【手続補正書】
【提出日】平成21年2月3日(2009.2.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】発明の詳細な説明
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【技術分野】
第１〜第３発明は『直列共振用インダクタンス手段の磁気エネルギー(＝励磁エネルギー)を直流出力電力用に活用した、電圧ゼロ・スイッチングまたは電流ゼロ・スイッチングが可能な共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置』に関する。
第１発明(請求項１等に記載。)ではその第１の閉回路にその第１の交流電源手段が含まれるが、その第２の閉回路には交流電源手段は含まれていない。
第２発明(請求項６等に記載。)ではその第１、第２の閉回路のそれぞれにその第１の交流電源手段が含まれる。
第３発明(請求項９等に記載。)ではその第１の閉回路にその第１の交流電源手段が含まれ、その第２の閉回路にその第２の交流電源手段が含まれる。
但し、両交流電源手段の周波数は同一で、前者の交流電圧の位相に対して後者の交流電圧の位相は同位相か逆位相である。
【０００２】
なお、本明細書等では『励磁する』とは『インダクタンス手段に電流を流して磁気エネルギー(＝励磁エネルギー)を蓄積する』という意味で使用されている。従って、『励磁』や『励磁エネルギー』という用語は『変圧器等の励磁や励磁エネルギーという意味』だけでなく『磁気結合されていない単一インダクタンス手段の励磁や励磁エネルギーという意味』でも使用されている。
【０００３】
【非特許文献１】  『大学演習  一般物理学（金原寿郎編）』、金原寿郎（きんばら・としろう）・編集、石黒浩三・遠藤真二・小出昭一郎・鈴木洋・細谷資明・共著、（合名会社）裳華房（しょうかぼう）が昭和４５年９月１日に第１５版発行。
【非特許文献２】  『改訂  電気回路理論（標準電気工学講座１０）』、末崎輝雄・天野弘・共著、（株）コロナ社が昭和４８年３月２０日に２１版発行。
【非特許文献３】  『電磁気学（電子通信学会編）』、電子通信学会・編集、副島光積（そえじま・てるざね）・堀内和夫・共著、（株）コロナ社が昭和４８年８月１０日に１０版発行。
【非特許文献４】  『トランジスタ回路入門講座１  トランジスタ回路を学ぶ人のために』、雨宮好文（よしふみ）・小柴典居（つねおり）・共同監修、曽和将容（そわ・まさひろ）・著、(株)オーム社が昭和５４年３月２０日に第１版発行。
【非特許文献５】  『半導体電力変換回路（電気学会  半導体電力変換方式調査専門委員会編）』、(社) 電気学会・編集、同・半導体電力変換方式調査専門委員会の構成員多数による共著、(社) 電気学会が１９８７年３月３１日に初版発行。
【非特許文献６】  『スイッチングコンバータの基礎』、原田耕介・二宮保・顧文建（こ・ぶんけん）・共著、（株）コロナ社が１９９２年２月２５日に初版発行。
【非特許文献７】  『大電流工学ハンドブック（電気学会  大電流応用技術調査専門委員会  編）』、同・大電流応用技術調査専門委員会・小池克就・共同編集、（株）コロナ社が１９９２年５月３０日に初版発行。
【０００４】
【背景技術】
従来、『直列共振用インダクタンス手段の磁気エネルギーを直流出力電力用に活用した、電圧ゼロ・スイッチング又は電流ゼロ・スイッチングが可能な共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置』は無かった。(問題点)
そこで、第１〜第３の各発明は『直列共振用インダクタンス手段の磁気エネルギーを直流出力電力用に活用した、電圧ゼロ・スイッチング又は電流ゼロ・スイッチングが可能な共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置』を提供することを目的としている。（各発明の目的）
【０００５】
【特許文献１】  特公昭５０−３９８０８号
【特許文献２】  特公昭６０−２２５８８号
【非特許文献８】  『電気学会技術報告  第６８７号  電力変換器の高性能スイッチング技術（電力変換器の高性能スイッチング技術調査専門委員会編）』、中丸修・編集、同・電力変換器の高性能スイッチング技術調査専門委員会の構成員多数による共著、（社）電気学会が１９９８年８月２５日に発行。
【特許文献３】  特公昭３９−９９０２号
【０００６】
【特許文献４】  特公昭３６−１６８６１号
【特許文献５】  特公昭４１-−３１３４号
【特許文献６】  特開昭４９−１０８５２２号
【特許文献７】  特公昭５１−３２２０６号
【非特許文献９】  『インバータ回路』、B．D．Bｅｄｆｏｒｄ  ＆  Ｒ．Ｇ．Ｈｏｆｔ・共著、今井孝二・秦泉寺敏正・渡部新次郎・関長隆・川端守男・塚本雅士・広瀬宏行・共訳、(株)コロナ社が昭和４３年９月１５日発行。
【非特許文献１０】  『大学講義  パワーエレクトロニクス』、宮入庄太・著、丸善(株)が昭和６１年１月２０日に第２版発行。
【非特許文献５】  『半導体電力変換回路（電気学会  半導体電力変換方式調査専門委員会編）』、(社) 電気学会・編集、同・半導体電力変換方式調査専門委員会の構成員多数による共著、(社) 電気学会が１９８７年３月３１日に初版発行。
【非特許文献１１】  『わかりやすい  サイリスタ回路の基礎』、飯田祥二・著、(学)東京電機大学が１９９６年２月２０日に第１版発行。
【０００７】
【第１発明の開示】
即ち、第１発明は、
「第1の交流電圧を供給する為の第1の交流電源手段」と、
「第1の共振用キャパシタンス手段」と、
「第1の共振用インダクタンス手段」と、
「全波整流機能または半波整流機能を持ち、『前記第1の共振用キャパシタンス手段の電圧を所定電圧方向にする為の第1の閉回路を前記第1の交流電源手段、前記第1の共振用キャパシタンス手段および前記第1の共振用インダクタンス手段と共に形成する』為に機能し、前記第1の共振用キャパシタンス手段と前記第1の共振用インダクタンス手段の共振電流の流れを１方向に制限する、少なくとも１つの可制御スイッチング手段を持つ第１の閉回路形成スイッチング手段」と、
「第２の共振用インダクタンス手段」と、
「『前記第1の共振用キャパシタンス手段の電圧を前記所定電圧方向と逆向きの電圧方向にする為の第２の閉回路を前記第1の共振用キャパシタンス手段と前記第２の共振用インダクタンス手段と共に形成する』為に機能し、前記第1の共振用キャパシタンス手段と前記第２の共振用インダクタンス手段の共振電流の流れを１方向に制限する、少なくとも１つの可制御スイッチング手段を持つ第２の閉回路形成スイッチング手段」と、
「前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の少なくとも一方のインダクタンス手段の磁気エネルギーに基づく電流を取り出す為にその磁気エネルギーの放出時に『少なくともその一方のインダクタンス手段と磁気結合された第１の出力用インダクタンス手段が有る場合はその第１の出力用インダクタンス手段に、無い場合は第１の出力用インダクタンス手段を兼ねるその一方のインダクタンス手段に』誘起する電圧に対して順方向となる様にそのインダクタンス手段に接続された第１の整流手段」と、
「前記第１の整流手段が整流した電圧を平滑する『第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段』」と、
「『前記第１の共振用インダクタンス手段と磁気結合されたインダクタンス手段が少なくとも１つ有る場合は前記第１の共振用インダクタンス手段を含むこれら全インダクタンス手段の電流がゼロの時、一方、全く無い場合は前記第１の共振用インダクタンス手段の電流がゼロの時、前記第１の閉回路形成スイッチング手段をオン制御し始めて前記第１の閉回路を形成させ、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電流が流れることをゼロから始めさせてゼロで終わらさせて、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電圧を前記所定電圧方向にさせたり』、『前記第２の共振用インダクタンス手段と磁気結合されたインダクタンス手段が少なくとも１つ有る場合は前記第２の共振用インダクタンス手段を含むこれら全インダクタンス手段の電流がゼロの時、一方、全く無い場合は前記第２の共振用インダクタンス手段の電流がゼロの時、前記第２の閉回路形成スイッチング手段をオン制御し始めて前記第２の閉回路を形成させ、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電流が流れることをゼロから始めさせてゼロで終わらさせて、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電圧を前記所定電圧方向と逆向きの電圧方向にさせたり』を交互に繰り返す為に機能する『オン制御手段またはオン・オフ制御手段』」、
を有する共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置である。

【０００８】
大まかに言えば、このことによって、「前記第１の共振用キャパシタンス手段が、その第１の閉回路内で前記第１の共振用インダクタンス手段と共に直列共振したり、その第２の閉回路内で前記第２の共振用インダクタンス手段と共に直列共振したり」が交互に繰り返される様に第１発明の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置が動作する。
そして、その繰り返し動作中に前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の少なくとも一方のインダクタンス手段の磁気エネルギーに基づく電流を、前記第１の整流手段がその一方のインダクタンス手段あるいは前記第１の出力用インダクタンス手段から取り出し、前記第１の整流手段が整流した電圧を前述の「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」が平滑するので、直流電圧を得ることができる。
【０００９】
ここから具体的に説明する。「前記第１の共振用インダクタンス手段と磁気結合されたインダクタンス手段が少なくとも１つ有る場合は前記第１の共振用インダクタンス手段を含むこれら全インダクタンス手段の電流がゼロの時、一方、全く無い場合は前記第１の共振用インダクタンス手段の電流がゼロの時」、その「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」が前記第１の閉回路形成スイッチング手段をオン制御し始める。
そのオン制御によって前記第１の閉回路が形成されると、前記第１の共振用キャパシタンス手段の共振電流が直列共振動作により前記第１の交流電源手段から前記第１の閉回路形成スイッチング手段と前記第１の共振用インダクタンス手段を経て前記第１の共振用キャパシタンス手段へ電流ゼロから流れ始める。  
ただし、当然の事ながら、その第１の交流電圧と前記第１の共振用キャパシタンス手段の電圧が両方ともゼロならば、前記第１の閉回路が形成されても、前記第１の共振用キャパシタンス手段の共振電流は流れず、電流ゼロのままである。
【００１０】
「前記第１の出力用インダクタンス手段が前記第１の共振用インダクタンス手段に磁気結合されず、前記第１の共振用インダクタンス手段がその第１の出力用インダクタンス手段を兼ねない場合」その後、前記第１の共振用キャパシタンス手段の共振電流はその直列共振動作により電流ゼロになって止まる。
そして、前記第１の閉回路形成スイッチング手段が持つ可制御スイッチング手段のそれぞれは消流かオフ制御によりターン・オフする。
【００１１】
なお、この場合、前記第１の出力用インダクタンス手段は前記第２の共振用インダクタンス手段に磁気結合されているか、あるいは、前記第２の共振用インダクタンス手段がその第１の出力用インダクス手段を兼ねていることになる。
なぜなら、前述の通り前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の少なくとも一方のインダクタンス手段に前記第１の出力用インダクタンス手段が磁気結合されているか、あるいは、その一方のインダクタンス手段が前記第１の出力用インダクタンス手段を兼ねている、からである。
【００１２】
一方、「前記第１の出力用インダクタンス手段が前記第１の共振用インダクタンス手段に磁気結合されているか、あるいは、前記第１の共振用インダクタンス手段がその第１の出力用インダクタンス手段を兼ねている場合」その後、前記第１の共振用インダクタンス手段の電圧が反転し、その大きさが第１の所定値になると、前記第１の整流手段の印加電圧が逆方向電圧から順方向電圧になり、前記第１の整流手段が電圧ゼロ・スイッチングでターン・オンする。
このため、それまで励磁されていた前記第１の共振用インダクタンス手段の磁気エネルギー(=励磁エネルギー)が、「前記第１の出力用インダクタンス手段の電流となって」又は「その第１の出力用インダクタンス手段を兼ねる前記第１の共振用インダクタンス手段の電流のまま」前記第１の整流手段を介して前記「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」に供給される。その結果、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電流は早目に減少してゼロになったり、あるいは、途切れてゼロになったりする。
【００１３】
その後、前記磁気エネルギーが使い果たされて、前記第１の出力用インダクタンス手段または「その第１の出力用インダクタンス手段を兼ねる前記第１の共振用インダクタンス手段」の電流がゼロとなり、前記第１の整流手段はターン・オフする。
なお、この場合、前記第１の閉回路形成スイッチング手段が持つ可制御スイッチング手段のそれぞれのターン・オフは転流かオフ制御によって為される。
ただし、前記第１の共振用インダクタンス手段の電圧が反転した後、その大きさが前述した第１の所定値に達せず、前記第１の整流手段がオフのままならば、前記第１の整流手段などが接続されていないのと動作は等価的に同じになるので、当然の事ながら、その動作は前述(段落番号００１０)と同様になる。
【００１４】
結局、どちらの場合も電流ゼロ・スイッチング又は電圧ゼロ・スイッチングが行われる。尚、前述した第１の所定値は「前記第１の整流手段の電圧降下と前記『第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段』の電圧の和」と「前記第１の共振用インダクタンス手段と前記第１の出力用インダクタンス手段の昇圧比または降圧比または電圧比１（巻数比１のとき、又は、前記第１の共振用インダクタンス手段が前記第１の出力用インダクタンス手段を兼ねるとき。）」の積で決まる。
【００１５】
それから、「前記第２の共振用インダクタンス手段と磁気結合されたインダクタンス手段が少なくとも１つ有る場合は前記第２の共振用インダクタンス手段を含むこれら全インダクタンス手段の電流がゼロの時、一方、全く無い場合は前記第２の共振用インダクタンス手段の電流がゼロの時」、前記「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」が前記第２の閉回路形成スイッチング手段をオン制御し始める。
そのオン制御によって前記第２の閉回路が形成されると、前記第１の共振用キャパシタンス手段の共振電流が共振動作により前記第１の共振用キャパシタンス手段から前記第２の閉回路形成スイッチング手段と前記第２の共振用インダクタンス手段を経て電流ゼロから流れ始める。
ただし、当然の事ながら、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電圧がゼロならば、前記第２の閉回路が形成されても、前記第１の共振用キャパシタンス手段の共振電流は流れず、電流ゼロのままである。
【００１６】
「前記第１の出力用インダクタンス手段が前記第２の共振用インダクタンス手段に磁気結合されず、前記第２の共振用インダクタンス手段がその第１の出力用インダクタンス手段を兼ねない場合」その後、前記第１の共振用キャパシタンス手段の共振電流はその直列共振動作により電流ゼロになって止まる。
そして、前記第２の閉回路形成スイッチング手段が持つ可制御スイッチング手段のそれぞれは消流かオフ制御によりターン・オフする。
【００１７】
なお、その場合、前記第１の出力用インダクタンス手段は前記第１の共振用インダクタンス手段に磁気結合されているか、あるいは、前記第１の共振用インダクタンス手段がその第１の出力用インダクタンス手段を兼ねていることになる。
なぜなら、前述の通り前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の少なくとも一方のインダクタンス手段に前記第１の出力用インダクタンス手段が磁気結合されているか、あるいは、その一方のインダクタンス手段が前記第１の出力用インダクタンス手段を兼ねている、からである。
【００１８】
一方、「前記第１の出力用インダクタンス手段が前記第２の共振用インダクタンス手段に磁気結合されているか、あるいは、前記第２の共振用インダクタンス手段がその第１の出力用インダクタンス手段を兼ねている場合」その後、前記第２の共振用インダクタンス手段の電圧が反転し、その大きさが第２の所定値になると、前記第１の整流手段の印加電圧が逆方向電圧から順方向電圧になり、前記第１の整流手段が電圧ゼロ・スイッチングでターン・オンする。
このため、それまで励磁されていた前記第２の共振用インダクタンス手段の磁気エネルギー(=励磁エネルギー)が、「前記第１の出力用インダクタンス手段の電流となって」又は「その第１の出力用インダクタンス手段を兼ねる前記第２の共振用インダクタンス手段の電流のまま」前記第１の整流手段を介して前記「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」に供給される。その結果、前記第１の共振用キャパシタンス手段の電流は早目に減少してゼロになったり、あるいは、途切れてゼロになったりする。
【００１９】
その後、前記磁気エネルギーが使い果たされて、前記第１の出力用インダクタンス手段または「その第１の出力用インダクス手段を兼ねる前記第２の共振用インダクタンス手段」の電流がゼロとなり、前記第１の整流手段はターン・オフする。
なお、この場合、前記第２の閉回路形成スイッチング手段が持つ可制御スイッチング手段のそれぞれのターン・オフは転流かオフ制御によって為される。
ただし、前記第２の共振用インダクタンス手段の電圧が反転した後、その大きさが前述した第２の所定値に達せず、前記第１の整流手段がオフのままならば、前記第１の整流手段などが接続されていないのと動作は等価的に同じになるので、当然の事ながら、その動作は前述(段落番号００１６)と同様になる。
【００２０】
結局、どちらの場合も電流ゼロ・スイッチング又は電圧ゼロ・スイッチングが行われる。尚、前述した第２の所定値は「前記第１の整流手段の電圧降下と前記『第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段』の電圧の和」と「前記第２の共振用インダクタンス手段と前記第１の出力用インダクタンス手段の昇圧比または降圧比または電圧比１（巻数比１のとき、又は、前記第２の共振用インダクタンス手段が前記第１の出力用インダクタンス手段を兼ねるとき。）」の積で決まる。
【００２１】
後は同様に、前記「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」が前記第１、第２の閉回路形成スイッチング手段を交互に繰り返しオン制御するので、前記第１、第２の閉回路が交互に繰り返し形成され、交流電力が直流電力に変換される。
その際に、前記第１、第２の閉回路形成スイッチング手段および前記第１の整流手段のそれぞれは電圧ゼロ・スイッチング又は電流ゼロ・スイッチングをする。（効  果）
【００２２】
なお、後述(段落番号００７０〜００７１)する通り、各発明には『１つのダイオードによる半波整流回路を使って、前記第１又は第２の交流電圧の波形全部を利用しない場合』も有る。
【００２３】
第１発明が請求項２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、前記第１の交流電源手段が「その電源周波数を通過させるロー・パス機能を持つ第１のフィルター手段」を有し、この第１のフィルター手段を介して前記第１の交流電圧を供給する。
【００２４】
第１発明が請求項３記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、前記第１の閉回路形成スイッチング手段が半波整流機能を持つ請求項１又は２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する装置が２つ有って、前記第１の交流電圧の一方の半波電圧の時に一方の装置が動作し、他方の半波電圧の時に他方の装置が動作する。
とは言っても、ただ『その装置２つは前記第１の交流電源手段、前記第１の共振用キャパシタンス手段、前記第１、第２の共振用インダクタンス手段、前記第１の出力用インダクタンス手段(無い場合もある)、前記第１の整流手段、前記「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」、及び、前記「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」を共有し、そして前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の役割が互いにその交流半波電圧ごとに入れ換わる等する』だけである。
【００２５】
ただし、一方の装置ではその第１、第２の閉回路をそのまま第１、第２の閉回路と呼び、他方の装置ではその第１、第２の閉回路を第３、第４の閉回路と呼び変えており、それら４つの閉回路は互いに異なっている。当然、その第１〜第４の閉回路のそれぞれに対応して第１〜第４の閉回路形成スイッチング手段のそれぞれが有る。
なお、前記第１、第４の閉回路のそれぞれが形成される時に前記第１の共振用インダクタンス手段が発生する磁束の向きは両方同じであり、また、前記第２、第３の閉回路のそれぞれが形成される時に前記第２の共振用インダクタンス手段が発生する磁束の向きは両方同じである。
【００２６】
第１発明が請求項４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、請求項３記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において、「前記第１の交流電源手段と前記第１の共振用キャパシタンス手段の直列回路」に第２の共振用キャパシタンス手段が並列接続されている。
【００２７】
第１発明が請求項５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、請求項３又は４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において、前記第１、第２の共振用インダクタンス手段を共通化させて同一の共振用インダクタンス手段にしてインダクタンス手段の数を１つ減らす一方、前記第１〜第４の閉回路形成スイッチング手段それぞれが持つ可制御スイッチング手段の数を増やしたものである。
なお、前記第１〜第４の閉回路のそれぞれが形成される時に前記同一の共振用インダクタンス手段が発生する磁束の向きは全部同じである。
【００２８】
【第２発明の開示】
第２発明は請求項６に記載した通りの共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置である。
即ち、第２発明は、第１発明の請求項１又は２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において、
前記第２の閉回路形成スイッチング手段が全波整流機能または「整流電圧極性が前記半波整流機能と同じ半波整流機能」を持ち、
前記第２の閉回路形成スイッチング手段が、前記第１の交流電源手段を加えた「前記第１の交流電源手段、前記第１の共振用キャパシタンス手段および前記第２の共振用インダクタンス手段」と共に前記第２の閉回路を形成する為に機能する。
【００２９】
第２発明は請求項７記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、「非可制御スイッチング手段４つのブリッジ接続型整流手段を使って全波整流し、そして、パワーＭＯＳ・ＦＥＴの様な逆導通型の可制御スイッチング手段４つ等を使ってブリッジ接続の様に構成する第２発明の通常の場合」より、前記第１、第２の閉回路のそれぞれが含む非可制御スイッチング手段の数が２個ずつ少なくて済む。
その結果、『各閉回路で生じるスイッチング手段での電圧降下の総和が、その非可制御スイッチング手段の順電圧２個分ずつ少なくて済む』という利点が有る。
【００３０】
第２発明が請求項８記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、「非可制御スイッチング手段４つのブリッジ接続型整流手段を使って全波整流し、そして、パワーＭＯＳ・ＦＥＴの様な逆導通型の可制御スイッチング手段４つ等を使ってブリッジ接続の様に構成する第２発明の通常の場合」より、前記第１、第２の閉回路のそれぞれが含む非可制御スイッチング手段の数が１個ずつ少なくて済む。
その結果、『各閉回路で生じるスイッチング手段での電圧降下の総和が、その非可制御スイッチング手段の順電圧１個分ずつ少なくて済む』という利点が有る。
【００３１】
【第３発明の開示】
第３発明は請求項９に記載した通りの共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置である。
即ち、第３発明は、第１発明の請求項１又は２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において、
「前記第１の交流電圧と周波数が同じで、同位相または逆位相の第２の交流電圧を供給する為の第２の交流電源手段」を有し、
前記第２の閉回路形成スイッチング手段が全波整流機能または「前記第２の交流電圧が前記第１の交流電圧と同位相なら整流電圧極性が前記半波整流機能と同じ半波整流機能、一方、逆位相なら整流電圧極性が前記半波整流機能と逆の半波整流機能」を持ち、
前記第２の閉回路形成スイッチング手段が、前記第２の交流電源手段を加えた「前記第２の交流電源手段、前記第１の共振用キャパシタンス手段および前記第２の共振用インダクタンス手段」と共に前記第２の閉回路を形成する為に機能する。
なお、第３発明の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において前記第１、第２の交流電源手段が共通化できて、同一である場合、その装置は第２発明の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置でもある。
【００３２】
第３発明が請求項１０記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、前記第２の交流電源手段が「その電源周波数を通過させるロー・パス機能を持つ第２のフィルター手段」を有し、この第２のフィルター手段を介して前記第２の交流電圧を供給する。
【００３３】
第１発明、第２発明または第３発明が請求項１１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、前記第１、第２の共振用インダクタンス手段は共通化されて同一の共振用インダクタンス手段であり、前記第１、第２の閉回路のそれぞれが形成される時に前記同一の共振用インダクタンス手段が発生する磁束の向きは両方同じである。
【００３４】
第１発明、第２発明または第３発明が請求項１２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、「前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の少なくとも他方のインダクタンス手段と磁気エネルギーに基づく電流」を取り出す為に、その他方のインダクタンス手段の側についても同じ様に「第２の出力用インダクタンス手段が有る場合はその第２の出力用インダクタンス手段に、無い場合はその他方のインダクタンス手段に」第2の整流手段と「第２の平滑用キャパシタンス手段または第２の平滑用充放電手段」の接続体が接続されている。
【００３５】
第１発明、第２発明または第３発明が請求項１３記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、請求項１２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において、前記「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」と前記「第２の平滑用キャパシタンス手段または第２の平滑用充放電手段」は共通化されて「同一の平滑用キャパシタンス手段または同一の平滑用充放電手段」であるが、その共通化によって電位の面や電圧極性の面で支障が無い。
【００３６】
第１発明、第２発明または第３発明が請求項１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、前記第１、第２の共振用インダクタンス手段は、互いに「自分の電流による磁束が自分と鎖交する方向」と「相手の電流による磁束が自分と鎖交する方向」が同じになる様に磁気結合されている。
【００３７】
第１発明、第２発明または第３発明が請求項１５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する場合、前記第１、第２の共振用インダクタンス手段は、互いに「自分の電流による磁束が自分と鎖交する方向」と「相手の電流による磁束が自分と鎖交する方向」が同じになる様に磁気結合され、しかも、「直に直列接続された前記第１、第２の共振用インダクタンス手段の直列回路」が前記第１の出力用インダクタンス手段に相当する。
【００３８】
【各発明を実施するための最良の形態】
各発明をより詳細に説明するために以下添付図面に従ってそれを説明する。図１の実施例(第１発明)は請求項１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応し、図１の実施例では以下の通りそれぞれが前述した各構成要素に相当する。
ａ）「電源スイッチ１８、交流電源１及びヒューズ２７の直列回路」が前述した第１の交流電源手段に。
ｂ）コンデンサ８、６がこの順で前述した第１の共振用キャパシタンス手段と「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」に。
ｃ）コイル３、１０３、４がこの順で前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段と第１の出力用インダクタンス手段に。（コイル３、４だけが磁気結合されている。）
ｄ）「ブリッジ接続型整流回路２とサイリスタ２０」が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
ｅ）「交流電源１、電源スイッチ１８、ブリッジ接続型整流回路２、サイリスタ２０、コイル３、コンデンサ８、ブリッジ接続型整流回路２、及び、ヒューズ２７が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｆ）サイリスタ２１が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｇ）「コンデンサ８、コイル１０３、及び、サイリスタ２１が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。

ｈ）ダイオード５が前述した第１の整流手段に。
ｉ）オン制御回路１１９が前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に。
【００３９】
尚、１８は電源スイッチ、７は負荷である。オン制御回路１１９は所定の時間間隔でサイリスタ２０、２１を交互にトリガーする。 
【００４０】
その回路動作は簡略に次の通りである。最初コンデンサ６の電圧はゼロだから、サイリスタ２０がターン・オンした後、コンデンサ８とコイル３が４分の１周期だけ共振して、コイル３、４の各電圧が反転する。そして、ダイオード５の印加電圧は逆方向から順方向に変わり、ダイオード５の順電圧に達するので、ダイオード５がターン・オンする。
このため、コイル３の磁気エネルギー(＝励磁エネルギー)は「それまで通りコイル３の電流となったままコンデンサ８に流れ込む」だけでなく「コイル４の電流となってコンデンサ６等にも流れ込む」ので、コンデンサ６の電圧は増え、コイル３の電流は早目に減少して又は途切れて、ゼロになる。
【００４１】
その後、サイリスタ２１がターン・オンすると、コンデンサ８の電圧は反転し、次の「コイル３とコンデンサ８による共振動作」に対して準備が為される。
再びサイリスタ２０がターン・オンすると、コンデンサ８とコイル３が４分の１周期だけ共振して、コイル３、４の各電圧が反転する。さらに、コイル４の反転電圧が少し大きくなり「ダイオード５の順電圧とコンデンサ６の電圧の和」に達すると、ダイオード５がターン・オンする。このため、コイル３の磁気エネルギー(＝励磁エネルギー)は「それまで通りコイル３の電流となったままコンデンサ８に流れ込む」だけでなく「コイル４の電流となってコンデンサ６等にも流れ込む」ので、コンデンサ６の電圧は増え、コイル３の電流は早目に減少して又は途切れて、ゼロになる。
という具合に以後同様に同じ事が繰り返され、交流電力が直流電力に変換されてコンデンサ６に供給される。
【００４２】
図２の実施例(第１発明)は請求項１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応し、コイル３が前述した第１の共振用インダクタンス手段に相当し、前述した第１の出力用インダクタンス手段を兼ねる。
【００４３】
図３、図４の各実施例ではコイル１０３、４が磁気結合されており、図５の実施例ではコイル１０３から電力が取り出される。図３の実施例(第１発明)は請求項１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応し、図４〜図５の各実施例(第１発明)は請求項１又は２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する。
図４〜図５の各実施例では交流電源側に「コイル１６とコンデンサ１７ａ(と１７ｂ)で構成された、電源周波数の交流を通過させる電源フィルター」が接続されているが、この電源フィルターは請求項２記載中の第１のフィルター手段に相当する。また、図４〜図５の各図中の２１９は前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に相当するオン・オフ制御回路である。
なお、図３の実施例では前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に相当するオン制御回路は図示していない。
【００４４】
図６、図７、図９の各実施例(第１発明)ではコイル３、１０３それぞれにコイル４が１つずつ磁気結合され、変圧器が２つ使用されており、そして、図８の実施例(第１発明)ではコイル３、１０３それぞれから電力が取り出される。
また、図７の実施例では図面上側の「コイル４と整流ダイオード」が図面上側のコンデンサ６にプラスの整流電圧を出力し、図面下側の「コイル４と整流ダイオード」が図面下側のコンデンサ６にマイナスの整流電圧を出力する。一方、図９の実施例では両コイル４等が共通のコンデンサ６に整流電圧を出力する。
図６〜図８の各実施例は請求項１又は１２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応し、図９の実施例は請求項１又は１３記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応する。
なお、図６、図７、図９の各実施例においてコイル３、１０３と両コイル４の４つ全てを各図に示す誘起電圧関係で磁気結合して、変圧器２つをまとめて１つにした実施例（請求項１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）も可能である。また、図８の実施例ではコイル３、１０３が磁気結合する場合（請求項１５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）と、しない場合が有る。さらに、図６、図７、図９の各実施例では前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に相当するオン制御回路は図示していない。
【００４５】
図１０、図１１の各実施例(第１発明)ではコイル３、１０３、４の３つは互いに磁気結合しており、どちらも請求項１又は１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応する。図１１の実施例（請求項２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）では交流電源側に電源周波数の交流を通過させる電源フィルター（コイル１６とコンデンサ１７ａ、１７ｂ）が接続されている。
【００４６】
図１２の実施例(第１発明)は 請求項１、２又は１５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応し、磁気結合したコイル３、１０３の直列回路が前述した第１の出力用インダクタンス手段に相当し、この直列回路から電力が取り出される。
【００４７】
図１３〜図１８の各実施例(第１発明)は請求項１、２又は１１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する。図１３、図１５、図１７の各実施例では前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段が共通化されて同一で、コイル３がそれ(＝請求項１１記載中の同一の共振用インダクタンス手段)に相当する。図１４、図１６、図１８の各実施例では前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段が共通化されて同一で、しかも、前述した第１の出力用インダクタンス手段を兼ねており、コイル３がそれ(＝請求項１１記載中の同一の共振用インダクタンス手段)に相当する。
なお、各図中の９、４９は前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に相当する「オン制御回路またはオン・オフ制御回路」である。
【００４８】
図１９〜図２０の各実施例(第１発明)は請求項１、２又は１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応する。図１９の実施例ではコイル３、４、１０３の３つが磁気結合している。図２０の実施例では前述した第１の共振用インダクタンス手段が前述した第１の出力用インダクタンス手段を兼ね、コイル３がそれに相当し、コイル３、１０３が磁気結合している。
【００４９】
尚、図１３〜図１６、図１９〜図２０の各実施例では「オン制御回路またはオン・オフ制御回路」９が可制御スイッチング手段１１、１４と可制御スイッチング手段１２、１３を交互に２つずつオン制御する。図１７〜図１８の各実施例では「オン制御回路またはオン・オフ制御回路」４９が可制御スイッチング手段１１１、１１、１４と可制御スイッチング手段１１２、１２、１３を交互に３つずつオン制御する。ただし、各可制御スイッチング手段が逆導通型のとき、つまり、逆阻止型でないとき、その一端にブリッジ接続型整流回路２だけ接続されている場合を除き、図１３、図１５、図１７、図１９の各図中に点線で示す様に各ダイオードが必要となる。
（参考：特公平３−１３４３０号、特許第２，５７１，９１４〜５号）
【００５０】
図２１〜図３９の各実施例(第１発明)は請求項１、３又は４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応し、図４０〜図４６の各実施例(第１発明)は請求項１、３、４又は５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応する。
後述(段落番号００７０〜００７１)する通り各発明には『１つのダイオードによる半波整流回路を使って、交流電圧の波形全部を利用しない実施例』も有るが、請求項１等の記載に基づけば図２１〜図４６の各実施例では前述した第１の交流電圧の極性によって前述した各構成要素に相当するものがほぼ半周期ごとに、つまり、ほぼその交流半波電圧ごとに一部切り換わる。
これは、図２１〜図４６の各実施例では『その交流半波電圧の一方を利用する請求項１等に記載の第１発明の装置』と『その交流半波電圧の他方を利用する請求項１等に記載の第１発明の装置』が共存して、両装置が同じ構成要素のいくつかを共有し、さらにその構成要素の一部役割がほぼその交流半波電圧ごとに互いに入れ換わっている、からである。
【００５１】
一方、請求項３〜５の各記載ではその『請求項１等に記載の第１発明の装置』２つを１つにまとめる表現が為されている。例えば、各閉回路などに関して一方の交流半波電圧の時は『第１、第２の閉回路』等のまま表現され、他方の交流半波電圧の時は新しく『第３、第４の閉回路』等で表現し直されている。
尚、図２１〜図４６の各実施例において共振用のコンデンサ１０８を１つ各図の様に追加接続した各実施例（請求項４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）も可能である。また、図２１〜図２５、図２８〜図３３の各実施例ではそのオン・オフ制御手段(前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に相当。)は図示していない。
【００５２】
先に請求項１の記載に基づいて図２１の実施例について説明する。例えば、図２１の実施例では前述した「第１の交流電源手段(交流電源１)、第１の共振用キャパシタンス手段(コンデンサ８)、『第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段』(コンデンサ６) 、第１の出力用インダクタンス手段(コイル４)、第１の整流手段(ダイオード５)及び『オン制御手段またはオン・オフ制御手段』(図示せず。)」を除いて、交流電源１が出力する交流電圧の極性によってダイオード１１３、１１６がオンになったり、ダイオード１１４、１１５がオンになったりする度(たび)に以下の通り前述した各構成要素に相当するものが切り換わる。
【００５３】
（１）ダイオード１１３、１１６がオンになる交流電圧極性の場合：
ａ)コイル３、１０３が順に前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段に。
ｂ)ダイオード１１３とトランジスタ１１７が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
ｃ)「交流電源１、ダイオード１１３、トランジスタ１１７、コイル３及びコンデンサ８が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｄ)トランジスタ１１８とダイオード１１６が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｅ)「コンデンサ８、コイル１０３、トランジスタ１１８及びダイオード１１６が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。

【００５４】
（２）ダイオード１１４、１１５がオンになる交流電圧極性の場合：
ａ)コイル１０３、３が順に前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段に。
ｂ) トランジスタ１１８とダイオード１１５が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
ｃ)「交流電源１、コンデンサ８、コイル１０３、トランジスタ１１８及びダイオード１１５が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｄ)ダイオード１１４とトランジスタ１１７が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｅ)「コンデンサ８、ダイオード１１４、トランジスタ１１７及びコイル３が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。

【００５５】
そして次に、請求項３の記載を中心にして図２１の実施例について説明する。図２１の実施例では以下の通りそれぞれが前述した(＝請求項１記載中の)又は請求項３記載中の各構成要素に相当する。
ａ）交流電源１が前述した第１の交流電源手段に。
ｂ）コンデンサ８、６が順に前述した第１の共振用キャパシタンス手段と「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」に。
ｃ）コイル３、１０３、４がこの順に前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段と第１の出力用インダクタンス手段に。（コイル３、４だけが磁気結合されている。）
ｄ）ダイオード５が前述した第１の整流手段に。
【００５６】
ｅ）ダイオード１１３とトランジスタ１１７が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
ｆ)「交流電源１、ダイオード１１３、トランジスタ１１７、コイル３及びコンデンサ８が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｇ)トランジスタ１１８とダイオード１１６が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｈ)「コンデンサ８、コイル１０３、トランジスタ１１８及びダイオード１１６が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。
ｉ)トランジスタ１１８とダイオード１１５が請求項３記載中の第３の閉回路形成スイッチング手段に。
【００５７】
ｊ)「交流電源１、コンデンサ８、コイル１０３、トランジスタ１１８及びダイオード１１５が形成しようとする閉回路」が請求項３記載中の第３の閉回路に。
ｋ) ダイオード１１４とトランジスタ１１７が請求項３記載中の第４の閉回路形成スイッチング手段に。
ｌ)「コンデンサ８、ダイオード１１４、トランジスタ１１７及びコイル３が形成しようとする閉回路」が請求項３記載中の第４の閉回路に。
但し、前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に相当するものは図示していない。また、コンデンサ１０８が接続される場合、コンデンサ１０８が請求項４記載中の第２の共振用キャパシタンス手段に相当する。
【００５８】
図２８〜図３１、図３６の各実施例では４つのコイルが２つずつ磁気結合され、変圧器が２つ使用されているが、その４つのコイルを全部磁気結合して、変圧器を１つにした実施例も可能である。図３２〜図３５、図３７〜図３９の各実施例では３つのコイルが全部磁気結合されている。図２６〜図２７、図３５〜図３６、図３８〜図３９の各実施例では交流電源側に電源周波数の交流を通過させる電源フィルター（コイル１６とコンデンサ１７又は１７ａ又は１７ｂ）等が接続されている。図３７の実施例でサイリスタ２０〜２３それぞれに「逆方向電圧が印加されているときにトリガーされると不都合なサイリスタ」を１つずつ使用する場合、図３７中に点線で示した各ダイオードが必要となる。この事は図４０、図４４〜図４６の各実施例の場合についても同様である。
【非特許文献１２】  『サイリスタの基礎と応用』、小津厚二郎・編集、佐伯修三・重里勲・樋口巌・横田博・共著、（株）オーム社が昭和５３年１月３０日に第１版発行。
図３７〜図３９の各実施例は図３４又は図３５の実施例において交流電源側の４つのダイオードの一部または全てを１方向性の可制御スイッチング手段で置き換えたものである。
【００５９】
図４０〜図４６の各実施例(第１発明)ではスイッチング手段の総数は図２１〜図３９の各実施例(第１発明)の場合より多いが、前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段が共通化されて同一で、コイル３がそれ(＝請求項５記載中の同一の共振用インダクタンス手段)に相当する。尚、ダイオードは非可制御スイッチング手段の１種である。
図４０の実施例は図３４の実施例においてコイルの数を減らすためにサイリスタを２つ追加接続したものである。図４１の実施例も同様に図３５の実施例においてコイルの数を減らすために「パワーＭＯＳ・ＦＥＴとダイオードの直列回路」を２つ追加接続したものである。図４４の実施例も同様に図３７の実施例においてコイルの数を減らすためにサイリスタを２つ追加接続したものである。
【００６０】
図４０の実施例では請求項５の記載を中心にして以下の通りそれぞれが前述した(＝請求項１記載中の)又は請求項３又は５記載中の各構成要素に相当する。
ａ）交流電源１が前述した第１の交流電源手段に。
ｂ）コンデンサ８、６が順に前述した第１の共振用キャパシタンス手段と「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」に。
ｃ）コイル３、４が順に請求項５記載中の「同一の共振用インダクタンス手段」と、前述した第１の出力用インダクタンス手段に。（コイル３、４が磁気結合されている。）
ｄ）ダイオード５が前述した第１の整流手段に。
ｅ）オン制御回路１０９が前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に。
【００６１】
ｆ）ダイオード１１３及びサイリスタ２０、２５が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
ｇ）「交流電源１、ダイオード１１３、サイリスタ２０、コイル３、サイリスタ２５及びコンデンサ８が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｈ）サイリスタ２４、２１及びダイオード１１６が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｉ）「コンデンサ８、サイリスタ２４、コイル３、サイリスタ２１及びダイオード１１６が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。
【００６２】
ｊ）サイリスタ２４、２１及びダイオード１１５が請求項３記載中の第３の閉回路形成スイッチング手段に。
ｋ）「交流電源１、コンデンサ８、サイリスタ２４、コイル３、サイリスタ２１及びダイオード１１５が形成しようとする閉回路」が請求項３記載中の第３の閉回路に。
ｌ）ダイオード１１４及びサイリスタ２０、２５が請求項３記載中の第４の閉回路形成スイッチング手段に。
ｍ）「コンデンサ８、ダイオード１１４、サイリスタ２０、コイル３及びサイリスタ２５が形成しようとする閉回路」が請求項３記載中の第４の閉回路に。
【００６３】
図１〜図４６の各実施例(第１発明)は請求項１又は２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応するが、図４７〜図５３の各実施例(第３発明)は請求項９記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応する。
図４７〜図５３の各実施例において２つの交流電源等のうち、一方が前述した第１の交流電源手段に相当し、他方が請求項９記載中の第２の交流電源手段に相当する。後者の第２の交流電圧は前者の第１の交流電圧と周波数が同じで、位相が同位相か逆位相である。
各実施例において２つの交流電源として「１つの交流電源を絶縁変圧器の１次巻線に接続し、互いに絶縁された２つの２次巻線の交流出力２つ」を１組ずつ利用することが可能である。図５３の実施例においてコイル３、１０３と両コイル４の４つ全てを図５３に示す誘起電圧関係で磁気結合して、２つの変圧器を１つにした実施例（請求項１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）も可能である。
【００６４】
図５４〜図７３各図に示す各実施例(第２発明)は請求項６記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応するが、第２発明の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置は、第３発明の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置において前記第１、第２の交流電源手段が共通化できて同一な場合である。
図５４の実施例ではコイル３から電力が取り出され、図５５の実施例ではコイル４から電力が取り出される。
【００６５】
図５６〜図５７、図６２〜図６３、図７０の各実施例（請求項１２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）では４つのコイルが２つずつ磁気結合され、変圧器が２つ使用されているが、その４つのコイルを全部磁気結合して、変圧器を１つにした実施例（請求項１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）も可能である。
【００６６】
図５８の実施例（請求項１２、１４又は１５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）でコイル３、１０３が磁気結合されていない実施例（請求項１２記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）も可能である。
【００６７】
図５９〜図６０、図６５、図７１の各実施例（請求項１４記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）ではコイルが３つ又は３つずつ磁気結合されている。なお、図６０の実施例では前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段および第１の出力用インダクタンス手段に相当する３つのコイルそれぞれが２分割されて２組に分かれて、各組でその３つの分割コイルが磁気結合している。
【００６８】
図６１の実施例（請求項１５記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）では磁気結合したコイル３、１０３の直列回路から電力が取り出される。
図６４の実施例（請求項１２又は１３記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）では２つのコイルそれぞれから電力が取り出される。
図６６、図６８〜図６９、図７２の各実施例（請求項１１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置にも対応。）ではコイルが２つ磁気結合され、図７２の実施例を除いて変圧器が１つで済んでいる。
【００６９】
なお、図６６の実施例では７は負荷、１０、１５は「オン制御回路またはオン・オフ制御回路」９が可制御スイッチング手段１１、１４と可制御スイッチング手段１２、１３を交互に２つずつオン制御する制御信号である。また、ダイオード５は一種のクランプ・ダイオードの様に作用し、コンデンサ８の電圧を「ブリッジ接続型整流回路２が出力する脈流電圧の瞬時値の大きさ」と「『ダイオード５の順電圧とコンデンサ６の和』と『コイル４、３の巻数比』の積」の和にクランプする。さらに、図６６の実施例において交流電源１とブリッジ接続型整流回路２の間に図６５の実施例の様に電源スイッチ又はヒューズを接続しても構わないし、あるいは、図４１の実施例の様にコイル１６とコンデンサ１７ａ、１７ｂ等のフィルター回路、電源スイッチ又はヒューズを接続しても構わない。
【００７０】
それから、図６６の実施例においてブリッジ接続型整流回路２の代わりに１つの１次巻線と２つの２次巻線を持つ変圧器とセンター・タップ型整流回路を組み合わせたものを使っても良いし、『１つのダイオードによる半波整流回路を使っても良い』。そして、可制御スイッチング手段１１〜１４それぞれがサイリスタ、ＧＴＯサイリスタ、ＳＩサイリスタ又は「自己保持機能を持つ可制御スイッチング手段（例：特願昭６２−５０４７８５号など。）」の場合、制御信号１０、１５それぞれをパルス状のトリガー信号にできるし、可制御スイッチング手段１１〜１４それぞれが「自己ターン・オフ機能を持つ可制御スイッチング手段」の場合、制御信号１０、１５それぞれをオン・オフ信号にできる。さらに、ダイオード５はコイル４の片側に接続されているが、コイル３の励磁方向が同じならコイル４の反対側に接続しても構わない。
【００７１】
『以上の事（段落番号００６９〜００７０に記載の内容。）は後述する他の各実施例にも同様に言える』。
また、その後述する他の各実施例は前述した他の各実施例などを基にしているので、『以上の事は前述した他の各実施例にも同様に言える』ことになる。
【００７２】
図６７、図７３の各実施例ではコイル３が請求項１１記載中の「同一の共振用インダクタンス手段」に相当し、さらに前述した第１の出力用インダクタンス手段を兼ねる。
図６８の実施例でサイリスタ２１、２２、２４、２５それぞれに「逆方向電圧が印加されているときにトリガーされると不都合なサイリスタ」を１つずつ使用する場合、図６８中に点線で示した各ダイオードが必要となる。
【非特許文献１２】  『サイリスタの基礎と応用』、小津厚二郎・編集、佐伯修三・重里勲・樋口巌・横田博・共著、（株）オーム社が昭和５３年１月３０日に第１版発行。
【００７３】
図６９の実施例は請求項６、８又は１１記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置に対応し、この場合その共振電流が流れる各閉回路で生じるスイッチング手段での電圧降下の総和は「後述する、図７９・図８０両図に示す実施例」の場合に比べ『ダイオード１個分の順電圧だけ少なくて済む』という利点が有る。各閉回路中のダイオード数に関して前者は３個、後者は４個である。
【００７４】
図６９の実施例では以下の通りそれぞれが前述した(＝請求項１記載中の)又は請求項２、６、８又は１１記載中の各構成要素に相当する。
ａ）「交流電源１、電源スイッチ１８、ヒューズ２７及び『コンデンサ１７ａ（、１７ｂ）とコイル１６が形成する電源フィルター』の接続体」が前述した第１の交流電源手段に。
ｂ）「コンデンサ１７ａ（、１７ｂ）とコイル１６が形成する電源フィルター」が請求項２記載中の第１のフィルター手段に。
ｃ）コンデンサ８、６が順に前述した第１の共振用キャパシタンス手段と「第１の平滑用キャパシタンス手段または第１の平滑用充放電手段」に。
ｄ）コイル３、４が順に請求項８又は１１記載中の「同一の共振用インダクタンス手段」と、前述した第１の出力用インダクタンス手段に。
ｅ）ダイオード５が前述した第１の整流手段に。
【００７５】
ｆ）オン・オフ制御回路２０９が前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に。
ｇ）「ダイオード１１３〜１１６から成るブリッジ接続型整流回路」が請求項８記載中の第１のブリッジ接続型整流手段に。
ｈ）「ダイオード１１３、１１４、１４５及び１４６から成るブリッジ接続型整流回路」が請求項８記載中の第２のブリッジ接続型整流手段に。
ｉ）「ダイオード１１３、１１５及び１４５の接続点」と「ダイオード１１４、１１６及び１４６の接続点」が請求項８記載中の交流入力端子２つに。
ｊ）「ダイオード１１３、１１４の接続点」、「ダイオード１１５、１１６の接続点」及び「ダイオード１４５、１４６の接続点」が順に請求項８記載中の「（その）一方の整流出力端子、（その）他方の整流出力端子および（その）第３の整流出力端子」に。
【００７６】
ｋ）「ダイオード１４４とトランジスタ１１７の直列回路」が請求項８記載中の第１の可制御スイッチング手段に。
ｌ）トランジスタ２０７が請求項８記載中の第２の可制御スイッチング手段に。
ｍ）「ダイオード１４３とトランジスタ１１８の直列回路」が請求項８記載中の第３の可制御スイッチング手段に。
ｎ）トランジスタ２０８が請求項８記載中の第４の可制御スイッチング手段に。
ｏ）「ダイオード１１３〜１１６から成るブリッジ接続型整流回路」、ダイオード１４４及びトランジスタ１１７、２０７が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
【００７７】
ｐ）「上記ａ）項中に記載の交流電源１等の接続体、上記ｏ）項中に記載のブリッジ接続型整流回路、コイル３、ダイオード１４４、トランジスタ１１７、コンデンサ８、トランジスタ２０７及びそのブリッジ接続型整流回路が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｑ）「ダイオード１１３、１１４、１４５及び１４６から成るブリッジ接続型整流回路」、ダイオード１４３及びトランジスタ１１８、２０８が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｒ）「上記ａ）項中に記載の交流電源１等の接続体、上記ｑ）項中に記載のブリッジ接続型整流回路、コイル３、ダイオード１４３、トランジスタ１１８、コンデンサ８、トランジスタ２０８及びそのブリッジ接続型整流回路が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。
【００７８】
さらに図７０、図７１の各実施例の場合、「後述する図７９・図８０両図に示す実施例」の場合に比べ『ダイオード２個分の順電圧だけ少なくて済む』という利点が有る。各閉回路中のダイオード数は２個である。尚、図中２００は電源フィルター又は（入力側）ノイズ・フィルター回路である。
【００７９】
図７０の実施例では以下の通りそれぞれが前述した(＝請求項１記載中の)又は請求項２、６、７、１２又は１３記載中の各構成要素に相当する。
ａ）「交流電源１、電源スイッチ１８、ヒューズ２７及び『電源フィルター又はノイズ・フィルター回路』２００の接続体」が前述した第１の交流電源手段に。
ｂ）「電源フィルター又はノイズ・フィルター回路」２００が請求項２記載中の第１のフィルター手段に。
ｃ）コンデンサ８、６が順に前述した第１の共振用キャパシタンス手段と請求項１３記載中の「同一の平滑用キャパシタンス手段または同一の平滑用充放電手段」に。
ｄ）コイル３、１０３が順に前述した第１、第２の共振用インダクタンス手段」に。
【００８０】
ｅ）「コイル４ａとダイオード５ａ」と「コイル４ｂとダイオード５ｂ」の一方が順に前述した「第１の出力用インダクタンス手段と第１の整流手段」に、他方が順に請求項１２記載中の「第２の出力用インダクタンス手段と第２の整流手段」に。
ｆ）オン・オフ制御回路２０９が前述した「オン制御手段またはオン・オフ制御手段」に。
ｇ）「ダイオード１１３〜１１６から成るブリッジ接続型整流回路」が請求項７記載中の第１のブリッジ接続型整流手段に。
ｈ）「ダイオード１４３〜１４６から成るブリッジ接続型整流回路」が請求項７記載中の第２のブリッジ接続型整流手段に。
ｉ）「ダイオード１１３、１４３、１１５及び１４５の接続点」と「ダイオード１１４、１４４、１１６及び１４６の接続点」が請求項７記載中の「その共通の交流入力端子２つ」に。
【００８１】
ｊ）「ダイオード１１３、１１４の接続点」と「ダイオード１１５、１１６の接続点」が請求項７記載中の「第１のブリッジ接続型整流手段の整流出力端子２つ」に。
ｋ）トランジスタ１１７、２０７が請求項７記載中の「第１、第２の可制御スイッチング手段」に。
ｌ）「ダイオード１４３、１４４の接続点」と「ダイオード１４５、１４６の接続点」が請求項７記載中の「第２のブリッジ接続型整流手段の整流出力端子２つ」に。
ｍ）トランジスタ１１８、２０８が請求項７記載中の「第３、第４の可制御スイッチング手段」に。
【００８２】
ｎ）「ダイオード１１３〜１１６から成るブリッジ接続型整流回路」及びトランジスタ１１７、２０７が前述した第１の閉回路形成スイッチング手段に。
ｏ）「上記ａ）項中に記載の交流電源１等の接続体、上記ｎ）項中に記載のブリッジ接続型整流回路、コイル３、トランジスタ１１７、コンデンサ８、トランジスタ２０７及びそのブリッジ接続型整流回路が形成しようとする閉回路」が前述した第１の閉回路に。
ｐ）「ダイオード１４３〜１４６から成るブリッジ接続型整流回路」及びトランジスタ１１８、２０８が前述した第２の閉回路形成スイッチング手段に。
ｑ）「上記ａ）項中に記載の交流電源１等の接続体、上記ｐ）項中に記載のブリッジ接続型整流回路、コイル１０３、トランジスタ１１８、コンデンサ８、トランジスタ２０８及びそのブリッジ接続型整流回路が形成しようとする閉回路」が前述した第２の閉回路に。
【００８３】
図７２、図７３の各実施例ではコンデンサ８とセンター・タップ型のコイル１３４の接続体が前述した第１の共振用キャパシタンス手段に相当する。図７４、図７５の各実施例は図２０の実施例を応用したものである。 
【００８４】
なお、各実施例において一部構成要素の「置換え」もしくは「変更」もしくは「追加」等によって新実施例（派生実施例）が派生するが、各実施例あるいはそれから派生する各派生実施例において各ダイオードの代わりに非可制御スイッチング手段として図７６（ａ）、（ｂ）〜図７８各図に示す各非可制御スイッチング手段（参考：特開平９‐２７０６８７号）を１つずつ使用した各実施例もまた可能である。
【００８５】
「図７９、図８０両図」に示す実施例は図６６の実施例において各可制御スイッチング手段として「ダイオードとＭＯＳ・ＦＥＴを直列接続した１方向性可制御スイッチ」を１つずつ用いたものであるが、それぞれの代わりに「ダイオード・ブリッジ接続型整流回路の両直流端子間（＝両整流出力端子）にＭＯＳ・ＦＥＴを接続した双方向性可制御スイッチ」を１つずつ用いた実施例も可能である。そして、「図８２、図８０両図」に示す実施例も「図８３、図８０両図」に示す実施例も可能である。
図８０中で６９は絶縁駆動手段（例：フォト・カプラー、パルス・トランス、圧電トランス等。）、５９と６０はＡＮＤ回路、６１はＴ型のフリップ・フロップ、６２は単安定マルチバイブレータ、６３は発振回路、８１〜８４は各オン・オフ信号である。図８１にその各部動作波形を示す。
尚、上記１方向性あるいは双方向性可制御スイッチと図８０の制御回路を他の各実施例に利用することができる。また、絶縁駆動手段６９を２つ組み合わせた例として図１１４、図１１５各図に示すものが有る。（図８０の制御回路の参考：特公昭４９−２１８４９号）
【００８６】
図８４の実施例は図６６の実施例を利用したものである。図８４中、６４は「脈流電圧がゼロから『ゼロに近い所定値』に達する度（たび）に起動トリガー・パルスを出力する起動トリガー回路」で、電源の半周期ごとにトリガー・パルス（クロック・パルス）をＴ型のフリップ・フロップ６１に出力する。各トリガー回路６５はフリップ・フロップ６１の正出力Ｑと補出力Ｑバーそれぞれの立上り（又は立下り）を捕えて各トリガー信号を各絶縁駆動手段６９を介して各サイリスタに出力する。図８４中、コイル３と起動トリガー回路６４の間に図示されている回路部はトリガー回路（参考：特開平１−１１７４１６号）で、『コイル３の磁気エネルギー（＝励磁エネルギー）がコイル４等を介して負荷７側に放出し尽くされて、コイル３の電圧が反転するのを検出した時、フリップ・フロップ６１にトリガー・パルスを出力する』。
【００８７】
あるいは、図８４の実施例においてコイル３の電圧反転を検出するのではなく、『コイル４の電流を直接検出してゼロになったら、フリップ・フロップ６１にトリガー・パルスを出力する様にしても良い』。
【００８８】
尚、コンデンサ６の電圧を検出し、その大きさが第１の所定値に達したら、正出力信号Ｑもしくは補出力信号Ｑバーがトリガー回路６５に入力されるのを阻止して動作停止させ、その大きさが第２の所定値より小さくなったら、その入力阻止を解除して回路を起動させる直流電圧制御回路あるいは方法が考えられる。
また、起動トリガー回路６４の１例として後述する図８８の実施例で用いている「サイリスタ１２９、ツェナー・ダイオード１３０、抵抗１３５及びコンデンサ１３６等が形成する起動トリガー手段」が有る。
【００８９】
図８５の実施例は図９の実施例を、図８６の実施例は図３１の実施例を、図８７の実施例は図２４の実施例を、図８８の実施例は図６３の実施例を、図８９の実施例は図６４の実施例を、「図９０、図９１両図」に示す実施例は図７０の実施例をそれぞれ応用したものである。各実施例は特開平３−５６０７３号の回路の様に各ＭＯＳ・ＦＥＴの駆動に変圧器７０と「逆並列接続した２つのダイオード」を用いている。
【００９０】
尚、「図９０、図９１両図」に示す実施例では符号ＡＣ１、ＡＣ２、ｓ９〜ｓ１２に関して同じ符号を付した導線同士はそれぞれ接続状態に有る。
また、出力電圧制御手段として特開平５−１５１４９号の「図６、図７両図」に示す回路と同様に例えば図８８の実施例の変圧器７０にさらに制御用巻線を追加し、コンデンサ６を電源とするシュミット・トリガー回路でコンデンサ６の電圧を検出し、このシュミット・トリガー回路の出力信号に基づいて動作する起動・停止手段がコンデンサ６の電圧の大きさに応じて上記制御用巻線を介して各ＭＯＳ・ＦＥＴのオン・オフ駆動を阻止したり、しなかったり制御する出力電圧制御手段が考えられる。この場合、オフ駆動するとき同時に上記出力電圧制御手段がフォト・カプラー等（図示せず。）を介してコンデンサ１３６の両端を短絡し、オン駆動するとき同時にコンデンサ１３６の両端を開放することが考えられる。この事は図８５〜図８７、図８９等の実施例についても同様である。
【００９１】
図９２〜図９４三図に示す実施例、「図９２、図９３、図９５」三図に示す実施例および「図９２、図９３、図９６」三図に示す実施例は請求項１又は３記載の共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置などに対応し、図２１、図２８、図３０の各実施例を応用している。符号ｔ１〜ｔ７に関して同じ符号を付した導線同士はそれぞれ接続状態に有り、符号ｓ１〜ｓ８に関して同じ符号を付した接続端子同士はそれぞれ接続状態に有る。図中ＰＣ１〜ＰＣ３はフォト・カプラー、ＰＴ１〜ＰＴ２はパルス・トランス、１３３はシュミット・トリガー手段である。
【００９２】
各実施例では『サイリスタ２０、２２どちらもオンからオフになったことが検出されると、サイリスタ２１、２３両方がトリガーされ、また、サイリスタ２１、２３どちらもオンからオフになったことが検出されると、サイリスタ２０、２２両方がトリガーされる』トリガー方式が使用されている。
【００９３】
参  考：
ａ）特開昭６２‐５０１９号
ｂ）ＷＯ  ８８／１８０４号（特許第２６２７６３３号）
ｃ）特開平１０‐５２０６７号
ｄ）特開平１０‐２９５０８８号
ｅ）特開平９‐１８６５６６号
ｆ）特開平１０‐５２０６０号
ｇ）特願平９‐３１０９９０号
【００９４】
そのために、トランジスタ１２６等がサイリスタ２２のオン、オフを検出すると同時にＯＲ回路を形成し、トランジスタ１２１等がサイリスタ２０のオン、オフを検出してその検出出力信号をフォト・カプラーＰＣ２を介してトランジスタ１２６に転送する。そして、トランジスタ１２３等がサイリスタ２３のオン、オフを検出すると同時にＯＲ回路を形成し、トランジスタ１２０等がサイリスタ２１のオン、オフを検出してその検出出力信号をフォト・カプラーＰＣ１を介してトランジスタ１２３に転送する。ただし、「サイリスタ２０〜２３の各オン・オフ検出のために各サイリスタに流すオン・オフ検出用電流（トランジスタ１２０、１２１、１２３、１２６の各ベース電流など）の大きさ」は各サイリスタがオンしっ放しにならない様に各保持電流の大きさより小さく設定される。  （参考：ＷＯ ８８／０１８０４号 ）
【００９５】
サイリスタ２１、２３をパルス的にトリガーするためにパルス・トランスＰＴ２の磁束飽和を積極的に利用しており、それを磁束飽和し易く設定し、トランジスタ１２４、１２５のターン・オン後その２次側巻線に誘起される逆起電圧をパルス的にしている。そして、トランジスタ１２４、１２５のオフ期間中パルス・トランスＰＴ２はその磁気エネルギー（＝励磁エネルギー）に基づく電流を抵抗１３２とツェナー・ダイオード１３１等に流してその磁気エネルギーを消費し、次のトリガー動作を準備する。
【００９６】
一方、サイリスタ２０、２２もパルス的にトリガーするためにパルス・トランスＰＴ１に励磁インダクタンスの小さいものを使用しており、トランジスタ１２２、１２３のターン・オフ後にパルス・トランスＰＴ１が各２次側巻線から電流の形で放出する磁気エネルギー（＝励磁エネルギー）をパルス的にしている。そして、トランジスタ１２２、１２３のオン期間中パルス・トランスＰＴ１は磁気エネルギーを蓄積して次のトリガー動作を準備する。
【００９７】
「図９２、図９３、図９６」三図に示す実施例の回路動作は次の通りである。電源スイッチ１８をオンにすると、４つの電源コンデンサ１２７が充電される。各充電電圧が所定値に達するとツェナー・ダイオード１３０がサイリスタ１２９をトリガーしてターン・オンさせる。以後サイリスタ１２９はオンしっ放しとなる。このため、トランジスタ１２４、１２５はターン・オンし、パルス・トランスＰＴ２の各巻線に逆起電力が誘起されるので、サイリスタ２１、２３がトリガーされる。仮に、このとき、交流電源１の交流電圧がサイリスタ２１にとって順方向と仮定すると、サイリスタ２３はトリガー期間を経てからターン・オフするが、サイリスタ２１の方には共振電流が流れる。
【００９８】
その共振電流が交流電源１からコンデンサ８、コイル３、ダイオード１１５及びサイリスタ２１を経て４分の１周期ほど流れ、コイル３を励磁する。その後コイル３、４ａの各電圧が反転してダイオード５ａがターン・オンすると、コイル３の磁気エネルギー（＝励磁エネルギー）は「コイル３の電流となったままコンデンサ８に流れ込む」だけでなく「コイル４ａの電流となってコンデンサ６にも流れ込み」、コンデンサ６に直流電力が供給される。その結果、コイル３の電流は早目に減少して又は途切れて、ゼロになるから、サイリスタ２１は早目にターン・オフし、同時にトランジスタ１２０、フォト・カプラーＰＣ１及びトランジスタ１２２、１２３もターン・オフする。
【００９９】
すると、サイリスタ２１又は２３のオン期間中にトランジスタ１２２、１２３によって励磁されていたパルス・トランスＰＴ１が前述（段落番号００９６）の通りその磁気エネルギーを使ってサイリスタ２０、２２をトリガーする。
このとき、前述（段落番号００９７）の仮定により交流電源１の交流電圧はサイリスタ２２にとって順方向になるので、サイリスタ２０はトリガー期間を経てからターン・オフするが、サイリスタ２２の方には共振電流が流れる。その共振電流がコンデンサ８からサイリスタ２２、ダイオード１１４及びコイル１０３を経て４分の１周期ほど流れ、コイル１０３を励磁する。
その後コイル１０３、４ｂの各電圧が反転してダイオード５ｂがターン・オンすると、コイル１０３の磁気エネルギー（＝励磁エネルギー）は「コイル１０３の電流となったままコンデンサ８に流れ込む」だけでなく「コイル４ｂの電流となってコンデンサ６にも流れ込み」、コンデンサ６に直流電力が供給される。
その結果、コイル１０３の電流は早目に減少して又は途切れて、ゼロになるから、サイリスタ２２は早目にターン・オフし、同時にトランジスタ１２６もターン・オフする。
【０１００】
すると、サイリスタ２０又は２２のオン期間中トランジスタ１２６がトランジスタ１２４、１２５をオフに保つ間その磁気エネルギー（＝励磁エネルギー）を放出していたパルス・トランスＰＴ２が、前述（段落番号００９５）の通りその両２次巻線に誘起される逆起電圧によってサイリスタ２１、２３をトリガーする。このとき、交流電源１の交流電圧がまだサイリスタ２１にとって順方向なので、サイリスタ２３はトリガー期間を経てからターン・オフするが、サイリスタ２１の方には共振電流が流れる。その共振電流が交流電源１からコンデンサ８、コイル３、ダイオード１１５及びサイリスタ２１を経て４分の１周期ほど流れ、コイル３を励磁する。
その後コイル３、４ａの各電圧が反転してダイオード５ａがターン・オンすると、コイル３の磁気エネルギーは「コイル３の電流となったままコンデンサ８に流れ込む」だけでなく「コイル４ａの電流となってコンデンサ６にも流れ込み」、コンデンサ６に直流電力が供給される。その結果、コイル３の電流は早目に減少して又は途切れて、ゼロになるから、サイリスタ２１は早目にターン・オフし、同時にトランジスタ１２２、１２３もターン・オフする。
【０１０１】
という具合に以後同様に同じ様な事が繰り返され、コンデンサ６の電圧は次第に大きくなり、シュミット・トリガー手段１３３が動作し始め、さらにコンデンサ６の電圧が大きくなって第１の所定値に達すると、シュミット・トリガー手段１３３がフォト・カプラーＰＣ３を介してトランジスタ１２６をオン制御し、サイリスタ２０、２２両方がオフになった時点で電力変換動作を停止させる。
その後、コンデンサ６の電圧が小さくなって第２の所定値まで下がると、シュミット・トリガー手段１３３がフォト・カプラーＰＣ３を介してトランジスタ１２６をオフ制御するので、トランジスタ１２４、１２５がターン・オンし、パルス・トランスＰＴ２がサイリスタ２１、２３をトリガーして電力変換動作を開始させる。この様にして出力電圧Ｖｏｕｔは一定に制御される。
【０１０２】
尚、交流電源１の交流電圧が反転してサイリスタ２０、２３にとって順方向となる場合には図２１の実施例の説明（段落番号００５０、００５２〜００５４）で述べた通り共振電流が流れる各閉回路が対称的にただ切り換わるだけで、電力変換動作は実質的に同様になる。
また、電源投入後コンデンサ８の電圧がゼロで、しかも、交流電源１の交流電圧がサイリスタ２１にとって逆方向のときにサイリスタ２１、２３がトリガーされても共振電流は流れないから、サイリスタ２１、２３はトリガー期間を経てただターン・オフするだけである。ところが、そのトリガー期間中にパルス・トランスＰＴ１はしっかりと励磁されて、次のトリガー動作が準備されるので、起動に関する問題は無い。なぜなら、サイリスタ２１、２３のターン・オフによってサイリスタ２０、２２がトリガーされ、その交流電圧はサイリスタ２０にとって順方向だから、共振電流がサイリスタ２０等を通って流れて電力変換動作が開始するからである。
さらに、交流電源１から共振電流が流れるまで、あるいは、たとえその共振電流の流れが電源電圧ゼロで中断してもパルス・トランスＰＴ１、ＰＴ２の各励磁動作だけは繰り返される。それから、４つの抵抗１２８それぞれの代わりに定電圧手段を１つずつ用いることも考えられる。
参考：特開昭６２−５０１９号、ＷＯ ８７／４５７５号、ＷＯ ８８／１８０４〜５号、特開平１−１１７４１６号。
【０１０３】
図９７〜図１０７の各実施例は周波数制御方式を用いて定電圧制御した共振型ＡＣ−ＤＣコンバーター装置である。各図中Ｖｒｅｆは基準電圧、Ｖｏｕｔは出力電圧、２００は電源フィルター又は（入力側）ノイズ・フィルター回路、２０１は（出力側）ノイズ・フィルター回路、２０３は誤差増幅器、２０４はＶ（電圧）／Ｆ（周波数）コンバーター回路、２０５は２相分割回路、２０６、２１６はドライバー回路である。
【０１０４】
参  考：
ａ）１９８３年４月１０日に産報出版（株）が発行の『スイッチングレギュレータ（電子科学ブルーブックス）』、嶋村弘則・著。
ｂ）昭和５６年１月１０日にＣＱ出版（株）が発行の『解析パワー・サプライ』、岡村廸夫（みちお）・著。
ｃ）昭和６０年４月１０日にＣＱ出版（株）が発行の『スイッチング・レギュレータ設計ノウハウ』、長谷川彰・著。
【０１０５】
図１０８〜図１０９の各実施例は図７２の実施例を変形したもので、出力用変圧器を２つずつ持っており、両出力用変圧器は互いに一方の出力用変圧器が励磁されている間に他方の出力用変圧器が電力を出力する。図１０９の実施例は図８５〜図９１の各実施例と同様に駆動用変圧器の入力巻線間に２つのダイオードを逆並列接続して、回路主電流から各トランジスタの駆動信号を形成する自励式のＡＣ−ＤＣコンバーター装置である。
【０１０６】

【０１０７】
図９７〜図１０９各図などに示す各実施例の各構成要素として具体的に、誤差増幅器２０３の３例を図１１０〜図１１１（ａ）〜（ｂ）に、Ｖ／Ｆコンバーター回路２０４の１例を図１１２に、２相分割回路２０５の１例を図１１３に、ドライバー回路２０６、２１６の２例を図１１４と図１１５に、ＡＣ電源入力側の「電源フィルター又はノイズ・フィルター回路」２００の３例を図１１６（ａ）〜(ｃ)に、ＤＣ出力側のノイズ・フィルター回路２０１の２例を図１１７（ａ）〜（ｂ）に、それぞれ示す。
【０１０８】
図１１０の誤差増幅器は差動増幅器を基本としており、図１１１（ａ）〜（ｂ）の各誤差増幅器はヒステリシスを持つコンパレータを使用している。図１１２のＶ／Ｆコンバーター回路は、パルス幅（ＯＮ時間幅）が固定で、周波数を可変制御できる発振回路の基本型で、無安定マルチバイブレータ回路の片方の時定数を入力される電圧に従って可変制御する構成になっている。その固定パルス幅は電力変換部の共振回路の半周期から少し大き目に設定される。図１１３の２相分割回路はＮＯＴ回路、Ｊ−Ｋフリップ・フロップ及びＮＡＮＤ回路を組み合わせたものである。
【０１０９】
図１１４のドライバー回路は変圧器を用いた絶縁駆動型であり、図１１５のドライバー回路はフォト・カプラーを用いた絶縁駆動型である。どちらも同時に２つのＭＯＳ・ＦＥＴを駆動する様になっている。１つのＭＯＳ・ＦＥＴを駆動するだけで良い場合は一方の２次巻線またはフォト・カプラー等は要らないが、３つ、４つとＭＯＳ・ＦＥＴを駆動する必要が有る場合さらに１つ、２つと２次巻線またはフォト・カプラー等を追加すれば良い。
【０１１０】
参  考：
ａ）特開昭６０−１７０３２２号
ｂ）特開昭６２−１３２４２３号
ｃ）特開昭６２−１７２８１３号
ｄ）特開昭６２−１９５９１７号
ｅ）特開昭６３−９９６１６号
ｆ）実開平１−１３０５６６号
ｇ）実開平１−１３５８２８号  
【０１１１】
例えば図９８の実施例において誤差増幅器２０３、Ｖ／Ｆコンバーター回路２０４、２相分割回路２０５及び両ドライバー回路２０６の各電源の取り方の１例として次の方法が有る。「電源フィルター又は（入力側）ノイズ・フィルター回路」２００の出力側に別のブリッジ接続型整流回路、平滑回路および絶縁型ＤＣ−ＤＣコンバーター回路を接続して、この直流出力をダイオードを介してこれら制御回路部に供給する。同時に本体の直流出力電圧Ｖｏｕｔもダイオードを介してこれら制御回路部に供給する。つまり、並列給電である。コンデンサ６の電圧を検出する電圧検出回路を設け、電源投入後そのＤＣ−ＤＣコンバーター回路がそれら制御回路部を起動させ、コンデンサ６の電圧が所定値（制御回路部の動作が可能な電源電圧）以上になったら、その電圧検出回路に従って動作する動作停止回路が直接あるいはフォト・カプラー等の絶縁型信号伝達手段を通じてそのＤＣ−ＤＣコンバーター回路の動作を停止させる。
【０１１２】
【先行技術】
ａ）特公昭５２−１６２５３号
ｂ）特公昭５５−５３５５号
ｃ）特開平２−８７９６５号 
ｄ）特開平１０−６６３３８号
【０１１３】
最後に、交流電源１の代わりに前述した交流電源手段として他に交流発電機等が有る。
また、各実施例において一部構成要素の「置換え」もしくは「変更」もしくは「追加」等によって新実施例（派生実施例）が派生するが、各実施例あるいはそれから派生する各派生実施例において各可制御スイッチング手段をそれと相補的な関係に有る可制御スイッチング手段（例：Ｎチャネル型ＭＯＳ・ＦＥＴに対するＰチャネル型ＭＯＳ・ＦＥＴ等。）で１つずつ置き換え、電圧極性あるいは電圧方向の有る各回路構成手段（例：直流電源、ダイオード等。）の向きを逆にした「元の（派生）実施例に対して電圧極性あるいは電圧方向に関して対称的な関係に有る実施例」もまた可能である。
【０１１４】
さらに、各実施例あるいはそれから派生する各派生実施例において各ダイオードの代わりに非可制御スイッチング手段として図７６（ａ）〜（ｂ）、図７７、図７８各図に示す各非可制御スイッチング手段（参考：特開平９−２７０６８７号）を１つずつ使用した各実施例もまた可能である。
それから、図８４の実施例においてコイル３の電圧反転を検出するのではなく、コイル４の電流を直接検出してゼロになったらフリップ・フロップ６１にトリガー・パルスを出力する様にしても良い。