ４が、Ｘａａ５のＣ末端と結合して形成されていてもよく、Ｎ末端のＸａａ４が、非Ｃ末端のＸａａ５と結合して形成されていてもよく、非Ｎ末端のＸａａ４が、Ｃ末端のＸａａ５と結合して形成されていてもよく、非Ｎ末端のＸａａ４が、非Ｃ末端のＸａａ５と結合して形成されていてもよい。
また、Ｘａａ４及びＸａａ５が、リンカーを介して環状構造となっていてもよい。
ｍが０である場合、Ａｒｇが、Ｘａａ５と結合し、ｎが０である場合、Ｘａａ４がＴｈｒと結合する。
本明細書において、Ｘａａとして表されるアミノ酸が０である場合とは、Ｘａａで表されるアミノ酸が存在しないことを意味する。また、本明細書において、Ｘａａで表されるアミノ酸が２以上である場合、各Ｘａａが独立して、任意のアミノ酸から選択される。環状ペプチドが、例えば、（Ｘａａ）２で表される構造を有する場合、２つのＸａａは、同一のアミノ酸でも異なるアミノ酸であってもよい。
ｍ及びｎは、ｍ＋ｎが１以上であれば特に限定されないが、ｍ＋ｎが１以上２７以下となるように、ｍとｎは、それぞれ独立して選択される整数であることが好ましく、ｍ＋ｎが１以上２７以下の範囲内で環状構造を形成するアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される。
【００３０】
環状ペプチドは、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有していてもよく（Ｘａａ１は、任意のアミノ酸である）、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を有していてもよい（Ｘａａ２及びＸａａ３は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸である）。
さらに、環状ペプチドは、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を有していてもよい（Ｘａａ１、Ｘａａ２及びＸａａ３は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸である）。
Ｘａａ２は、Ｇｌｙであることが好ましい。
本明細書において、環状ペプチドの構造におけるＶａｌ／Ｉｌｅとの記載は、Ｖａｌ又はＩｌｅであることを意味する。本明細書において、環状ペプチドの構造におけるＩｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕとの記載は、Ｉｌｅ、Ｖａｌ又はＬｅｕであることを意味し、Ｉｌｅが好ましい。
【００３１】
本発明のプレキシンの結合調節剤としての環状ペプチドは、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を介してアロステリックに、中でも、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１のシグナル伝達を調節すると考えられるので、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を含む環状ペプチドであれば、特に限定されるものではなく、以下の一般式で表すことのできるアミノ酸配列を有する。
（Ｘａａ４）m−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−（Ｘａａ５）n
上記一般式において、Ｘａａ４とＸａａ５は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、ｍ及びｎは、少なくとも一方が１以上の整数である。
Ｘａａ４とＸａａ５が環状構造を形成することにより、環状ペプチドとなるが、環状構造は、Ｎ末端のＸａａ４が、Ｘａａ５のＣ末端と結合して形成されていてもよく、Ｎ末端のＸａａ４が、非Ｃ末端のＸａａ５と結合して形成されていてもよく、非Ｎ末端のＸａａ４が、Ｃ末端のＸａａ５と結合して形成されていてもよく、非Ｎ末端のＸａａ４が、非Ｃ末端のＸａａ５と結合して形成されていてもよい。
また、Ｘａａ４及びＸａａ５が、リンカーを介して環状構造となっていてもよい。
ｍが０である場合、Ｌｅｕが、Ｘａａ５と結合し、ｎが０である場合、Ｘａａ４がＴｒｐと結合する。
ｍ及びｎは、ｍ＋ｎが１以上であれば特に限定されないが、ｍ＋ｎが１以上２７以下となるように、ｍとｎは、それぞれ独立して選択される整数であることが好ましく、ｍ＋ｎが１以上２７以下の範囲内で環状構造を形成するアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される。
環状ペプチドは、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ構造を有していてもよい。
【００３２】
環状ペプチドは、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ２−Ｓ構造により環構造を形成していてもよく、当該構造は、Ｎ末端のＸａａ４のアミノ基にクロロアセチル基等の、脱離基でＨが置換されたアセチル基と、Ｃ末端側のＸａａ５のシステインのチオール基との結合により形成されることが好ましく、その場合、一般式は、
ＸＣＨ２ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ７）ｐ−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−（Ｘａａ８）ｑ−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）ｒで表されるか、ＸＣＨ２ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ７）ｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−（Ｘａａ８）ｑ−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）ｒで表されることが好ましい。
Ｘａａ６〜Ｘａａ９は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、ｐ＋ｑが、好ましくは０以上２５以下の範囲内で環状構造を形成するアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される。
Ｘａａ６は、Ｔｒｐであることが好ましく、Ｃ末端のＸａａ９は、Ｇｌｙ又はＳｅｒであることが好ましく、ｒは０以上の整数であれば特に限定されないが、２０以下であってもよく、１０以下であってもよく、０または１であることが好ましい。
本明細書において、ｒが０である場合には、環状ペプチドは、Ｘａａ９を有さず、ｒが２以上の整数である場合、環状ペプチドにおける（Ｘａａ９）ｒは、アミノ酸がペプチド結合により連結した鎖状構造に相当する。
【００３３】
Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を有する環状ペプチドとして、一般式は、
ＸＣＨ２ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ１０）ｓ−Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ−（Ｘａａ１１）ｔ−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）ｒで表されることが好ましく、
ＸＣＨ２ＣＯ−Ｔｒｐ−（Ｘａａ１０）ｓ−Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ−（Ｘａａ１１）ｔ−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）ｒで表されることがより好ましい。なお、ここで、Ｎ末端のＸａａ６又はＴｒｐのアミノ基に結合する−ＣＯ−ＣＨ２−Ｘ基と、Ｃｙｓのチオール基が結合して、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ２−Ｓ構造により環構造を形成する。
Ｘａａ１〜Ｘａａ３、Ｘａａ６、Ｘａａ９〜Ｘａａ１１は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、ｓ＋ｔが、好ましくは０以上２０以下の範囲内で環状構造を形成するアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される。
Ｘａａ６は、Ｔｒｐであることが好ましく、Ｃ末端のＸａａ９は、Ｇｙｓ又はＳｅｒであることが好ましく、ｒは０以上の整数であれば特に限定されないが、２０以下であってもよく、１０以下であってもよく、０又は１であることが好ましい。
【００３４】
Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ構造を有する環状ペプチドとして、一般式は、
ＸＣＨ２ＣＯ−（Ｘａａ６）−（Ｘａａ１０）ｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ−（Ｘａａ１２）ｕ−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）ｒで表されることが好ましく、ＸＣＨ２ＣＯ−Ｔｒｐ−（Ｘａａ１０）ｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ−（Ｘａａ１２）ｕ−Ｃｙｓ−（Ｘａａ９）ｒで表されることがより好ましい。なお、ここで、Ｎ末端のＸａａ６又はＴｒｐのアミノ基に結合する−ＣＯ−ＣＨ２−Ｘ基と、Ｃｙｓのチオール基が結合して、Ｎ−ＣＯ−ＣＨ２−Ｓ構造により環構造を形成する。
Ｘａａ６、Ｘａａ９、Ｘａａ１０及びＸａａ１２は、それぞれ独立して、任意のアミノ酸であり、ｓ＋ｕが、好ましくは０以上２１以下の範囲内で環状構造を形成するアミノ酸の数の範囲内で適宜選択される。
Ｘａａ６は、Ｔｒｐであることが好ましく、Ｃ末端のＸａａ９は、Ｇｌｙア又はＳｅｒであることが好ましく、ｒは０以上の整数であれば特に限定されないが、２０以下であってもよく、１０以下であってもよく、０又は１であることが好ましい。
【００３５】
本発明の環状ペプチドの具体例として、以下のものが挙げられる。
【化１】
0006656661.tif 000002
上記構造において、ＤＴｒｐは、ＴｒｐのＤ体であることを意味し、Ｓは、Ｃｙｓのチオール基を意味する。Ｘａａ９とｒは、前記と同義である。
式中のＶａｒｉａｂｌｅ  ｒｅｇｉｏｎ（可変領域）は、
ＲＰＲＶＡＲＷＴＧＱＩＩＹ
ＲＶＲＶＥＲＷＴＧＫＬＩ
ＲＰＲＶＡＲＷＴＧＱＩＩＨ
ＲＰＲＶＡＲＷＴＧＱＶＩＹ
ＲＰＲＶＡＲＷＴＧＱＮＩＹ
ＲＰＲＶＡＲＷＴＧＱＩＳＮ
ＲＰＲＶＡＲＷＴＧＱＩＩＮ
ＲＰＲＡＡＲＷＴＧＱＩＩＹ
ＲＰＹＩＥＲＷＴＧＲＬＩＶ
ＲＷＦＹＤＲＷＴＧＴＦＹＶ
ＲＡＦＩＥＲＷＴＧＲＬＶＶ
ＬＧＹＩＡＲＷＴＧＴＶＶＫ
ＬＡＹＩＥＲＷＴＧＱＩＶＲ
ＮＳＮＶＬＳＷＱＴＹＳＷＹ
ＮＧＲＬＳＷＱＴＹＳＨＬ
ＡＶＳＮＰＰＲＰＨＹＩＴＩＥ
ＬＳＷＱＡＹＳＷＧＱ
が挙げられる。
【００３６】
これらのアミノ酸配列から、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造か、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を含む限り、好ましくは、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を含む限り、より好ましくは、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を含む限り、さらに好ましくは、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を含む限り、また、好ましくは、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ構造を含む限り、１又は数個、好ましくは１〜６個、１〜５個、１〜４個、１〜３個、１又は２個のアミノ酸が付加、置換、又は欠失したアミノ酸配列を含み、セマフォリンとプレキシンの、好ましくは、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合調節効果を有する環状ペプチドであってもよい。
また、これらのアミノ酸配列と、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造か、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ構造を含む限り、好ましくは、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を含む限り、より好ましくは、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を含む限り、さらに好ましくは、Ｖａｌ／Ｉｌｅ−Ｘａａ１−Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ−Ｘａａ２−Ｘａａ３−Ｉｌｅ／Ｖａｌ／Ｌｅｕ構造を含む限り、また、好ましくは、Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｔｒｐ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ構造を含む限り、７０％以上、８０％以上、９０％以上、９５％以上、又は９８％以上の配列同一性を有するアミノ酸配列を含み、セマフォリンとプレキシンの、好ましくは、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合調節効果を有する環状ペプチドであってもよい。
【００３７】
本発明の環状ペプチドの製造方法は特に限定されず、公知のペプチド合成技術を用いて本発明の環状ペプチドを製造することができる。
環状ペプチドの製造方法としては、例えば、液相法、固相法、液相法と固相法を組み合わせたハイブリッド法等の化学合成法、遺伝子組み換え法、無細胞翻訳系による翻訳合成法等が挙げられる。
【００３８】
本発明の環状ペプチドは、無細胞翻訳系による翻訳合成法により好適に製造できる。
環状ぺプチドをコードする核酸を調製し、当該核酸を無細胞翻訳系で翻訳することによって調製することができる。大環状ペプチドをコードする核酸は、生体の翻訳系で用いられる遺伝暗号、リプログラミングした遺伝暗号、又はこれらの組み合わせを用いて、当業者が適宜設計することができる。核酸は、ＤＮＡであってもＲＮＡであってもよい。
【００３９】
無細胞翻訳系を用いる方法によれば、非天然アミノ酸でアミノアシル化したｔＲＮＡを使用して、天然アミノ酸に加え、非天然アミノ酸をペプチドに効率よく導入することができる。例えば、本発明者らが開発した人工アミノアシルｔＲＮＡ合成酵素フレキシザイムを用いれば、任意の天然又は非天然のアミノ酸で、任意のアンチコドンを有するｔＲＮＡをアミノアシル化することが可能である。したがって、この技術を用いて、ｍＲＮＡのトリプレットからなる遺伝暗号が、生体の翻訳系とは異なるアミノ酸をコードするように、リプログラミングすることができる（国際公開第２００８／０５９８２３号）。
【００４０】
例えば、開始コドンＡＵＧは、原核細胞と真核細胞では、それぞれホルミルメチオニンとメチオニンをコードする。一方、フレキシザイムによれば、開始コドンに対応するｔＲＮＡを別のアミノ酸でアミノアシル化することができるので、任意のアミノ酸でペプチド合成を開始することができる。また、開始コドン以外のコドンに対応するｔＲＮＡも、任意のアミノ酸でアミノアシル化できるので、無細胞翻訳系を用いて、任意のアミノ酸をペプチドの任意の位置に導入することができる。
フレキシザイムによれば、アミノ酸以外のヒドロキシ酸やカルボン酸をｔＲＮＡに結合させることもできるので、無細胞翻訳系を用いて、任意のヒドロキシ酸やカルボン酸をペプチドの任意の位置に導入することも可能である。本発明の環状ペプチドには、アミノ酸に代えて、ヒドロキシ酸やカルボン酸を導入してもよい。
【００４１】
フレキシザイムとしては、例えば、以下の文献に記載されたものが知られている。
H. Murakami, H.Saito, and H. Suga, (2003) Chemistry & Biology, Vol. 10, 655-662;
H. Murakami, D. Kourouklis, and H. Suga, (2003) Chemistry & Biology, Vol. 10, 1077-1084;
H. Murakami, A. Ohta, H. Ashigai, H. Suga, (2006) Nature methods 3, 357-359;
N. Niwa, Y. Yamagishi, H. Murakami, H. Suga, (2009) Bioorganic & Medicinal Chemistry Letters 19, 3892-3894; 及び
国際公開第２００７／０６６６２７号
フレキシザイムは、原型のフレキシザイム（Ｆｘ）、及び改変型のジニトロベンジルフレキシザイム（ｄＦｘ）、エンハンスドフレキシザイム（ｅＦｘ）、アミノフレキザイム（ａＦｘ）等も知られている。
なお、任意のｔＲＮＡを任意のアミノ酸でアミノアシル化する方法は、フレキシザイムを用いる方法に限定されず、その他の方法も本発明に適用可能である。
【００４２】
無細胞翻訳系による技術を利用すれば、本発明の環状ペプチドに、環を形成するために必要なアミノ酸や、環構造及びその他の構造を構成するアミノ酸を、所望の位置に導入することができる。
この場合、環状ペプチドをコードする核酸に、環を形成するために必要な２つのアミノ酸（以下「環形成アミノ酸」ということもある。）をコードするコドンと、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造に対応する３つのアミノ酸をコードするコドンを入れる。
５´末端から、環形成アミノ酸をコードするコドン、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造に対応する３つのアミノ酸をコードするコドン、環形成アミノ酸をコードするコドンの順となるように、そして、間に適当な数のアミノ酸が入るように核酸配列を決定すればよい。
【００４３】
また、ペプチドを環状化させる方法は特に限定されないが、例えば、下記表１に示す官能基１を有するアミノ酸と、対応する官能基２を有するアミノ酸を含めることにより、自発的な反応によって翻訳合成されたペプチドを環状化して、環状ペプチドとすることができる。
官能基１と２はどちらがＮ末端側にきてもよく、Ｎ末端とＣ末端に配置してもよいし、一方を末端アミノ酸、他方を非末端アミノ酸としてもよいし、両方を非末端アミノ酸としてもよい。
【００４４】
表１：
【表１】
0006656661.tif 000003
式中、Ｘ1は脱離基であり、脱離基としては、例えば、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩ等のハロゲン原子が挙げられ、Ａｒは置換基を有していてもよい芳香環である。
【００４５】
（Ａ−１）の官能基を有するアミノ酸としては、例えば、クロロアセチル化したアミノ酸を用いることができる。クロロアセチル化アミノ酸としては、N-chloroacetyl-L-alanine、N-chloroacetyl-L-phenylalanine、N-chloroacetyl-L-tyrosine、N-chloroacetyl-L-tryptophan、N-3-(2-chloroacetamido)benzoyl-L-phenylalanine、N-3-(2-chloroacetamido)benzoyl-L-tyrosine、N-3-(2-chloroacetamido)benzoyl-L-tryptophane、β-N-chloroacetyl-L-diaminopropanoic acid、γ-N-chloroacetyl-L-diaminobutyricacid、σ-N-chloroacetyl-L-ornithine、ε-N-chloroacetyl-L-lysine、及びこれらに対応するD-アミノ酸誘導体等が挙げられる。
（Ａ−１）の官能基を有するアミノ酸としては、N-chloroacetyl-L-tryptophanが好適に用いられ、Ｄ体であることがより好適である。
なお、本明細書において、Ｌ体であることを明示して記載する場合があるが、Ｌ体であってもよく、Ｄ体であってもよいことを意味し、また、Ｌ体とＤ体の任意の割合での混合物であってもよい。Ｌ体及びＤ体であることを明示して記載していない場合についても、Ｌ体であってもよく、Ｄ体であってもよいことを意味し、また、Ｌ体とＤ体の任意の割合での混合物であってもよい。
【００４６】
（Ａ−２）の官能基を有するアミノ酸としては、例えばcysteine、homocysteine、mercaptonorvaline、 mercaptonorleucine、2-amino-7-mercaptoheptanoic acid、及び2-amino-8- mercaptooctanoic acid等が挙げられる。
（Ａ−１）の官能基を有するアミノ酸としては、cysteineが好適に用いられる。
【００４７】
（Ａ−１）の官能基を有するアミノ酸と（Ａ−２）の官能基を有するアミノ酸による環状化方法は、例えば、Kawakami, T. et al., Nature Chemical Biology 5, 888-890 (2009)；Yamagishi, Y. et al., ChemBioChem 10, 1469-1472 (2009)；Sako, Y. et al., Journal of American Chemical Society 130, 7932-7934 (2008)；Goto, Y. et al., ACS Chemical Biology 3, 120-129 (2008)；Kawakami T. et al, Chemistry & Biology 15, 32-42 (2008)、及び国際公開第２００８／１１７８３３号等に記載された方法が挙げられる。
【００４８】
（Ｂ−１）の官能基を有するアミノ酸としては、例えば、propargylglycine、homopropargylglycine、2-amino-6-heptynoic acid、2-amino-7-octynoic acid、及び2-amino-8-nonynoic acid等が挙げられる。
4-pentynoyl化や5-hexynoyl化したアミノ酸を用いてもよい。
4-pentynoyl化アミノ酸としては、例えば、N-(4-pentenoyl)-L-alanine、N-(4-pentenoyl)-L-phenylalanine、N-(4-pentenoyl)-L-tyrosine、N-(4-pentenoyl)-L-tryptophan、N-3-(4-pentynoylamido)benzoyl-L-phenylalanine、N-3-(4-pentynoylamido)benzoyl-L-tyrosine、N-3-(4-pentynoylamido)benzoyl-L-tryptophane、β-N-(4-pentenoyl)-L-diaminopropanoic acid、γ-N-(4-pentenoyl)-L-diaminobutyric acid、σ-N-(4-pentenoyl)-L-ornithine、ε-N-(4-pentenoyl)-L-lysine、及びこれらに対応するD-アミノ酸誘導体等が挙げられる。
5-hexynoyl化アミノ酸としては、4-pentynoyl化アミノ酸として例示した化合物において、4-pentynoyl基が、5-hexynoyl基に置換されたアミノ酸が挙げられる。
【００４９】
（Ｂ−２）の官能基を有するアミノ酸としては、例えば、azidoalanine、2-amino-4-azidobutanoic acid、azidoptonorvaline、 azidonorleucine、2-amino-7-azidoheptanoic acid、及び2-amino-8- azidooctanoicacid等が挙げられる。
azidoacetyl化や3-azidopentanoyl化したアミノ酸を用いることもできる。
azidoacetyl化アミノ酸としては、例えば、N-azidoacetyl-L-alanine、N-azidoacetyl-L-phenylalanine、N-azidoacetyl-L-tyrosine、N-azidoacetyl-L-tryptophan、N-3-(4-pentynoylamido)benzoyl-L-phenylalanine、N-3-(4-pentynoylamido)benzoyl-L-tyrosine、N-3-(4-pentynoylamido)benzoyl-L-tryptophane、β-N-azidoacetyl-L-diaminopropanoic acid、γ-N-azidoacetyl-L-diaminobutyric acid、σ-N-azidoacetyl-L-ornithine、ε-N-azidoacetyl-L-lysine、及びこれらに対応するD-アミノ酸誘導体等が挙げられる。
3-azidopentanoyl化アミノ酸としては、azidoacetyl化アミノ酸として例示した化合物において、azidoacetyl基が、3-azidopentanoyl基に置換されたアミノ酸が挙げられる。
【００５０】
（Ｂ−１）の官能基を有するアミノ酸と（Ｂ−２）の官能基を有するアミノ酸による環状化方法は、例えば、Sako, Y. et al., Journal of American Chemical Society 130, 7932-7934 (2008)、及び国際公開第２００８／１１７８３３号等に記載された方法が挙げられる。
【００５１】
（Ｃ−１）の官能基を有するアミノ酸としては、例えば、N-(4-aminomethyl-benzoyl)-phenylalanine (AMBF)及び3-aminomethyltyrosine等が挙げられる。
（Ｃ−２）の官能基を有するアミノ酸としては、例えば、5-hydroxytryptophan(WOH)等が挙げられる。
（Ｃ−１）の官能基を有するアミノ酸と（Ｃ−２）の官能基を有するアミノ酸による環状化方法は、例えば、Yamagishi, Y. et al., ChemBioChem 10, 1469-1472 (2009)及び国際公開第２００８／１１７８３３号に記載された方法等が挙げられる。
【００５２】
（Ｄ−１）の官能基を有するアミノ酸としては、例えば、2-amino-6-chloro-hexynoic acid、2-amino-7-chloro-heptynoic acid、及び2-amino-8-chloro-octynoic acid等が挙げられる。
（Ｄ−２）の官能基を有するアミノ酸としては、例えばcysteine、homocysteine、mercaptonorvaline、 mercaptonorleucine、2-amino-7-mercaptoheptanoic acid、及び2-amino-8- mercaptooctanoic acid等が挙げられる。
（Ｄ−１）の官能基を有するアミノ酸と（Ｄ−２）の官能基を有するアミノ酸による環状化方法は、例えば、国際公開第２０１２／０７４１２９号に記載された方法等が挙げられる。
【００５３】
（Ｅ−１）のアミノ酸としては、例えば、N-3-chloromethylbenzoyl-L-phenylalanine
、N-3-chloromethylbenzoyl-L-tyrosine、N-3-chloromethylbenzoyl-L-tryptophane、及
びこれらに対応するD-アミノ酸誘導体等が挙げられる。
（Ｅ−２）のアミノ酸としては、例えば、cysteine、homocysteine、mercaptonorvaline、 mercaptonorleucine、2-amino-7-mercaptoheptanoic acid、及び2-amino-8- mercaptooctanoic acid等が挙げられる。
（Ｅ−１）の官能基を有するアミノ酸と（Ｅ−２）の官能基を有するアミノ酸による環状化方法は、例えば、（Ａ−１）と（Ａ−２）の環状化方法や（Ｄ−１）と（Ｄ−２）の環状化方法を参考にして行うことができる。
【００５４】
環形成アミノ酸としては、（Ａ−１）の官能基を有するアミノ酸と（Ａ−２）の官能基を有するアミノ酸との組み合わせが好ましく、脱離基でＨが置換されたＮ−アセチルトリプトファンとcysteinの組み合わせがより好ましく、N-haloroacetyl-D-tryptophan、好適にはN-chloroacetyl-D-tryptophanとcysteinの組み合わせがさらに好ましい。
【００５５】
本発明の環状ペプチドは、固相合成法によっても製造できる。
固相合成法については、当業界において周知の方法であって、公知の方法を適用することができる。
以下、例示として説明するが、例えば、水酸基を有するレジンの水酸基と、α−アミノ基が保護基で保護された第一のアミノ酸（通常、目的とするペプチドのＣ末端アミノ酸）のカルボキシ基をエステル化反応させる。エステル化触媒としては、１−メシチレンスルホニル−３−ニトロ−１，２，４−トリアゾール（ＭＳＮＴ）、ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、及びジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＰＣＤＩ）等の公知の脱水縮合剤を用いることができる。
次いで、第一アミノ酸のα−アミノ基の保護基を脱離させるとともに、主鎖のカルボキシ基以外のすべての官能基が保護された第二のアミノ酸を加え、当該カルボキシ基を活性化させて、第一及び第二のアミノ酸を結合させる。さらに、第二のアミノ酸のα−アミノ基を脱保護し、主鎖のカルボキシ基以外のすべての官能基が保護された第三のアミノ酸を加え、当該カルボキシ基を活性化させて、第二及び第三のアミノ酸を結合させる。これを繰り返して、目的とする長さのペプチドが合成されたら、すべての官能基を脱保護する。
アミノ酸のα−アミノ基の場合について例示して説明したが、アミノ酸のアミノ基がα−アミノ基以外の場合であっても同様に実施することができる。
【００５６】
固相合成のレジンとしては、例えば、Merrifield resin、MBHA resin、Cl-Trtresin、SASRIN resin、Wang resin、Rink amide resin、HMFS resin、Amino-PEGA resin（Merck）、及びHMPA-PEGA resin（Merck）等が挙げられる。
【００５７】
アミノ基の保護基としては、例えば、ベンジルオキシカルボニル（Ｃｂｚ又はＺ）基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル（Ｂｏｃ）基、フルオレニルメトキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）基、ベンジル基、アリル基、及びアリルオキシカルボニル（Ａｌｌｏｃ）基等が挙げられる。
カルボキシル基の保護基としては、例えば、メチル基、エチル基、ベンジル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、及びシクロヘキシル基等が挙げられる。
アミノ酸のその他の官能基については、セリンやトレオニンのヒドロキシ基の保護基としては、例えば、ベンジル基及びｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられ、チロシンのヒドロキシ基の保護基としては、例えば、２−ブロモベンジルオキシカルボニル基及びｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられる。
保護基については、Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  Ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  Ｓｅｃｏｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ａｎｄ  Ｐ．Ｇ．Ｍ．Ｗｕｔｓ  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ、Ｉｎｃ．に記載されている方法又はそれに準ずる方法に従って、保護及び脱保護を行うことができる。
【００５８】
アミド結合を形成する縮合反応における、カルボキシル基の活性化は、縮合剤を用いて行うことができる。縮合剤としては、例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＰＣＤＩ）、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（ＥＤＣあるいはＷＳＣ）、（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ）トリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスファート（ＢＯＰ）、及び１−［ビス（ジメチルアミノ）メチル］−１Ｈ−ベンゾトリアゾリウム−３−オキシドヘキサフルオロホスファート（ＨＢＴＵ）等が挙げられる。
固相レジンからのペプチド鎖の切断は、ＴＦＡ及びフッ化水素（ＨＦ）等の酸で処理することによって行うことができる。
【００５９】
本発明のプレキシンの結合調節剤は、医薬組成物として用いることができる。
医薬組成物の投与形態は特に限定されず、経口投与でも非経口投与でもよい。非経口投与としては、例えば、筋肉内注射、静脈内注射、及び皮下注射等の注射投与、経皮投与、並びに経粘膜投与等が挙げられる。
経粘膜投与の投与経路としては、例えば、経鼻、経口腔、経眼、経肺、経膣、及び経直腸等が挙げられる。
医薬組成物中の環状ペプチドに対し、代謝や排泄等の薬物動態の観点から、各種の修飾を行ってよい。例えば、環状ペプチドにポリエチレングリコール（ＰＥＧ）や糖鎖を付加して血中滞留時間を長くし、抗原性を低下させることができる。
また、ポリ乳酸・グリコール（ＰＬＧＡ）等の生体内分解性の高分子化合物、多孔性ヒドロキシアパタイト、リポソーム、表面修飾リポソーム、不飽和脂肪酸で調製したエマルジョン、ナノパーティクル、ナノスフェア等を徐放化基剤として用い、これらに環状ペプチドを内包させてもよい。経皮投与する場合、弱い電流を皮膚表面に流して角質層を透過させることもできる（イオントフォレシス法）。
【００６０】
医薬組成物は、有効成分として環状ペプチドをそのまま用いてもよいし、医薬的に許容可能な添加剤等を加えて製剤化してもよい。
医薬製剤の剤形としては、例えば、液剤（例えば注射剤）、分散剤、懸濁剤、錠剤、丸剤、粉末剤、坐剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、カプセル剤、シロップ剤、トローチ剤、吸入剤、軟膏剤、点眼剤、点鼻剤、点耳剤、及びパップ剤等が挙げられる。
製剤化は、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、溶解剤、溶解補助剤、着色剤、矯味矯臭剤、安定化剤、乳化剤、吸収促進剤、界面活性剤、ｐＨ調整剤、防腐剤、湿潤剤、分散剤、及び抗酸化剤等の添加剤を適宜使用して、常法により行うことができる。
製剤化に用いられる添加剤としては、特に限定されるものではないが、例えば、精製水、食塩水、リン酸緩衝液、デキストロース、グリセロール、エタノール等の医薬的に許容可能な有機溶剤、動植物油、乳糖、マンニトール、ブドウ糖、ソルビトール、結晶セルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、デンプン、コーンスターチ、無水ケイ酸、ケイ酸アルミニウムマグネシウム、コラーゲン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリル酸ナトリウム、アルギン酸ナトリウム、水溶性デキストラン、カルボキシメチルスターチナトリウム、ぺクチン、メチルセルロース、エチルセルロース、キサンタンガム、アラビアゴム、トラガント、カゼイン、寒天、ポリエチレングリコール、ジグリセリン、グリセリン、プロピレングリコール、ワセリン、パラフィン、ミリスチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸イソプロピル、高級アルコール、ステアリルアルコール、ステアリン酸、及びヒト血清アルブミン等が挙げられ。
経粘膜吸収における吸収促進剤として、ポリオキシエチレンラウリルエーテル類、ラウリル硫酸ナトリウム、及びサポニン等の界面活性剤；グリココール酸、デオキシコール酸、及びタウロコール酸等の胆汁酸塩；ＥＤＴＡ及びサリチル酸類等のキレート剤；カプロン酸、カプリン酸、ラウリン酸、オレイン酸、リノール酸、及び混合ミセル等の脂肪酸類；エナミン誘導体、Ｎ−アシルコラーゲンペプチド、Ｎ−アシルアミノ酸、シクロデキストリン類、キトサン類、並びに一酸化窒素供与体等を用いてもよい。
【００６１】
錠剤又は丸剤は、糖衣、胃溶性、及び腸溶性物質等で被覆されたコート錠等であってもよい。
液剤は、注射用蒸留水、生理食塩水、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、植物油、及びアルコール類等を含んでもよい。湿潤剤、乳化剤、分散剤、安定化剤、溶解剤、溶解補助剤、及び防腐剤等を加えてもよい。
【００６２】
本発明は、プレキシンの結合調節剤を、好ましくは、セマフォリン４ＤとプレキシンンＢ１の結合調節剤を、それ必要とする患者に投与して、患者における疾患を治療又は予防する方法も提供する。
【００６３】
本発明のプレキシンの結合調節剤、好ましくは、セマフォリン４ＤとプレキシンンＢ１の結合調節剤の投与量は、当業者が、それを必要とする患者の症状、年齢、性別、体重、感受性差、投与方法、投与間隔、及び製剤の種類等に応じて、適宜決定することができる。
患者は、哺乳動物であり、ヒトであることが好ましい。
【実施例】
【００６４】
以下、実施例を示して具体的に本発明を説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものでない。【００６５】
ヒトプレキシンＢ１のＮ末ヘッドピースに対するＲａＰＩＤシステムを実施して、プレキシンＢ１に結合する環状ペプチドを得た。５回以上繰り返すＲａＰＩＤシステムによる選択により、４つのファミリーにカテゴライズされる環状ペプチドを得た。
環状ペプチドのアミノ酸配列を図１に示す。【００６６】
図１ｃに示す環状ペプチドを化学的に合成して、表面共鳴プラスモン（ＳＰＲ）によりプレキシンＢ１に対する結合親和力を分析した。
図２ｃに示すように、ｎＭオーダーの解離定数（ＫＤ）を示した。【００６７】
また、下記表２に示す環状ペプチドについて、同様にして、ヒト及びマウスのプレキシンＢ１に対する結合親和力を分析した。表２に示す環状ペプチドが、マウスプレキシンＢ１においてもｎＭオーダーの解離定数（ＫＤ）有することが示された。なお、表２中、ｗは、図２ｂに示される環状ペプチド中のＤＷを意味し、図２ｂに示される環状ペプチドでは、ＣｙｓであるＣに結合するのはＳｅｒであるが、表２に示す環状ペプチドＰ６以外の環状ペプチドにおいては、Ｃに結合するのはＧｌｙである。【００６８】
表２：
【表２】
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【００６９】
図２ｃに示す環状ペプチドのプレキシンＢ１及びセマフォリン４Ｄのタンパク質−タンパク質相互作用（ＰＰＩ）への効能をインビトロプルダウンアッセイにより確認した（図３）。
１．プレキシンＢ１又はプレキシンＡ２をセファロースビーズに固定化した。
２．プレキシンＢ１に結合する環状ペプチド、ネガティブなコントロールペプチド又はジメチルスルフォキシド（ＤＭＳＯ）をプレキシンＢ１固定化ビーズに添加した。
３．セマフォリン４Ｄ又はセマフォリン６Ａのアルカリホスファターゼ（ＡＰ）融合タンパク質を添加した。
４．ビーズを洗浄し、４０５ｎｍでサンプルの吸光度の上昇を測定することにより、ＡＰ活性を測定した。
高いＡＰ活性は、セマフォリンとプレキシンの高い相互作用に相関し（５）、低いＡＰ活性は、セマフォリンとプレキシンの高い相互作用に相関する（６）。
結果を図４及び図５に示す。図４ｃ及びｄに示す環状ペプチドは、プレキシンＢ１とセマフォリン４Ｄの相互作用を阻害し、図５ｃ及びｄに示す環状ペプチドは、プレキシンＢ１とセマフォリン４Ｄの相互作用を増強した。【００７０】
表２に示す環状ペプチドについてＡＰ活性を測定したところ、環状ペプチドｍｐ６−９は、環状ペプチドＰ６と同等のヒトプレキシンＢ１とセマフォリン４Ｄの相互作用の阻害活性を示した。また、環状ペプチドｍｐ６−２は、環状ペプチドＰ６と同等のマウスプレキシンＢ１とセマフォリン４Ｄの相互作用の阻害活性を示し、環状ペプチドｍｐ６−９及びｍｐ６−３は環状ペプチドＰ６よりも強い阻害活性を示した。【００７１】
環状ペプチドＰ６について、プレキシンＰＰＩ阻害活性を各濃度で測定した。結果を図６に示す。【００７２】
プレキシンＢ１を外因性に発現する細胞ＨＥＫ２９３を用いて、セマフォリン４Ｄに依存する成長円錐崩壊の阻害試験を行った。結果を図７に示す。【００７３】
環状ペプチドＰ６を常法に従いビオチン化した。ビオチン化した環状ペプチドＰ６の構造を図８ａとして示す。
プレキシンＢ１を発現しないモック細胞と外因性にプレキシンＢ１を発現するＨＥＫ２３９細胞に対して、合成したビオチン化Ｐ６を添加し、次いで、ストレプトアビジン−ＰＥを添加して、ＦＡＣＳ（ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｃｅｌｌ  ｓｏｒｔｉｎｇ）でその結合量を測定した。その結果を図８ｂに示す。【００７４】
さらに、環状ペプチドＰ６を用いて、プレキシンＢ１との結合におけるＰ６の各アミノ酸の役割を試験するために、ＳＰＲ分析を行った。
本ＳＰＲ分析により、環状ペプチドとプレキシンＢ１との結合において必須なアミノ酸残基を見出すことに成功した。図９に示すように、Ｐ６においては、Ｒ７、Ｗ８及びＴ９が環状ペプチドとプレキシンＢ１との結合に重要であることが分かった。すなわち、Ａｒｇ−Ｔｒｐ−Ｔｈｒ構造を有する環状ペプチドであることにより、セマフォリン４ＤとプレキシンＢ１の結合調節剤として機能し得ることが見出された。【００７５】
環状ペプチドＰ６に対し、図１０に示す分子内ラクタムブリッジ構造を有する環状ペプチドを化学的に合成して、表面共鳴プラスモン（ＳＰＲ）によりプレキシンＢ１に対する結合親和力を分析した（図１１ａ）。
環状ペプチドＰ６及び分子内ラクタムブリッジ構造を有する環状ペプチドの血清プロテアーゼによる安定試験を行った（図１１ｃ）。Ｐ６は、３〜６時間の半減期を示したが、分子内ラクタムブリッジ構造を有する環状ペプチドＢＣ８は、２９時間後においても分解しなかった。【００７６】
環状ペプチドＰ６を常法に従い二量化した。二量化した環状ペプチドＰ６の構造（Ｐ６ｄＰＥＧ５及びＰ６ｄＰＥＧ１１）を図１２に示す。図１２に示す二量化した環状ペプチドと、プレキシンＢ１を外因性に発現する細胞ＨＥＫ２９３を用いて、セマフォリン４Ｄ刺激による細胞脱着に対する各ペプチドの阻害試験を行った。結果を図１３に示す。【００７７】
環状ペプチドＰ７を、図１２に構造を示す二量化した環状ペプチドＰ６と同様に二量化したＰ７−ＰＥＧダイマー（Ｐ７ｄＰＥＧ５及びＰ７ｄＰＥＧ１１）は、ｘＣＥＬＬｉｇｅｎｃｅ（ＡＣＥＡ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ．）を用いたＣｏｌｌａｐｓｅアッセイにおいて、プレキシンＢ１発現細胞に対して特異的にＳｅｍａ４Ｄ様のコラプス作用を引き起すこと、すなわちプレキシンＢ１の活性化を促進する効果があることが観察された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【配列表】
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