(57)【要約】【課題】小断面形状の主材と振れ止め材とを容易に接合することができるとともに、主材と振れ止め材との接合強度が高い下地構造を提供することを課題とする。【解決手段】下地構造１は、開口部４が形成された主材２と、基板部３ａとこの基板部３ａの両端に形成された一対のフランジ部３ｂ，３ｂとを備える振れ止め材３と、からなる下地構造１であって、開口部４には、両側部から内方に向かって突出する一対の突出部４ｄ，４ｄが形成されており、基板部３ａには、内方に向かって凹む凹条３ｃが形成されており、フランジ部３ｂの先端には、それぞれ他方のフランジ部３ｂ側に向けて延出されたリップ部３ｇ，３ｇが隙間を有して形成されており、開口部４に振れ止め材３を貫通させて、突出部４ｄと凹条３ｃとが係合されるとともにリップ部３ｇが開口部４に密接されている。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口部が形成された主材と、基板部と該基板部の両端に形成された一対のフランジ部とを備える振れ止め材と、からなる下地構造であって、
前記開口部には、両側部から内方に向かって突出する一対の突出部が形成されており、
前記基板部には、内方に向かって凹む凹条が形成されており、
前記一対のフランジ部の先端には、それぞれ他方のフランジ部側に向けて延出されたリップ部が互いに隙間を有して形成されており、
前記開口部に前記振れ止め材を貫通させて、前記突出部と前記凹条とが係合されるとともに前記リップ部が前記開口部に密接されることを特徴とする下地構造。
【請求項２】
前記リップ部の隙間が、前記突出部と同じ幅寸法からなり、一方の突出部と前記凹条とが係合されるとともに前記リップ部の先端が他方の突出部に当接することを特徴とする、請求項１に記載の下地構造。
【請求項３】
前記一対のフランジ部のうち一方が、前記開口部の底辺部に当接されることを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の下地構造。
【請求項４】
前記一対のフランジ部に、内方に向かって凹む凹条が形成されていることを特徴とする、請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の下地構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の天井、壁及び床などに用いられる下地構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１には、主材（スタッド）と振れ止め材が格子状に接合された壁下地構造が記載されている。図８は、当該発明において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した正面図であって、（ａ）は、挿入状態、（ｂ）は、拡開状態、（ｃ）は、接合状態を示した正面図である。
【０００３】
図８（ａ）に示すように、下地構造１００に係る振れ止め材１０２は、下部が開放した断面略コの字型のチャンネル材であって、弾性変形可能なフランジ部１０６と、このフランジ部１０６の先端から内側に延出するリップ１０７と、リップ１０７の先端から立ち上げられた爪１０８とが設けられている（以下、リップ１０７と爪１０８を合わせて先端部１０９とする）。
【０００４】
一方、主材１０１は、振れ止め材１０２が挿通される開口部１０３と、この開口部１０３の底部から上方に突出する係合突起１０４と、開口部１０３の両側から内方に向って突出する凸部１０５とを有する。係合突起１０４は、曲部１０４ａと、開口部１０４の下端から立設された基軸部１０４ｂとを有する。曲部１０４ａの端部１０４ｃ，１０４ｃの距離は、爪１０８，１０８間の距離よりも若干長く形成されている。一方、基軸部１０４ｂの幅は、爪１０８，１０８間の距離と略同等に形成されている。
【０００５】
主材１０１と振れ止め材１０２は、図８（ａ）乃至（ｃ）に示すように、振れ止め材１０２を開口部１０３の上部から下部に向けて押し込んで嵌め合わせることにより接合するものである。
より詳しくは、図８（ａ）に示すように、開口部１０３の上部に振れ止め材１０２を挿通させた後、振れ止め材１０２を開口部１０３の上部から下部に向けて移動させる。そして、図８（ｂ）に示すように、振れ止め材１０２の先端部１０９と係合突起１０４が当接した後、さらに押し込むと、係合突起１０４の曲部１０４ａに沿って先端部１０９，１０９が両外側に拡開される。そして、さらに押し込むと、図８（ｃ）に示すように、フランジ部１０６が弾性変形により元の形状に復元するため、先端部１０９が係合突起１０４の基軸部１０４ｂに当接されると共に、基端部１１０が凸部１０５に当接される。これにより、主材１０１と振れ止め材１０２は、垂直方向の移動及び横方向の移動が規制されるため、主材１０１と振れ止め材１０２を簡易に接合し、下地構造１００を構築することができる。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−１３８６０５号公報（図１〜図４）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前記従来の発明は、開口部１０３を振れ止め材１０２の形状に応じて形成するため、主材１０１は、振れ止め材１０２の幅と両凸部１０５，１０５の幅以上の材料により構成する必要があった。そのため、小断面の（幅が細い）主材を使用する下地構造では、適用することができず、限られた構造にしか採用できないという問題点を有していた。また、主材１０１の幅寸法に対して、開口部１０３の形状を大きく形成する必要があったため、主材１０１の強度が低下するという問題点も有していた。また、従来の開口部１０３には、先端部１０９，１０９の拡開を可能とするために、間隙１１１が形成する必要があり、開口部１０３の形状が複雑で、その形成に手間がかかるという問題点を有していた。さらに、このような、主材１０１の強度の低下により、主材１０１と振れ止め材１０２との接合強度の低下も招来するという問題点を有していた。
【０００８】
本発明は、このような課題を解決すべく創案されたものであり、小断面形状の主材と振れ止め材とを容易に接合することができるとともに、主材と振れ止め材との接合強度が高い下地構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このような課題を解決すべく創案された本発明は、開口部が形成された主材と、基板部と該基板部の両端に形成された一対のフランジ部とを備える振れ止め材と、からなる下地構造であって、前記開口部には、両側部から内方に向かって突出する一対の突出部が形成されており、前記基板部には、内方に向かって凹む凹条が形成されており、前記一対のフランジ部の先端には、それぞれ他方のフランジ部側に向けて延出されたリップ部が互いに隙間を有して形成されており、前記開口部に前記振れ止め材を貫通させて、前記突出部と前記凹条とが係合されるとともに前記リップ部が前記開口部に密接されることを特徴としている。
【００１０】
かかる発明によれば、開口部の一対の突出部と基板部に形成された凹条とが係合され、かつ、リップ部が開口部に密接しているため、主材に振れ止め材を嵌め合わせて容易に接合することができる。また、主材に振れ止め材を接合する際に、基板部が外側から内側にたわむとともに、フランジ部が上方にたわむため、主材の一部に振れ止め材の先端を逃がすための間隙を形成する必要がない。そのため、従来の下地構造における主材よりも強度の高い主材を形成することができる。
【００１１】
また、前記下地構造において、前記リップ部の隙間が、前記突出部と同じ幅寸法からなり、一方の突出部と前記凹条とが係合されるとともに前記リップ部の先端が他方の突出部に当接していれば、凹条による突出部の係合に加えて、リップ部により突出部を挟む形で噛み合い、より強固に接合することが可能となる。
【００１２】
また、前記下地構造において、前記一対のフランジ部のうち一方が、前記開口部の底辺部に当接されていれば、接合部において作用する応力を好適に分散して、接合強度をより高めることが可能となる。
【００１３】
また、前記下地構造において、前記一対のフランジ部に、内方に向かって凹む凹条が形成されていれば、フランジ部の剛性が大きくなり、振れ止め材の強度を高めることができる。さらに、部材幅の大きい主材を利用して下地構造を形成する場合には、当該振れ止め部材を基板部が上側または下側になるように、主材の開口部に配置することも可能となり、開口部の形状に応じて振れ止め材を配置する向きを変更することが可能となる。また、フランジ部の剛性が高いことから、一般的な天井の野縁受けとして使用すれば、より板厚の薄い材料で同程度の強度を維持することが可能である。これにより、振れ止め材を規格化して大量生産することで、製造費を大幅に削減することが可能となる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る下地構造によれば、小断面形状の主材と振れ止め材とを容易に接合することができるとともに、主材と振れ止め材との接合強度が高い下地構造を容易に構築することができるため、建築物の強度及び施工性を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明の最良の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
図１は、本実施形態に係る下地構造を示した全体斜視図である。図２は、本実施形態に係る主材と振れ止め材が直交する部分の拡大図である。図３は、本実施形態に係る主材の正面図である。図４は、本実施形態に係る振れ止め材の断面図である。図５は、本実施形態に係る下地構造において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した正面図であって、（ａ）は、挿入段階、（ｂ）は、押縮段階、（ｃ）は、接合段階を示す。
【００１６】
下地構造１は、図１に示すように、等間隔に略垂直に配設された主材２，２・・・（以下、本実施形態においてはスタッド２とする）と、このスタッド２を貫通し、略直交して配設される振れ止め材３，３とからなる。本実施形態に係る下地構造１は、例えば、スタッド２の上端及び下端にランナーＲ，Ｒを配設し、スタッド２の側面に石膏ボード等Ｇを貼設することにより、壁組みＫとして使用される。
なお、下地構造１の使用用途は、壁組みＫに限定されるものではなく例えば、床組み、天井等建物の下地構造として広く用いることができる。壁組みＫの下地材として、石膏ボード等Ｇを使用するものとしたが、下地材を構成する材料は限定されないことはいうまでもなく、適宜公知の材料の中から選定して使用すればよい。
【００１７】
本実施形態において、スタッド２は、図２および図３に示すように、鋼製の中空角材であって平面視略長方形に形成されている。対向する一対の面には、振れ止め材３が挿通される開口部４，４が穿設されている。一対の開口部４，４は、略同等の高さ位置に形成されており、図１に示すように、スタッド２の長手方向（上下方向）に２箇所形成されている。さらに、隣り合うスタッド２，２・・・に形成された開口部４，４・・・はそれぞれ同等の高さ位置に形成されている。一つのスタッド２に穿設される開口部４の個数は、下地構造１の用途、設計強度等に応じて適宜設定すればよい。なお、本実施形態に係るスタッド２の開口部４が形成された対向する一対の面には、それぞれ凸凹が形成されており、スタッド２の強度を向上させているが、この凸凹は必要に応じて形成すればよく、必ずしも形成する必要はない。
【００１８】
スタッド２に形成された開口部４は、図３に示すように、曲線を含む上辺部４ａと、両側を形成する側部４ｂ，４ｂと、略水平な直線である底辺部４ｃと、からなり、略左右対称に形成されている。
開口部４の幅Ｈ１は、振れ止め材３が挿通されるため、振れ止め材３の幅Ｈ２と同等以上の幅寸法となるように形成されている。なお、開口部４の形状は限定されないことはいうまでもない。例えば、本実施形態において、上辺部４ａは、屈折又は屈曲させると応力が集中し、欠損する可能性があることから、円弧となるように形成されているが、上辺部４ａの形状は円弧に限定されるものではない。
【００１９】
側部４ｂは、底辺部４ｃと略垂直な直線に形成されており、下部に内方に向かって突出する突出部４ｄが形成されている。左右の側部４ｂ，４ｂに形成された一対の突出部４ｄ，４ｄは、同じ高さ位置に形成されている。本実施形態では、突出部４ｄを、円弧状に形成するものとするが、突出部４ｄの形状は限定されるものではなく、例えば多角形状に形成してもよい。また、突出部４ｄの底辺部４ｃからの高さ（下部４ｆの高さ）は、後記する振れ止め材３の凹条３ｃに対応する位置となるように構成されている。また、突出部４ｄから上辺部４ａまでの高さ（上部４ｅの高さ）は、振れ止め材３の高さ（基板部３ａの長さ）よりも長く形成されている。なお、説明において、側部４ｂの突出部４ｄよりも上方の直線部分を上部４ｅ、突出部４ｄよりも下方の直線部分を下部４ｆと称する。
【００２０】
底辺部４ｃは、スタッド２の長手方向に対して直角であって、平坦に形成され、後記する振れ止め材３のフランジ部３ｂと当接される。なお、底辺部４ｃの形状は、前記のものに限定されるものではなく、例えば、左右の角部の形状を円弧となるように形成することで、応力が集中することを防止してもよい。この場合において、底辺部４ｃは、左右の角部が、後記するフランジ部３ｂの基端部３ｄおよび先端部３ｆの形状に沿った線形とすることで、底辺部４ｃとフランジ部３ｂとが密接し、より強固にスタッド２と振れ止め材３とが接合される構造とするのが望ましい。
【００２１】
なお、本実施形態においては、開口部４を前記したように形成したが、これに限定されるものではなく、他の形状であってもよい。例えば、振れ止め材３の開口部４への挿入をし易くするように、上辺部４ａの幅を広くし、側部４ｂを、上端（上辺部４ａとの接続点）から突出部４ｄに向かうにしたがって徐々に幅が狭まるテーパ状に形成してもよい。また、底辺部４ｃの後記する振れ止め材３の凹条３ｄに対応する箇所に突出部を形成してもよい。
【００２２】
スタッド２は、一枚の鋼板に、打ち抜き加工によって開口部４を穿設した後、プレス加工及び折り曲げ加工により形成されている。本実施形態においては、図２に示すように、鋼板の両端部分をかしめて両端をはぜ折り部４ｇでつなげている。スタッド２は、本実施形態においては、前記した方法で形成したが、他の公知の方法で製造してもよい。
【００２３】
振れ止め材３は、図４に示すように、基板部３ａと、基板部３ａの両端から延出されたフランジ部３ｂ，３ｂとを有する形鋼であって、フランジ部３ｂ，３ｂは、基板部３ａを挟んで互いに対向するように形成されている。
【００２４】
基板部３ａは、断面視で略直線に形成されており、その中央部には、振れ止め材３の軸方向に沿って凹む凹条３ｃが形成されている。この凹条３ｃは、開口部４の突出部４ｄと係合する形状に形成されている。つまり、凹条３ｃの深さは、突出部４ｄの高さと一致している。
【００２５】
フランジ部３ｂは、先端が自由端となっており、基端部３ｄと、振れ止め材３の軸方向に沿って内方に向かって凹む凹条３ｅと、先端部３ｆと、内方に向けて延出されるリップ部３ｇとからなる。
【００２６】
各フランジ部３ｂ，３ｂに形成されたリップ部３ｇ，３ｇは、互いに隙間を有した状態で形成されている。本実施形態では、この一対のリップ部３ｇ，３ｇの隙間の幅Ｈ４を、開口部４の突出部４ｄの幅Ｈ３と略同一に形成する。なお、一対のリップ部３ｇ，３ｇの隙間の幅Ｈ４は適宜設定すればよく、必ずしも突出部４ｄの幅Ｈ３と同一に形成する必要はない。
【００２７】
なお、本実施形態においては、振れ止め材３を前記したような形状に形成したが、これに限定されるものではなく、弾性変形可能に形成された基板部３ａに内方に向かって凹む凹条３ｃを含むものであれば他の形状であってもよい。
【００２８】
振れ止め材３は、一枚の鋼板をプレス加工及び折り曲げ加工をすることにより形成され、基板部３ａの凹条３ｃ及びフランジ部３ｂの凹条３ｅにより、基板部３ａおよびフランジ部３ｂ，３ｂが平坦に形成されたチャンネル材よりも剛性の高い部材に形成されている。
【００２９】
次に、スタッド２と振れ止め材３の接合について段階を追って説明する。
まず、図５（ａ）に示すように、開口部４の上部（突出部４ｄよりも上方）に、振れ止め材３を、一対のフランジ部３ｂ，３ｂが上下になるように挿通する。なお、本実施形態では、振れ止め材３の基板部３ａが左、リップ部３ｇ，３ｇが右となるように、振れ止め材を配置するが、振れ止め材３の向きは限定されないことはいうまでもない。
【００３０】
次に、振れ止め材３を側部４ｂ（上部４ｅ）に沿って下降させる。振れ止め材３の下側のフランジ部３ｂが、突出部４ｄ，４ｄに当接した後、さらに、振れ止め材３を下方に押し込むと、図５（ｂ）に示すように、フランジ部３ｂが凹条３ｅにおいて撓むことで、フランジ部３ｂが一対の突出部４ｄ，４ｄの間の通過が可能となる。この時、基板部３ａも撓むことで、より振れ止め材３を固定しやすくなる。フランジ部３ｂが一対の突出部４ｄ，４ｄを通過する際の振れ止め材３の変形形状は前記の形状に限定されるものではない。
【００３１】
そして、さらに振れ止め部材３を下方に押し込み、下側のフランジ部ｂ（基端部３ｄおよび先端部３ｆ）を底辺部４ｃに当接させる。この時、凹条３ｃの深さは、突出部４ｄの高さと一致しているため、凹条３ｃと突出部４ｄとが係合される。また、凹条３ｃの対向する位置に形成されたリップ部３ｇ，３ｇ同士の隙間３ｈの幅Ｈ４（図４参照）も、突出部４ｄの幅Ｈ３と同等の幅寸法に形成されているため、振れ止め部材３のリップ部３ｇ，３ｇ側も突出部４ｄと係合される。さらに、凹条３ｃの深さは、突出部４ｄの高さと一致しているとともに、開口部４の幅Ｈ１（図３参照）とフランジ部３ｂとの幅Ｈ２（図４参照）は同一であるため、基板部３ａは、開口部４の一方の側部４ｂに当接し、リップ部３ｇ，３ｇが他方の側部４ｂに当接する。これにより、スタッド２と振れ止め材３が強固に接合される。
【００３２】
なお、本実施形態においては、開口部４の下部４ｆと底辺部４ｃは、略直角に形成されたが、これに限定されるものではない。例えば、下部４ｆと底辺部４ｃの形状を、基板部３ａと基端部３ｄとの形状および先端部３ｆとリップ部３ｇとの形状と略同等となるように形成して、両者が連続して当接するようにしてもよい。これにより、振れ止め材３と開口部４との接触面積が増加し、より強固に接合することができる。
また、さらに、突出部４ｄと基板部３ａの凹条３ｃの形状を略同等となるように形成すれば、基板部３ａが全体にわたって開口部４の側部に密接し、さらに強固に接合することができる。
【００３３】
また、スタッド２及び振れ止め材３の素材は鋼に限定されるものではなく、弾性変形した後に元の形状に復帰可能な素材であれば、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金等の他の素材により構成することが可能である。
【００３４】
また、図３及び図４に示すように、本実施形態においては、底辺部４ｃ（開口部４）の幅Ｈ１と、振れ止め材３のフランジ部ｂの幅Ｈ２は、略同等に形成されているがこれに限定されるものではない。例えば、底辺部４ｃの幅Ｈ１と、振れ止め材３のフランジ部３ｂの幅Ｈ２は、Ｈ１＜Ｈ２となるように、形成してもよい。これにより、スタッド２と振れ止め材３が接合した際に、振れ止め材３の内側から外側に向けて付勢力が働くため、より強固に接合することができる。
【００３５】
以上、本実施形態における下地構造１によれば、スタッド２の開口部４に振れ止め材３を挿入した後、振れ止め材３を下降させて、開口部４の一対の突出部４ｄ，４ｄと、基板部３ａの凹条３ｃおよびリップ部３ｇ同士の隙間３ｈとを係合させるのみで作業が完了するため、作業が容易である。
【００３６】
また、開口部４の突出部４ｄと、基板部３ａの凹条３ｃとを係合するとともに、開口部４の突出部４ｄをリップ部３ｇ同士の隙間３ｈに挿入して噛み合せるため、振れ止め材３の垂直方向及び横方向の移動を規制することができる。
また，スタッド２に振れ止め材３を接合する際に、フランジ部３ｂは凹条３ｅにおいてたわむことで伸縮するため、従来発明のようにスタッド２の一部にフランジ部３ｂの先端部３ｅを逃がすための間隙１１１（図８（ｃ）参照）等を形成する必要がない。そのため、従来のスタッド１０１よりも強度の高いスタッド２を形成することができる。
【００３７】
また、振れ止め材３のフランジ部３ｂに、内方に向けて凹む凹条３ｅが形成されているため、フランジ部３ｂの剛性が大きくなり、振れ止め材３の強度を高めることができる。
【００３８】
また、本実施形態においては、突出部４ｄと凹条３ｃだけでなく、一方の側部４ｂと基板部３ａ、他方の側部４ｂとリップ部３ｇ，３ｇ、底辺部４ｃと一方のフランジ部３ｂの基端部３ｄおよび先端部３ｆがそれぞれ当接するため、スタッド２と振れ止め材３とが強固に接合されている。つまり、従来の発明は、図８に示すように、先端部１０９と基端部１１０の離間した二点で開口部１０３と当接されていたため、当接箇所に荷重が集中して作用していたが、本実施形態によれば、荷重が分散して作用することから、接合強度をより高めることができる。
また、開口部４の側部４ｂと基板部３ａまたはリップ部３ｇ，３ｇが連続して密接することにより、スタッド２と振れ止め材３が擦れ合うときに発生する金属音を抑制すると共に、ガタつきを防止することができる。
【００３９】
さらに、凹条３ｃおよび隙間３ｈが形成されていることにより、振れ止め材３の押し込み時における、振れ止め材３と側部４ｂ，４ｂとの接触面積が減少し、互いの摩擦を減少させることができるため、振れ止め材３をスムーズに押し込むことができると共に、摩擦による金属音を低減することができる。
【００４０】
以上、本発明における最良の実施形態について説明したが、当該実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【００４１】
例えば、前記実施形態では、振れ止め材３を、一対のフランジ部３ｂ，３ｂが上下に位置するように配置するものとしたが、図６に示す下地構造１’のように、スタッド２’の部材幅が大きく、開口部４’の幅を大きく形成することが可能な場合には、フランジ部３ｂ，３ｂが左右に位置するように、振れ止め材３を使用してもよい。この時、フランジ部３ｂには凹条３ｅが形成されているため、一対の凹条３ｅ，３ｅを開口部４’の突出部４ｄ，４ｄに係合させれば、スタッド２と振れ止め材３とを強固に接合することができる。この時、振れ止め材３のリップ部３ｇ，３ｇが開口部４’の底辺部４ｃに当接していれば、より強固に接合することが可能となる。
つまり、前記実施形態に係る振れ止め材３は、縦方向と横方向との２方向の向きで使用が可能である。故に、当該振れ止め材３を使用する下地構造が限定されることがないため、振れ止め材３を規格部材として生産することで製造費の削減を図ることも可能である。
【００４２】
また、振れ止め材３を横向き（フランジ部３ｂ，３ｂが左右となる）に配置する場合において、図６では、振れ止め材３の開放側（リップ部３ｇ，３ｇ側）を下方に向けた状態で接合しているが、振れ止め材３の上下を逆にして、解放側が上方を向くようにして接合してもよい。即ち、振れ止め材３の基板部３ａと、開口部４の下辺部４ｃとが当接するように接合してもよい。
【００４３】
また、前記実施形態では、振れ止め材３として、フランジ部３ｂに凹条３ｅが形成されている場合について説明したが、振れ止め材３のフランジ部３ｂには、必ずしも凹条３ｅが形成されている必要はなく、図７に示す振れ止め材３’のように、凹条３ｅを省略してもよい。この振れ止め材３’を使用した下地構造１”によれば、下側のフランジ部３ｂが、開口部４の底辺部４ｃと全体にわたって当接するため、より強固にスタッド２と振れ止め材３との接合を行うことが可能となる。
【００４４】
また、前記実施形態では、振れ止め材３のリップ部３ｇ同士の隙間３ｈの幅Ｈ４を、開口部４の突出部４ｄの幅Ｈ３と同等に形成するものとしたが、振れ止め材３の形状はこれに限定されるものではない。例えば、図７に示す振れ止め材３’ のように、隙間３ｈ’ の幅Ｈ４’を突出部４ｄの幅Ｈ３よりも大きく形成した場合であっても、基板部３ａおよびリップ部３ｇ，３ｇと側部４ｂ，４ｂとが密接しているため、スタッド２と振れ止め材３とは、強固に接合される。
【００４５】
また、本発明に係る下地構造は、壁組みへの使用に限定されるものではなく、天井下地として使用してもよい。この場合、下地構造の主材の上面及び下面に石膏ボード等を貼り付けることで天井下地として使用される。同様に、本発明に係る下地構造を、床として使用してもよい。
【００４６】
また、前記実施形態では、開口部の突出部と振れ止め材の凹条とを係合させるとともに、開口部の底辺部に振れ止め材の一方のフランジ部を当接させるものとしたが、振れ止め材の接合方向を逆にすることで、開口部の突出部と振れ止め材の凹条とを係合させるとともに、開口部の上辺部に振れ止め材の一方のフランジ部を当接させる構成としても、同様の接合強度を発現することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の最良の実施形態に係る下地構造を壁組みに使用した場合を示した全体斜視図である。
【図２】本発明の最良の実施形態に係る下地構造を示した拡大斜視図である。
【図３】本発明の最良の実施形態に係る主材（スタッド）の開口部を示した正面図である。
【図４】本発明の最良の実施形態に係る振れ止め材を示した断面図である。
【図５】本発明の最良の実施形態に係る下地構造において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した正面図であって、（ａ）は、挿入段階、（ｂ）は、押縮段階、（ｃ）は、接合段階を示す。
【図６】前記実施形態に係る振れ止め材の使用形態の変形例を示した正面図である。
【図７】前記実施形態に係る振れ止め材の変形例を示した正面図である。
【図８】従来発明において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した図であって、（ａ）は、挿入状態、（ｂ）は、拡開状態、（ｃ）は、接合状態を示した正面図である。
【符号の説明】
【００４８】
１    下地構造
２    主材（スタッド）
３    振れ止め材
３ａ  基板部
３ｂ  フランジ部
３ｃ，３ｅ  凹条
３ｇ  リップ部
３ｈ  隙間
４    開口部
４ｂ  側部
４ｃ  底辺部
４ｄ  突出部
Ｈ１，Ｈ２、Ｈ３，Ｈ４  幅
Ｇ    石膏ボード等
Ｋ    壁組み
Ｒ    ランナー
【図１】
2008127858.tif 000003
【図２】
2008127858.tif 000004
【図３】
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【図４】
2008127858.tif 000006
【図５】
2008127858.tif 000007
【図６】
2008127858.tif 000008
【図７】
2008127858.tif 000009
【図８】
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