【事件の表示】
　上記当事者間の登録第５９９４５２１号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　登録第５９９４５２１号の登録を無効とする。
　審判費用は被請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第５９９４５２１号商標（以下「本件商標」という。）は、「ｉＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字を横書きしてなり、平成２８年１０月４日に登録出願、第３７類「外構工事・造園工事の監理又は助言」を指定役務として、同２９年１０月５日に登録査定、同年１１月１０日に設定登録されたものである。
第２　引用商標
　請求人が本件商標の無効の理由に引用する登録第５３２２２９６号商標（以下「引用商標」という。）は、別掲のとおりの構成よりなり、平成２１年１０月２９日に登録出願、第３５類「建築材料の小売又は卸売の業務において行われる顧客に対する便益の提供，電動式扉自動開閉装置及びその部品の小売又は卸売の業務において行われる顧客に対する便益の提供，家具・建具の小売又は卸売の業務において行われる顧客に対する便益の提供，郵便受け・表札・植木鉢の小売又は卸売の業務において行われる顧客に対する便益の提供」、第３７類「外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事，外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事の仲介又は取次ぎ，外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事に関する監理・指導又は助言」及び第４２類「エクステリアデザインの考案，その他のデザインの考案，外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事の設計，外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事の設計に関する指導・助言又は情報の提供，測量，地質の調査」を指定役務として、同２２年５月１４日に設定登録されたものであり、現在有効に存続しているものである。
第３　請求人の主張
　請求人は、結論同旨の審決を求め、その理由を要旨次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし甲第１７号証（枝番号を含む。）を提出した。
　１　請求の理由
　本件商標は、請求人の業務に係る役務を表示するものとして、需要者・取引者の間で広く知られた引用商標と類似の商標であり、本件商標の指定役務は、引用商標の指定役務中の「外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事に関する監理・指導又は助言」と同一又は類似する。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。　
　２　具体的な理由
（１）本件商標
　本件商標は、「ｉＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字よりなるところ、その構成中の「Ｇａｒｄｅｎ」は「庭、庭園」等を意味する語として、「Ｐｌｕｓ」は「〜を加えた」等を意味する語として、それぞれ中学レベルの英和辞典に掲載される平易な英単語であるので（甲３）、「外構工事・造園工事の監理又は助言」が提供される業界の需要者及び取引者は、本件商標を「ｉ」、「Ｇａｒｄｅｎ」及び「Ｐｌｕｓ」を結合した構成であると容易に認識する。
　そして、ローマ文字の「ｉ」には「情報・インターネット（用）の。」との語義があり（甲４）、遅くとも平成１４年（２００２年）には、「ｉ」が「インターネットを利用した様々な事柄」を意味するものと認識されていた（甲５）。
　さらに、本件指定役務に係る業界では情報処理とインターネットの活用が推奨され、平成３年末には「建設業における電子計算機の連携利用に関する指針」（甲６）が示された。
　現在では、国土交通省が主体となって、建設現場へのＩＣＴ（情報化通信技術）の導入を推し進めており、建設生産システム全体の生産性向上を図り、もって魅力ある建設現場を目指す取り組みを進めるために「ＩＣＴ導入協議会」が設置され（甲７の１、甲７の２）、これらの取り組みは「ｉ−Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ（アイ・コンストラクション）」と称され、周知されている（甲７の３）。
　そして、ローマ文字１文字は、原則として自他役務の識別標識として機能しないものであるところ（商標審査基準〔改定第１３版〕）、上述のとおり、ローマ文字の「ｉ」は、本件指定役務との関係において「インターネット」又は「情報（技術）」を活用したサービスを表示する語として普通に使用されているものであるので、本件登録商標の語頭の「ｉ」は自他役務の識別力を有さない。
　よって、本件商標の構成において、自他役務の識別力を有するのは「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」部分である。
（２）引用商標
　請求人が引用商標をその指定役務について使用開始したのは、平成２１年である。
　請求人は、当該役務の提供に係る請求人の業務（以下「請求人業務」という。）を紹介するインターネットサイトを平成２１年に立ち上げて、その業務内容を紹介しているところ、平成２５年７月から請求人業務のイメージキャラクターとして我が国で著名なアニメキャラクターである「ムーミン」を採用して、インターネットサイト等でその登場キャラクターを活用しながら請求人業務の宣伝広告を展開し（甲８）、その業務規模の拡大を図った。
　請求人業務の高い品質と宣伝広告活動が相まって、請求人業務の売上げは順調に伸長し、平成２７年度（平成２８年３月期）の売上高は１８億円を超えていた。その後も売上げは拡大の一途をたどり、平成２９年３月期は２１億６，２００万円、平成３０年３月期は２７億６，８００万円に達し、平成３１年度の売上げは３３億３，０００万円を超えると見込まれる。
　そして、平成３０年７月１日現在、請求人業務の提携店舗は全国に４５２店舗存在しているが（甲９）、その全ての店舗で引用商標が使用されている（一例：甲１０）。
　このような規模で使用された結果、引用商標は、請求人業務に係る役務を表示するものとして、遅くとも平成２８年の夏頃には当該業界の需要者及び取引者の間に広く認識されるに至っていた。
（３）商標の類似について
　「ｉ」は、「情報」や「インターネット」等の意味があり（甲４）、これが「インターネットを利用した様々な事柄」を意味するものと認識されるものであって（甲５）、本件指定役務に係る業界において「インターネット」又は「情報」を取り入れて建設生産システム全体の生産性向上を図り、もって魅力ある建設現場を目指す取り組みが現に進められており、その取り組みの中で「ｉ」の文字が「インターネット」ないし「情報」を意味する語として使用されていることから（甲６、甲７）、本件商標の語頭に位置する「ｉ」の文字は、インターネット等を活用した役務であることを認識させ、本件指定役務との関係では、その役務が「インターネットを介して提供されること」又は「ＩＣＴ等の情報技術が使用されたもの」という役務の内容又は質を理解させるにすぎない。
　そして、「ｉ」と「Ｇａｒｄｅｎ」又は「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」とは、「ｉ」がローマ文字の小文字であるのに対して次の文字「Ｇ」が大文字であるので視覚的に分断されやすく、また両者に観念上の繋がりは認められない。
　これより、本件商標の語頭の「ｉ」と、これに続く「Ｇａｒｄｅｎ」又は「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」とに分離して観察することをはばかるべき特段の事情はなく、よって、本件商標については、「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」部分から「ガーデンプラス」の称呼が生じる。
　一方で、引用商標からも、その文字構成に応じて「ガーデンプラス」の称呼が生じる。
　よって、本件商標と引用商標とは、共通する称呼「ガーデンプラス」が生じる類似の商標である。
　加えて、本件商標は、請求人業務に係る役務を表示するものとして需要者及び取引者の間に広く認識されている引用商標（甲８〜甲１０）を英語で表記した「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」をその構成中に含むものであるから、「需要者の間に広く認識された商標を構成中に含む」ものである。
　かかる観点からも、本件商標は引用商標と類似の商標と判断されて然るべきである。
（４）役務の類似について
　本件指定役務「外構工事・造園工事の監理又は助言」と、引用商標に係る指定役務のうち、第３７類「外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事に関する監理・指導又は助言」とは、いずれも「工事の監理又は助言」の範ちゅうに含まれる同一又は類似の役務である。
（５）まとめ
　以上のとおり、本件商標は、その商標登録出願の日前の商標登録出願に係る請求人の周知な引用商標と類似の商標であって、引用商標に係る指定役務と同一又は類似の役務について使用するものである。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。
　３　引用商標の周知性について
（１）請求人は、平成２１年９月から、外構工事、エクステリア工事及びこれらに付随する各種の業務について引用商標を使用しているところ、平成２７年４月に当該業務を行う株式会社ガーデンプラス（以下「ガーデンプラス社」という。）を新設分割し（甲１２の１〜甲１２の３）、それ以降、請求人は、１００％出資子会社であるガーデンプラス社を通じて前記業務について引用商標を使用している。
　ガーデンプラス社の売上高は、平成２７年度は１８億３，８６６万９２６円（甲１１の１）、平成２８年度は２１億６，２６２万８，２１９円（甲１１の２）、平成２９年度は２７億６，８０２万５，２１０円（甲１１の３）である。
　ガーデンプラス社が運営する店舗と提携店舗（以下、これらをまとめて「ガーデンプラス店舗」という。）が引用商標に係る外構工事、エクステリア工事及びこれらに付随する各種の業務を行っている（甲１３の１〜甲１４の９）。
（２）施工件数について
　請求人が「ガーデンプラス」のサービス名で最初に受注した外構工事が完了したのは２００８年３月１日であり（甲１５の１の「通番８４９６」の「施工完了日」の項）、本件商標の登録出願日である２０１６年１０月４日の時点における施工件数の累計は１万件を超え（１０，５６９件）、２０１７年度末（２０１８年３月末）の時点における施工件数の累計は１５，２４９件である（甲１５の１）。
（３）無料相談会開催件数及び作成・頒布したチラシの数について
　ガーデンプラス社は、無料相談会（甲１４の１）を開催し、チラシを頒布している（甲１６）。　　　
（４）販促アイテムについて
　請求人及びガーデンプラス社は、ガーデンプラス店舗に、販促アイテム（甲１４の９）を有償で提供している。また、引用商標を表示したポロシャツ（甲１４の９）や店舗前やイベント会場で掲げる「のぼり」などの販促アイテムについては、ガーデンプラス店舗からの発注に応じて随時提供している（甲１７の２）。
第４　被請求人の答弁
　被請求人は、請求人の主張に対し何ら答弁していない。
第５　当審の判断
　請求人が本件審判を請求するにつき、利害関係について争いがないから、本案について判断する。
　１　引用商標の周知性について
（１）請求人提出の証拠及び同人の主張によれば、次の事実を認めることができる。
　ア　請求人は、平成２１年９月から、インターネットサイト（ホームページ：https://garden.ne.jp/）を立ち上げ、外構工事、エクステリア工事及びこれらに付随する各種の業務（以下「請求人役務」という。）を行っているところ、平成３０年７月印刷の当該ホームページには、引用商標が表示されている（甲８）。
　なお、請求人は、平成２７年４月に請求人役務を行うガーデンプラス社を新設分割していることから（甲１２の１〜甲１２の３）、平成３０年７月印刷の当該ホームページ（甲８）は、ガーデンプラス社のホームページとなっている。
　イ　当該ホームページによれば、ガーデンプラス店舗は、全国に４５２拠点存在し、関東地方を中心に、北海道、東北、甲信越、北陸、中部、近畿、中国、四国、九州地域と全国的に展開されており（甲９）、ガーデンプラス店舗の紹介ページの写真には、店舗の前に引用商標が付された看板やのぼり等を確認することができる（甲１０）。
　ウ　ガーデンプラス社の決算報告書によれば、同社の売上高は、平成２７年度は１８億３，８６６万９２６円（甲１１の１）、平成２８年度は２１億６，２６２万８，２１９円（甲１１の２）、平成２９年度は２７億６，８０２万５，２１０円（甲１１の３）である。
　エ　平成２７年７月１１日及び１２日に開催された無料イベントの告知チラシ（甲１４の２）並びに平成３０年５月２６日及び２７日に開催された無料イベントの告知チラシ（甲１４の３）には、引用商標が表示されている。　なお、これらのチラシ本体には、開催年は表示されていないものであるが、日付とともに表示された曜日からすれば、それぞれ平成２７年と平成３０年に開催されたことを疑うべき合理的な理由はない。
　オ　請求人は、「『ガーデンプラス』のサービス名で最初に受注した外構工事が完了したのは２００８（平成２０年）年３月１日であり（甲１５の１：『通番８４９６』の『施工完了日』の項）、本件商標の出願日である２０１６年１０月４日の時点における施工件数の累計は１万件を超え（１０，５６９件）、２０１７年度末（２０１８年３月末）の時点における施工件数の累計は１万５千件を超えている（１５，２４９件）」旨主張している。
　この主張に関し、請求人が「ガーデンプラス」事業に係る「施工実績一覧」として提出した証拠（甲１５の１）は、請求人が独自に構築した顧客管理システム「Ｓｙｎｃ」から抽出したものであり、一部の項目についてマスキングが施されているものであるが、当該一覧からすれば、施工件数は、１５，２９４件である。
　そして、「施工実績一覧」におけるマスキングのない部分と３０件分の「施工完了報告書」の写し（甲１５の２）を照らしてみれば、両者の「施工完了日」について、一部異なる部分は見られるものの、「施工実績一覧」の顧客の住所に係る「都道府県」及び「市町村」の項目の記載内容と、「施工完了報告書」の写しに記載された施主の住所中の「都道府県名」及び「市町村名」とは一致していることからしても、上述の請求人の主張を疑うべき合理的な理由は見当たらない。
　カ　請求人は、ガーデンプラス社が「ガーデンプラス」事業に係る無料相談会を開催したとして、無料相談会の会場賃料の請求書の写し（甲１６）を提出している。これらの一部の項目についてマスキングが施されているものであるが、本件商標の登録査定日である平成２９年１０月５日以前の開催に係る当該請求書の写しにおいて、「イベント名／ガーデンプラス『お庭の相談会』」（甲１６Ａ００８、甲１６Ａ０５９、甲１６Ａ０８２）、「催事内容：ガーデンプラス『お庭の相談会』」（甲１６Ａ０１０、甲１６Ａ０３３）、「店舗名／ガーデンプラス『お庭の相談会』」（甲１６Ａ０１１）のような表示を確認することができる。
（２）以上よりすれば、請求人は、平成２１年９月から、インターネットサイト（ホームページ：https://garden.ne.jp/）を立ち上げ、請求人役務を行っており、平成２７年４月に請求人役務を行うガーデンプラス社を新設分割していることが認められる。
　そして、請求人は、２００８（平成２０年）年３月１日から「ガーデンプラス」のサービス名で請求人役務を行っており、その施工件数は、２０１６年１０月４日の時点における施工件数の累計は１万件を超え（１０，５６９件）、２０１７年度末（２０１８年３月末）の時点における施工件数の累計は１万５千件を超えている（１５，２４９件）ことからすれば、本件商標の登録査定日である２０１７年（平成２９年）１０月５日においても、１万件をはるかに超えていたことは優にうかがえるものである。
　また、請求人役務の提供にあたっては、店舗の前に引用商標が付された看板やのぼり等を掲げたり、チラシに引用商標を表示する等、引用商標が使用されていたことがうかがえるものであり、かつ、その店舗の所在地域は全国的な規模であることもうかがえるものである。
　そうすると、引用商標は、本件商標の指定役務である「外構工事・造園工事の監理又は助言」と密接に関連する請求人役務の分野においては、需要者・取引者の間で、一定程度の周知性を有するものであったということができる。
　２　商標法第４条第１項第１１号該当性について
（１）引用商標について
　引用商標は、上記１のとおり、外構工事等の役務の分野において、需要者・取引者の間で一定程度の周知性を有するものといえるものである。
　そして、引用商標は、別掲のとおり、「ガーデンプラス」の片仮名を横書きし、その下方に、両端が下がるように描かれた黄緑色の弓状の図形を配した、文字部分と図形部分の結合商標からなるところ、その構成中の弓状の図形部分は、極めて単純な形態であって、それ自体何ら役務の出所識別標識としての機能を果たすものとはいえないものである。
　一方、文字部分についてみるに、これからは、その構成文字に相応して、「ガーデンプラス」の称呼が生ずるものであり、該文字は、辞書等に採録のないものであるから、特定の観念を生ずることのない一種の造語として認識されるものというべきである。
　そうすると、引用商標からは、その文字部分に相応して「ガーデンプラス」の称呼が生じ、特定の観念は生じないものである。
（２）本件商標について
　本件商標は、前記第１のとおり、「ｉＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字よりなるところ、その構成文字に相応して「アイガーデンプラス」の称呼が生ずるものであり、該文字は、辞書等に採録のないものであるから、特定の観念を生ずることのない一種の造語として認識されるものというべきである。
　また、本件商標の指定役務との関係を考慮すれば、本件商標構成中の「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字は、外構工事等に関連する分野において、請求人役務を表示するものとして、一定程度の周知性を有する引用商標に係る「ガーデンプラス」の片仮名を英語表記したものとして容易に認識されるといい得るものであるから、本件商標に接する需要者等がその構成中の「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字部分に着目して、取引に資する場合も決して少なくないというべきである。
　そうすると、本件商標からは、「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字部分に相応した「ガーデンプラス」の称呼をも生ずるものであり、該文字は、辞書等に採録のないものであるから、特定の観念を生ずることのない一種の造語として認識されるものというべきである。
　以上よりすれば、本件商標からは、「アイガーデンプラス」及び「ガーデンプラス」の称呼が生じ、特定の観念は生じないものである。
（３）本件商標と引用商標の類否について
　本件商標と引用商標とは、その外観は相違しているが、本件商標の要部である「ＧａｒｄｅｎＰｌｕｓ」の欧文字と引用商標の要部である「ガーデンプラス」の片仮名とは、いずれも特徴的な態様で表されているものではなく、その文字種の相違が全体の類似性に影響を及ぼすものとはいい難いものである。
　そして、本件商標と引用商標とは、「ガーデンプラス」の称呼を共通にするものであり、また、いずれも特定の観念は生じないものであるから、観念については、比較することができない。
　そうすると、本件商標と引用商標は、観念において比較することができないとしても、称呼を共通にするものであり、外観における差異が全体の類似性に影響を及ぼすものとはいい難いものであることに加え、外構工事等に関連する分野における引用商標の周知性を考慮すれば、本件商標をその指定役務に使用した場合、引用商標と出所混同のおそれがある類似の商標というのが相当である。
（４）本件商標の指定役務と引用商標の指定役務の類否について
　本件商標の指定役務である第３７類「外構工事・造園工事の監理又は助言」と、引用商標の指定役務中、第３７類「外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事，外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事の仲介又は取次ぎ，外構工事・エクステリア工事・リフォーム工事その他の建設工事に関する監理・指導又は助言」とは、提供の手段、目的、需要者の範囲等が一致するものであり、同一の事業者が提供することが多い役務であることは明らかであるから、両者は、同一又は類似する役務である。
（５）小括
　本件商標は、引用商標と類似する商標であり、本件商標の指定役務と引用商標の指定役務は、同一又は類似するものであるから、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。
　３　むすび
　以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当するものであり、その登録は、同条第１項の規定に違反してされたものであるから、同法第４６条第１項の規定に基づき、その登録を無効とすべきである。 
　よって、結論のとおり審決する。
【別掲】
引用商標（色彩については、原本参照。）