【誤訳訂正書】
【提出日】平成25年3月5日(2013.3.5)
【誤訳訂正１】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１６００キロワットの出力を有する二行程内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油および（ｂ）少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含し、該カルボン酸またはその無水物は、少なくとも１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、方法。
【請求項２】
前記カルボン酸またはその無水物が、前記潤滑組成物の０．５重量％〜２０重量％で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基が、４５０〜２０，０００の数平均分子量を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基が、４５０〜１５００の数平均分子量を有し、そして該カルボン酸またはその無水物が、前記潤滑組成物の２重量％〜２０重量％で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基が、１５００より大きく５０００までの数平均分子量を有し、そして該カルボン酸またはその無水物が、前記潤滑組成物の０．５重量％〜１０重量％未満で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記カルボン酸またはその無水物が、ポリイソブチレン置換コハク酸または無水物である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記潤滑組成物が、ＳＡＥ  ４０粘度またはＳＡＥ  ５０粘度を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記潤滑組成物が、０重量％〜１５重量％未満のブライトストックを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記潤滑組成物が、０重量％〜２重量％の分散剤を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記潤滑組成物が、０重量％〜１５重量％未満の分散剤を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記潤滑組成物が、スルホネート、サリチレート、サリキサレート、フェネート、ハイブリッドサリチレート−フェネート組成物、ハイブリッドフェネート−ステアレート組成物およびハイブリッドスルホネート−フェネート組成物からなる群より選択される少なくとも１種の清浄剤をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記出力が、少なくとも２０００キロワットである、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
二行程内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油および（ｂ）少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含し、該カルボン酸またはその無水物が、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、方法。
【請求項１４】
前記二行程内燃機関が、船用ディーゼル機関または定置機関である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
二行程船用ディーゼルシリンダ潤滑組成物のための油増粘剤としての、少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物の使用であって、該カルボン酸またはその無水物が、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、使用。
【誤訳訂正２】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【発明の詳細な説明】
【発明の名称】内燃機関を潤滑する方法
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、少なくとも１６００キロワットの出力を有する内燃機関を、潤滑組成物を用いて潤滑する方法に関し、この潤滑組成物は、（ａ）潤滑粘度の油および（ｂ）少なくとも０．５重量％のヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物を含有する。本発明は、この方法のために適切な潤滑組成物をさらに提供する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
潤滑組成物は、内燃機関内の異なる構成要素間に潤滑油の膜を提供することが公知である。潤滑油の膜は、保護を提供して酸化安定性および熱安定性を改善することを補助し、腐食による磨耗および接着による磨耗を低下させることを補助することが公知である。さらに、潤滑剤組成物は、機関に清浄性を付与することを補助する。機関を保護することを補助する、潤滑剤が有する重要な特徴の１つは、潤滑油の膜の「厚さ」、すなわち、粘度である。しかし、潤滑剤が最適なレベルで性能を発揮するためには、油膜の厚さが、表面全体にわたって効率的に広がるために充分に薄いことと、機関の作動温度に曝露される場合に容易には蒸発しない連続膜を提供するために十分に厚いこととの釣り合いを提供しなければならない。
【０００３】
潤滑剤の厚さの制御は、広範な種々のポリマー粘度調整剤および／またはブライトストックを使用することによって達成されている。ポリマー粘度調整剤としては、例えば、ポリメタクリレート、ポリオレフィンおよびポリイソブチレンが挙げられる。例えば、特許文献１は、少なくとも９５の粘度指数および少なくとも４０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するディーゼルシリンダ油を開示する。この油は、１００℃で１５００ｍｍ２／ｓ〜８０００ｍｍ２／ｓの粘度を有する、１重量％〜２０重量％の液体ポリイソブチレンをさらに含有する。しかし、粘度調整剤は、ピストンデポジットレベルを増加させると考えられる。
【０００４】
ブライトストックとは、石油蒸留の残渣から代表的に得られる、高粘度の潤滑油成分である。ブライトストックは、多くの潤滑剤（特に、ＳＡＥ  ４０またはＳＡＥ  ５０（１６．３ｍｍ２／ｓ〜２１．９ｍｍ２／ｓ）の粘度を必要とする潤滑剤）において利用されており、ブライトストックは、潤滑油に、低下した酸化安定性および熱安定性を与えると考えられる。しかし、ブライトストックの有効性は減少しており、その結果、高体積の用途（例えば、二行程または四行程の船用機関または定置機関のための用途）は、潤滑剤に所望の粘度を付与するための代替の解決策を必要とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際出願公開第９９／６４５４３号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、内燃機関（特に、二行程または四行程の船用機関または定置機関）に、粘度の制御、認容可能なデポジット蓄積、認容可能な酸化安定性、および既存の粘度改質剤またはブライトストックの部分的または完全な代用物から選択される少なくとも１つの特性を提供し得る潤滑組成物を提供するという問題を解決する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（発明の要旨）
１つの実施形態において、本発明は、少なくとも１６００キロワットの出力を有する内燃機関を潤滑する方法を提供し、この方法は、この内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油、および（ｂ）少なくとも０．５重量％の、少なくとも１０個、または少なくとも３０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有するカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含する。
【０００８】
１つの実施形態において、本発明は、二行程内燃機関を潤滑する方法を提供し、この方法は、この内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油、および（ｂ）少なくとも０．５重量％の、少なくとも１０個、または少なくとも３０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有するカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含する。
【０００９】
１つの実施形態において、本発明は、船用ディーゼル内燃機関を潤滑する方法を提供し、この方法は、この内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油、および（ｂ）少なくとも０．５重量％の、少なくとも１０個、または少なくとも３０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有するカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含する。
【００１０】
１つの実施形態において、本発明は、（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）少なくとも０．５重量％の、少なくとも１０個、または少なくとも３０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有するカルボン酸またはその無水物、および（ｃ）少なくとも５重量％のオーバーベース化スルホネート清浄剤を含有する潤滑組成物を提供する。
【００１１】
別の実施形態において、本発明は、潤滑組成物のための油増粘剤としての、少なくとも１０個、または少なくとも３０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有するカルボン酸またはその無水物の使用を提供し、このカルボン酸またはその無水物は、この潤滑組成物の少なくとも０．５重量％で存在する。
【００１２】
別の実施形態において、本発明は、二行程船用ディーゼルシリンダ潤滑組成物のための油増粘剤としての、少なくとも１０個、または少なくとも３０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有するカルボン酸またはその無水物の使用を提供し、このカルボン酸またはその無水物は、この潤滑組成物の少なくとも０．５重量％で存在する。
【００１３】
上で定義されるカルボン酸は、「少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物であって、このカルボン酸またはその無水物は、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する」と記載され得る。
本発明は、例えば、以下の項目を提供する。
（項目１）
少なくとも１６００キロワットの出力を有する内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油および（ｂ）少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含し、該カルボン酸またはその無水物は、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、方法。
（項目２）
前記カルボン酸またはその無水物が、前記潤滑組成物の０．５重量％〜２０重量％、または１重量％〜１０重量％で存在する、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基が、４５０〜２０，０００、または５５０〜１０，０００、または７５０〜５０００、または１５００〜３０００の数平均分子量を有する、項目１に記載の方法。
（項目４）
前記カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基が、４５０〜１５００の数平均分子量を有し、そして該カルボン酸またはその無水物が、前記潤滑組成物の２重量％〜２０重量％、または４重量％〜１０重量％で存在する、項目１に記載の方法。
（項目５）
前記カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基が、１５００より大きく５０００までの数平均分子量を有し、そして該カルボン酸またはその無水物が、前記潤滑組成物の０．５重量％〜１０重量％未満、または１重量％〜５重量％で存在する、項目１に記載の方法。
（項目６）
前記カルボン酸またはその無水物が、ポリイソブチレン置換コハク酸または無水物である、項目１に記載の方法。
（項目７）
前記潤滑組成物が、ＳＡＥ  ４０粘度またはＳＡＥ  ５０粘度を有する、項目１に記載の方法。
（項目８）
前記潤滑組成物が、０重量％〜１５重量％未満、または０．１〜１０重量％のブライトストックを有する、項目１に記載の方法。
（項目９）
前記潤滑組成物が、０重量％〜３重量％未満、または０重量％〜２重量％の分散剤を含む、項目１に記載の方法。
（項目１０）
前記潤滑組成物が、０重量％〜１５重量％未満、または０．１重量％〜１０重量％のブライトストック；および０重量％〜３重量％未満、または重量％０〜２重量％の分散剤を含む、項目１に記載の方法。
（項目１１）
前記潤滑組成物が、スルホネート、サリチレート、サリキサレート、フェネート、ハイブリッドサリチレート−フェネート組成物、ハイブリッドフェネート−ステアレート組成物およびハイブリッドスルホネート−フェネート組成物からなる群より選択される少なくとも１種の清浄剤をさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目１２）
前記出力が、少なくとも２０００キロワット、または少なくとも３０００キロワット、または少なくとも４７００キロワットである、項目１に記載の方法。
（項目１３）
二行程内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油および（ｂ）少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含し、該カルボン酸またはその無水物が、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、方法。
（項目１４）
前記二行程内燃機関が、船用ディーゼル機関または定置機関である、項目１３に記載の方法。
（項目１５）
船用ディーゼル内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、（ａ）潤滑粘度の油および（ｂ）少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含し、該カルボン酸またはその無水物は、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、方法。
（項目１６）
前記船用ディーゼル内燃機関が二行程機関である、項目１５に記載の方法。
（項目１７）
潤滑組成物であって、（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物であって、該カルボン酸またはその無水物が少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、カルボン酸またはその無水物、および（ｃ）少なくとも５重量％のオーバーベース化スルホネート清浄剤を含有する、潤滑組成物。
（項目１８）
潤滑組成物のための油増粘剤としての、少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物の使用であって、該カルボン酸またはその無水物が、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、使用。
（項目１９）
二行程船用ディーゼルシリンダ潤滑組成物のための油増粘剤としての、少なくとも０．５重量％のカルボン酸またはその無水物としてのカルボン酸の使用であって、該カルボン酸またはその無水物が、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基を有する、使用。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上に開示されたような内燃機関を潤滑する方法、および潤滑組成物を提供する。
【００１５】
本明細書中で使用される場合、用語「実質的に含まないもしくは全く含まない」とは、問題の物質（例えば、ブライトストックまたは分散剤）が、その潤滑組成物の０重量％〜１重量％で存在し得ることを意味する。
【００１６】
１つの実施形態において、上記方法は、ブライトストックの量が従来の量（代表的に、潤滑組成物の１５重量％〜４０重量％）と比較してかなり減少し得る（例えば、０重量％〜１５重量％未満、または０．１重量％〜１０重量％）潤滑組成物を使用する。１つの実施形態において、この潤滑組成物は、ブライトストックを実質的に含まないもしくは全く含まないものであり得る。
【００１７】
１つの実施形態において、方法は、分散剤の量が従来の量（代表的に、潤滑組成物の２重量％〜５重量％）と比較してかなり減少し得る（例えば、０重量％〜３重量％未満、または０重量％〜２重量％）潤滑組成物を使用する。
【００１８】
１つの実施形態において、上記方法は、０重量％〜１５重量％未満、または０．１重量％〜１０重量％のブライトストック；および０重量％〜３重量％未満、または０重量％〜２重量％の分散剤を含有し得る、潤滑組成物を使用する。
【００１９】
１つの実施形態において、方法は、ブライトストックと分散剤との両方を実質的に含まないもしくは全く含まないかもしれない潤滑組成物を使用する。
【００２０】
（ヒドロカルビル置換カルボン酸または無水物）
本発明の潤滑剤は、カルボン酸またはその無水物をさらに含有し、このカルボン酸またはその無水物は、少なくとも約１０個の炭素原子のヒドロカルビル基、またはその混合物を有する。本明細書中以下で、この酸は、時々、単にヒドロカルビル置換カルボン酸、またはカルボン酸とさえ称される。１０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基が単純なモノカルボン酸に結合している場合、この分子中にはその結果として、１１個の炭素原子が存在する。１０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基が、例えば、コハク酸に結合している場合、この分子中にはその結果として、１４個の炭素原子が存在する。１０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基は、通常、約１４１の分子量を有し、存在する場合、不飽和、環構造、ヘテロ基、または他の置換基の存在に依存して変動する。
【００２１】
このカルボン酸またはその無水物は、ポリオレフィンによって置換され得るか、またはポリオレフィンから誘導され得る。このポリオレフィンは、ホモポリマー、コポリマー、またはインターポリマーであり得る。このポリオレフィンは、２個〜１６個、または２個〜８個、または２個〜６個の炭素原子を含む重合性モノマーから調製され得る。しばしば、この重合性モノマーは、プロピレン、イソブテン、１−ブテン、イソプレン、１，３−ブタジエン、またはこれらの混合物のうちの１つ以上を含む。
【００２２】
１つの実施形態において、このカルボン酸またはその無水物は、コハク酸またはその無水物を含む。
【００２３】
１つの実施形態において、このヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物は、ポリイソブチレンコハク酸またはその無水物を含む。適切なカルボン酸またはその無水物のより詳細な説明は、ＷＯ  ９３／０３１２１の第３３頁第１０行〜第３７頁第２０に記載されている。
【００２４】
ヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物の調製のために市場で使用されている合成経路の観点で、一部の未反応ヒドロカルビル基（代表的に、ポリイソブチレン）が存在し得る。未反応ヒドロカルビル基の量は、ヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物の約２５重量％程度に高くあり得るか、またはヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物０重量％程度に低くあり得る。
【００２５】
このヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物は、潤滑組成物の０．５重量％〜２０重量％または１重量％〜１０重量％で存在し得る。
【００２６】
代表的に、このヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物は、ポリイソブチレンコハク酸または無水物である。
【００２７】
このカルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基は、代表的に、１０個〜４００個、または２０個〜２００個、または３０個〜２００個、または４０個〜１５０個の炭素原子を含み得る。
【００２８】
このヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基は、４５０〜２０，０００、または５５０〜１０，０００、または７５０〜５０００、または１５００〜３０００の数平均分子量を有し得る。
【００２９】
１つの実施形態において、このヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基は、４５０〜１５００の数平均分子量を有し得る。このような基を有する酸または無水物は、１つの実施形態において、潤滑組成物の２重量％〜２０重量％または４重量％〜１０重量％で存在し得る。
【００３０】
１つの実施形態において、このヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物のヒドロカルビル基は、１５００より大きく５０００までの数平均分子量を有し得る。このような基を有するまたは無水物は、１つの実施形態において、潤滑組成物の０．５重量％〜１０重量％未満または１重量％〜５重量％で存在し得る。
【００３１】
（清浄剤）
１つの実施形態において、上記潤滑組成物は、スルホネート、サリチレート、サリキサレート、フェネートおよびハイブリッド清浄剤（例えば、スルホネート−フェネート組成物、フェネート−サリチレート組成物またはフェネート−ステアレート組成物）からなる群より選択される少なくとも１種の清浄剤をさらに含有する。
【００３２】
潤滑組成物中の清浄剤の総量は、潤滑組成物の０重量％〜５０重量％、または少なくとも５重量％〜３５重量％、または６．５重量％〜３２重量％、または９重量％〜３０重量％、または１２重量％〜２８重量％であり得る。
【００３３】
１つの実施形態において、この清浄剤は、オーバーベース化スルホネート清浄剤であり得る。
【００３４】
この組成物のスルホネート清浄剤としては、式：
（Ｒ１）ｋ−Ａ−ＳＯ３Ｍ      （Ｉ）
により表される化合物が挙げられ、この式において、各Ｒ１は、ヒドロカルビル基であり得、代表的には、各ヒドロカルビル基は、６個〜４０個、または８個〜３５個または１２個〜３０個の炭素原子を含み得；Ａは、独立して、環状または非環状の二価の炭化水素基であり得；Ｍは、水素、金属イオンの原子価、アンモニウムイオンまたはその混合物であり得；そしてｋは、０〜５の整数（例えば、０、１、２、３、４、５）であり得る。１つの実施形態において、ｋは、１、２もしくは３、または１もしくは２であり得る。１つの実施形態において、Ｍは、水素であり得、そして代表的に、利用可能なＭの体の３０％未満、または２０％未満、または１０％未満または５％未満で存在し得、Ｍの実体の残りは、金属イオンまたはアンモニウムイオンである。
【００３５】
１つの実施形態において、ｋは１であり、そしてＲ１は、６個〜４０個の炭素原子を有する分枝鎖アルキル基であり得る。１つの実施形態において、ｋは１であり得、そしてＲ１は、６個〜４０個の炭素原子を有する直鎖アルキル基である。
【００３６】
オーバーベース化スルホネート清浄剤を形成し得る適切なスルホン酸の例としては、ポリプロペンベンゼンスルホン酸、ウンデシルベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、トリデシルベンゼンスルホン酸、テトラデシルベンゼンスルホン酸、ペンタデシルベンゼンスルホン酸、ヘキサデシルベンゼンスルホン酸およびこれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、このスルホン酸としては、トリデシルベンゼンスルホン酸、テトラデシルベンゼンスルホン酸、オクタデシルベンゼンスルホン酸、テトラエイコシルベンゼンスルホン酸またはこれらの混合物が挙げられる。本発明の１つの実施形態において、このスルホン酸は、ポリプロペンベンゼンスルホン酸であり、このポリプロペンは、１８個〜３０個の炭素原子を含む。
【００３７】
本発明の１つの実施形態において、スルホネート成分は、ポリプロペンベンゼンスルホン酸カルシウム、モノアルキルベンゼンスルホン酸カルシウムおよびジアルキルベンゼンスルホン酸カルシウムであり得、これらのアルキル基は、少なくとも１０個または１２個の炭素原子、例えば、１１個、１２個、１３個、１４個、１５個、１８個、２４個または３０個の炭素原子を含む。
【００３８】
Ｍが金属イオンの原子価である場合、この金属は、一価、二価、三価、またはこのような金属の混合物であり得る。一価である場合、金属Ｍとしては、リチウム、ナトリウム、またはカリウムなどのアルカリ金属が挙げられ、そして二価である場合、金属Ｍとしては、マグネシウム、カルシウムまたはバリウムなどのアルカリ土類金属が挙げられる。１つの実施形態において、この金属は、アルカリ土類金属であり得る。１つの実施形態において、この金属は、カルシウムである。
【００３９】
Ａが環状炭化水素基である場合、適切な基としては、フェニレンまたは縮合二環式基（例えば、ナフチレン、インデニレン、インダニレン、ビシクロペンタジエニレン）あるいはこれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、Ａは、ベンゼン環を含む。
【００４０】
Ａが非環式二価炭化水素基である場合、その炭素鎖は、直鎖であっても分枝鎖であってもよい。１つの実施形態において、Ａは、非環式の直鎖炭化水素基であり得る。
【００４１】
オーバーベース化スルホネート清浄剤は、１つの実施形態において、少なくとも３５０、または少なくとも４００、または少なくとも４２５、または少なくとも４５０、または少なくとも４７５のＴＢＮ（全塩基価）を有する。１つの実施形態において、このオーバーベース化スルホネート清浄剤は、４００〜５００のＴＢＮを有する。
【００４２】
５００のＴＢＮを有するスルホネート清浄剤およびその調製は、米国特許第５，７９２，７３２号に開示されている。その実施例２において、５００のＴＢＮの全て直鎖のアルキルベンゼンスルホネートは、Ｗｉｔｃｏ  Ｃｏｒｐ．（現在、Ｃｈｅｍｔｕｒａとして公知）製のアルキルベンゼンスルホネートを、Ｃａ（ＯＨ）２およびＣａＯとｎ−ヘプタンおよびメタノール中で反応させ、ＣＯ２を吹き込むことにより調製される。上記特許（第５欄）において、高度に分枝したアルキルベンゼンスルホネートを含む５００のＴＢＮのオーバーベース化スルホネートが、Ｗｉｔｃｏ  Ｃｏｒｐ．（現在、Ｃｈｅｍｔｕｒａとして公知）からＰｅｔｒｏｎａｔｅ（登録商標）Ｃ−５００として入手可能であることもまた報告されている。高金属比のオーバーベース化スルホネート清浄剤を調製するための別の方法が、米国特許第６，４４４，６２５号に開示されている（例えば、第３欄の下の方を参照のこと）。
【００４３】
必要に応じて、上記潤滑組成物は、フェネート清浄剤をさらに含有する。フェネート清浄剤は公知であり、そして硫黄含有フェネートおよび硫黄非含有フェネートの、中性金属塩およびオーバーベース化金属塩、またはこれらの混合物が挙げられる。適切な金属塩は、スルホネート清浄剤について記載されたものと同じである。
【００４４】
フェネート清浄剤は、１つの実施形態において、３０〜４５０のＴＢＮ、別の実施形態においては３０〜３５０または２９０、別の実施形態においては４０〜２６５、別の実施形態においては５０〜１９０、そして別の実施形態においては７０〜１７５のＴＢＮを有する。１つの実施形態において、硫黄含有フェネート清浄剤は、１５０のＴＢＮ、別の実施形態においては２２５のＴＢＮ、そして別の実施形態においては２５０のＴＢＮを有する。
【００４５】
清浄剤はまた、ハイブリッド（または複合）清浄剤であり得る。
【００４６】
１つの実施形態において、複合体／ハイブリッドは、代表的に３００〜４５０のＴＢＮを有するオーバーベース化フェネート−ステアレート清浄剤であり得る。オーバーベース化フェネート−ステアレート清浄剤を調製する方法は、ＥＰ  ２７１２６２  Ｂ１およびＥＰ２７３  ５８８  Ｂ１に開示されている。
【００４７】
１つの実施形態において、複合体／ハイブリッドは、オーバーベース化フェネート−サリチレート清浄剤であり得る。オーバーベース化フェネート−サリチレート清浄剤を調製する方法は、ＥＰ  １２３  ６７９１  Ａ１およびＥＰ  １２３  ６７９２  Ａ１に開示されている。
【００４８】
１つの実施形態において、複合体／ハイブリッドは、懸濁剤および酸化オーバーベース化剤の存在下で、アルキル芳香族スルホン酸と少なくとも１種のアルキルフェノール（例えば、アルキルフェノール、アルデヒドカップリングしたアルキルフェノール、硫黄化アルキルフェノール）、および必要に応じてアルキルサリチル酸を反応させることによって、調製され得る。
【００４９】
ハイブリッド清浄剤は、スルホン酸とアルキルフェノールとからなるオーバーベース化カルシウム清浄剤をハイブリッド調製することによって、調製され得る。ハイブリッド清浄剤は、ＷＯ９７０４６６４３に開示されるようにか、または以下の調製実施例によって、調製され得る。
【００５０】
調製実施例１：５４０ｇのトルエン、２７６ｇのメタノールおよび２９０ｇの石灰の生成物を、周囲温度で容器内で混合する。次いで、２３８ｇの硫黄化アルキルフェノールおよび１１０ｇのアルキルスルホン酸（６８３の分子量を有する）を、２２ｇの水およびさらに５０ｇのトルエンと一緒に、４０℃で入れる。中和後、を６２ｇの二酸化炭素を注入しながらこの容器２８℃まで冷却する。この反応温度を１時間かけて６０℃まで上昇させ、その後、２８℃まで冷却する。２５４ｇの石灰を添加し、そして６０℃で９０分間加熱しながら２回目の炭酸化工程を実施する。この反応の生成物を冷却し、そして濾過する。
【００５１】
（潤滑粘度の油）
本発明は、潤滑粘度の油をさらに含有する。この潤滑粘度の油は、ＳＡＥ  ３０、ＳＡＥ  ４０、ＳＡＥ  ５０、またはＳＡＥ  ６０のＳＡＥ等級を有し得る。１つの実施形態において、この潤滑粘度の油は、ＳＡＥ  ５０油であり得る。代表的に、ＳＡＥ  ５０油は、１００℃で１６．３ｍｍ２／ｓ〜２１．９ｍｍ２／ｓの動粘性率を有する。
【００５２】
このような油としては、天然油、合成油、水素化分解により誘導された油、水素化により誘導された油、水素化精製（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）により誘導された油、未精製油、精製油および再精製油、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００５３】
未精製油とは、一般にさらなる精製処理しで（またはほとんどなしで）天然供給源または合成供給源から直接得られる油である。
【００５４】
精製油とは、これらが１以上の精製工程でさらに処理されて１以上の特性を改善されていることを除いて、未精製油と類似である。精製技術は当該分野において公知であり、溶媒抽出、二次蒸留、酸抽出、塩基抽出、濾過、パーコレーションなどが挙げられる。
【００５５】
再精製油はまた、再生油または再処理油として公知であり、精製油を得るために使用されるプロセスと類似のプロセスによって得られ、そしてしばしば、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を目的とする技術によって、さらに処理される。
【００５６】
本発明の潤滑剤を作製する際に有用な天然油としては、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）、鉱物潤滑油（例えば、液体石油、およびパラフィン系、ナフテン系、または混合パラフィン−ナフテン系の溶媒処理または酸処理された鉱物潤滑油）、ならびに炭または頁岩から誘導される油、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５７】
合成潤滑油は有用であり、そして炭化水素油（例えば、重合オレフィンおよび相互重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー））；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）およびこれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、アナログおよびホモログ、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５８】
他の合成潤滑油としては、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、およびポリマーテトラヒドロフランが挙げられるが、これらに限定されない。合成油は、フィッシャー−トロプシュ反応により生成され得、そして代表的に、水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｓｅｄ）フィッシャー−トロプシュ炭化水素または蝋であり得る。
【００５９】
潤滑粘度の油はまた、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに詳述されるように定義され得る。５つの基油のグループは、以下のとおりである：Ｇｒｏｕｐ  Ｉ（硫黄含有量＞０．０３重量％、および／または＜９０重量％飽和物質（ｓａｔｕｒａｔｅｓ）、粘度指数８０〜１２０）；Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％飽和物質、粘度指数８０〜１２０）；Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％飽和物質、粘度指数≧１２０）；Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ（全てのポリαオレフィン（ＰＡＯ））；およびＧｒｏｕｐ  Ｖ（Ｇｒｏｕｐ  Ｉ、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ、またはＧｒｏｕｐ  ＩＶのいずれにも含まれない全ての他のもの）。潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｉ油、ＡＰＩ
Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｖ油およびこれらの混合物を含む。しばしば、潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｉ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ油およびこれらの混合物である。あるいは、潤滑粘度の油は、しばしば、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｉ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油またはこれらの混合物である。
【００６０】
（他の性能添加剤）
上記潤滑組成物は、必要に応じて、少なくとも１種の他の性能添加剤を含有する。代表的に、他の性能添加剤としては、金属不活性化剤、分散剤、酸化防止剤、耐磨耗剤、腐食防止剤、抗スカフィング剤（ａｎｔｉｓｃｕｆｆｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、極圧剤、消泡剤、脱乳化剤、摩擦調整剤、粘度改質剤、流動点降下剤およびこれらの混合物が挙げられる。代表的に、完全に処方された潤滑油は、これらの性能添加剤のうちの１種以上を含有する。
【００６１】
（分散剤）
分散剤は、しばしば、無灰型分散剤として公知である。なぜなら、潤滑油組成物中に混合する前に、これらの分散剤は灰形成金属を含まず、そしてこれらの分散剤は、潤滑剤およびポリマー分散剤に添加される場合に、通常、いずれの灰形成金属の原因にもならないからである。無灰型の分散剤は、比較的高分子量の炭化水素鎖に結合した極性基によって特徴付けられる。代表的な無灰分散剤としては、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドが挙げられる。Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドの例としては、３５０〜５０００、または５００〜３０００の範囲のポリイソブチレン置換基の数平均分子量を有する、ポリイソブチレンスクシンイミドが挙げられる。適切な分散剤およびそれらの調製は、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号または米国特許第４，２３４，４３５号に開示されている。スクシンイミド分散剤は、代表的に、ポリアミン（代表的に、ポリ（エチレンアミン））から形成されるイミドである。
【００６２】
１つの実施形態において、本発明は、３５０〜５０００、または５００〜３０００の範囲の数平均分子量を有するポリイソブチレンスクシンイミドから誘導される少なくとも１種の分散剤をさらに含有する。このポリイソブチレンスクシンイミドは、単独で使用されても、他の分散剤と組み合わせて使用されてもよい。
【００６３】
１つの実施形態において、本発明は、ポリイソブチレンコハク酸無水物、アミンおよび酸化亜鉛から誘導されてポリイソブチレンスクシンイミドと亜鉛との複合体を形成している、少なくとも１種の分散剤をさらに含む。このポリイソブチレンスクシンイミドと亜鉛との複合体は、単独で使用されても、組み合わせで使用されてもよい。
【００６４】
無灰分散剤の別のクラスは、マンニッヒ塩基である。マンニッヒ分散剤は、アルキルフェノールと、アルデヒド（特に、ホルムアルデヒド）とアミン（特に、ポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。このアルキル基は、代表的に、少なくとも３０個の炭素原子を含む。
【００６５】
これらの分散剤はまた、種々の試薬のいずれかとの反応によって、従来の方法により後処理され得る。これらのうちでもとりわけ、ホウ素、ウレア、チオウレア、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換コハク酸無水物、無水マレイン酸、ニトロイル、エポキシド、およびリン化合物である。
【００６６】
この分散剤は、０重量％〜５重量％、または０重量％〜３重量％、または０重量％〜２重量％、または０．１重量％〜２重量％で存在し得る。
【００６７】
（酸化防止剤）
酸化防止剤化合物は公知であり、そして例えば、硫黄化オレフィン、アルキル化ジフェニルアミン（代表的に、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン）、ヒンダードフェノール、モリブデン化合物（例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン）、またはこれらの混合物が挙げられる。酸化防止剤化合物は、単独で使用されても、組み合わせで使用されてもよい。
【００６８】
ヒンダードフェノール酸化防止剤は、しばしば、立体障害基として第二級ブチル基および／または第三級ブチル基を含む。このフェノール基は、しばしば、第二の芳香族基に結合するヒドロカルビル基および／または架橋基でさらに置換される。適切なヒンダードフェノール酸化防止剤の例としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールまたは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、あるいは４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが挙げられる。１つの実施形態において、このヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであり、そして例えば、Ｃｉｂａ製のＩｒｇａｎｏｘＴＭ  Ｌ−１３５が挙げられる。適切なエステル含有ヒンダードフェノール酸化防止剤の化学のより詳細な説明は、米国特許第６，５５９，１０５号に見出される。
【００６９】
酸化防止剤として使用され得るジチオカルバミン酸モリブデンの適切な例としては、商品名Ｍｏｌｙｖａｎ  ８２２ＴＭおよびＭｏｌｙｖａｎＴＭ  ＡなどのもとでＲ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．から販売されている市販の材料、ならびに商品名Ａｄｅｋａ  Ｓａｋｕｒａ−ＬｕｂｅＴＭ  Ｓ−１００、Ｓ−１６５およびＳ−６００のもとでＡｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｋｏｇｙｏ  Ｋ．Ｋから販売されている市販の材料、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００７０】
（粘度調整剤）
粘度調整剤としては、スチレンとブタジエンとの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、ジエンコポリマーと結合した水素化アルケニルアリール、ポリオレフィン、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステルが挙げられる。
【００７１】
（耐磨耗剤）
上記潤滑剤組成物は、必要に応じて、少なくとも一種の耐磨耗剤（いくらかの耐磨耗機能をまた付与し得る、本明細書中に記載された他の種々の成分以外のもの）をさらに含有する。耐磨耗剤は、潤滑組成物の０重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％または１重量％〜８重量％を含む範囲で存在し得る。適切な耐磨耗剤の例としては、ホウ素含有化合物（例えば、ホウ酸エステルまたはホウ酸アルコール）、リン酸エステル、硫黄化オレフィン、硫黄含有無灰耐磨耗添加剤（ジヒドロカルビルジチオリン酸の金属塩（例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛またはジアルキルジチオリン酸モリブデン））、チオカルバメート含有化合物（例えば、チオカルバミン酸エステル、アルキレン結合チオカルバメート、およびビス−（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド）が挙げられる。
【００７２】
ホウ酸エステルまたはホウ酸アルコールは、ホウ酸アルコールがエステル化されていないヒドロキシル基を少なくとも１個有することを除いて、実質的に同じであり得る。従って、本明細書中で使用される場合、用語「ホウ酸エステル」は、ホウ酸エステルまたはホウ酸アルコールのいずれかをいうために使用される。ホウ酸エステルまたはホウ酸アルコールは、式Ｂ（ＯＲ’）３を有し得るかまたはその＞Ｂ−Ｏ−Ｂ＜基を含む誘導体であり得、この式において、Ｒ’は、水素、または代表的に１個〜４０個、または１個〜２０個の炭素原子を各Ｒ’に含むヒドロカルビル基であり得る。Ｒ’が水素である場合、そのホウ素含有化合物は、ホウ酸アルコールである。Ｒ’が水素である場合、そのホウ素含有化合物は、ホウ酸アルコールである。Ｒ’がヒドロカルビルである場合、そのホウ素含有化合物は、ホウ酸エステルである。
【００７３】
ホウ酸エステルは、ホウ素化合物と、エポキシ化合物、ハロヒドリン化合物、エピハロヒドリン化合物、アルコールおよびこれらの混合物から選択される少なくとも１つの化合物との反応によって調製され得る。アルコールとしては、二価アルコール、三価アルコールまたは多価アルコールが挙げられるが、ただし、１つの実施形態について、ヒドロカルビル基は、隣接する（すなわち、ビシナル）炭素原子上に存在する。
【００７４】
ホウ酸エステルは、ホウ素化合物および上記エポキシ化合物またはアルコールを混合し、そしてこれらを適切な温度（例えば、８０℃〜２５０℃、９０℃〜２４０℃、または１００℃〜２３０℃）で、所望の反応が起こるまで加熱することによって調製され得る。ホウ素化合物対エポキシ化合物のモル比は、代表的に、４：１〜１：４、または１：１〜１：３、または１：２である。不活性液体が、この反応を行う際に使用され得る。この液体は、例えば、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ジメチルホルムアミドおよびこれらの混合物であり得る。水が代表的に形成され、この水は、反応中に蒸発により除去される。アルカリ性試薬が、この反応を触媒するために使用され得る。
【００７５】
ホウ酸エステルを調製するために適切なホウ素化合物としては、ホウ酸（メタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）を含む）、酸化ホウ素、三酸化ホウ素およびアルキルホウ酸エステルからなる群より選択される、種々の形態のものが挙げられる。ホウ酸エステルはまた、ハロゲン化ホウ素から調製され得る。
【００７６】
１つの実施形態において、適切なホウ酸エステル化合物としては、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸トリブチル、ホウ酸トリペンチル、ホウ酸トリヘキシル、ホウ酸トリヘプチル、ホウ酸トリオクチル、ホウ酸トリノニルおよびホウ酸トリデシルが挙げられる。
【００７７】
ジチオカルバメート含有化合物は、ジチオカルバメート酸または塩を、不飽和化合物と反応させることによって調製され得る。ジチオカルバメート含有化合物はまた、アミンと、二硫化炭素と、不飽和化合物とを一緒に反応させることによって調製され得る。一般に、この反応は、２５℃〜１２５℃の温度で起こる。米国特許第４，７５８，３６２号および同第４，９９７，９６９号は、ジチオカルバメート化合物およびその作製方法を記載する。
【００７８】
硫黄化オレフィンを形成するために硫黄化され得る適切なオレフィンの例としては、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、オクテン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、ウンデセン、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、オクタデセネン、ノナデセン、エイコセンまたはこれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、オクタデセネン、ノナデセン、エイコセン、またはこれらの混合物、あるいはこれらの二量体、三量体および四量体が、特に有用なオレフィンである。あるいは、このオレフィンは、１，３−ブタジエンなどのジエンと、ブチルアクリレートなどの不飽和エステルとのディールス−アルダー付加体であり得る。
【００７９】
硫黄化オレフィンの別のクラスとしては、脂肪酸およびそれらのエステルが挙げられる。これらの脂肪酸は、しばしば、植物油または動物油から得られ、代表的に、４個〜２２個の炭素原子を含む。適切な脂肪酸およびそれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトイル酸、またはこれらの混合物が挙げられる。しばしば、脂肪酸は、ラード油、トール油、落花生油、大豆油、綿実油、ヒマワリ種子油、またはこれらの混合物から得られる。１つの実施形態において、脂肪酸および／またはエステルは、オレフィンと混合される。
【００８０】
代替の実施形態において、無灰耐磨耗剤（摩擦調整剤ともまた記載され得る）は、ポリオールと、脂肪族カルボン酸（しばしば、１２個〜２４個の炭素原子を含む酸）とのモノエステルであり得る。しばしば、ポリオールと脂肪族カルボン酸とのモノエステルは、ヒマワリ油などとの混合物の形態であり、この油は、この無灰耐磨耗剤混合物中に、この混合物の５重量％〜９５重量％、または他の実施形態においては１０重量％〜９０重量％、または２０重量％〜８５重量％、または２０重量％〜８０重量％で存在し得る。エステルを形成する脂肪族カルボン酸（特に、モノカルボン酸）は、代表的に１２個〜２４個または１４個〜２０個の炭素原子を含む酸である。カルボン酸の例としては、ドデカン酸、ステアリン酸、ラウリン酸、ベヘン酸、およびオレイン酸が挙げられる。
【００８１】
ポリオールとしては、ジオール、トリオール、およびより多数のアルコール性ＯＨ基を有するアルコールが挙げられる。多価アルコールとしては、エチレングリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコールおよびテトラエチレングリコールが挙げられる）；プロピレングリコール（ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコールおよびテトラプロピレングリコールが挙げられる）；グリセロール；ブタンジオール；ヘキサンジオール；ソルビトール；アラビトール；マンニトール；スクロース；フルクトース；グルコース；シクロヘキサンジオール；エリトリトール；およびペンタエリトリトール（ジペンタエリトリトールおよびトリペンタエリトリトールが挙げられる）が挙げられる。しばしば、ポリオールは、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、グリセロール、ソルビトール、ペンタエリトリトールまたはジペンタエリトリトールである。
【００８２】
「モノオレイン酸グリセロール」として公知である市販のモノエステルは、６０±５重量％の化学種モノオレイン酸グリセロールを、３５±５％のジオレイン酸グリセロールおよび５％未満のトリオレイン酸エステルおよびオレイン酸と一緒に含有すると考えられる。上記モノエステルの量は、任意のこのような混合物中に存在するポリオールモノエステルの実際の補正された量に基づいて計算される。
【００８３】
（極圧剤）
油に可溶性である極圧（ＥＰ）剤としては、硫黄含有ＥＰ剤、クロロ硫黄含有ＥＰ剤、塩素化炭化水素ＥＰ剤およびリンＥＰ剤が挙げられる。このようなＥＰ剤の例としては、塩素化蝋；有機スルフィドおよび有機ポリスルフィド（例えば、ジベンジルジスルフィド、ビス（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫黄化メチルエステル、硫黄化アルキルフェノール、硫黄化ジペンテン、硫黄化テルペン、および硫黄化ディールス−アルダー付加体）；ホスホ硫黄化炭化水素（例えば、硫化リンとテレビンまたはオレイン酸メチルとの反応生成物）；亜リン酸のジ炭化水素エステルおよびトリ炭化水素エステルなどのリンのエステル（例えば、亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘプチル、亜リン酸ジシクロヘキシル、亜リン酸ペンチルフェニル；亜リン酸ジペンチルフェニル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸ジステアリルおよび亜リン酸ポリプロピレン置換フェノール）；チオカルバミン酸金属塩（例えば、ジチオカルバミン酸ジオクチル亜鉛およびヘプチルフェノール二酸バリウム）；アルキルリン酸およびジアルキルリン酸のアミン塩（例えば、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドとの反応生成物のアミン塩が挙げられる）；ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００８４】
腐食防止剤などの他の性能添加剤としては、米国特許出願番号０５／０３８３１９（２００４年１０月２５日出願、記載された発明者ＭｃＡｔｅｅおよびＢｏｙｅｒ）の第５段落〜第８段落に記載される添加剤、オクタン酸オクチルアミン、コハク酸ドデシルまたは無水物と脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物が挙げられる。１つの実施形態において、腐食防止剤としては、Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤が挙げられる。Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤は、代表的に、プロピレンオキシドのホモポリマーまたはコポリマーである。Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤は、Ｆｏｒｍ  Ｎｏ．１１８−０１４５３−０７０２  ＡＭＳを有する製品小冊子（Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ出版）により詳細に記載されている。この製品小冊子の表題は、「ＳＹＮＡＬＯＸ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ，Ｈｉｇｈ−Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｏｌｙｇｌｙｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｍａｎｄｉｎｇ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」である。
【００８５】
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール（代表的に、トリルトリアゾール）の誘導体、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、または２−アルキルジチオベンゾチアゾールが挙げられる。消泡剤としては、アクリル酸エチルと２−エチルヘキシルアクリレートと必要に応じて酢酸ビニルとのコポリマーが挙げられる。脱乳化剤としては、リン酸トリアルキル、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーが挙げられる。流動点降下剤としては、無水マレイン酸−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレートまたはポリアクリルアミドが挙げられる。
【００８６】
脂肪酸誘導体（例えば、アミン、エステル、エポキシド、脂肪イミダゾリン、カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンとの縮合生成物、ならびにアルキルリン酸、脂肪アルキル酒石酸エステル、脂肪アルキル酒石酸イミドおよび脂肪アルキル酒石酸アミドのアミン塩）が挙げられる摩擦調整剤もまた、潤滑剤組成物において使用され得る。摩擦調整剤はまた、硫黄化脂肪化合物およびオレフィン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、ヒマワリ油またはポリオールと脂肪族カルボン酸とのモノエステルなどの材料を包含し得る（これらの全ての摩擦改質剤は、酸化防止剤または耐磨耗剤として上に記載された）。
【００８７】
（産業上の利用可能性）
本発明の方法および潤滑組成物は、二行程または四行程の内燃機関のために適切であり得る。代表的に、二行程機関は、二行程クロスヘッド機関であり得る。
【００８８】
この機関の出力は、少なくとも２０００キロワット、または少なくとも３０００キロワット、または少なくとも４７００キロワットであり得る。
【００８９】
二行程内燃機関は、船用ディーゼル機関または定置機関であり得る。
【００９０】
１つの実施形態において、船用ディーゼル内燃機関であり得る機関は、二行程機関である。
【００９１】
１つの実施形態において、二行程機関は、この潤滑組成物をシリンダライナーにおいて使用する。
【実施例】
【００９２】
（船用ディーゼルシリンダ潤滑剤：本発明の潤滑油組成物および参照潤滑油組成物）
潤滑油組成物を、以下の表１に要約されるように調製する。示されるスルホネート、フェネートおよび分散剤の量は、添加剤に関連する希釈油の通常の量を含む。代表的に、スルホネート、フェネートおよび分散剤は、約４０重量％の希釈油を含む。
【００９３】
参照油組成物１（ＲＦ１）は、ブライトストック（１５０  ＢＳ）および分散剤を含む潤滑剤である。参照油組成物２（ＲＦ２）および参照油組成物３（ＲＦ３）は、ポリイソブチレンを増粘剤として含み、ブライトストックを含まない。本発明の潤滑油組成物１（ＬＣ１）および本発明の潤滑油組成物２（ＬＣ２）は、ポリイソブチレンコハク酸無水物を含み、分散剤およびブライトストックを含まない。
【００９４】
【表１】
2010500453.tif 000001
試験１  パネルコークス器：約２３３ｇのサンプルを２５０ｍｌのパネルコークス器装置に入れ、そして３２５℃まで加熱する。このサンプルを金属パネルに１５秒間はねかけ、次いで４５秒間焼き付ける。はねかけと焼付けとのサイクルを約３時間続ける。このサンプルを室温まで冷却し、そしてこの金属パネル上に残ったデポジットの量を秤量する。さらに、これらのデポジットを、画像分析技術を使用して分析する。この画像分析技術は、０〜１００の定格スケールを有し、０は、激しいデポジットを示し、そして１００は、デポジットがないことまたは非常に少ないことを示す。これらの結果を表２に示す。
【００９５】
試験２  熱チューブ：参照組成物および潤滑組成物、ならびに室内の空気（ｈｏｕｓｅ
ａｉｒ）を、制御された速度で、加熱されたＰｙｒｅｘ（登録商標）ガラス毛管に通して供給する。この油および空気を、この毛管の底に接続されたＰｙｒｅｘ（登録商標）ガラスのＴ字管を介して混合する。この油がこのガラスのＴ字管内に計量されるにつれて、この空気がこの油を拾い上げ、そしてこの油を垂直ガラス毛管に通して上昇させる。この垂直ガラス毛管は、電気的に加熱されて温度を制御されたアルミニウムブロックを通過する。次いで、この加熱された油と空気との混合物は、このガラス毛管の頂部から出て、酸化された油のための収集ビーカーに入る。試験の完了時に、これらのガラス毛管をこの加熱ブロックから取り外し、次いで炭化水素溶媒でフラッシュし、そして参照標準物質を使用してラッカーおよび炭素デポジットについて定格する。０〜１００の定格スケールを使用し、そして標準画像分析技術を使用して評価する。０は、激しいデポジットを示し、そして１００は、デポジットがないことまたは非常に少ないことを示す。これらの結果を表２に示す。
【００９６】
【表２】
2010500453.tif 000002
全体として、このデータは、少なくとも０．５重量％のヒドロカルビル置換カルボン酸またはその無水物を含む潤滑組成物が、ブライトストックまたはポリイソブチレン増粘剤、および必要に応じて分散剤を含む潤滑組成物よりも、本明細書中に開示される機関のためにより適切であり得、そしてより少ないデポジットおよびより清浄な定格を有することのうちの少なくとも一方を生じ得ることを示す。
【００９７】
本明細書中で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、その通常の意味で使用され、その意味は当業者に周知である。具体的には、これらの用語は、その分子の残りの部分に直接結合する炭素原子を有し、そして主として炭化水素の特徴を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：
（ｉ）炭化水素置換基（すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）置換基、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族、脂肪族、および脂環式で置換された芳香族置換基、ならびに環状置換基（この環がその分子の別の部分を介して完結している場合（例えば、２つの置換基が一緒になって１つの環を形成する）））；
（ｉｉ）置換された炭化水素置換基（すなわち、本発明の文脈において、置換基の主として炭化水素の性質を変化させない非炭化水素基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、ならびにスルホキシ）を含む置換基）；
（ｉｉｉ）ヘテロ置換基（すなわち、本発明の文脈において、主として炭化水素の特徴を有しながら、環または鎖内に炭素以外を含み、その他は炭素原子から構成される置換基）。ヘテロ原子としては、硫黄、酸素、窒素が挙げられ、そしてピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルなどの置換基を包含する。一般に、２個以下、好ましくは１個以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基中の１０個の炭素原子ごとに存在する。代表的に、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【００９８】
上記材料のうちのいくつかは、最終処方物中で相互作用し得、その結果、最終処方物の成分は、最初に添加された成分と異なり得ることが公知である。これらの成分により形成された生成物（本発明の潤滑剤組成物をその意図される用途において使用する際に形成される生成物を含む）は、容易には説明されないかもしれない。それにもかかわらず、このような全ての改変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれる。本発明は、上記成分を混合することにより調製される潤滑剤組成物を包含する。
【００９９】
上で参照された文書の各々は、本明細書中に参考として援用される。実施例においてを除いて、またはそうではないことが明白に示されない場合、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを特定する本明細書中のすべての数量は、単語「約」により修飾されると理解されるべきである。そうではないことが示されない限り、本明細書中で言及される各化学物質および組成物は、市販等級の材料であると解釈されるべきであり、これは、異性体、副生成物、誘導体、および市販の等級に存在すると通常理解されるような他の物質を含み得る。しかし、各化学成分の量は、そうではないことが示されない限り、市販の材料に通常存在し得るいかなる溶媒も希釈油も排除して提供される。本明細書中に記載される上限量および下限量、範囲、ならびに比の限定は、独立して組み合わせられ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のいずれかについての範囲または量と一緒に使用され得る。
【０１００】
本発明は、その好ましい実施形態に関して説明されたが、本明細書を読む際にこれらの実施形態の種々の改変が当業者に明らかになることが理解されるべきである。従って、本明細書中に開示される本発明は、添付の特許請求の範囲の範囲内であるような改変を網羅することが意図されることが理解されるべきである。