(57)【要約】【課題】艇体に対し、変換機構を介して推進装置を連結しつつ、推進装置のチルト作動を、容易に、円滑且つ大きな角度で行い得るようにし、且つ簡素な構造で実現し得るようにした水上乗り物を提供することを課題とする。【解決手段】水上乗り物の艇体と、水上乗り物の側に設けられ、水上乗り物の前後方向を向いて設けられた支軸３２を中心に揺動自在に連結された推進装置１０と、艇体の傾き運動を、推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構４０とを備える水上乗り物において、変換機構は、支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部４１と、推進装置側に設けられ、駆動部と係合する従動部４４とからなり、艇体側の駆動部と、推進装置側の従動部との連結４２，４５を、推進装置のチルト運動方向とは異なる方向で連結し、推進装置のチルト運動方向では開放するようにした水上乗り物。【選択図】図２
2008087565.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水上乗り物の艇体と、水上乗り物の側に設けられ、水上乗り物の前後方向を向いて設けられた支軸を中心に揺動自在に連結された推進装置と、艇体の傾き運動を、推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構とを備える水上乗り物において、
前記変換機構は、前記支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部と、推進装置側に設けられ、前記駆動部と係合する従動部とからなり、
前記艇体側の駆動部と、推進装置側の従動部との連結を、推進装置のチルト運動方向とは異なる方向で連結し、推進装置のチルト運動方向では開放するようにした、
ことを特徴とする水上乗り物。
【請求項２】
前記艇体側の駆動部は、後方に面した開放部を有し、前記推進装置側の従動部は、駆動部側の開放部に後方から出入り可能としたことを特徴とする請求項１に記載の水上乗り物。
【請求項３】
前記駆動部は前後方向且つ下方に開放した係合溝を備え、前記従動部は、該係合溝に係合するスティック状係合部を備え、係合溝に係合部を前後方向、且つ下方から係脱可能としたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の水上乗り物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サーフボードなどのような艇体に着脱自在に連結した推進装置で推進し、艇体と推進装置とは揺動自在とし、艇体の重心移動などの操縦による艇体の左右への傾きと関連させて推進装置を転舵することができるようにした水上乗り物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
サーフボードなどの艇体に支軸を中心として推進装置を揺動自在に装着し、重心移動で艇体を左右に傾き運動させ、艇体の左右の傾きを変換機構を介して推進装置に伝達し、推進装置を左右に動かして操舵する水上乗り物を出願人（発明者等）は提案した（特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開２００５−２８０６２７公報
【０００３】
特許文献１においては、艇体６０（以下に特許文献１の公報中の符号を示す。以下同じ）に推進装置５０（船外機）を前後方向（横向き）の支軸１２を中心とした揺動自在に連結し、艇体の左右の傾き運動を、縦向きのステアリングシャフト５３を中心として操舵自在に支持された船外機５０の操舵作動に変換する変換機構３０を備える。
【０００４】
変換機構３０は、艇体６０側の支軸１２の上方に設けた操作杆１６と、船外機５０側支軸１２の上方に設けた支持杆１７と、支持杆１７にピン１９（揺動支軸）で揺動自在に枢支した揺動杆１８とを備える。艇体６０側の操作杆１６は、揺動杆１８のピン１９よりも下方位置で揺動杆１８にピン２１で枢着し、揺動杆１８の揺動支軸１９の上方の部分に長孔２０を設け、該長孔２０に、船外機５０の上部の前面に前後方向（横向き）に突設したピン５４を係合して構成されている。
【０００５】
以上においては、重心移動などによる艇体６０の左右の傾き運動で、支軸１２の上方に設けられた操作杆１６は、第１段目として、艇体６０の傾き運動側と同じ側に傾く。
この傾き運動は、支持杆１７にピン１９を中心として、揺動自在に支持された揺動杆１８の操作杆１６の運動方向とは逆向きの第２段目の運動に変換され、揺動杆１８の上部の運動を、揺動杆１８の上部に長孔２０を介して係合したピン５４により船外機５０に伝達し、船外機５０を操作杆１６とは、逆方向にステアリングシャフト５３を中心として回動させ、操舵を行う。
【０００６】
以上の従来技術は、艇体６０の傾きに応じてその傾き運動の第１段目として取り出すための操作杆１６が、中立位置から艇体６０の傾く側に偏寄し（操作杆１６は艇体側の同じ側に傾く）、この偏寄とは逆側（操作杆の動きとは反対側の動き）に運動を変換して船外機装置５０の第２段目以降の運動として伝達する必要がある。この結果、構造の複雑化、その分の部品点数の増加、製造コストが嵩むなどの不利がある。
【０００７】
特に特許文献１の技術は、艇体６０の傾きを２段目の揺動で伝達する揺動杆１８と、船外機５０の係合は、揺動杆１８の長孔２０と船外機５０のピンとの係合であり、揺動杆１８と艇体側の操作子１６とはピン２１で連結されているので、変換機構３０は艇体６０、船外機５０を揺動は可能であるが、連結した状態にある。
【０００８】
とろこで船外機５０は、格納や浅瀬航行などの必要性から、艇体６０側に対してスターンブラケット５２のチルト軸を中心として回動させ、上傾可能な構造を採用している。
上記した従来技術では、変換機構３０の船外機５０側と艇体６０側の操舵可能連結は、支軸１２に対して直立保持される揺動杆１８と船外機５０のピン５４との連結は、揺動杆１８に設けた長孔２０でなされている。
【０００９】
以上においては、船外機５０をチルト作動させる場合、チルトアップ方向にオーバーハングが形成されるので、チルト角度が浅く制限されてしまうこと、或いは長孔２０とピノ１８との係合関係から、船外機５０の転舵角度を大きく設定することができなくなる。
本発明は、主に以上の問題点を解決すべくなされたものである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、艇体に推進装置（船外機）を変換機構を介して操舵可能に連結した水上乗り物において、艇体に対し、変換機構を介して推進装置を連結しつつ、推進装置のチルト作動を、容易に、円滑に行い得るようにし、且つ簡素な構造で実現し得るようにした水上乗り物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１に係る発明は、水上乗り物の艇体と、水上乗り物の側に設けられ、水上乗り物の前後方向を向いて設けられた支軸を中心に揺動自在に連結された推進装置と、艇体の傾き運動を、推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構とを備える水上乗り物において、変換機構は、支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部と、推進装置側に設けられ、前記駆動部と係合する従動部とからなり、艇体側の駆動部と、推進装置側の従動部との連結を、推進装置のチルト運動方向とは異なる方向で連結し、推進装置のチルトアップ運動方向では開放するようにしたことを特徴とする。
【００１２】
請求項２に係る発明は、請求項１において、前記艇体側の駆動部は、後方に面した開放部を有し、推進装置側の従動部は、駆動部側の開放部に後方から出入り可能としたことを特徴とする。
【００１３】
請求項３に係る発明は、請求項１又は請求項２において、前記駆動部は前後方向且つ下方に開放した係合溝を備え、従動部は該係合溝に係合するスティック状係合部を備え、係合溝に係合部を前後方向、且つ下方から係脱可能としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に係る発明では、艇体の傾き運動を推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構を備える水上乗り物において、変換機構を支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部と、推進装置側に設けられ、駆動部と係合する従動部とで構成し、艇体側の駆動部と推進装置側の従動部との連結を、推進装置のチルト運動方向とは異なる方向で連結し、推進装置のチルト運動方向では開放するようにしたので、重心移動などによる艇体の傾きは、変換機構を介して推進装置の操舵に伝達する駆動部の転舵のための駆動として推進装置の従動部に確実、円滑に伝達され、一方、艇体に対する従動部、即ち推進装置のチルト作動では、艇体側の駆動部から推進装置側の従動部を開放するので、推進装置のチルト作動を、円滑、迅速、容易且つ大きな角度で行うことができ、変換機構を介在させつつ、艇体の傾きによる転舵（操舵）と推進装置のチルト作動の迅速、円滑、容易化とを併立させることができる。
【００１５】
また、以上を艇体側の駆動部と推進装置側の従動部との連結を、推進装置のチルト運動方向とは異なる方向では連結し、推進装置のチルト運動方向では開放するようにしたので、構造も簡素に構成することができ、また、艇体側の駆動部から推進装置側の従動部を開放させるように構成するので、チルト作動後の推進位置への復帰作業も極めて容易化することもできる。
【００１６】
請求項２に係る発明では、請求項１において、艇体側の駆動部は、後方に面した開放部を有し、推進装置側の従動部は、駆動部側の開放部に後方から出入り可能としたので、請求項１の効果に加えるに、推進装置側の従動部は、推進装置をチルト軸を中心として上下方向に傾動（揺動）させることで、駆動部の後方から開放部を介して出入りし、従動部は駆動部と連結、解除させることができ、推進装置の艇体に対するチルト操作を、容易に、円滑に、確実に行え、また、チルト時における推進装置側と艇体側の係脱構造が、簡素である。
【００１７】
請求項３に係る発明では、請求項１又は請求項２において、駆動部を前後方向且つ下方に開放した係合溝とし、従動部を係合溝に係合するスティック状係合部とし、係合溝に係合部を前後方向、且つ下方から係脱可能としたので、艇体側の駆動部の前後開放、下方開放にの係合溝に、推進装置側のスティック状係合部を係合し、駆動部と従動部とを連結するので、艇体の傾きによる転舵駆動作動を、駆動部の左右揺動として推進装置の係合部に確実に伝達し、且つチルト操作時における推進装置側の係合部の離脱は、係合溝が前後方向とともに下方に開放しているので、円滑、容易、確実になされる。
また、チルトアップから推進可能状態への復帰も、推進装置を下げることで、従動部側の係合部が駆動部側の係合溝に前方から係合することでなされ、復帰操作も容易であり、さらに、係合溝とスティック状係合部の構造なので、構造が簡素で、部品点数も少なく、組立、製造が簡易で、コスト的も極めて有利である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明を実施するための最良の形態を添付図に基づいて以下に説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとする。
図１は、艇体に推進装置を揺動転舵機構を介して装着した状態の水上乗り物を示す全体の外観側面図である。
水上乗り物としては実施例では一人乗りのサーフボードを示している。
【００１９】
サーフボードで構成される艇体１は、先部１ａが前上がりに傾斜しており、中間部１ｂが若干上傾し、後部１ｃが平坦である。
艇体１の上面１ｄ上には、艇体１上に乗った操縦者Ｍが把持するハンドル部３、艇体上の左右に配置され、前後方向に延びる横枠部４を有する支持枠２を有し、横枠部４の前端部、前後方向中間部、及び後部の下方に垂下設置された吸盤５…（…は複数を表す。以下同じ）で艇体上面１ｄに支持枠２は固定されている。
【００２０】
支持枠２の横枠部４は、連結部材６…で長さを可調節とし、艇体１の長さに対応してその長さが調節可能である。
支持枠２の左右の横枠部４の後端部には、屈曲部４ａを介して上方に略Ｌ形に起立する起立部４ｂを設け、起立部４ｂには基板７を架設、固着する。支持枠２は、例えばパイプ材で構成されている。
基板７は、図３、図４、図６などで明らかなように、左右に長い矩形厚手の板状体であり、左右の起立部４ｂ、４ｂ間に架設されており、図１、図３に示す４ｃは、左右の横枠部４，４の後半部〜後部に架設したクロス部材である。
【００２１】
図２は、船外機を含む水上乗り物の後部の拡大側面図であり、図３は、船外機を含む水上乗り物の後部の分解斜視図であり、図４は、更に詳細部分を示す斜視図であり、図５は、船外機の艇体へ取付部分を拡大し、要部を断面とした図である。
これらの図面を参照しつつ説明する。
船外機１０は小排気量の小型のものを示し、図２に示すように上部にエンジン１１を収容した上部のエンジンカバー１９、下部のアンダーカバー２０、下方に延出されたエクステンションケース２１、その下方のギヤケース２２を備える。
【００２２】
エクステンションケース２１は、図２では破線で示し、後述するブラケット２３を含む外筒部材である縦向きの支持外筒部２６に、回転自在（操舵自在）に支持されており、実質的にステアリングシャフトを構成する。
支持外筒部２６に後述するベース部材２５は取付、支持されており、また、支持外筒部２６の上部相当部に、スターンブラケット２４をチルト動自在に支持したブラケット２３が取付、支持されており、船外機１０は、支持外筒部２６に抱持されて回転自在である。
【００２３】
エンジン１１は、横向きのシリンダ１１ａ、横向きのピストン１１ｂ、横向きの燃焼室１１ｃ、縦向きのクランクシャフト１２を備えるバーチカルエンジンである。実施例では小排気量の１気筒エンジンである。
クランクシャフト１２の上端部のフライホイール１２ａの上には、リコイルスタータ機構１３が付設され、エンジンカバー１９の一部の上方に露出した始動ロープ１３ａを引張してエンジンを始動し、クランクシャフト１２の下端部にはクラッチ機構１４を介して駆動軸１５の上端部を連結されている。
【００２４】
駆動軸１５は、筒軸状のエクステンションケース２１内、ギヤケース２２内を縦通し、ギヤケース２２内に配設されたギヤ伝達機構１６に連結されている。
ギヤケース２２内において前後方向を向いて配置された水平な被動軸１７、ギヤ伝達機構１６を介してエンジン出力は伝達される。この被動軸１７の後端部は、ギヤケース２２の後部から後方に突出し、後端部にプロペラ１８が固着され、エンジン１１の動力でプロペラ１８を駆動する。
【００２５】
以上の船外機１０のエクステンションケース２１を内装した支持外筒部２６の上部には、この部分を抱持するように支持ブラケット２３が連結、固着されており、支持ブラケット２３の前端部には、略逆Ｌ形のスターンブラケット２４を備える。
スターンブラケット２４は、前後方向に延びる上部の横部２４ａの前端部が、チルト軸１２４により、支持ブラケット２３の前部２３ａ（図３参照）に、これを左右から挟むように、回動可能に連結されている。
【００２６】
スターンブラケット２４の下方に延出された本体２４ｆの下部には扇状部２４ｂが設けられいる。扇状部２４ｂには、複数の位置決め部２４ｃ…が前後方向に設けられ、位置決め部２４ｃ…には、ボルト・ナットなどからなる固定具２５ａを挿入して締着し、固定具２５ａは下部支持ブラケット２５の前端部に取り付けられ、船外機１０は、固定具２５ａを緊緩することで、位置決め部２４ｃの範囲内で後方に傾斜角度が調節可能である。
【００２７】
スターンブラケット２４の下部を調節可能に支持する下部支持ブラケット２５は、支持外筒部２６に臨む本体部２５ｂが二股状で、内面にゴムなどを貼着、設置されており、支持外筒部２６の下部周を挟持するように、脱着可能に取付、支持されている。本体部２５ｂの前方に突設された前部２５ｃに、前記した固定具２５ａが配置されている。
【００２８】
前記した基板７と対向するように後方に離間して支持板８を設け、これを基板７とを後述するように回転自在に連結する。
支持板８は基板７よりも厚手の矩形板状部材で構成されており、実施例では左右の下方位置にフロート（補助浮体）９，９を備え、フロート９，９は後述する船外機１０の姿勢を鉛直に保持する作用を行う。フロート９，９は、図３に示すように下部が前後に広がった前後の支持枠部９ａ，９ａの下端部間に前後向きに支持されており、支持枠部９ａ，９ａは、前後に幅狭のＬ形上部９ｂ，９ｂで、支持板８の左右両側部８ａの前後面に取り付け、支持されて、中間部には前後方向にクロス部材９ｃが夫々架設されている。
【００２９】
以上の艇体側の基板７の中央部にある程度径が大きい取付孔３１を設け、取付孔３１に支軸３２の前部３２ａを嵌合して固定する。支軸３２は、実施例では中空筒状の筒軸とし、前部周に取付用の鍔部３３を備え、該鍔部３３を基板７の取付孔３１の後面周辺部に当接し、ボルト・ナット３４…で固着し、支軸３２を基板７に固定する。
一方、支持板８の中央部には、支持孔３５を板厚方向に貫通するように設け、該支持孔３５にメタルブッシュ３７を介して支軸３２の後部３２ｂを回転自在に挿通し、支軸３２周には位置決め鍔部３６を突設して位置決めを行う。
【００３０】
支持板８の後面には凹部８ｂが設けられており、凹部８ｂに開口する支軸３２の後端部３２ｃに開口部を有する閉栓部材３８を止着し、閉栓部材３８と鍔部３６とで、支軸３２に対し支持板８を回転自在に支持する。
以上により、船外機１０の艇体１に対する揺動支持機構３０を構成する。
【００３１】
ところで、船外機１０は、スターンブラケット２４の左右に取付座２４ｄ，２４ｄを備え、取付座２４ｄ，２４ｄを支持板８の後面８ｃの左右に当接し、取付孔８ｄ，８ｄ，２４ｅ，２４ｅを介してボルト３９により固定し、支持板８に船外機１０を取付、支持する（図４参照）。
このように、支持板８に取付支持された船外機１０は、支軸３２を中心として基板７、即ち、艇体１に対して回動自在に支持されることとなる。
【００３２】
図６は、図５の６−６線断面図、図７は、図５の７−７線断面図である。
艇体側の基板７の後面の左右方向中央部で、その下部には、下方に垂下突出するように変換機構４０（揺動転舵機構）の第１操作子を構成する駆動部４１（駆動アーム部）を固定、設置する。
駆動部４１は、側面視が略Ｚ形で、上部４１ａを基板７の中央部下部にボルト４３，４３で固着し、後方に段状に突出し、且つ基板７の下縁７ａの下方に垂下した板状の本体部４１ｂの左右方向中央部には、下方に少し拡開する形状の略逆Ｖ形の係合溝４２が形成されている。
【００３３】
駆動部４１の係合溝４２は、図４、図５に示す通り板状の本体部４１ｂの前後方向に開放し、且つ図６でも明らかな通り下方に開放した略逆Ｖ形である。
従って、艇体１側の駆動部４１の係合溝４２は、船外機１０側の係合部４５をチルト運動方向、即ち、前後方向には出入りが自在であり、従って、係合部４５はこの方向では係脱自在である。
一方、船外機１０のチルト運動方向とは異なる方向、即ち、転舵（操舵）方向では、艇体１の傾きによる転舵駆動力を伝達する構造である。
【００３４】
ところで、この係合溝４２の上端部４２ａは弧状であり、左右の内縁４２ｂ，４２ｂは、下方にゆくに従って順次その間隔を少し拡がり、下端部４２ｃ，４２ｃは弧状である。  また係合溝４２の内縁４２ｂ，４２ｂは、向かい合うよう内側に対称的に山形に突出する弧状の平断面である。
【００３５】
一方、船外機１０を回転自在に支持する支持外筒部２６下方に位置するギヤケース２２の上部には、揺動操舵機構４０の第２操作子を構成する従動部４４を固着する。
従動部４４は、図７に示したように幅広の基部４４ａの後部に弧状で二股状の取付部４４ｂ，４４ｂを備え、この部分をギヤケース２２の上部２２ａの前半部外周に溶接等して固着し、前方に突出するように設ける。
【００３６】
従動部４４は、基部４４ａの先端部に、断面円形のスティック状の係合部４５が突設されており、該係合部４５を前記した駆動部４１の係合溝４２に係合する。係合部４５の先端部４５ａは半球状である。
この状態を図２、図５、図６、図７で示した。
【００３７】
図８〜図１０は、重心移動などにより、艇体の傾き運動で艇体操舵作動を示す縦断面図で、艇体の中間部を縦断し、前方からみた図であり、図の手前側が進行方向の前方であり、図の奥側が進行方向の後方である。
図８は、艇体が水平な状態を示す図であり、図９は、艇体を左に傾動させ、左に転舵する状態を示す図（図では、前後が逆なので左右が逆に表れる）であり、図１０は、艇体を右に傾動させ、右に転舵する状態を示す図（同様に、図では前後が逆なので左右が逆に表れる）である。
【００３８】
図８は、艇体１が水平な直進状態を示す図で、艇体１は水平な状態にあり、船外機１０のプロペラ１８は真後ろを向き、船外機１０の推進力で直進する。図において４ｄは、左右の横枠部４，４の間に架設されたクロス部材である。
操縦者は艇体１の上で重心移動させることで、艇体１は左右に傾動する。この際、船外機１０は、左右のフロート９，９の作用で鉛直に保持される。
【００３９】
図９は、艇体１を図の右側に傾けた状態を示し、艇体１の図の右方向への傾斜で、艇体に一体化した基板７は、支軸３２を中心として図の右方向に揺動し、一方、船外機１０は水平状態（操舵軸が鉛直）に保持されている。
艇体１の右方向への傾きで、これと一体化している基板７は同方向に傾き、基板７の中央部下部に垂下設置した駆動部４１は、艇体の傾き方向とは反対側に、偏寄するように一体的に傾き運動する。
【００４０】
駆動部４１の係合溝４２には、前記したように船外機１０のギヤケース２２に、前方に突設した従動部４４のスティック状係合部４５が図６、図７に示すように係合しており、駆動部４１の傾き運動により係合部４５は同じ方向、即ち艇体の傾き方向とは反対側に、偏寄するように揺動する。
係合部４５の係合溝４２に対する係合は、係合部４５が先端部４５ａが半球状の丸棒部材であり、係合溝４２は下開きの逆Ｖ形であり、左右の内側面４２ｂ，４２ｂが断面弧状なので、駆動部４１の傾き運動に際し、係合溝４２内で係合部４５は円滑に摺接しつつ摺動し、駆動部４１が運動した方向に従動部４４を運動させる。
【００４１】
船外機１０は、支持板８に対して、スターンブラケット２４を介して縦向きの支持外筒部２６に、回転自在（操舵自在）に支持されており、従動部４４は、ギヤケース２２の上部に一体的に連結されているので、船外機１０は従動部４４の運動に追従して支持外筒部２６に嵌合されている筒軸状のエクステンションケース２１を中心と鉛直軸回りに回転する。
この結果、艇体１が傾斜した方向に船外機１０は揺動し、艇体を傾けた方向に転舵されることとなる。
【００４２】
図６は、艇体の傾き運動による駆動部４１の運動、駆動部４１の傾き運動による従動部４４の運動を鎖線で示している。
図６の中立位置Ａから図の左側に駆動部４１が傾動することで、従動部４４の係合部４５が係合溝４２内で図の左方に摺動して移動している状態が示され、転舵位置Ｂとなる。  従動部４２の係合部４５は船外機１０側に配設されており、前記したように水平状態に保持されているので、水平なラインＬに沿って同一平面内で図の左方に移動する。
【００４３】
図１０は、艇体１を左側に傾けた状態を示し、艇体１の図の左方向への傾斜で、艇体１側の基板７はこの方向に傾斜し、これに付設した駆動部４１は図の右方向に偏寄するように傾く。これにより従動部４４の係合部４５は係合溝４２の右方向への運動で右方向に運動させられ、船外機１０はステアリングシャフト（エクステンションケース２１）を中心として図の左方向に揺動、操舵され、艇体１を図９とは逆に左方向に転舵させることとなる。
【００４４】
以上のように、艇体１の操縦に際し、操縦者の重心移動で艇体１を左右に傾斜させることで、船外機１０（推進装置）を揺動転舵機構４０を介して転舵させることができる。
従って、船外機１０の推進力で推進しつつ、艇体１の重心移動で、艇体が傾斜する方向に船外機の転舵を行うことができる。
【００４５】
以上において、図１、図２、図５、図８、図１１は、何れも船外機１０が直立状態であり、船外機１０のチルト作動について説明する。
船外機１０をチルト軸１２４を中心として矢印（イ）方向である上方へ揺動可能な状態である。
ところで、前記したブラケット２５はゴム等の弾性体からなり、エクステンションケース２１の最大幅位置の外側面を挟んで前後にわたっており、最大幅位置を乗り越えることで開放され、船外機１０をチルト軸１２４を中心として矢印（イ）方向である上方へ揺動可能な状態に構成されている。
【００４６】
船外機１０は、チルト軸１２４を中心として上部が前方に下がり、下部が後方に持ち上がるようにチルト作動する。
このチルト作動により、船外機１０のギヤケース２２の上部に、一体に連結されている従動部４４のスティック状（棒状）係合部４５は、固定の艇体１側に設けた駆動部４２の前後に開放され、且つ下方に開放された係合溝４２から、下方に弧状の軌跡を描きつつ後方に抜け出し、係合溝４２から離脱する。
【００４７】
船外機１０の矢印（イ）方向へのチルト運動時においては、前記した下部支持ブラケット２５はスターンブラケット２４に連結されているので、スターンブラケット２４側に残る。つまりは、下部支持ブラケット２５は、二股状本体部２５ｂで支持外筒部２６周を挟持しているので、船外機１０のチルト作動で支持外筒部２６から二股状本体２５ｂが外れ、スターンブラケット２４側に残留する。
この状態を図１２で示し、係合部４５は船外機１０と一体に後方且つ上方に傾動し、駆動部４１の係合溝４２から離脱した状態となる。図２ではチルト作動の途中を鎖線１１０で示した。
【００４８】
艇体１側の駆動部４１に設けた係合溝４２は、前記したように前後方向に開放し、且つ下方に開放した略逆Ｖ形であり、従って、船外機１０側の棒状の係合部４５は、円弧状の軌跡を描きつつ、係合溝４２の後方、且つ下方に抜け出し、船外機のチルト作動時における係合部４５の係合溝４２からの離脱（抜け出し）作動を、円滑に、確実に、特別の離脱に関連する作業や操作を要することなく、船外機をチルト運動させるだけで行うことができる。
【００４９】
そして、上記した係合溝４２は、前記したように、上端部４２ａは弧状であり、左右の内縁４２ｂ，４２ｂは、下方にゆくに従って順次その間隔を少し拡がり、下端部４２ｃ，４２ｃは弧状であり、また、係合溝４２の内縁４２ｂ，４２ｂは、向かい合うよう内側に対称的に山形に突出する弧状の平断面なので、前記したチルト運動時の係合部４５の係合溝４２からの離脱が円滑、容易に、確実に行われる。
【００５０】
図１２の状態から船外機１０を図１１の矢印（イ）とは逆方向にチルト軸１２４を中心としてチルトダウン（下降）させ、船外機１０を推進可能な状態となるように直立させる。
この際、船外機１０側の係合部４５は、艇体１側の固定、静止状態にある駆動部４１の係合溝４２に対峙し、図２の鎖線１１０の状態から駆動部４１の前後方向且つ下方に開放する係合溝４２に前方且つ下方から入り込み、図１、図２、図５、図８、図１１に示すように、船外機１０が直立状態となり、艇体１側の駆動部４１に対し、船外機１０側の従動部４４と連結状態となる。
【００５１】
直立状態で、推進可能な状態に復帰するに際し、船外機１０側の係合部４５が丸棒状であり、艇体１側の係合溝４２が略逆Ｖ形で、係合溝４２の内側面４２ｂ，４２ｂの断面形状が弧状であり、且つ係合溝４２の下端部４２ｃ，４２ｃが弧状で凸縁状なので、チルト状態から直立状態に復帰するに際し、係合部４５の係合溝４２への係合が容易に、円滑に、確実になされる。
【００５２】
以上、図示した実施の形態を説明した。
図示では小型水上乗り物としてサーフボードの例を示したが、サーフボードやボート以外の浮体や小型ボート等に実施可能である。
また艇体への着脱自在な装着機構として吸盤を用いたが、艇体への着脱自在な装着機構はこれに限られない。
水上乗り物の形態によっては、吸盤以外の装着機構を採用することもあり、例えばセールやマスト部が着脱自在のウインドサーフィンボードにおいては、既設の雌雄の装着機構を利用し、相手側の装着具を利用することも可能であり、装着機構は上記した吸盤に限られない。
また実施の形態では推進部（推進装置）として船外機を用いたが、船外機に代えウオータジェットポンプとすることも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明の水上乗り物は、サーフボード、ウインドサーフィンやその他の小型の水上乗り物に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】艇体に推進装置を揺動転舵機構を介して装着した状態の水上乗り物を示す全体の外観側面図である。
【図２】船外機を含む水上乗り物の後部の拡大側面図である。
【図３】船外機を含む水上乗り物の後部の分解斜視図である。
【図４】詳細部分を示す斜視図である。
【図５】船外機の艇体へ取付部分を拡大し、要部を断面とした図である。
【図６】図５の６−６線断面図である。
【図７】図５の７−７線断面図である。
【図８】重心移動などによる艇体の傾き運動で艇体操舵作動を示す縦断面図で、艇体の中間部を縦断し、前方からみた図であり、艇体が水平な状態を示す図である。
【図９】図８の状態から艇体を左に傾動させ、左に転舵する状態を示す図（図では、前後が逆なので左右が逆に表れる）である。
【図１０】艇体を右に傾動させ、右に転舵する状態を示す図（同様に、図では前後が逆なので左右が逆に表れる）である。
【図１１】船外機のチルト運動直前の説明図である。
【図１２】船外機のチルト状態の説明図である。
【符号の説明】
【００５５】
１…艇体、  １０…推進装置（船外機）、  ２４…スターブラケット、  １２４…チルト軸、  ３２…支軸、  ４０…変換機構、  ４１…駆動部、  ４２…係合溝、  ４４…従動部、  ４５…係合部。
【図１】
2008087565.tif 000003
【図２】
2008087565.tif 000004
【図３】
2008087565.tif 000005
【図４】
2008087565.tif 000006
【図５】
2008087565.tif 000007
【図６】
2008087565.tif 000008
【図７】
2008087565.tif 000009
【図８】
2008087565.tif 000010
【図９】
2008087565.tif 000011
【図１０】
2008087565.tif 000012
【図１１】
2008087565.tif 000013
【図１２】
2008087565.tif 000014