【手続補正書】
【提出日】平成21年5月19日(2009.5.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  屋根勾配に応じて、正方形の単位面積に必要な桟瓦の幅流れ
両方向の瓦枚数、及び働き長さを夫々求め、
流れ方向各段における桟瓦隣接の割付未了の調整寸法から、各段の調整隅瓦の
働き幅の寸法差を算出し、働き幅が基本寸法の調整隅瓦と、基本寸法に寸法差を
加算した働き幅の調整隅瓦とで、流れ段数と同数の調整隅瓦と成したことを特徴
とする隅瓦。
【請求項２】  桟瓦の働き幅をａ、働き長さをｂ、平面投影の働き長さを
ｂ’とすると、隅瓦は働き長さが同一で働き幅が相違する複数種の調整隅瓦と成
し、複数種の調整隅瓦の働き幅の寸法差を｜ｂ’−ａ｜としたことを特徴とする
請求項１記載の筋葺き用の隅瓦。
【請求項３】  桟瓦の働き幅をａ、働き長さをｂ、平面投影の働き長さを
ｂ’とすると、隅瓦は働き長さが同一で働き幅が相違する複数種の調整隅瓦と成
し、複数種の調整隅瓦の働き幅の寸法差を｜ｂ’−ａ／２｜としたことを特徴と
する請求項１記載の千鳥葺き用の隅瓦。
【請求項４】  屋根勾配に応じて、正方形の単位面積に必要となる桟瓦の働
き幅をａ、働き長さをｂ、平面投影の働き長さをｂ’とすると、隅瓦は働き長さ
が同一で働き幅が相違する複数種の調整隅瓦と成し、複数種の調整隅瓦の働き幅
の寸法差を｜ｂ’−ａ｜としたことを特徴とする筋葺き用の隅瓦。
【請求項５】  屋根勾配に応じて、正方形の単位面積に必要となる桟瓦の働
き幅をａ、働き長さをｂ、平面投影の働き長さをｂ’とすると、隅瓦は働き長さ
が同一で働き幅が相違する複数種の調整隅瓦と成し、複数種の調整隅瓦の働き幅
の寸法差を｜ｂ’−ａ／２｜としたことを特徴とする千鳥葺き用の隅瓦。
【請求項６】  基本寸法は平面投影の働き長さと同一と成したことを特徴と
する請求項２又は４記載の筋葺き用の隅瓦。
【請求項７】  基本寸法は平面投影の働き長さと同一と成したことを特徴と
する請求項３又は５記載の千鳥葺き用の隅瓦。
【請求項８】  割り線を設けて調整隅瓦の働き幅を変更自在としたことを特
徴とする請求項１、２、３、４、５、６又は７記載の隅瓦。
【請求項９】  屋根勾配に応じて、正方形の単位面積に必要となる平面投影
の働き長さで、屋根に桟瓦を葺設し、桟瓦隣接の敷設未了の残軒長さに適合する
と共に、冠瓦の冠調節幅の範囲内に適合する調整隅瓦を、請求項１、２、３、４
、５、６又は７記載の調整隅瓦から選択して葺設し、
調整隅瓦に冠瓦を重合敷設する様にしたことを特徴とする屋根瓦施工方法。
【請求項１０】  調整隅瓦は、割り線を設けて働き幅を変更自在としたもの
と成し、調整隅瓦の端縁部が冠調節幅の範囲内に納まる様に、割り線で切断加工
した調整隅瓦を葺設する様にしたことを特徴とする請求項９記載の屋根瓦施工方
法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】発明の詳細な説明
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】  
本発明は、隅棟を有する屋根に瓦を敷設する屋根瓦施工方法に関し、詳しくは
、所定寸法の複数種の調整隅瓦を使用して敷設する屋根瓦施工方法および隅瓦に
関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、様々な屋根に種々の瓦を敷設する屋根瓦施工において、桟瓦の敷設完了
時に、隅棟部分における端部の隅瓦（或いは隅瓦の端部）が一定位置になるとは
限らないから、かかる端部瓦の形状を、隅棟部分に合わせて切断した瓦を葺く必
要があった。
しかしながら、施工現場で瓦を切断すること自体が容易でないし、ましてや、
特定形状に切断することは、職人の技術が必要であると共に、失敗も多く非常に
困難であったり、廃材が多く発生したり、更に、切断瓦は小さな瓦となるため緊
結状態が弱かった。
【０００３】
尚、多種多様な施工で切断瓦が必要となる理由は次の通りであり、その内、割
付に関しては本発明の第２の主題である。
施工に際しては、元々、屋根に対する各種瓦の割付を必要とするが、瓦の大き
さ（縦横長さ、働き長さ、働き幅）と、屋根の面積と、屋根の勾配並びに屋根の
形状は、一定の大きさ、比率ではないために、屋根への瓦葺き時の割付は多種多
様で、施工が容易でなく、且つ、桟瓦の割付に応じて端部瓦を切断せねばならな
かった。
多種多様な施工を必要とする詳細としては、例えば、瓦の大きさ一つとっても
版別に相違し、又瓦の大きさが一定だとしても、屋根の面積、勾配によって割付
は変化する。
即ち、屋根の面積は、平面投影面積で表示される一方、実際の傾斜屋根面の施
工面積は屋根勾配によって決定されるので、両者間で横幅（瓦の働き幅）は同一
であるが、縦方向長さ（瓦の働き長さ）及び面積は相違する。
又、瓦の大きさは実寸と１、２例の働き寸法が表示されているとしても、屋根
の面積及び勾配によって施工面積は相違するから、施工面積の異なる屋根に働き
面積が一定の瓦を良好に葺くためには、瓦の枚数の算出及びその割付が複雑とな
っていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、瓦の大きさ、屋根の面積、屋根の勾配によって、割付が多種多様で
、隅棟に敷設する隅瓦は現場でカットせねばならない課題を解決する様にした屋
根瓦施工方法および隅瓦を提供する。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記従来技術に基づく、瓦の大きさ、屋根の面積、屋根の勾配によ
って、割付が多種多様で、隅棟に敷設する隅瓦を現場でカットせねばならない課
題に鑑み、働き幅が相違する複数種の調整隅瓦を設定すると共に、残軒長さ及び
冠瓦の冠調節幅の範囲内に適合する調整隅瓦を選択葺設することによって、残軒
長さに必要な調整隅瓦を葺設すると共に、冠瓦と調整隅瓦の重合量を適宜変化さ
せて漏水防止施工の適切重合状態を確保する様にして、上記課題を解決する。
【０００６】
働き幅が相違する複数種の調整隅瓦を設定する方法は、屋根勾配に応じて、正
方形の単位面積に必要な桟瓦の幅流れ両方向の瓦枚数、及び働き長さを夫々求め
、流れ方向各段における桟瓦隣接の割付未了の調整寸法から、各段の調整隅瓦の
働き幅の寸法差を算出し、基本寸法に寸法差を加算した働き幅の流れ方向段数と
同数の調整隅瓦と成している。
又、残軒長さ及び冠瓦の冠調節幅の範囲内に適合する隅瓦を選択葺設する方法
は、屋根勾配に応じて、正方形の単位面積に必要となる平面投影の働き長さで、
屋根に桟瓦を葺設し、桟瓦隣接の敷設未了の残軒長さに適合すると共に、冠瓦の
冠調節幅の範囲内に適合する調整隅瓦を複数種の調整隅瓦から選択して葺設し、
調整隅瓦に冠瓦を重合敷設する様にした屋根瓦施工方法と成している。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。
先ず、発明の概略構成を説明し、その後、割付方法、使用する瓦の詳細並びに
好ましい応用例を順次説明する。
尚、本発明では、
イ)平面投影状態における〔軒に対する棟芯Ｙの角度〕は４５度
ロ)桟瓦１等の各種瓦は、働き長さｂが調整可能なもの
を前提（条件）としている。
【０００８】
本件発明の概略構成としては、割付から求めた複数種の調整隅瓦3a、3b…を使
用し、各段において冠瓦２の冠調節幅Ｂの範囲内に収まる（適合する）調整隅瓦
3a、3b…を選択葺設し、冠瓦２と調整隅瓦3a、3b…の重合量を変化させるもので
ある。
上記の複数種の調整隅瓦3a、3b…の決定に際しては、先ず、屋根形状と屋根瓦
の多種多様な施工を勘案し、図６に示す様に、平面投影状態における正方形の単
位面積（以下、モジュール面積Ｚ１と称する）を規則的に設定して、調整隅瓦3a
、3b…が葺設される敷設（割付）未了部分Ｚ２の定型化を行い、図４、５に示す
様に、モジュール面積Ｚ１に必要とする桟瓦１の割付（働き長さｂ、流れ段数ｎ
１、桁列数ｎ２の設定）を行う。
その次に、図７、１７に示す様に、敷設未了部分Ｚ２の割付より複数種の調整
隅瓦3a、3b…を求めるものであって、図２８に示す様に、同差の働き幅ｃを有し
た複数種の調整隅瓦3a、3b…と冠瓦２との重合量変化を伴って敷設され、基本的
に調整隅瓦3a、3b…の切断を不要としたものである。
【０００９】
以下、モジュール面積Ｚ１と敷設未了部分Ｚ２への割付方法及び複数種の調整
隅瓦3a、3b…の決定方法を詳細に説明するが、筋葺きと千鳥葺きでは若干の相違
がある。
その手法の第１段階では、瓦のモジュール及び屋根のモジュール（特定面積の
モジュール面積Ｚ１）、流れ方向における重合長さ（桟瓦１の働き長さｂ）を決
定し、第２段階では、モジュール面積Ｚ１の隅棟側における敷設未了部分Ｚ２の
敷設割付並びに必要とする調整隅瓦3a、3b…の大きさ、種類を決定する。
【００１０】
（１）図１に示す様に、割付に先立って、働き長さｂが調整可能な桟瓦１の寸法
および屋根勾配を以下の通り定義する。
ａ：（桟瓦１の）働き幅（実寸）
ｂ：（桟瓦１の）働き長さ（実寸）（変更可能な寸法で図中±５の表示）
Ｋ：勾配伸び率（屋根勾配による平面投影図からの施工寸法（面積）を算出する
ための定数で、屋根勾配によって決定される定数である）
尚、以下の割付計算では施工面積、瓦の実寸を、平面投影状態に換算して計算
している。
ｂ’：（桟瓦１の）平面投影の働き長さ    （ｂ’＝ｂ／Ｋ）
【００１１】
（２）第１段階では、図２〜５に示す様に、割付をモジュール化する。
イ)屋根勾配（勾配伸び率Ｋ）に応じて、平面投影面積と実際の傾斜屋根面の施
工面積の差を考慮して
（桟瓦１の働き長さｂは実寸（施工時の傾斜寸法と同一）であることに対し
て、割付屋根は平面投影の面積（寸法）であり、両者の相違を勘案して  ）
ロ)平面投影状態における特定面積のモジュール面積Ｚ１に必要な（割付・敷設
される）桟瓦１の
・幅流れ両方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）、及び
・働き長さｂ
を決定する。
【００１２】
図２、３、４、５に示す様に、特定面積のモジュール面積Ｚ１と、それに必要
とする桟瓦１の枚数は、
ｎ１：流れ段数（筋葺き：整数、千鳥葺き：整数）
ｎ２：桁列数（筋葺き：整数、千鳥葺き：０．５の倍数）
とすると、次の関係となる。
ｂ×ｎ１
──────＝ａ×ｎ２・・・(1) 
Ｋ    
図２、４は和型瓦による筋葺きの場合を示し、図２(a) 、図４はモジュール面
積Ｚ１を４段３列（ｎ１＝４、ｎ２＝３）の桟瓦１で敷設する割付例を示し、図
２(b) はｎ１段ｎ２列の割付例を示し、図３、５は平板瓦による千鳥葺きの場合
を示し、図３(a) 、図５はモジュール面積Ｚ１を３段２．５列（ｎ１＝３、ｎ２
＝２．５）の桟瓦１で敷設する割付例を示し、図３(b) はｎ１段ｎ２列の割付例
を示している。
【００１３】
ここで、実際の割付作業を考慮すると、定数の勾配伸び率Ｋが小数点以下無限
の数値で、桟瓦１の働き幅ａ及び働き長さｂが２００〜３００ｍｍ前後における
１ｍｍ単位で設定される数値であるために、上記のモジュール面積Ｚ１と瓦割付
の関係式(1) を、小さなモジュール面積Ｚ１と段列数ｎ１、ｎ２で成立させるこ
とは一部を除いて困難であるために、本願発明では働き長さｂを若干変動可能（
調整可能）な桟瓦１と成し、小面積、少段列数で上記関係式(1) を成立させてい
る（図２、３の(a) と(b) の比較を参照）。
【００１４】
先ず、筋葺きにおけるモジュール面積Ｚ１、流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２、桟瓦
１の働き長さｂの決定例を説明する。
桟瓦１の変動可能な働き長さｂ、小面積のモジュール面積Ｚ１、少段列数で上
記関係式(1) を成立させる割付例として、図４に示す様に、粘土瓦JIS Ａ5208Ｊ
形49A 瓦を勾配６．５／１０の屋根に筋葺きする場合を示す。
ａ：（桟瓦１の）働き幅  ２７５ｍｍ
ｂ：（桟瓦１の）働き長さ  ２４５±５ｍｍ（±５ｍｍは調整可能長さ）
Ｋ：勾配伸び率  １．１９３
【００１５】
上記の和型瓦の桟瓦１でモジュール面積Ｚ１に必要な
・幅流れ両方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）、及び
・桟瓦１の働き長さｂ
を求めるために、上記関係式(1) に桟瓦１の上記寸法を代入すると、次の通りで
ある。
２４５×ｎ１
────────＝２７５×ｎ２・・・(1) 
１．１９３
２４５              ｎ２    ２４５      ２．９９    ３  
─────────＝────＝─────＝────≒───・・・(2) 
１．１９３×２７５    ｎ１    ３２８．１    ４        ４  
【００１６】
この計算結果(2) から、屋根勾配６．５／１０、流れ段数ｎ１＝４、桁列数ｎ
２＝３の時、モジュール面積Ｚ１が略正方形となるので、桟瓦１の働き長さｂ（
２４５±５ｍｍ）は基準のｂ＝２４５ｍｍで割り付ける。
【００１７】
一方、上記桟瓦１を勾配６．０／１０の屋根に筋葺きする場合には、働き長さ
ｂを変動させるので、以下説明する。
ａ：（桟瓦１の）働き幅  ２７５ｍｍ
ｂ：（桟瓦１の）働き長さ  ２４５±５ｍｍ（±５ｍｍは調整可能長さ）
Ｋ：勾配伸び率  １．１６６  
【００１８】
勾配６．０／１０の屋根におけるモジュール面積Ｚ１に必要な
・幅流れ両方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）、及び
・桟瓦１の働き長さｂ
を求めるために、割付施工時の桟瓦１の働き長さｂが基準の２４５ｍｍで良いと
仮定して、モジュール面積Ｚ１の流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２の概数を先ず求める
。
上記関係式(1) に桟瓦１の上記寸法を代入し、段列数の概数を求めると、次の
通りである。
２４５×ｎ１
────────＝２７５×ｎ２・・・(1) 
１．１６６
２４５              ｎ２    ２４５      ３．０６    ３  
─────────＝────＝─────＝────≒───・・・(2) 
１．１６６×２７５    ｎ１    ３２０．７    ４        ４  
【００１９】
この計算結果(2) から、流れ段数ｎ１＝４、桁列数ｎ２＝３の時、モジュール
面積Ｚ１が略正方形となるので、この段列数で正方形となる時の桟瓦１の働き長
さｂ（２４５±５ｍｍ）を、上記関係式(1) に代入して求めると、次の通りであ
る。
ｂ×４
───────＝２７５×３・・・(1) 
１．１６６
２７５×３×１．１６６
ｂ＝─────────────＝２４０．４９≒２４０
４                            〜２４１・・・(3) 
【００２０】
従って、桟瓦１の働き幅ａ＝２７５ｍｍ、働き長さｂ＝２４５±５ｍｍの平板
瓦を、基準の働き長さｂ＝２４５ｍｍで勾配６．５／１０の屋根に、調整した働
き長さｂ＝２４０ｍｍで勾配６．０／１０の屋根に、筋葺き施工すると、流れ段
数ｎ１＝４、桁列数ｎ２＝３の施工面積の水平投影面が正方形となり、桁行き方
向３列に対して、流れ方向４段で特定小面積のモジュール面積Ｚ１が設定される
。
上記の様に、第１段階ではモジュール面積Ｚ１に必要な幅流れ両方向の瓦枚数
流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）及び桟瓦１の働き長さｂ（基準又は調整したもの）
を決定する。
【００２１】
次に、千鳥葺きにおけるモジュール面積Ｚ１、流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２、桟
瓦１の働き長さｂの決定例を説明する。
桟瓦１の変動可能な働き長さｂ、小面積、少段列数で上記関係式(1) を成立さ
せる割付例として、図５に示す様に、粘土瓦JIS Ａ5208Ｆ形40瓦（平板瓦）を勾
配４．５／１０の屋根に千鳥葺きする場合を示す。
ａ：（桟瓦１の）働き幅  ３０６ｍｍ
ｂ：（桟瓦１の）働き長さ  ２８０±５ｍｍ（±５ｍｍは調整可能長さ）
Ｋ：勾配伸び率  １．０９７  
【００２２】
上記の平板瓦の桟瓦１でモジュール面積Ｚ１に必要な
・幅流れ両方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）、及び
・桟瓦１の働き長さｂ
を求めるために、上記関係式(1) に桟瓦１の上記寸法を代入すると、次の通りで
ある。
２８０×ｎ１
────────＝３０６×ｎ２・・・(1) 
１．０９７
２８０              ｎ２    ２８０      ２．５０  ２．５
─────────＝────＝─────＝────≒───・・・(2) 
１．０９７×３０６    ｎ１    ３３５．７    ３        ３  
【００２３】
この計算結果(2) から、屋根勾配４．５／１０、流れ段数ｎ１＝３、桁列数ｎ
２＝２．５の時、モジュール面積Ｚ１が略正方形となるので、桟瓦１の働き長さ
ｂ（２８０±５ｍｍ）は基準のｂ＝２８０ｍｍで割り付ける。
【００２４】
一方、上記桟瓦１を勾配５．０／１０の屋根に千鳥葺きする場合には、働き長
さｂを変動させるので、以下説明する。
ａ：（桟瓦１の）働き幅  ３０６ｍｍ
ｂ：（桟瓦１の）働き長さ  ２８０±５ｍｍ（±５ｍｍは調整可能長さ）
Ｋ：勾配伸び率  １．１１８  
【００２５】
勾配５．０／１０の屋根におけるモジュール面積Ｚ１に必要な
・幅流れ両方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）、及び
・桟瓦１の働き長さｂ
を求めるために、割付施工時の桟瓦１の働き長さｂが基準の２８０ｍｍで良いと
仮定して、モジュール面積Ｚ１の流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２の概数を先ず求める
。
上記関係式(1) に桟瓦１の上記寸法を代入し、段列数の概数を求めると、次の
通りである。
２８０×ｎ１
────────＝３０６×ｎ２・・・(1) 
１．１１８
２８０              ｎ２    ２８０      ２．４６  ２．５
─────────＝────＝─────＝────≒───・・・(2) 
１．１１８×３０６    ｎ１    ３４２．１    ３        ３  
【００２６】
この計算結果(2) から、流れ段数ｎ１＝３、桁列数ｎ２＝２．５の時、モジュ
ール面積Ｚ１が略正方形となるので、この段列数で正方形となる時の桟瓦１の働
き長さｂ（２８０±５ｍｍ）を、上記関係式(1) に代入して求めると、次の通り
である。
ｂ×３
───────＝３０６×２．５・・・(1) 
１．１１８
３０６×２．５×１．１１８
ｂ＝───────────────＝２８５．０９≒２８５・・・(3) 
３
【００２７】
従って、桟瓦１の働き幅ａ＝３０６ｍｍ、働き長さｂ＝２８０±５ｍｍの平板
瓦を、基準の働き長さｂ＝２８０ｍｍで勾配４．５／１０の屋根に、調整した働
き長さｂ＝２８５ｍｍで勾配５．０／１０の屋根に、千鳥葺き施工すると、流れ
段数ｎ１＝３、桁列数ｎ２＝２．５の施工面積の水平投影面が正方形となり、桁
行き方向２．５列に対して、流れ方向３段でモジュール面積Ｚ１が設定される。
上記の様に、第１段階ではモジュール面積Ｚ１に必要な幅流れ両方向の瓦枚数
（流れ段数ｎ１、桁列数ｎ２）及び桟瓦１の働き長さｂ（基準又は調整したもの
）を決定する。
【００２８】
（３）第２段階では、モジュール化における端部瓦である隅瓦３を定型化する。
この定型化（モジュール面積Ｚ１より外側の隅棟側の敷設未了部分Ｚ２への割
付）の決定理由等は次の通りである。
イ)図５に示す様に、モジュール面積Ｚ１は屋根全体に適用され、軒側・大棟側
の流れ方向における直角二等辺三角形状の複数の敷設未了部分Ｚ２全ての形
状、大きさは同様の関係となる。
（棟芯角度が４５度で、幅流れ両方向が同一寸法のため）
ロ)敷設未了部分Ｚ２の各段における幅方向での最大調整量（残軒長さに相当す
る調整寸法Ａｎ、割付される桟瓦１の外縁又はモジュール面積Ｚ１の外縁と
端部敷設中心Ｙの距離）は桟瓦１の働き幅ａを基準にした所定量未満となる
（図７及び図８〜１２参照）。
（調整寸法Ａ１、Ａ２…が所定量を超過した時には、即ち、調整寸法Ａｎの
測定位置を図示の頭側に代えて尻側とした時に桟瓦１の働き幅ａを超過した
時には、桟瓦１を１枚追加割付するためであり、端部敷設中心Ｙは後述する
冠瓦２の冠調節幅Ｂの範囲内に相当する。）
ハ)モジュール面積Ｚ１で決定された流れ方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１）と同数
の調整隅瓦3a、3b…で、敷設未了部分Ｚ２の各段端部が調整敷設され、全て
の敷設未了部分Ｚ２でこれが繰り返される。
ニ)各段の調整隅瓦3a、3b…一枚当たりの調整寸法差Ａｎ-1−Ａｎが決定する。
ホ)数種類（流れ段数ｎ１と同数）の個別の調整隅瓦3a、3b…毎の働き幅ｃが決
定する。
ヘ)調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃ（基本的な基本寸法αに調整寸法差Ａｎ-1−Ａ
ｎを加算したもの）は隣接の桟瓦１の形状を配慮して決定する。
（隣接の桟瓦１をカットしない大きさが好ましい。）
【００２９】
〔端部瓦の定型化の結果〕
図７に示す様に、モジュール面積Ｚ１及び敷設未了部分Ｚ２へ敷設済（割付済
）の桟瓦１の左側である隅瓦未了部分Ｚ３に、隅瓦３を敷設する各段の調整寸法
（桟瓦１の左端から端部敷設中心Ｙまでの距離）をＡ１、Ａ２、…Ａｎ（ｎは段
数）とすると、
筋葺きの場合、上下隣接段（例えば、第１段目と第２段目）における調整寸法
差Ａ１−Ａ２、Ａ２−Ａ３、…Ａｎ-1−Ａｎの全ては次の通りとなる（詳細は後
述する）。
Ａｎ-1−Ａｎ＝｜ｂ’−ａ｜
この調整寸法Ａ１、Ａ２、…Ａｎが調整隅瓦3a、3b…における基本寸法αに加
算されて働き幅ｃが求められ、モジュール面積Ｚ１の流れ段数ｎ１と同数の複数
種（ｎ１＝ｎ種）の調整隅瓦3a、3b…が決定されるのであって、複数種の調整隅
瓦3a、3b…の関係は｜ｂ’−ａ｜（ｂ’−ａの絶対値）の相当幅分の同差となる。
尚、図７と図８の対比の様に、流れ方向におけるモジュール面積Ｚ１の設定位
置によって、調整隅瓦3a、3b…（図中、小間隔平行線入りの部分）の大きさ・配
置は規則的（詳細は後述する）になると共に、複数の敷設未了部分Ｚ２相互間で
は同一の関係となる（図６参照）。
【００３０】
以下、各段の調整隅瓦3a、3b…の定型化の詳細を説明するが、先ず、図８に示
す様に、モジュール面積Ｚ１の左上角が端部敷設中心Ｙに一致する場合を説明し
、図７に示す様に、両者が一致しない場合には、複数種の調整隅瓦3a、3b…の順
番を変えたり、施工段階で冠瓦２との重合量で調整することを後に説明する。
図７と図８の相違は、モジュール面積Ｚ１の設定位置によっては、必要とする
調整隅瓦3a、3b…は同一であるが、その配列（順番）が相違することを示してお
り、図８は割付および調整隅瓦3a、3b…の決定計算（大きさの算出）を容易化す
るために、端部敷設中心Ｙとモジュール面積Ｚ１の左上角を一致させた図であっ
て、この図８は図７の最下段が第４段目に配置されたものに相当する。
他方、図７は同差で複数種の調整隅瓦3a、3b…が下段側から上段側に順次大き
くなることを示しており、図７と図８はモジュール面積Ｚ１の位置が相違する以
外は、実質的に同一の図面であり、以下の計算では図８を基にして説明する。
【００３１】
図８に示す様に、モジュール面積Ｚ１（図中、大間隔斜線入りの部分）の左端
を基準にして、
第１段目（最下段）〜第ｎ段目（最上段）の直角二等辺三角形状の敷設未了部
分Ｚ２（図６の中間隔斜線入りの部分、参照）全体の長さをＣ１、幅をＢ１とし
、
第２段目〜第ｎ段目の敷設未了部分Ｚ２全体の長さをＣ２、幅をＢ２とし、
第ｎ段目（図では第４段目）の敷設未了部分Ｚ２の長さをＣｎ（Ｃ４）、幅を
Ｂｎ（Ｂ４）とすると、
平面投影状態で棟芯と平行同角度の端部敷設中心Ｙは４５度であるため、直角
二等辺三角形の敷設未了部分Ｚ２全体の長さＣと幅Ｂは同一で、
Ｃ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２、…  …、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))である。
【００３２】
そして、図９に示す様に、第１段目の台形状の敷設未了部分Ｚ２において、モ
ジュール面積Ｚ１の左隣に桟瓦１（働き幅ａ）をｍ枚（図では２枚）施工出来る
ので、第１段目の隅瓦未了部分Ｚ３における調整寸法Ａ１（調整隅瓦3bの働き幅
ｃに相当）は、
Ａ１＝Ｂ１−ａ×ｍ（式(5))となる。
又、図１０に示す様に、第２段目の敷設未了部分Ｚ２において、モジュール面
積Ｚ１の左隣に、第１段目より１枚少ない（ｍ−１）枚数（図では１枚）の桟瓦
１を施工するから、第２段目の調整寸法Ａ２は、
Ａ２＝Ｂ２−ａ×（ｍ−１）（式(6))となる。
【００３３】
尚、敷設未了部分Ｚ２への桟瓦１の敷設枚数ｍとモジュール面積Ｚ１の段数ｎ
の関係は、同一差の関係であり、図７ではｍ＝ｎ−１、図８ではｍ＝ｎ−２の関
係となっている。
この関係はモジュール面積Ｚ１における流れ段数ｎ１と桁列数ｎ２の差が１の
時であるが、流れ段数ｎ１と桁列数ｎ２の差が２以上の時にも同様の関係式が成
立し、最終結果において、ｎ１−ｎ２＝１の時には、調整隅瓦3a、3b…は１パタ
ーンの複数種となり、ｎ１−ｎ２＝２の時には２パターンとなり、順次、この関
係が成立する。
【００３４】
後述の第１、２段目の調整寸法差（Ａ１−Ａ２）、即ち、第１、２段目に敷設
される中間幅の調整隅瓦3bとやや大の調整隅瓦3cの大きさを求めるために、式(5
) 、(6) の変数等を整理する。
図１０に示す様に、第２段目〜第ｎ段目の敷設未了部分Ｚ２の長さＣ２は、第
１段目に桟瓦１及び調整隅瓦3b（共に働き長さｂ）が敷設されるので、
第１段目と第２〜ｎ段目の長さ関係はＣ２＝Ｃ１−ｂ’（式(7))となる一方、
敷設未了部分Ｚ２の長さ幅関係はＣ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２（式(4))であるから、
式(7) に代入すると、Ｂ２＝Ｂ１−ｂ’（式(8))となり、
これを式(6) に代入すると、第２段目の調整寸法Ａ２は、
Ａ２＝Ｂ１−ｂ’−ａ×（ｍ−１）（式(9))となる。
【００３５】
第１段目と第２段目の上下隣接段における調整寸法差（Ａ１−Ａ２）は、
Ａ１−Ａ２＝（Ｂ１−ａ×ｍ）−（Ｂ１−ｂ’−ａ×（ｍ−１））
（式(5))                （式(9))
＝ｂ’−ａ（式(10)）
となる。
即ち、第１段目と第２段目における中間幅の調整隅瓦3bとやや大の調整隅瓦3c
の働き幅ｃの寸法差は、桟瓦１の働き幅ａと平面投影の働き長さｂ’の差
（｜ｂ’−ａ｜）となる。
【００３６】
ここで、複数種の調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃの寸法差が計算設定される桟瓦
１の働き幅ａと平面投影の働き長さｂ’を比較すると、働き幅ａ＞平面投影の働
き長さｂ’（働き幅ａの数値が大きい）ので、Ａ１−Ａ２＝ｂ’−ａ（式(10)）
は負の値となり、第１段目の調整寸法Ａ１より第２段目の調整寸法Ａ２が大であ
ること、即ち、第２段目（上段側）の調整隅瓦3cの方が第１段目の調整隅瓦3bよ
り大きいことを示し、寸法差自体はｂ’−ａの絶対値である｜ｂ’−ａ｜である
。
【００３７】
上記説明では、上下隣接段として第１段目と第２段目の関係を説明したので、
全段における上下隣接段の調整寸法差（Ａｎ-1−Ａｎ）を説明する。
即ち、上述の関係式、計算式(4) 〜(10)を敷設未了部分Ｚ２の全段に適用する
と、次の通りとなる。
【００３８】
図１０、１１に示す様に、第２段目と第３段目の隅瓦未了部分Ｚ３の調整寸法
差（Ａ２−Ａ３）は次の通りである。
Ｃ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２、…  …、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))
Ａ２＝Ｂ２−ａ×（ｍ−１）（式(5))
Ａ３＝Ｂ３−ａ×（ｍ−２）（式(6))
Ｃ３＝Ｃ２−ｂ’（式(7))
Ｂ３＝Ｂ２−ｂ’（式(8))
Ａ３＝Ｂ２−ｂ’−ａ×（ｍ−２）（式(9))
Ａ２−Ａ３＝（Ｂ２−ａ×（ｍ−１））−（Ｂ２−ｂ’−ａ×（ｍ−２））
（式(5))                  （式(9))
＝ｂ’−ａ（式(10)) 
従って、第２、３段目の関係は、第１、２段目と同一関係となる。
【００３９】
図１１、１２に示す様に、第３段目と第４段目の調整寸法差（Ａ３−Ａ４）は
次の通りである。
Ｃ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２、…  …、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))
Ａ３＝Ｂ３−ａ×（ｍ−２）（式(5))
Ａ４＝Ｂ４−ａ×（ｍ−３）（式(6))
Ｃ４＝Ｃ３−ｂ’（式(7))
Ｂ４＝Ｂ３−ｂ’（式(8))
Ａ４＝Ｂ３−ｂ’−ａ×（ｍ−３）（式(9))
Ａ３−Ａ４＝（Ｂ３−ａ×（ｍ−２））−（Ｂ３−ｂ’−ａ×（ｍ−３））
（式(5))                  （式(9))
＝ｂ’−ａ（式(10)) 
従って、第３、４段目の関係も、第１、２段目と同一関係となる。
【００４０】
尚、図１２に基づく第４段目の計算に際して、三角形状の敷設未了部分Ｚ２へ
の桟瓦１の敷設枚数をｍ−３（−１）枚とし、実質的にＡ４＝Ｂ４＋ａとしてい
るが、図示のものではｍ−２（０）枚であるので、調整隅瓦3aの働き幅ｃの決定
時には、桟瓦１の働き幅ａの調整が必要である。
この様な場合には、最終的な計算結果による調整隅瓦3a、3b…の決定に際して
、調整寸法Ａ１、Ａ２、…Ａｎ（図示のものではＡ４）が働き幅ａ（前述したが
、尻側を基準とした時）を超過させない様にし、即ち、超過した時には、働き幅
ａを差し引いたものとする。
他方、図７を基にして上記各種計算を行えば、敷設未了部分Ｚ２への桟瓦１の
敷設枚数は−１の関係が単純に設定可能であり、図７を基準にする場合にはＣ１
〜Ｃｎ、Ｂ１〜Ｂｎ等の計算に際して、モジュール面積Ｚ１の左上欄外分（長さ
幅ともにｂ’）を加減算して計算を行う必要がある。
【００４１】
第ｎ−１段目と第ｎ段目の調整寸法差（Ａｎ-1−Ａｎ）は次の通りであり、そ
の計算式中、桟瓦１の枚数ｍは上述（式(6) の後段説明参照）の通り、ｍ＝ｎ−
２としている。
Ｃ１＝Ｂ１、…  …、Ｃｎ-1＝Ｂｎ-1、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))
Ａｎ-1＝Ｂｎ-1−ａ×（ｎ−２）（式(5))
Ａｎ＝Ｂｎ−ａ×（ｎ−２−１）（式(6))
Ｃｎ＝Ｃｎ-1−ｂ’（式(7))
Ｂｎ＝Ｂｎ-1−ｂ’（式(8))
Ａｎ＝Ｂｎ-1−ｂ’−ａ×（ｎ−２−１）（式(9))
Ａｎ-1−Ａｎ＝（Ｂｎ-1−ａ×（ｎ−２））
−（Ｂｎ-1−ｂ’−ａ×（ｎ−２−１））
（式(5))                （式(9))
＝ｂ’−ａ（式(10)) 
従って、上段側２段の第ｎ−１段目と第ｎ段目の調整寸法差（Ａｎ-1−Ａｎ）
は、第１、２段目、第２、３段目等と同一関係となる。
【００４２】
図１３に示す様に、１０段９列（ｎ＝１０）についても、上記式等が適用出来
ることを説明する。
第９段目と第１０段目の調整寸法差（Ａ９−Ａ１０）は次の通りである。
Ｃ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２、…  …、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))
Ａ９＝Ｂ９−ａ×（ｍ−２）（式(5))
Ａ10＝Ｂ10−ａ×（ｍ−２−１）（式(6))
Ｃ10＝Ｃ９−ｂ’（式(7))
Ｂ10＝Ｂ９−ｂ’（式(8))
Ａ10＝Ｂ９−ｂ’−ａ×（ｍ−２−１）（式(9))
Ａ９−Ａ10＝（Ｂ９−ａ×（ｍ−２））−（Ｂ９−ｂ’−ａ×（ｍ−２−１））
（式(5))                  （式(9))
＝ｂ’−ａ（式(10)) 
従って、第９、１０段目の関係も、第１、２段目、第ｎ−１、ｎ段目等と同一
関係となる。
【００４３】
従って、第１段目と第２段目、第２段目と第３段目、第ｎ−１段目と第ｎ段目
の関係などで求められる様に、上下隣接段における調整寸法差Ａｎ-1−Ａｎ＝
ｂ’−ａの関係が全段の調整隅瓦3a、3b…で成立し、且つ、働き幅ａ＞平面投影
の働き長さｂ’であるために、ｂ’−ａは負の値で上段側の調整隅瓦3a、3b…が
大きくなる。
【００４４】
尚、図８に示す様に、第１、２、３段目では調整寸法Ａ１、Ａ２、Ａ３（調整
隅瓦3a、3b…の働き幅）の差が｜ｂ’−ａ｜であると共に、上段の方が大きくな
ることを説明したが、第３段目と第４段目では、大きさの差が｜ｂ’−ａ｜であ
るが、上段の方が小さくなっている。
その理由としては、当該欄において説明した様に、第１、２、３、４段目では
各段の台形状の敷設未了部分Ｚ２に１枚差の桟瓦１を敷設しており、即ち、第３
段目では桟瓦１を敷設せず、第４段目では−１枚を敷設していることにより、調
整隅瓦3a、3b…の最終結果としては働き幅ａを差し引き、図示のものではＡ４＝
Ｂ４＋ａの一部を桟瓦１で置換したことに相当する。
他方、図７に示すものでは、図８の第４段目を最下段に配置したものに相当し
、下段から上段へ行く程、調整隅瓦3a、3b…は｜ｂ’−ａ｜だけ大きくなり、調
整寸法Ａｎが働き幅ａを超過する時には、桟瓦１の働き幅ａを差し引き、それが
繰り返されるものであり、両者の相違はモジュール面積Ｚ１の設定位置に起因す
る。
【００４５】
上記の結果から明らかな様に、調整隅瓦3a、3b…はモジュール面積Ｚ１の流れ
段数ｎ１と同数の種類があり、筋葺きの場合には個々の調整隅瓦3a、3b…の寸法
差は｜ｂ’−ａ｜であり、且つ、複数種の調整隅瓦3a、3b…を敷設する複数の敷
設未了部分Ｚ２で同一関係が成立する。
【００４６】
次に、個別の調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃについて説明する。
図１４に示す様に、各段個別の隅瓦未了部分Ｚ３に敷設する調整隅瓦3a、3b…
の大きさ（働き幅ｃ）にあっては、最小幅の調整隅瓦3aの働き幅をｃ（基本寸法
をα）とすると、中間幅等の調整隅瓦3b、3c…は、基本寸法α（働き幅ｃ）に調
整寸法差｜ｂ’−ａ｜が順次、加算されて大きくなる。
【００４７】
ところで、最小幅の調整隅瓦3aの働き幅ｃの決定基準としては、隣接の桟瓦１
をカットしない大きさが好ましく、図１５(a) に示す様に、調整隅瓦3aの働き幅
ｃの寸法として桟瓦１の平面投影の働き長さｂ’を採用すれば桟瓦１のカットが
不要となり、図１５(b) に示す様に、働き幅ｃ’を平面投影の働き長さｂ’より
大きくすることでも同様に可能であり、最小幅の調整隅瓦3aの基本寸法αとして
は桟瓦１の平面投影の働き長さｂ’以上が好ましい。
一方、最小幅の調整隅瓦3aの基本寸法αとして大きめの寸法を採用すると、最
大幅の調整隅瓦3nの大きさは、α＋ｎ×｜ｂ’−ａ｜となり、調整隅瓦3nが大き
くなり過ぎて製造困難となることが予想される。
他方、図１５(c) に示す様に、最小幅の調整隅瓦3aの働き幅ｃ”の寸法として
、桟瓦１の平面投影の働き長さｂ’より小さい寸法を採用すると、隣接の桟瓦１
をカットする必要が発生する。
【００４８】
調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃの決定を整理すると、最小幅の調整隅瓦3aの働き
幅ｃは基本寸法αで、その他の幅の調整隅瓦3b、3c…は、基本寸法αに調整寸法
差Ａｎ-1−Ａｎを加算したものが調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃとなり、合計個数
の調整隅瓦3a、3b…が流れ段数ｎ１と同数となる。
図１４に示す場合には、基本寸法αのものが第１種の調整隅瓦3a、基本寸法α
に寸法差Ａｎ-1−Ａｎを加算したものが第２種の調整隅瓦3b、第３種の調整隅瓦
3cは第２種の調整隅瓦3bに寸法差Ａｎ-1−Ａｎを加算したもの、言い換えると第
３種の調整隅瓦3cは基本寸法αに２個の寸法差Ａｎ-1−Ａｎを積算したものを意
味し、以下同様に、第ｎ種の調整隅瓦3nは基本寸法αにｎ−１個の寸法差Ａｎ-1
−Ａｎを積算したものである。
【００４９】
上記の様に、個別の調整隅瓦3a、3b…の算出方法、好ましい寸法を説明したの
で、次に、モジュール面積Ｚ１の設定に際して図４を参照した和型瓦（桟瓦１）
の場合に施工される調整隅瓦3a、3b…の好ましい寸法例を図１６に示す。
働き幅ａ＝２７５ｍｍ、働き長さｂ＝２４５±５ｍｍの桟瓦１に対して、図１
６(a) は屋根勾配６．５／１０の敷設例、(b) は屋根勾配６．０／１０の敷設例
で、屋根勾配６．５／１０の時、最小幅の調整隅瓦3aの働き幅ａが２０５ｍｍ、
順次７０ｍｍの差で、最大幅の調整隅瓦3dが４１５ｍｍであり、屋根勾配６．０
／１０の場合には調整隅瓦3a〜3dは６９ｍｍの差で２０６〜４１３ｍｍの働き幅
である。
【００５０】
以上の結果を総合的に纏めると、働き幅ａ＝２７５ｍｍ、働き長さｂ＝２４５
±５ｍｍの和型桟瓦１による施工時には、屋根勾配６．５／１０への敷設用に働
き幅ａが２０５ｍｍ、２７５ｍｍ、３４５ｍｍ、４１５ｍｍの４種類の調整隅瓦
3a、3b…を製造すれば、桟瓦１及び調整隅瓦3a、3b…のカットが不要となり、同
一の和型桟瓦１で屋根勾配６．０／１０用に２０６〜４１３ｍｍの４種類の調整
隅瓦3a、3b…を製造すれば同様にカットが不要となり、１種類の桟瓦１に対して
、屋根勾配に応じて複数種で１セットの調整隅瓦3a、3b…が準備されていれば、
調整隅瓦3a、3b…のカットが不要となる。
【００５１】
次に、千鳥葺きの場合について説明するが、筋葺きと共通する部分の一部は省
略する。
図１７、１８に示す様に、モジュール面積Ｚ１（図中、大間隔斜線入りの部分
）の左端を基準にして敷設未了部分Ｚ２を設定する時に、敷設未了部分Ｚ２の一
部にはモジュール面積Ｚ１に割付けた桟瓦１の一部（図３、５の第２段目の破線
部分）が存在するが、モジュール面積Ｚ１を優先して計算する。
筋葺きの場合と同様に、
第１段目（最下段）〜第ｎ段目（最上段）の直角二等辺三角形状の敷設未了部
分Ｚ２全体の長さをＣ１、幅をＢ１とし、
第２段目〜第ｎ段目の敷設未了部分Ｚ２全体の長さをＣ２、幅をＢ２とし、
第ｎ段目（図では第３段目）の敷設未了部分Ｚ２の長さをＣｎ（Ｃ３）、幅を
Ｂｎ（Ｂ３）とすると、
平面投影状態で端部敷設中心Ｙは４５度であるため、直角二等辺三角形の敷設
未了部分Ｚ２全体の長さＣと幅Ｂは同一で、
Ｃ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２、…  …、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))である。
【００５２】
そして、図１９に示す様に、第１段目の台形状の敷設未了部分Ｚ２において、
モジュール面積Ｚ１の左隣に桟瓦１（働き幅ａ）をｍ枚（図では１枚）施工出来
るので、調整隅瓦3a、3b…による調整寸法Ａ１は、
Ａ１＝Ｂ１−ａ×ｍ（式(5))となる。
又、図２０に示す様に、第２段目の敷設未了部分Ｚ２においては、モジュール
面積Ｚ１と敷設未了部分Ｚ２の両者に跨がる位置に桟瓦１が施工されるから、第
１段目の桟瓦１の 1枚に代わって半分の施工に相当し、モジュール面積Ｚ１の左
隣に、第１段目より１／２枚少ない（ｍ−１／２）枚数（図では跨設桟瓦１の左
半分である１／２枚）の桟瓦１を施工するから、調整寸法Ａ２は、
Ａ２＝Ｂ２−ａ×（ｍ−１／２）（式(6))となる。
尚、敷設未了部分への桟瓦１の敷設枚数ｍとモジュール面積Ｚ１の段数ｎの関
係は、同一差の関係であり、図１９ではｍ＝ｎ−２、図２０ではｍ＝ｎ−２−１
／２（この１／２は１／２×（ｎ−１）（ｎは第ｎ段目）である）の関係となっ
ている。
【００５３】
後述の第１、２段目の調整寸法差（Ａ１−Ａ２）、即ち、第１、２段目に敷設
される調整隅瓦3aと調整隅瓦3bの大きさを求めるために、式(5) 、(6) の変数等
を整理する。
図２０に示す様に、第２段目〜第ｎ段目の敷設未了部分Ｚ２の長さＣ２は、第
１段目に桟瓦１及び隅瓦３（共に平面投影の働き長さｂ’）が敷設されるので、
第１段目と第２〜ｎ段目の長さ関係はＣ２＝Ｃ１−ｂ’（式(7))となる一方、
敷設未了部分Ｚ２の長さ幅関係はＣ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２（式(4))であるから、
式(7) に代入すると、Ｂ２＝Ｂ１−ｂ’（式(8))となり、
これを式(6) に代入すると、第２段目の調整寸法Ａ２は、
Ａ２＝Ｂ１−ｂ’−ａ×（ｍ−１／２）（式(9))となる。
【００５４】
第１段目と第２段目の上下隣接段における調整寸法差（Ａ１−Ａ２）は、
Ａ１−Ａ２＝（Ｂ１−ａ×ｍ）−（Ｂ１−ｂ’−ａ×（ｍ−１／２））
（式(5))                （式(9))
＝ｂ’−ａ／２（式(10)) 
となる。
即ち、第１段目と第２段目における調整隅瓦3a、3b…の寸法差は、働き幅ａと
平面投影の働き長さｂ’から求められる（｜ｂ’−ａ／２｜）となる。
【００５５】
ここで、複数種の調整隅瓦3a、3b…の寸法差が計算設定される桟瓦１の働き幅
ａと平面投影の働き長さｂ’を比較すると、働き幅ａ＞平面投影の働き長さｂ’
（働き幅ａの数値が大きい）ので、Ａ１−Ａ２＝ｂ’−ａ／２（式(10)) は通常
、正の値となり、第１段目の調整寸法Ａ１より第２段目の調整寸法Ａ２が小であ
ること、即ち、第２段目（上段側）の調整隅瓦3bの方が小さいことを示している
。
しかしながら、図２２に示す様に、モジュール面積Ｚ１の位置によっては上段
のものが大きい場合があり、筋葺きの場合と同様に、寸法差自体はｂ’−ａ／２
の絶対値である｜ｂ’−ａ／２｜である。
この原因はモジュール面積Ｚ１の位置相違によって、敷設未了部分Ｚ２に敷設
する桟瓦１の枚数が異なるためであり、これを解消するためには、第１段目に敷
設される桟瓦１を１枚と仮定して全段を計算し、第１段目の計算結果では、桟瓦
１を１枚追加設定することを考慮して計算すれば良い。
【００５６】
上記説明では、上下隣接段として第１段目と第２段目の関係を説明したので、
全段における上下隣接段の調整寸法差（Ａｎ-1−Ａｎ）を説明する。
即ち、上述の関係式、計算式(4) 〜(10)を敷設未了部分Ｚ２の全段に適用する
と、次の通りとなる。
【００５７】
図２０、２１に示す様に、第２段目と第３段目の調整寸法差（Ａ２−Ａ３）は
次の通りである。
Ｃ１＝Ｂ１、Ｃ２＝Ｂ２、…  …、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))
Ａ２＝Ｂ２−ａ×（ｍ−１／２）（式(5))
Ａ３＝Ｂ３−ａ×（ｍ−１／２×２）（式(6))
Ｃ３＝Ｃ２−ｂ’（式(7))
Ｂ３＝Ｂ２−ｂ’（式(8))
Ａ３＝Ｂ２−ｂ’−ａ×（ｍ−１）（式(9))
Ａ２−Ａ３＝（Ｂ２−ａ×（ｍ−１／２））−（Ｂ２−ｂ’−ａ×（ｍ−１））
（式(5))                      （式(9))
＝ｂ’−ａ／２（式(10)) 
従って、第２、３段目の関係は、第１、２段目と同一関係となる。
【００５８】
第ｎ−１段目と第ｎ段目の調整寸法差（Ａｎ-1−Ａｎ）は次の通りであり、そ
の計算式中、桟瓦１の枚数ｍは上述（式(6) の後段説明参照）の通り、ｍ＝ｎ−
２−１／２（ｎ−１）としている。
Ｃ１＝Ｂ１、…  …、Ｃｎ-1＝Ｂｎ-1、Ｃｎ＝Ｂｎ（式(4))
Ａｎ-1＝Ｂｎ-1−ａ×（ｎ−２−１／２（ｎ−１））（式(5))
Ａｎ＝Ｂｎ−ａ×（ｎ−２−１／２（ｎ−１））（式(6))
Ｃｎ＝Ｃｎ-1−ｂ’（式(7))
Ｂｎ＝Ｂｎ-1−ｂ’（式(8))
Ａｎ＝Ｂｎ-1−ｂ’−ａ×（ｎ−２−１／２（ｎ−１））（式(9))
Ａｎ-1−Ａｎ＝  （Ｂｎ-1−ａ×（ｎ−２−１／２（ｎ−１）））
−（Ｂｎ-1−ｂ’−ａ×（ｎ−２−１／２（ｎ−１）））
（式(5))−（式(9))
＝ｂ’−ａ／２（式(10)) 
従って、上段側２段の第ｎ−１段目と第ｎ段目の調整寸法差（Ａｎ-1−Ａｎ）
は、第１、２段目、第２、３段目等と同一関係となる。
【００５９】
従って、第１段目と第２段目、第２段目と第３段目、第ｎ−１段目と第ｎ段目
の関係などで求められる様に、上下隣接段における調整寸法差Ａｎ-1−Ａｎ＝
ｂ’−ａ／２の関係が調整隅瓦3a、3b…の全段で成立する。
【００６０】
上記の結果から明らかな様に、調整隅瓦3a、3b…はモジュール面積Ｚ１の流れ
段数ｎ１と同数の種類があり、千鳥葺きの場合には個々の調整隅瓦3a、3b…の寸
法差は｜ｂ’−ａ／２｜の同差であり、且つ、複数種の調整隅瓦3a、3b…を敷設
する複数の敷設未了部分Ｚ２で同一関係が成立する。
【００６１】
次に、個別の調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃについて説明する。
筋葺きの場合と同様であって、図２３に示す様に、各段個別の隅瓦未了部分Ｚ
３に敷設する調整隅瓦3a、3b…の大きさ（働き幅ｃ）にあっては、最小幅の調整
隅瓦3cの働き幅である働き幅をｃ（基本寸法をα）とすると、中間幅等の調整隅
瓦3a、3b…は、基本寸法α（働き幅ｃ）に調整寸法差｜ｂ’−ａ／２｜が順次、
加算されて大きくなる。
そして、最小幅の調整隅瓦3cの働き幅ｃは、筋葺きの場合と同様に、隣接の桟
瓦１をカットしない大きさが好ましく、桟瓦１の平面投影の働き長さｂ’以上が
好ましい（図１５及びその説明を参照）。
【００６２】
調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃの決定を整理すると、最小幅の調整隅瓦3cの働き
幅ｃは基本寸法αで、その他の幅の調整隅瓦3a、3b…は、基本寸法αに調整寸法
差Ａｎ-1−Ａｎを加算したものが調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃとなり、合計個数
の調整隅瓦3a、3b…が流れ段数ｎ１と同数となる。
図２３に示す場合には、基本寸法αのものが第１種の調整隅瓦3c、基本寸法α
に寸法差Ａｎ-1−Ａｎを加算したものが第２種の調整隅瓦3b、第３種の調整隅瓦
3aは第２種の調整隅瓦3bに寸法差Ａｎ-1−Ａｎを加算したもの、言い換えると第
３種の調整隅瓦3aは基本寸法αに２個の寸法差Ａｎ-1−Ａｎを積算したものを意
味し、以下同様に、第ｎ種の調整隅瓦3nは基本寸法αにｎ−１個の寸法差Ａｎ-1
−Ａｎを積算したものである。
【００６３】
上記の様に、個別の調整隅瓦3a、3b…の算出方法、好ましい寸法を説明したの
で、次に、モジュール面積Ｚ１の設定に際して図５を参照した平板瓦（桟瓦１）
の場合に施工される調整隅瓦3a、3b…の好ましい寸法例を図２４に示す。
働き幅ａ＝３０６ｍｍ、働き長さｂ＝２８０±５ｍｍの桟瓦１に対して、図２
４(a) は屋根勾配４．５／１０の敷設例、(b) は屋根勾配５．０／１０の敷設例
で、屋根勾配４．５／１０の時、最小幅の調整隅瓦3cの働き幅ａが２５５ｍｍ、
順次１０２ｍｍの差で、最大幅の調整隅瓦3aが４５９ｍｍであり、屋根勾配５．
０／１０の場合にも調整隅瓦3a〜3cは１０２ｍｍの差で２５５〜４５９ｍｍの働
き幅である。
【００６４】
以上の結果を総合的に纏めると、働き幅ａ＝３０６ｍｍ、働き長さｂ＝２８０
±５ｍｍの平板桟瓦１による施工時には、屋根勾配４．５／１０への敷設用に働
き幅ａが２５５ｍｍ、３５７ｍｍ、４５９ｍｍの３種類の調整隅瓦3a、3b…を製
造すればカットが不要となり、同一の平板桟瓦１で屋根勾配５．０／１０用にも
２５５〜４５９ｍｍの３種類の調整隅瓦3a、3b…を製造すればカットが不要とな
り、１種類の桟瓦１に対して、屋根勾配に応じて複数種で１セットの調整隅瓦3a、
3b…が準備されていれば、調整隅瓦3a、3b…のカットが不要となる。
【００６５】
個別の隅瓦未了部分Ｚ３を基準にした調整隅瓦3a、3b…の決定方法は上述の通
りであるが、筋葺きの図８、千鳥葺きの図７は両者共にモジュール面積Ｚ１の左
上角が棟芯Ｙに一致する場合であるので、次に、筋葺きの図７、千鳥葺きの図２
２の様に、一致しない場合について施工状態と共に説明する。
結果としては、施工時に一致しない場合を想定して、調整隅瓦3a、3b…の大き
さを決定する必要は無く、配置順番を変えたり、施工時の冠瓦２と調整隅瓦3a、
3b…の重合量変化で対応している。
【００６６】
（４）第２段階までの割付で決定されたモジュール等で施工し、即ち、桟瓦１の
決定した働き長さｂ及び定形化した端部瓦（調整隅瓦3a、3b…）で屋根に葺設施
工する。
イ)図示しない右側の端部瓦（隅瓦又は谷瓦）を施工する。
ロ)右側から左側へ桟瓦１を順次、施工する。
ハ)左端敷設の桟瓦１と端部敷設中心Ｙ（冠調節幅Ｂ）の距離に応じた調整隅瓦
3a、3b…を選択敷設する（図２５、２６参照）。
ニ)モジュール面積Ｚ１の流れ段数ｎ１と同段数の施工段階では、桟瓦１の端部
に複数種の調整隅瓦3a、3b…が順次、施工される（図２７参照）。
ホ)調整隅瓦3a、3b…の端部は隅棟における冠瓦２に重合される（詳細は後述す
る、図２７参照）。
ヘ)桟瓦１と端部敷設中心Ｙ（冠調節幅Ｂ）の距離に応じた調整隅瓦3a、3b…が
選択され、カットが不要となる。
ト)複数種の調整隅瓦3a、3b…が１セットで隅瓦未了部分Ｚ３に敷設される（図
２７参照）。
【００６７】
以下、本発明に係る施工の要部について詳細に説明する。
図２５、２６(a) 〜(c) に示す様に、右側から順次施工されると、モジュール
面積Ｚ１及び左端の桟瓦１は、端部敷設中心Ｙ又は冠調節幅Ｂ（詳細は後述）に
対して、不特定の距離（残軒長さＡｎ）となる。
そして、左端の桟瓦１から冠調節幅Ｂまで不特定距離の隅瓦未了部分Ｚ３に対
して、図２５に示す様に、働き幅ｃが相違する複数種の調整隅瓦3a、3b…から冠
瓦２の冠調節幅Ｂの重合範囲内に納まる中間幅の調整隅瓦3bを選択し施工する。
尚、図２５の状態（残軒長さＡｎ）では、最小幅の調整隅瓦3aを施工すると冠
調節幅Ｂの手前位置になり、やや大の中間幅の調整隅瓦3cや最大幅の調整隅瓦3d
は冠調節幅Ｂの左側に超過する。
上記の中間幅の調整隅瓦3bを選択し施工する場合の施工状態は図２６に示し、
(a) の様に、調整隅瓦3bの左端が冠調節幅Ｂ（重合範囲）の右端側になって、冠
調節幅Ｂの最小幅に一致したり、(b) の様に中間に位置したり、(c) の様に左端
側で冠調節幅Ｂの最大幅に一致する。
【００６８】
そして、最下段が施工完了すると、順次、上段側へ葺き、第２段目〜最上段の
隅瓦未了部分Ｚ３では、図２６の一点鎖線で示す様に、第１段目とは相違する調
整隅瓦3a、3b…が敷設され、図示の状態では、第１段目は中間幅の調整隅瓦3bが
敷設され、第２段目はやや大の調整隅瓦3cが敷設されている。
図２７に示す様に、第３段目以降の上段側（第３〜ｎ段目）への敷設にあって
は、第１、２段目とは相違する調整隅瓦3a、3b…が敷設され、図示の様に流れ段
数ｎ１＝４の時には、第３段目は最大幅の調整隅瓦3dが敷設され、第４（ｎ）段
目は最小幅の調整隅瓦3aが敷設され、全体的には図８の敷設状態となる。
これらの図では、調整隅瓦3a、3b…の左端が冠調節幅Ｂの右端に一致すると共
に、モジュール面積Ｚ１と同段数の調整隅瓦3a、3b…が１セットで敷設未了部分
Ｚ２に敷設され、図６に示す様に、この状態が上段側に繰り返され、調整隅瓦3a
、3b…の端部に冠瓦２が重合される（図２８参照）。
【００６９】
次に、左端が所定位置となった調整隅瓦３、3a…と冠瓦２の重合状態について
説明する。
図２９、３０に示す様に、冠瓦２は山形状で隅棟Ｓに沿うと共に調整隅瓦３、
3a…の端部側と重合状態で葺設される瓦であり、調整隅瓦３、3a…と冠瓦２の重
合幅も適宜変更調整される。
上記作用で葺設される冠瓦２は、図３０に示す様に、瓦緊結用、固定用の金具
、木材、台土等（固定台Ｍ）を介して棟木、屋根等に固定されるために、冠瓦２
の頂点中央を含む所定幅が屋根への冠瓦取付幅２Ｄとなり、その両側が調整隅瓦
３、3a…との重合部（重合調節部を含む）である。
即ち、冠瓦取付幅２Ｄは冠瓦２の下に調整隅瓦３、3a…が重なり合わない幅を
示す一方、冠瓦取付幅２Ｄ以外が冠瓦２と調整隅瓦３、3a…の最大重なり幅を示
している。
【００７０】
以下、本発明を達成する１要素である冠瓦２と調整隅瓦３、3a…との調整重合
について、図２９〜３１に基づいて詳細を説明する。
冠瓦２における調整隅瓦３、3a…との重合部は、冠瓦２と調整隅瓦３、3a…の
重合が最低限設定される最小重合幅Ｅを有すると共に、葺設された調整隅瓦３、
3a…の端部（斜め方向切断端部（第１調節部７端部）、第２調節部7a端部、瓦本
体11端部）の左右位置に応じた冠調節幅Ｂを有しており、冠瓦２と調整隅瓦３、
3a…の重合幅は、
(1) 最小重合幅Ｅ（図３０(b) 、図３１(b) 又は図２６(b) 、図２８の状態）
(2) 最小重合幅Ｅと冠調節幅Ｂの一部の合計
(3) 最小重合幅Ｅと冠調節幅Ｂの合計（図３０(a) 、図３１(a) 又は図２６(c) 
、図２８の状態）
のいずれかである。
又、図２９に示す様に、上記幅等を云い換えると、図示した冠瓦２は傾斜２面
から成り、中心振り分けで両側に一対の冠主体６、6aを有し、該冠主体６、6aの
一方側の幅は、冠瓦取付幅２Ｄの半分の冠瓦取付一方幅である冠瓦無効重合幅Ｄ
、冠調節幅Ｂ、最小重合幅Ｅとの合計である。
尚、冠瓦２は、図示のものでは、傾斜２面から成るものを示したが、半円状、
その他のものでも良い。
【００７１】
上記説明の冠瓦２の働き幅、重合幅を調整隅瓦３、3a…から見た重合幅等で説
明すると、筋葺きの場合の寸法差｜ｂ’−ａ｜、千鳥葺きの場合の寸法差｜ｂ’
−ａ／２｜を有した全種の調整隅瓦３、3a…の敷設端部は冠調節幅Ｂの範囲内に
納まる。
即ち、図２５で説明した様に、冠調節幅Ｂの範囲内に納まる働き幅の調整隅瓦
３、3a…が選択されるために、モジュール面積Ｚ１、桟瓦１の位置に応じて、調
整隅瓦３、3a…は図３０、３１(b) の重合量少の状態、又は(b) と(a) の中間状
態で冠調節幅Ｂの一部少量に入り込んだ重合量中の状態、最大幅の調整隅瓦３、
3a…は図３０、３１(a) の重合量大の状態、又は(a) と(b) の中間状態で冠調節
幅Ｂの一部少量に入り込んだ重合量中の状態である。
【００７２】
次に、調整隅瓦３、3a…の働き幅の応用例について説明する。
各種瓦は製造、取扱面等から大きさは好ましい範囲、制限等が存在し、冠瓦２
も同様に望ましい寸法がある。
上述の説明から明らかな様に、冠瓦２の冠調節幅Ｂの範囲内に納まる調整隅瓦
３、3a…を選択することにより、調整隅瓦３、3a…のカットが不要となる施工が
可能であるが、本願発明では、冠瓦２の大きさの制限等から調整隅瓦３、3a…に
細工を施し、全ての施工方法に対応出来る様にしている。
【００７３】
冠瓦２の冠瓦無効重合幅Ｄは固定台Ｍの大きさから数１０ｍｍが望ましく、冠
瓦２の最小重合幅Ｅも雨水漏水防止から数１０ｍｍが望ましく、冠瓦２全体の製
造上では数１００ｍｍ（冠瓦無効重合幅Ｄ、冠調節幅Ｂと最小重合幅Ｅの合計で
は、その半分）が望ましい。
一方、複数種の調整隅瓦３、3a…の大きさは、図１６、２４に示す様に、最小
幅のものが２００ｍｍ前後であることが桟瓦１の製造面から望ましく、且つ、寸
法差が１００ｍｍ強である。
【００７４】
そこで、本願発明では、図３２に示す様に、尻側の左上角部が斜め方向に切断
状に形成されている調整隅瓦３、3a…において、斜め端部に平行して、その内側
に隅瓦調節幅C1、C2の二条の割り線４、4aが裏面に形成されている。
かかる構成により、桟瓦１に隣接敷設される調整隅瓦３、3a…にあっては、右
端部（本体部）から１本目の割り線４までを隅瓦最小働き幅と成し、１、２本目
の割り線４、4a間を隅瓦調節幅C1の第２調節部5aと成し、更に、１本目の割り線
４と斜め切断端部の間を隅瓦調節幅C2の第１調節部５と成している。
尚、調整隅瓦３、3a…は、２本の割り線４、4aを設けて２個の第１、第２調節
部５、5aを延設したものを説明したが、割り線４、4a及び第１、第２調節部５、
5aは単数又は３本、３個以上であっても良く、その選択は冠瓦２の冠調節幅Ｂと
の関連を考慮して選択される。
【００７５】
割り線４、4aを有した調整隅瓦３、3a…の作用としては、図３３に示す様に、
例えば、冠調節幅B1、B2、B3が５０ｍｍの冠瓦２を使用すると、調整隅瓦３、3a
…の隅瓦調節幅C1、C2も夫々５０ｍｍであるとすると、調整隅瓦３、3a…の端部
が冠調節幅B1の範囲内である時は、全段で非調節の調整隅瓦３、3a…を使用し、
調整隅瓦３、3a…の端部が冠調節幅B2又はB3の範囲内である時は、全段で同一調
節の調整隅瓦３、3a…を使用する。
【００７６】
【発明の効果】
要するに本発明は、屋根勾配（勾配伸び率Ｋ）に応じて、正方形の単位面積（
モジュール面積Ｚ１）に必要な桟瓦１の幅流れ両方向の瓦枚数（流れ段数ｎ１、
桁列数ｎ２）、及び働き長さｂを夫々求める様にしたので、屋根のモジュール面
積Ｚ１に整然と多数の桟瓦１を葺設することが出来、又モジュール面積Ｚ１に隣
接した敷設未了部分Ｚ２の流れ方向各段における桟瓦１隣接の割付未了の調整寸
法Ａｎから、各段の調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃの寸法差を算出し、調整隅瓦3a
、3b…は働き幅ｃが基本寸法αのものと、基本寸法αに寸法差Ａｎ-1−Ａｎを加
算した働き幅ｃのものと成したので、複数種の調整隅瓦3a、3b…は規格化されて
製造を容易にすることが出来、又流れ段数ｎ１と同数の調整隅瓦3a、3b…と成し
たので、規格化し、製造する調整隅瓦3a、3b…を流れ段数ｎ１と同数の比較的少
数と成して製造を容易にすることが出来る。
【００７７】
桟瓦１隣接の敷設未了の残軒長さＡｎに適合すると共に、冠瓦２の冠調節幅Ｂ
の範囲内に適合する調整隅瓦3a、3b…を複数種の調整隅瓦3a、3b…から選択して
葺設する様にしたので、カット不要で最適幅の調整隅瓦3a、3b…を容易に葺設す
ることが出来、又調整隅瓦3a、3b…に冠瓦２を重合敷設する様にしたので、調整
隅瓦3a、3b…と冠瓦２の最低重合量を確保して漏水防止施工することが出来る。
【００７８】
従って、働き幅ａ、働き長さｂの特定の大きさの桟瓦１に対して、屋根勾配に
よって調整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃを変動させて、モジュール面積Ｚ１を設定す
る流れ段数ｎ１と同数の複数種の調整隅瓦3a、3b…を製造し、施工することによ
り、調整隅瓦3a、3b…の端部は冠調節幅Ｂに収まり、調整隅瓦3a、3b…の切断を
不要とすることが出来る。
【００７９】
調整隅瓦3a、3b…は、割り線を設けて働き幅ｃを変更自在としたものと成し、
調整隅瓦3a、3b…の端縁部が冠調節幅Ｂの範囲内に納まる様にしたので、冠瓦２
の冠調節幅Ｂが小さくても施工が可能となったり、大きな冠瓦２の製造を不要に
して、製造簡易化を図ることが出来る。
【００８０】
働き幅をａ、働き長さをｂ、平面投影の働き長さをｂ’とすると、隅瓦は働き
長さが同一で働き幅ｃが相違する複数種の調整隅瓦3a、3b…と成し、複数種の調
整隅瓦3a、3b…の働き幅ｃの寸法差を、筋葺き用の隅瓦は｜ｂ’−ａ｜とし、千
鳥葺き用の隅瓦は｜ｂ’−ａ／２｜としたので、製造する複数種の調整隅瓦3a、
3b…の働き幅ｃの寸法を簡易に決定することができる。
【００８１】
基本寸法αは平面投影の働き長さｂ’と同一と成したので、桟瓦１のカットが
不要で容易に施工することが出来る等その実用的効果甚だ大である。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
2002188246.tif 000001
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３】
2002188246.tif 000002
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４】
2002188246.tif 000003
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５】
2002188246.tif 000004
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７】
2002188246.tif 000005
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８】
2002188246.tif 000006
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図９】
2002188246.tif 000007
【手続補正１０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１０】
2002188246.tif 000008
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１１】
2002188246.tif 000009
【手続補正１２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１２】
2002188246.tif 000010
【手続補正１３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１３】
2002188246.tif 000011
【手続補正１４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１４】
2002188246.tif 000012
【手続補正１５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５】
2002188246.tif 000013
【手続補正１６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１６】
2002188246.tif 000014
【手続補正１７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１７】
2002188246.tif 000015
【手続補正１８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１８】
2002188246.tif 000016
【手続補正１９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１９】
2002188246.tif 000017
【手続補正２０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２０】
2002188246.tif 000018
【手続補正２１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２１】
2002188246.tif 000019
【手続補正２２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２２】
2002188246.tif 000020
【手続補正２３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２３】
2002188246.tif 000021
【手続補正２４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２４】
2002188246.tif 000022
【手続補正２５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２８】
2002188246.tif 000023
【手続補正２６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３１】
2002188246.tif 000024
【手続補正２７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３２】
2002188246.tif 000025