【手続補正書】
【提出日】平成21年4月28日(2009.4.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基本データ長がｍビットのデータを、最小ランがｄ（ｄ＞０）、かつ最大ランがｋの、基本符号語長がｎビットの可変長符号(d,k;m,n)に変換する変調装置において、
変換テーブルとして、基礎変換テーブルと置換変換テーブルをもっていることを特徴とし、前記置換変換テーブルが適用されるべき条件下において、さらに、データ列上、あるいは可変長符号列上から得た制御情報により、前記置換変換テーブルによる置換パターンの変換処理を行うか、又は行わずに前記基礎変換テーブルによる変換処理を代わりに行うかの制御をする
変調装置。
【請求項２】
前記置換変換テーブルは、最小ランの連続を制限する変換テーブルである
請求項１に記載の変調装置。
【請求項３】
基本データ長がｍビットのデータを、最小ランがｄ（ｄ＞０）、かつ最大ランがｋの、基本符号語長がｎビットの可変長符号(d,k;m,n)に変換する変調方法において、
変換テーブルとしての、基礎変換テーブルと置換変換テーブルのうち、前記置換変換テーブルが適用されるべき条件下において、さらに、データ列上、あるいは可変長符号列上から得た制御情報により、前記置換変換テーブルによる置換パターンの変換処理を行うか、又は行わずに前記基礎変換テーブルによる変換処理を代わりに行うかの制御をする
変調方法。
【請求項４】
基本データ長がｍビットのデータを、最小ランがｄ（ｄ＞０）、かつ最大ランがｋの、基本符号語長がｎビットの可変長符号(d,k;m,n)に変換するプログラムにおいて、
変換テーブルとしての、基礎変換テーブルと置換変換テーブルのうち、前記置換変換テーブルが適用されるべき条件下において、さらに、データ列上、あるいは可変長符号列上から得た制御情報により、前記置換変換テーブルによる置換パターンの変換処理を行うか、又は行わずに前記基礎変換テーブルによる変換処理を代わりに行うかの制御をするステップ
をコンピュータに実行させるプログラム。
【請求項５】
請求項４に記載のプログラムが記録された記録媒体。
【請求項６】
基本データ長がｍビットのデータを、最小ランがｄ（ｄ＞０）、かつ最大ランがｋの、基本符号語長がｎビットの可変長符号(d,k;m,n)に変換する変調装置において、
変換テーブルとして、基礎変換テーブルと置換変換テーブルをもっていることを特徴とし、前記置換変換テーブルが適用されるべき条件下において、さらに、ディスクから得られた情報により、前記置換変換テーブルによる置換パターンの変換処理を行うか、又は行わずに前記基礎変換テーブルによる変換処理を代わりに行うかの制御をする
変調装置。
【請求項７】
前記置換変換テーブルは、最小ランの連続を制限する変換テーブルである
請求項６に記載の変調装置。
【請求項８】
前記ディスクから得られた情報は、前記ディスク上のヘッダ位置に記録されている所定のヘッダ情報である
請求項６に記載の変調装置。
【請求項９】
前記変調装置は、さらに外部からの情報により、最小ランの連続を制限する置換パターンの変換処理を適用するかしないかの制御を行う
請求項６に記載の変調装置。
【請求項１０】
基本データ長がｍビットのデータを、最小ランがｄ（ｄ＞０）、かつ最大ランがｋの、基本符号語長がｎビットの可変長符号(d,k;m,n)に変換する変調方法において、
変換テーブルとしての、基礎変換テーブルと置換変換テーブルのうち、前記置換変換テーブルが適用されるべき条件下において、さらに、ディスクから得られた情報により、前記置換変換テーブルによる置換パターンの変換処理を行うか、又は行わずに前記基礎変換テーブルによる変換処理を代わりに行うかの制御をする
変調方法。
【請求項１１】
第１のデータパターンと第１の符号パターンを対応付ける第１のテーブルに従って、入力されたデータの前記第１のデータパターンと一致する部分を、対応する前記第１の符号パターンに変換する第１の変換手段と、
第２のデータパターンと第２の符号パターンを対応付ける第２のテーブルに従って、入力されたデータの前記第２のデータパターンと一致する部分を、対応する前記第２の符号パターンに変換する第２の変換手段と、
前記第２のテーブルにより変換された前記第２の符号パターンの使用頻度に基づいて、前記第１の符号パターンまたは前記第２の符号パターンを選択する選択手段と
を備える変調装置。
【請求項１２】
前記使用頻度を検出し、前記第２の符号パターンの選択を制御する制御情報を生成する検出処理手段をさらに備え、
前記選択手段は、前記制御情報に基づいて選択を行う
請求項１１に記載の変調装置。
【請求項１３】
前記検出処理手段は、前記使用頻度が、あらかじめ定められた所定の回数を超えない時は前記第２の符号パターンの変換処理を許可し、所定の回数を超えた時は禁止する制御情報を生成する
請求項１２に記載の変調装置。
【請求項１４】
前記検出処理手段は、前記所定の回数を、誤り訂正が可能な範囲で制限するように設定する
請求項１３に記載の変調装置。
【請求項１５】
前記検出処理手段は、前記第２の符号パターンの、所定のECCブロック内における使用頻度を検出し、さらに、前記使用頻度が、前記所定のECCブロック内で誤り訂正が可能な範囲内の値に対応する、所定の基準値より大きくならないように制限する
請求項１４に記載の変調装置。
【請求項１６】
前記第１のテーブルは、再生互換をとる他のテーブルに対応するテーブルである
請求項１１に記載の変調装置。
【請求項１７】
前記再生互換をとる他のテーブルに対応するテーブルとしての前記第１のテーブルは、基礎変換テーブルを全て含んでいる
請求項１６に記載の変調装置。
【請求項１８】
前記再生互換をとる他のテーブルに対応するテーブルとしての前記第１のテーブルは、さらに置換変換テーブルを持っている
請求項１７に記載の変調装置。
【請求項１９】
請求項１１に記載の変調装置により変換された信号が記録された記録媒体。
【請求項２０】
第１のデータパターンと第１の符号パターンを対応付ける第１のテーブルに従って、入力されたデータの前記第１のデータパターンと一致する部分を、対応する前記第１の符号パターンに変換する第１の変換ステップと、
第２のデータパターンと第２の符号パターンを対応付ける第２のテーブルに従って、入力されたデータの前記第２のデータパターンと一致する部分を、対応する前記第２の符号パターンに変換する第２の変換ステップと、
前記第２のテーブルにより変換された前記第２の符号パターンの使用頻度に基づいて、前記第１の符号パターンまたは前記第２の符号パターンを選択する選択ステップと
を備える変調方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
低域成分を抑制する方法として、DSV(Digital Sum Value)制御がある。DSVとは、チャネルビット列をNRZI化（すなわちレベル符号化）して記録符号列とし、そのビット列（データのシンボル）の“１”を符号「＋１」、“０”を符号「−１」として、符号を加算していったときのその総和を意味する。DSVは記録符号列の低域成分の目安となる。DSVの正負のゆれの絶対値を小さくすること、すなわちDSV制御を行うことは、記録符号列の直流成分を除き、低域成分を抑制することになる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４６】
本発明の第２の側面はまた、基本データ長がｍビットのデータを、最小ランがｄ（ｄ＞０）、かつ最大ランがｋの、基本符号語長がｎビットの可変長符号(d,k;m,n)に変換する変調方法またはプログラムにおいて、変換テーブルとしての、基礎変換テーブルと置換変換テーブルのうち、前記置換変換テーブルが適用されるべき条件下において、さらに、ディスクから得られた情報により、前記置換変換テーブルによる置換パターンの変換処理を行うか、又は行わずに前記基礎変換テーブルによる変換処理を代わりに行うかの制御をする変調方法である。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４７
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５７】
本発明の第３の側面はまた、第１のデータパターンと第１の符号パターンを対応付ける第１のテーブルに従って、入力されたデータの前記第１のデータパターンと一致する部分を、対応する前記第１の符号パターンに変換する第１の変換ステップと、第２のデータパターンと第２の符号パターンを対応付ける第２のテーブルに従って、入力されたデータの前記第２のデータパターンと一致する部分を、対応する前記第２の符号パターンに変換する第２の変換ステップと、前記第２のテーブルにより変換された前記第２の符号パターンの使用頻度に基づいて、前記第１の符号パターンまたは前記第２の符号パターンを選択する選択ステップとを備える変調方法である。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５８
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７８】
具体的には、表３に示される変調テーブルのうち、（11）から（000000）までのデータパターンからなる基礎データパターンと、それに対応する“*0*”から“010 100 000”までの符号パターンからなる基礎符号パターンを含む変換パターン（基礎パターン）により構成される部分が基礎変換テーブルとしての変調テーブルであり、（00001000），（00000000），（110111），(01110111),(1001110111)のデータパターンからなる置換データパターンと、それに対応する“000 100 100 100”，“010 100 100 100”，“001 000 000(next010)”，“(pre1)010 000 000 101(not010)”,“$0$ 010 000 000 101(not010)”の符号パターンからなる置換符号パターンを含む変換パターン（置換パターン）により構成される部分が置換変換テーブルとしての変調テーブルである。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９７】
データ列内において、冗長ビットとしてDSV制御ビットを１ビット挿入し、このDSV制御ビットが（１）である時、DSV制御ビット部分を含むデータ列をチャネルビット列に変換し、NRZI化して記録符号列を作成すると、“１”と“０”の極性が反転する。またDSV制御ビットが（０）である時、DSV制御ビット部分を含むデータ列をチャネルビット列に変換し、NRZI化して記録符号列を作成すると、記号符号列の極性は反転しない。従って、データ列内に冗長ビットとして挿入された１ビットによって、これをデータ変換しNRZI化した後の極性を変えることが出来るので、データ列内でDSV制御が出来ることになる。すなわち、表３は、データ列によって符号のDSVを制御することができる規則（基本規則）を持ったテーブルである。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０３】
次に、本発明に係る変調装置の実施の形態を図面を参照しながら説明する。この実施の形態では、データ列が表３に従って、可変長符号(d,k;m,n;r)=(1,7;2,3;5)に変換される。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０６】
RLL変換パターン処理部51は、以下の変換を行う。即ち、RLL変換パターン処理部51は、再生互換をとる他のテーブル（表２のテーブル）に対応するテーブルとしての表３のテーブルの一部として、以下の表５のテーブルを有する。
＜表５＞
データパターン  符号パターン
ｉ＝１  11              *0*
10              001
01              010
ｉ＝2   0011            010 100
0010            010 000
0001            000 100
ｉ＝3   000011          000 100 100
000010          000 100 000
000001          010 100 100
000000          010 100 000
ｉ＝4   00001000        000 100 100 100
00000000        010 100 100 100
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２１】
表３を適用した場合においては、各部がその処理を行うのに必要な参照データの最大ビット数は、１５データとなっている。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１５５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１５５】
図６に戻って、ステップS72において、データがデータパターン（1001110111）と一致しないと判定された場合、ステップS75において、最小ラン連続制限パターン検出部112は、データがデータパターン（110111）と一致するかを判定する。データがデータパターン（110111）と一致する場合には、ステップS76において、最小ラン連続制限パターン検出部112は、次の３チャネルビットが“010”かを判定する。次の３チャネルビットが“010”である場合には、ステップS78において、最小ラン連続制限パターン検出部112は、最小ラン連続制限パターン検出フラグ（６data）onを出力する。このフラグは図14のステップS365で利用される。ステップS79において、最小ラン連続制限テーブル113Aは、置換パターン“001 000 000”を変換パターン決定部53に出力する。この置換パターン（チャネルビット列）は図14のステップS366で選択、出力される。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１５６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１５６】
ステップS75において、入力されたデータがデータパターン（110111）と一致しないと判定された場合、並びにステップS76において、次の３チャネルビットが“010”ではないと判定された場合には、ステップS77において、最小ラン連続制限パターン検出部112は、最小ラン連続制限データ検出フラグoffを変換パターン決定部53に出力する。この最小ラン連続制限パターン検出フラグのoffは、最小ラン連続制限パターン検出フラグ（10data）がoffであることを意味するとともに、最小ラン連続制限パターン検出フラグ（6data）がoffであることを意味する。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１５８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１５８】
ステップS151において、特定規則変換パターン検出部115は、データがデータパターン(01110111)と一致するかを判定する。データがデータパターン(01110111)と一致する場合、ステップS152において、特定規則変換パターン検出部115は、最小ラン連続制限総合フラグ(2)がonかを判定する。最小ラン連続制限総合フラグ(2)がonである場合（図12を参照して後述するように、直前の符号語列の１チャネルビットが“１”である場合）、ステップS153で特定規則変換パターン検出部115は、特定規則変換パターン検出フラグonを出力する。このフラグは図13のステップS338と図14のステップS367で利用される。ステップS154において、特定規則変換テーブル116は、８データを12チャネルビットに変換する。具体的には、データパターン(01110111)が符号パターン“010 000 000 101”に一括して変換される。このチャネルビット列は図14のステップS370で選択、出力される。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１８５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１８５】
図14を参照して後述するように、置換パターン制御フラグ(1)（許可フラグ）がonである場合、ステップS363,S364において、図６のステップS74でデータパターン(1001110111)を変換した符号パターン“$0$ 010 000 000 101”(“101 010 000 000 101”,“000 010 000 000 101”)が選択、出力される（即ち、表２の変換テーブルに対応した復調装置では復調できない部分の変換が行われる）。これに対して、置換パターン制御フラグ(1) （許可フラグ）がoffである場合、符号パターン“101 010 000 000 101”,“000 010 000 000 101”は選択されず、データパターン(1001110111)を個別に変換した符号パターン（データパターン(10),(01),(11),(01),(11)として変換した符号パターン）が選択、出力される(即ち、表２の変換テーブルに対応した復調装置で復調できる部分の変換が行われる)。
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１８６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１８６】
同様に、置換パターン制御フラグ(2)（許可フラグ）がonである場合、図14のステップS369,S370において、図８のステップS154でデータパターン(01110111)を変換した符号パターン“010 000 000 101”が選択、出力される（即ち、表２の変換テーブルに対応した復調装置では復調できない部分の変換が行われる）。これに対して、置換パターン制御フラグ(2) （許可フラグ）がoffである場合、符号パターン“010 000 000 101”は選択されず、データパターン(01110111)の個別に変換した符号パターン（データパターン(01),(11),(01),(11)として変換した符号パターン）が選択、出力される(即ち、表２の変換テーブルに対応した復調装置で復調できる部分の変換が行われる)。
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１８７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１８７】
表２の変換テーブルに対応した復調装置（従来の装置）によって復調できない部分の変換結果は、復調エラーとなる。そこで、図13のステップS335およびS341における、カウント値(count1 ＋ count2)と比較される基準回数として、例えばECCブロックにおいて、発生した誤りを訂正することが可能な範囲内の所定の値に予め定めておく。これにより、従来の装置では復調が出来ない部分の変換が行われたとしても、ECCブロックにおけるエラー訂正処理によって、元のデータ列を得ることができる。
【手続補正１８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２０１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２０１】
ステップS375において、４データ／６チャネルビットの変換パターン決定情報が受信されていないと判定された場合、ステップS377において変換パターン決定部53は、２データ／３チャネルビットの変換パターン決定情報を変換パターン検出部121より受信したかを判定する。この情報は、図９のステップS221において出力されたものである。２データ／３チャネルビットの変換パターン決定情報を受信した場合には、ステップS378において変換パターン決定部53は、さらにその２データ／３チャネルビットの変換パターン決定情報は、データ（11）の変換パターン決定情報かを判定する。即ち、不確定符号を含む符号に変換されるべきデータパターンであるのかが判定される。データ（11）の変換パターン決定情報を受信したと判定された場合には、ステップS379において変換パターン決定部53は、不確定ビット決定部124の３チャネルビット選択、出力する。具体的には、図10のステップS256,S257において出力された３チャネルビット“000”,“101”が選択出力される。
【手続補正１９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２０５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２０５】
さらに、所定のECCブロックの間隔内において、表４の変換が行われた回数をカウントしておき、基準回数までは、フラグをオン（許可）とし、基準回数以上になったらフラグをオフ（禁止）にする。こうすることによって、表４にある置換パターンの変換が行われた頻度を、再生互換性が与えられるように管理することができる。
【手続補正２０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２１５】
すなわち、置換パターン制御フラグ（１），（２）をoffに固定する時は、図13中にある基準回数を０にすればよい。
【手続補正２１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２１６】
例えば、互換性をとるべきディスクの記録密度と、互換性を取る必要のないディスクの記録密度に関する情報を、外部からの制御信号として取得し、記録密度が互換性を取る必要のないディスクの記録密度より高い場合には、置換パターン制御フラグ(1),(2)を常にonとし、記録密度が互換性を取る必要のないディスクの記録密度より低い場合には、置換パターン制御フラグ(1),(2)を図13に従ってonまたはoffとなるように制御することができる。また、ディスクがハイブリッド構造であり、互換性を取るべき部分と、互換性を取る必要のない部分が混在している場合は、各部分を識別フラグに基づいて識別し、互換性を取る必要のない部分では、置換パターン制御フラグ(1),(2)を常にonとし、互換性を取るべき部分では、置換パターン制御フラグ(1),(2)を図13に従ってonまたはoffとなるように制御することができる。これらのディスクの情報は、例えば、ディスク上のヘッダ位置に記録されているヘッダ情報の中のTOC(Table of Contents)情報から取得することができる。