(57)【要約】【課題】  押さえ板の外周面とそれに対向する鍋本体の内面との間に、箸等の先端が入り込んで引っかかったりしないようにした電磁調理用容器を提供する。【解決手段】  鍋本体２の底面上に、薄板状で多孔の加熱用プレート３が載置され、加熱用プレートの上面に、板状で多孔の押さえ板４が載置されてなる電磁調理用容器１において、鍋本体の底面には、加熱用プレートと押さえ板を収容する凹部５が設けられ、凹部の側面と押さえ板の外周面との対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定され、加熱用プレートの全面に、直径略３．０ｍｍの孔が、略１３ｍｍの配列間隔をもって配設されており、凹部の深さは、加熱用プレートの厚さと押さえ板の厚さを加えた厚さに略相当し、凹部に加熱用プレートと押さえ板が収容され、押さえ板の上面と鍋本体の底面とが略面一となるように設定されていることを特徴とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非導電性材料により形成された鍋本体の底面上に、導電性材料により形成された薄板状で多孔の加熱用プレートが載置され、該加熱用プレートの上面に、非導電性材料により形成された板状で多孔の押さえ板が載置されてなる電磁調理用容器において、
前記鍋本体の内面と押さえ板の外周面との対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定されていることを特徴とする電磁調理用容器。
【請求項２】
前記鍋本体の底面には、前記加熱用プレートと前記押さえ板を収容する凹部が設けられ、該凹部の側面と押さえ板の外周面との対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定されていることを特徴とする請求項１記載の電磁調理用容器。
【請求項３】
前記凹部の深さは、前記加熱用プレートの厚さと前記押さえ板の厚さを加えた厚さに略相当し、前記凹部に前記加熱用プレートと前記押さえ板が収容され、該押さえ板の上面と前記鍋本体の底面とが略面一となるように設定されていることを特徴とする請求項１または２記載の電磁調理用容器。
【請求項４】
前記加熱用プレートの全面に、直径略３．０ｍｍの孔が、略１３ｍｍの配列間隔をもって配設されていることを特徴とする請求項１、２または３記載の電磁調理用容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電磁調理用容器に関するものである。さらに詳しくは、この発明は、電磁誘導加熱を利用して調理するのに使用する電磁調理用容器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
オール電化の普及や、高齢者の家庭の増加等に伴う安全性の必要性から、電磁調理器の導入が促進されてきている。
電磁調理に用いる調理用容器としては、種々のものが開発されているが、その一つに鍋本体の底面に加熱用プレートを載置したタイプのものがある。このタイプのものは、調理時の沸騰に基づく対流や鍋本体の底から生ずる気泡により、加熱用プレートが上下にガタガタと揺動反復し、騒音を発生する。
特許文献１、特許文献２では、電磁調理時の騒音を防止するため、加熱用プレートと鍋本体とを係止する構造を採用しているが、製造コストが高くなり、また、加熱調理に際し加熱用プレートを鍋本体に係止したり、調理後に係止を解除したりする面倒な操作を必要とする。
【０００３】
こういったことから、本願発明の発明者等は、簡便な構造であって製造コストが安価であり、調理に際しての準備操作等が容易な電磁調理用容器を特許文献３として提案している。
【特許文献１】特開２００３−２５０６９８号公報
【特許文献２】特開２００５−２７９２４１号公報
【特許文献３】実用新案登録第３１２３７１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献３の電磁調理用容器は、概ね、鍋本体の平坦な底面上に、薄板状の加熱用プレートを載置し、更に、加熱用プレートの上面に、加熱用プレートと概ね同一外径の板状で多孔の陶磁器製の押さえ板を載置するようにしたものである。この電磁調理用容器では、押さえ板の外周面とそれに対向する鍋本体の内周面との間で、押さえ板に箸、スプーン、レンゲ、お玉等の道具の先端が引っかかったりして、調理しにくいといった難点がある。
この発明は、上記のような実情に鑑み鋭意研究の結果創案されたものであり、鍋本体内に加熱用プレートとその押さえ板を備えた電磁調理用容器において、押さえ板の外周面とそれに対向する鍋本体の内面との間に、箸等の先端が入り込んで引っかかったりしないようにした電磁調理用容器を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、この発明は、非導電性材料により形成された鍋本体の底面上に、導電性材料により形成された薄板状で多孔の加熱用プレートが載置され、該加熱用プレートの上面に、非導電性材料により形成された板状で多孔の押さえ板が載置されてなる電磁調理用容器において、前記鍋本体の内面と押さえ板の外周面との対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定されていることを特徴とする。
【０００６】
そして、前記鍋本体の底面には、前記加熱用プレートと前記押さえ板を収容する凹部が設けられ、該凹部の側面と押さえ板の外周面との対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定されていることが好ましい。
前記凹部の深さは、前記加熱用プレートの厚さと前記押さえ板の厚さを加えた厚さに略相当し、前記凹部に前記加熱用プレートと前記押さえ板が収容され、該押さえ板の上面と前記鍋本体の底面とが略面一となるように設定されていることが好ましい。
また、前記加熱用プレートの全面に、直径略３．０ｍｍの孔が、略１３ｍｍの配列間隔をもって配設されていることが好ましい。
【発明の効果】
【０００７】
この発明は、以上説明したように構成されているので、以下に記載されるような効果を奏する。
すなわち、鍋本体の内面と押さえ板の外周面との対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定されていることから、鍋本体の内面と押さえ板の外周面とは最大限離れても１．０〜６．０ｍｍでしかなく、押さえ板の外周面とそれに対向する鍋本体の内面との間に、箸等の先端が入り込んで引っかかったりせず、調理等が容易となる。また、押さえ板によって加熱用プレートが押さえつけられ、加熱用プレートに発生する渦電流による発熱で煮汁等の被調理液に生ずる対流と、沸騰時に鍋本体の底から生ずる気泡による加熱用プレートの上下揺動、左右移動させようとする力が抑制され、騒音の発生が防止される。鍋本体の底から生ずる気泡が加熱用プレートの孔、押さえ板の孔を通って上昇するに伴って、煮汁等の被調理液の対流が助長されても、具材等の被調理物が、鍋本体の内面と押さえ板の外周面との対向間隔から押さえ板の下や加熱用プレートの下に回り込んで、挟み込まれたりすることがない。なお、微小な粒子状となった被調理物は、鍋本体の内面と押さえ板の外周面との対向間隔から押さえ板の下や加熱用プレートの下に回り込むことがないとはいえないが、加熱用プレートの孔、押さえ板の孔から気泡や被調理液の対流とともに排除され、挟み込まれたり、目詰まりを起こすことにはならない。
【０００８】
加熱用プレートの全面に、直径略３．０ｍｍの孔が、略１３ｍｍの配列間隔をもって配設されていると、加熱用プレートに発生する渦電流による発熱で煮汁等が沸騰する際に、鍋本体の底から生ずる気泡を均一な大きさで均等に分散させた状態で加熱用プレートの孔を通過させることになり、加熱用プレートおよび押さえ板の上下揺動、左右移動作用を極めて良好に抑えることができ、騒音の防止を著しく向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、図面に基づきこの発明の最良の形態を更に詳細に説明する。もちろんこの発明は以下の態様によって限定されるものではない。
図１は、この発明の電磁調理用容器の一実施の形態を示す分解斜視図、図２（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図である。
図１、図２に示される電磁調理用容器１は、概略、陶磁器製の鍋本体２、加熱用プレート３、さらに、加熱用プレート３の上面に載置される陶磁器製の押さえ板４を備えており、鍋本体２の底面に形成された円形の凹部５に、加熱用プレート３と押さえ板４が収容されるようになっている。
鍋本体２の凹部５の深さは、加熱用プレート３の厚さと押さえ板４の厚さとを加えた厚さに略相当し、加熱用プレート３と押さえ板４とが鍋本体２の凹部５に収容されることで、押さえ板４の上面は鍋本体２の底面と略面一となるように設定されている。
【００１０】
鍋本体２の開口部より稍下方には、内側に向かう鍔部６が形成され、蓋７が鍔部６で支承されるようになっている。鍔部６より上部の環状部は煮こぼれ防止機能を果たす。蓋７には、蒸気抜き孔７ａが穿設されている。蓋７は、調理内容によっては、必ずしも必要としない。また、鍋本体２には取っ手９が設けられている。
【００１１】
加熱用プレート３は、鉄、ステンレス等の導電性材料で形成された円形の薄板状体で、全面にわたり直径略３．０ｍｍの孔３ａが、略１３ｍｍの配列間隔をもって均一に穿設されている。加熱用プレート３の厚さは、使用する材料の種類等によって異なるが、電磁調理器の誘導コイルからの磁力線によって加熱用プレート３に発生する渦電流による発熱効率等の点から、鉄やステンレスの場合は、０．６ｍｍ以下とすることが好ましい。加熱用プレート３は、図１に示すように直径の異なる３種類が用意されており、電磁調理器の誘導コイルの有効サイズに応じて、適宜選択できるようになっている。もちろん、発熱効率等を考慮しなければ、誘導コイルの有効サイズに応じて、加熱用プレートを適宜選択できるようにせず、加熱用プレート３を一種類だけとしてもよいことはいうまでもない。ここにおいて、最大サイズの加熱用プレート３の直径は、押さえ板４と略同一に設定されている。
【００１２】
押さえ板４は、円形の板状体であり、上下に貫通する孔４ａが全面にわたり多数設けられている。押さえ板４の孔４ａの直径は、箸等が入りにくいように略４〜６ｍｍに設定されている。
図２（ｂ）に示されるように、押さえ板４の直径は、鍋本体２の凹部５に載置した際に、凹部５の側面と押さえ板４の外周面４ｂとの間に箸等が入りにくい対向間隔（δ）として０．５〜３．０ｍｍが確保できるように設定されており、鍋本体２の凹部５の直径と押さえ板４の直径との差は、２δとなる。従って、鍋本体２の凹部５の側面と押さえ板４の外周面４ｂとの間の最大の対向間隔は、２δとなる。なお、図２（ｂ）等においては、押さえ板４の周縁や孔４ａの周縁は直角に角張っているが、実際は、小さなアールが付いているのが好ましい。これは、以下の他の形態の押さえ板においても同様であることから、他の形態では逐一説明は省略する。もちろん、図２（ｂ）等に示すように角張っていても使用できないものでもない。
【００１３】
押さえ板４は、その重量で、加熱用プレート３を押さえつけ、調理時に、加熱用プレートに発生する渦電流による発熱で煮汁等の被調理液に生ずる対流と、沸騰時に鍋本体の底から生ずる気泡による加熱用プレートの上下揺動、左右移動作用を抑制し、騒音の発生を防止する。そのため、押さえ板４の厚さは、陶磁器製の場合は、２．５〜１０．０ｍｍ程度とすることが好ましく、望ましくは２．５〜５．５ｍｍである。また、鍋本体の底から生ずる気泡が加熱用プレートの孔、押さえ板の孔を通って上昇するに伴って、煮汁等の被調理液の対流が助長されても、具等の固形の被調理物が、鍋本体の凹部５の側面と押さえ板５の外周面４ｂとの対向間隔から押さえ板の下や加熱用プレートの下に回り込み、挟み込まれたりするのを防止する。
【００１４】
鍋本体２の凹部５における鍋底の厚さは、鍋本体２のサイズ、使用する材料等によるが、リチュウム長石を主たる原料とする耐熱製土鍋で、凹部５の直径１８ｃｍ程度の場合は、３．０〜６．０ｍｍとすることが好ましい。
【００１５】
電磁調理用容器１を使用するには、電磁調理器の誘導コイルのサイズや料理の種類に応じて加熱用プレート３を選択し、鍋本体２の凹部５に載置する。次いで、鍋本体２の凹部５に押さえ板４を一側から斜めに入れ、他側をゆっくり降ろし、指を放して、先に載置されていた加熱用プレート３の上に載置する。鍋本体２の凹部５に加熱用プレート３が載置されているので、この様にして押さえ板４を加熱用プレート３の上に載置しても、押さえ板４の外周下端縁が凹部５と衝突する恐れが殆どなく、また、衝突することがあっても、その衝撃は加熱用プレート３が介在することで和らげられ、欠けたり破損したりするようなことがない。
【００１６】
次いで、調理に必要な水、だし汁、調味料や具等の固形の被調理物を鍋本体２に入れ、必要に応じ、蓋７をした後、電磁調理器のプレート上に置き、加熱コイルに電流を流すことで磁力線を発生させる。この磁力線によって加熱用プレート３に渦電流が生じ、発熱することになり、被調理物が加熱調理される。
【００１７】
電磁調理用容器１は、調理中に箸等を使用しても、鍋本体２の凹部５の側面５ａと押さえ板４の外周面４ｂとの対向間隔が０．５〜３．０ｍｍに設定されていることから、鍋本体２の凹部５の側面５ａと押さえ板４の外周面４ｂとは最大限離れても１．０〜６．０ｍｍでしかなく、押さえ板４の外周面４ｂとそれに対向する鍋本体２の凹部５の側面５ａとの間に、箸等の先端が入り込んで引っかかったりせず、調理等が容易となる。また、押さえ板４の孔４ａにも箸等の先端が入り込んで引っかかったりせず、調理等に支障がない。押さえ板４によって加熱用プレート３が押さえつけられ、加熱用プレート３に発生する渦電流による発熱で煮汁等の被調理液に生ずる対流と、沸騰時に鍋本体２の底から生ずる気泡による加熱用プレート３の上下揺動、左右移動させようとする力が抑制され、騒音の発生が防止される。また、鍋本体２の底から生ずる気泡が、加熱用プレート３の孔、押さえ板４の孔を通って上昇するに伴って、煮汁等の被調理液の対流が助長されても、具材等の被調理物が、鍋本体２の凹部５の側面５ａと押さえ板４の外周面４ｂとの対向間隔から押さえ板４の下や加熱用プレート３の下に回り込んで、挟み込まれたりすることがない。なお、微小な粒子状となった被調理物は、鍋本体２の凹部５の側面５ａと押さえ板４の外周面４ｂとの対向間隔から押さえ板４の下や加熱用プレート３の下に回り込むことがないとはいえないが、加熱用プレート３の孔３ａ、そして、押さえ板４の孔４ａから気泡や被調理液の対流とともに排除され、挟み込まれたり、目詰まりを起こすことにはならない。
【００１８】
電磁調理用容器１を洗うには、例えば、以下のようにすればよい。
鍋本体２を傾け、押さえ板４が倒れかけてきたら、手で受け止め、鍋本体２の凹部５から取り出せばよい。その際、加熱用プレート３も同時に手で受け止めて取り出してもよい。その後、鍋本体２、押さえ板４、加熱用プレート３をそれぞれ洗えばよい。なお、一方の手で係止爪を備えた係止具（図示せず。）を鍋本体２の凹部５の側面５ａと押さえ板４の外周面４ｂとの対向間隔の間に入れ、係止爪で押さえ板４を係止させ、係止具を引き上げて押さえ板４を傾斜させ、他方の手で掴み、鍋本体２の凹部５から押さえ板４を取り出すようにしてもよいことはいうまでもない。
【００１９】
図３は、押さえ板の他例を示す正面図である。
図３に示される押さえ板１２は、下面の周縁に沿って環状のテーパー面１２ａを設けたものである。
図４は、押さえ板１２をテーパー面１２ａの位置で上から指で押さえて斜めに起こし、鍋本体２の凹部５から取り出す状態を示す。このように周縁にテーパー面１２ａを設けることで、押さえ板１２を容易に取り出すことができる。
押さえ板１２を鍋本体２の凹部５に入れるには、取り出しと逆の操作をすればよい。
テーパー面１２ａの傾斜角度、幅は、押さえ板１２の直径、厚さ等に基づき適宜決定すればよいが、この押さえ板１２の場合、鍋本体の凹部と押さえ板１２との対向間隔は、１．５ｍｍ程度からとし、厚さは通常、２．５〜５．５ｍｍ程度に設定する。
その他は、図１に示した押さえ板４と同様であり、この押さえ板１２を用いた調理操作等は、図１に示した電磁調理用容器１を用いたと同様であることから詳細な説明は省略する。
【００２０】
図５は、押さえ板のさらに他例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図である。
図５に示される押さえ板１３は、外周部に指かけ用の切欠１３ａが形成されたものである。切欠１３ａは緩やかな形状であり、その切欠の深さの程度も少ないものであって、箸等の操作に悪影響を及ぼす恐れは少ない。
押さえ板１３の切欠１３ａに指をかけて、押さえ板１３を鍋本体２の凹部５に載置された加熱用プレート３の上に載置したり、または、調理後、押さえ板１３の切欠１３ａに指をかけて、押さえ板１３を鍋本体２の凹部５から取り出せばよい。
その他は、図１に示した押さえ板４と同様であり、この押さえ板１３を用いた調理操作等は、図１に示した電磁調理用容器１を用いたと同様であることから詳細な説明は省略する。
【００２１】
図６は、押さえ板のさらに他例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図である。
図６に示される押さえ板１４は、上面に外周縁近傍とその稍内側に断面がなだらかな山形の環状凸部１４ａ、１４ｂが２重リング状に形成されたものである。環状凸部１４ａ、１４ｂは非施釉部となっている。この押さえ板１４は、環状凸部１４ａ、１４ｂを除いて釉薬を施した焼成前の押さえ板を、図７に示すように環状凸部１４ａ、１４ｂを下に向けて焼成窯具１５に載せ、焼成することにより得ることができる。この押さえ板１４は、焼成時に釉薬が溶けて流れ、焼成窯具１５に融着することがなく、施釉や焼成に熟練を要しない。なお、図６に示す押さえ板１４には、図５に示す押さえ板１３と同様、指かけ用の切欠１４ｃが形成されている。
押さえ板１４の環状凸部１４ａ、１４ｂがあっても、箸等が引っかかったりする程ではなく、調理等に支障はない。
その他は、図１に示した押さえ板４と同様であり、この押さえ板１４を用いた調理操作等は、図１に示した電磁調理用容器１を用いたと同様であることから詳細な説明は省略する。
【００２２】
図８は、さらに他の形態の電磁調理用容器の断面図を示す。
この電磁調理用容器２１は、鍋本体２２の底面の周縁部になだらかで低い高台２３と、中央部に高台２３と同じ高さの断面がなだらかな山形の凸部２４が形成されたものである。
調理時に、電磁調理器のプレートに鍋本体２２の高台２３と凸部２４とが接触し、プレートとの間に空気層が形成される。加熱調理後にこの空気層が断熱層として機能し、蓄熱した鍋本体２２からプレートへの熱の伝達が緩和される。
その他は、図１に示した電磁調理用容器１と同様であり、この電磁調理用容器２１を用いた調理操作等は、電磁調理用容器１を用いたと同様であることから詳細な説明は省略する。
なお、高台２３は、連続した環状のものであってもよいが、適当な長さに分断され、一種の空気通路が形成されたものが好ましい。
【００２３】
図９は、さらに他の形態の電磁調理用容器の断面図を示す。
この電磁調理用容器３１は、鍋本体３２の開口部に段部３３を形成し、底部には凹部を設けないで平坦としたものである。鍋本体３２の底面上に、加熱用プレート３４が載置され、加熱用プレート３４の上面に、押さえ板３５が載置されており、鍋本体３２の胴部内側面と押さえ板３５の外周面との対向間隔は０．５〜３．０ｍｍに設定されている。この電磁調理用容器３１に用いる押さえ板は、図５に示されるような指かけ用の切欠のある押さえ板が好ましい。
その他は、図１に示した電磁調理用容器１と同様であり、この電磁調理用容器３１を用いた調理操作等は、電磁調理用容器１を用いたと同様であることから詳細な説明は省略する。
【００２４】
電磁調理用容器の鍋本体、押さえ板の形状等は、前記した構造に限定されるものではない。
【００２５】
以上においては、鍋本体、押さえ板、蓋を、陶磁器製として説明したが、これに限られず、例えば、耐熱ガラス等の非導電性材料から形成されているものであってもよい。
なお、電磁調理用容器は、加熱用プレートを外し、直火によって調理をするのに使用してもよいことはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】この発明の電磁調理用容器の一実施の形態を示す斜視分解図である。
【図２】図１に示す電磁調理用容器の（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図である。
【図３】この発明の電磁調理用容器の他の実施の形態における押さえ板の正面図である。
【図４】図３に示す押さえ板と鍋本体との関係を示す一部破断説明図である。
【図５】この発明の電磁調理用容器のさらに他の実施の形態における押さえ板を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図である。
【図６】この発明の電磁調理用容器のさらに他の実施の形態における押さえ板を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図である。
【図７】図６に示す押さえ板の製造方法を示す説明図である。
【図８】この発明の電磁調理用容器のさらに他の実施の形態を示す断面図である。
【図９】この発明の電磁調理用容器のさらに他の実施の形態を示す断面図である。
【符号の説明】
【００２７】
１  電磁調理用容器
２  鍋本体
３  加熱用プレート
４  押さえ板
５  凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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