(57)【要約】【課題】  中径竿体と大径竿体との内接状態において緩み等が発生した場合に、小径竿体を利用して内接状態を修正することができる伸縮式穂先竿を提供する。【解決手段】  元上々３を元上２に収縮した状態と元上２より引き出した伸長状態とに、元上２を元竿１に収縮した状態と元竿１より引き出した伸長状態とに、夫々、切換可能に構成する。元上々３を元上２より引き出した伸長状態に保持可能に構成すべく、元上２の竿先側端部の内周面を竿軸線方向において一定の内径に維持するストレート嵌合部２ａに形成し、元上々３の竿元側端をストレート嵌合部２ａに対する嵌合位置を変位させることによって、元上２の竿先側端部２Ａと元竿１の竿先側端部１Ａに対する嵌合力を調節可能に構成してある。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
小径竿体と中径竿体と大径竿体とを備え、前記小径竿体を前記中径竿体に収縮した状態と前記中径竿体より引き出した伸長状態とに切換可能に構成するとともに、前記中径竿体を前記大径竿体に収縮した状態と前記大径竿体より引き出した伸長状態とに切換可能に構成してある伸縮式振出竿であって、
前記小径竿体を前記中径竿体より引き出した伸長状態に保持可能な伸長保持手段を、前記中径竿体の竿先側端部の内周面とその内周面に嵌合する前記小径竿体の外周面とで構成し、前記中径竿体の竿先側端部の内周面を竿軸線方向において一定の形状または略一定の形状に維持するストレート嵌合部に形成するとともに、前記小径竿体の前記ストレート嵌合部に内嵌合する外周面を、前記中径竿体の竿先側端部を拡径する方向に圧接する嵌合面に形成してある伸縮式振出竿。
【請求項２】
前記ストレート嵌合部の断面形状を、同一曲率を有する円弧面部とその円弧面の両端を繋ぐ弦面部とで構成するとともに、前記小径竿体の前記ストレート嵌合部に内嵌合する外周面を、前記円弧面部と前記弦面部とに当接する円形面に形成してある請求項１記載の伸縮式振出竿。
【請求項３】
前記小径竿体の竿元側端に、前記中径竿体の竿先側端部の内周面に嵌合する鍔部を形成し、前記鍔部の外周面を前記小径竿体の前記鍔部より竿先側の外周面より大径に形成してある請求項１記載の伸縮式振出竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、小径竿体と中径竿体と大径竿体とを備え、前記小径竿体を前記中径竿体に収縮した状態と前記中径竿体より引き出した伸長状態とに切換可能に構成するとともに、前記中径竿体を前記大径竿体に収縮した状態と前記大径竿体より引き出した伸長状態とに切換可能に構成してある伸縮式振出竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
中径竿体を大径竿体に収縮した状態に保持すべく、中径竿体としての元上の竿元側端部の外周面を大径竿体としての元竿の竿元側端部に内装された保持体としての保持ゴムに内嵌保持されるとともに、中径竿体の竿先側端部の外周面を大径竿体の竿先側端部の内周面に内接させる構成を採っている（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実登２５６７０３３号（公報第２頁左欄第５０行から第２頁右欄第４行、及び、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
中径竿体の竿先側端部の外周面を大径竿体の竿先側端部の内周面に内接させる構成において、内接部分に磨耗等が大きくなってその内接状態に緩みを生じた場合には、釣り操作において不都合があるが、その状態を修正する手段を持たなかった。
【０００５】
本発明の目的は、中径竿体と大径竿体との内接状態において緩み等が発生した場合に、小径竿体を利用して内接状態を修正することができる伸縮式穂先竿を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、前記小径竿体を前記中径竿体より引き出した伸長状態に保持可能な伸長保持手段を、前記中径竿体の竿先側端部の内周面とその内周面に嵌合する前記小径竿体の外周面とで構成し、前記中径竿体の竿先側端部の内周面を竿軸線方向において一定の形状または略一定の形状に維持するストレート嵌合部に形成するとともに、前記小径竿体の前記ストレート嵌合部に内嵌合する外周面を、前記中径竿体の竿先側端部を拡径する方向に圧接する嵌合面に形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
中径竿体の竿先側端部の内周面をストレート嵌合部に形成してある。これによって、小径竿体の竿元側端部は、中径竿体の竿先側端部の内周面に形成されたストレート筒状部に内嵌することによって、そのストレート筒状部を拡径する方向に圧接するが、小径竿体の竿元側端部のストレート嵌合部に対する竿軸線方向での嵌合位置が異なっても、小径竿体と中径竿体との嵌合状態の変化は少ない。
これに対して、小径竿体の竿元側端部を、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合位置に対して、離れた位置に位置させる場合と、嵌合位置に位置させる場合とで、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合状態を変化させることとなる。
つまり、小径竿体の竿元側端部を、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合位置より離れた位置に位置させると、小径竿体の竿元側端部がストレート筒状部を拡径させるものであってもその拡径力が、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合部位まで及びことがなく、嵌合力に影響を与えることが少ない。これに対して、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合位置に位置させると、小径竿体の竿元側端部がストレート筒状部を拡径させる力が、中径竿体の竿先側端部を押し開く方向に作用し、このことによって大径竿体の竿先側端部との嵌合力を大きくする。
したがって、小径竿体を中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合位置に対して遠近方向に位置調節することによって、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合力を調節することが可能である。
【０００８】
〔効果〕
中径竿体の竿先側端部の内周面をストレート筒状部に構成するだけで、小径竿体を、中径竿体の竿先側端部と大径竿体の竿先側端部との嵌合力調節機構として利用できることとなった。
これによって、嵌合力が低下した場合にも、中径竿体の竿先側端部の内周面に対して肉盛り等の修正作業を施す必要がなく、釣り操作を継続することが可能である。
しかも、修正作業に用いる用具が小径竿体であるので、他の修正具を装備する必要はない。
【０００９】
請求項２に係る発明の特徴構成は、請求項１に係る発明において、前記ストレート嵌合部の断面形状を、同一曲率を有する円弧面部とその円弧面の両端を繋ぐ弦面部とで構成するとともに、前記小径竿体の前記ストレート嵌合部に内嵌合する外周面を、前記円弧面部と前記弦面部とに当接する円形面に形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
請求項１に係る発明に対応して記載した作用効果を奏するとともに、以下のような作用効果も奏する。
小径竿体を中径竿体より強く引き出した場合に、小径竿体の竿元側端部が中径竿体の竿先側端部に強力に圧接して、小径竿体を中径竿体内に収納することができない固着現象を生ずることがある。この固着現象は水分が、小径竿体の竿元側端部と中径竿体の竿先側端部との間に介在した場合にも、起こり易いものである。
これに対して、本願発明においては、前記ストレート嵌合部の断面形状を、同一曲率を有する円弧面部とその円弧面部の両端を繋ぐ弦面部とで構成するとともに、前記小径竿体の前記ストレート嵌合部に内嵌合する外周面を、前記円弧面部と前記弦面部とに当接する円形面に形成したので、小径竿体の外周面がストレート嵌合部に全面的に接触するものではない。
したがって、接触面積を抑制できるので、固着現象を回避できる。水分が存在しても、小径竿体の外周面とストレート嵌合部との間隙部分に位置させることができ、水分は固着現象を助長するものではない。
【００１１】
請求項３に係る発明の特徴構成は、請求項１又は２に係る発明において、前記小径竿体の竿元側端に、前記中径竿体の竿先側端部の内周面に嵌合する鍔部を形成し、前記鍔部の外周面を前記小径竿体の前記鍔部より竿先側の外周面より大径に形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
つまり、中径竿体の竿先側端部の内周面に嵌合する鍔部を小径竿体の竿元側端に形成してあるので、鍔部が前記内周面から反力を受けて撓みを生じ易くなる。
これによって、ストレート筒状部との接触圧力を略一定に維持するように、鍔部が撓みを生ずることとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
渓流竿Ａ等について説明する。図１に示すように、渓流竿Ａを大径竿体としての元竿１、中径竿体としての元上２、小径竿体としての元上々３等の中竿、穂先竿、元竿１の竿元側端に尻栓４を設けて構成し、中竿、穂先竿を元竿１内に収納する収縮状態と元竿１から引き出した伸長状態とに切り換え可能に構成してある。
【００１４】
収縮状態を保持する収縮保持手段Ｐについて説明する。図１に示すように、元竿１の竿元側端部１Ｂの内周面に保持体６を内嵌して装備し、この保持体６で元上２の竿元側端部２Ｂ、及び、元上々３の竿元側端部３Ｂ等を嵌合保持すべく構成する。保持体６の竿元側の内周面に雌ネジ６ａを形成すると共に，尻栓４の大径摘まみ部４Ａの竿先側に雄ネジ４ａを形成して、尻栓４を螺着可能に構成し、尻栓４の先端側に穂先竿等を収納状態で受け止める座ゴム５を設けてある。
【００１５】
保持体６について説明する。保持体６は、ＮＢＲ等のゴムやナイロン等の合成樹脂等を材料として形成されるもので、図１及び図２に示すように、竿先側開口端から竿元側に向けて、元上２の竿元側端部２Ｂを内嵌保持する元上用保持座６Ａと、元上用保持座６Ａより小径でその元上用保持座６Ａより竿元側に元上々３の竿元側端部３Ｂを保持する元上々用保持座６Ｂと、他の中竿、穂先用の他の保持座６Ｃとを備えている。
【００１６】
一方、収縮保持手段Ｐを竿先側において形成する構造について説明する。図１に示すように、元上２の竿先側端部２Ａの外周面に嵌合用の大径膨出部を形成するとともに、元竿１の竿先側端部１Ａの内周面を嵌合面として、元上２を元竿１内に収納する際に、元上２の竿先側端部２Ａの大径膨出部を元竿１の竿先側端部１Ａの内周面に内嵌するように構成してある。
【００１７】
以上のような構成によって、図１（イ）に示すように、元竿１内に収縮収納される元上２は、竿先側端部２Ａの外周面を元竿１の竿先側端部１Ａの内周面に嵌合するとともに、竿元側端部２Ｂの外周面を保持体６の元上用保持座６Ａに内嵌して、元上２の収縮状態を保持するように構成してある。
【００１８】
したがって、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態、及び、元上２の竿元側端部２Ｂの外周面と保持体６の元上用保持座６Ａの内周面との嵌合状態によって、収縮保持手段Ｐを構成する。
【００１９】
伸長保持手段Ｑについて元上２と元竿１とを代表させて説明する。図１（ロ）に示すように、前述した、元上２の竿元側端部２Ｂの外周面に形成した大径膨出部を、元竿１の竿先側端部１Ａの内周面に嵌合させる。これによって、元上２を元竿１に対して伸長状態に保持できる。
図示してはいないが、元上々３の竿元側端部３Ｂの外周面に形成した大径膨出部を、元上２の竿先側端部２Ａの内周面に嵌合させることによって、元上々３を伸長状態に保持できる。
このように、中竿、及び、穂先竿においても、同様に伸長状態を得ることができる。
【００２０】
次に、請求項１に記載した発明について説明する。図２（イ）（ロ）に示すように、大径竿体として元竿１、中径竿体として元上２、小径竿体として元上々３を当てはめて説明する。元上２の竿先側端部２Ａの内周面に、竿軸線方向において一定の形状または略一定の形状に維持するストレート嵌合部２ａを形成する。
ここでは具体的には、ストレート嵌合部２ａを一定の径又は略一定の径を有する円形断面を有するものに形成してある。
【００２１】
ストレート嵌合部２ａの軸線方向に沿った断面形状を説明するが、その前に、通常の竿体の製造方法について説明する。竿体は、図示していないが、炭素繊維等の強化繊維を一方向に引き揃えたものにエポキシ等の熱硬化性樹脂を含浸させて形成したプリプレグシートをマンドレルに巻回し、巻回後焼成し所定長さに裁断して、竿体を構成する。
【００２２】
マンドレルは竿先側端から竿元側端に掛けて除々に外径が大きくなるテーパ棒状体に形成されている。したがって、そのマンドレルに巻回されて形成される竿体の内周面も、竿先側端から竿元側端に掛けて除々に内径が大きくなるテーパ筒状体に形成される。
【００２３】
これに対して、ストレート嵌合部２ａにおいては、内径が大きくなる傾斜度合いが通常の竿体の傾斜度合いに比べて小さく設定されるか、または、略傾斜の無い状態に設定される。つまり、実質的には、内径が軸線方向において一定かまたは略一定に維持されるのである。
したがって、元上２の内周面は、竿先側端側から竿元側端側に向けて一定の長さに亘っては、一定の径または略一定の径を有するストレート嵌合部２ａに形成されており、ストレート嵌合部２ａの竿元側においては通常の竿体としての傾斜度を有する内周面に形成されている。
【００２４】
このような元上２の内周面に対して、嵌合する元上々３の竿元側端部の外周面の構造は、通常の竿体としての傾斜度に設定されている。したがって、元上々３の竿元側端部の外周面径は竿元側端またはその近傍が最大径となる。
これによって、次ぎのような調節操作が可能である。つまり、元上２が元竿１に対して収縮状態に設定されている状態で、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態に緩みが生じた場合又は嵌合状態がきつい場合には、次のような調節操作が可能である。
【００２５】
まず、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態に緩みが生じた場合の調節方法について説明する。この場合に、図２（ロ）に示すように、元上々３の竿元側端が元竿１の竿先側端近くに位置ｂする場合に、図２（イ）に示すように、元上々３を元竿１内に押し込み、竿先側端から竿尻側に一定長さだけ入り込んだ位置ａに位置させる。
【００２６】
これによって、元上々３の大径竿元側端が、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合位置に位置することとなって、元上２の竿先側端部２Ａを外向きに押し広げるように作用し、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態を強化するように働く。
したがって、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態に緩みが生じた場合には、このように、元上々３の大径竿元側端の位置調節によって、緩み修正が可能である。
一方、元上々３の竿元側端部３Ｂと元上２の竿先側端部２Ａの内周面との嵌合状態は、元上２の竿先側端部２Ａの内周面がストレート嵌合部２ａに形成されているので、上記したように、元竿１の竿先側端近くの位置ｂから竿尻側に一定長さだけ入り込んだ位置ａに位置変更しても、変化はすくない。
【００２７】
元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態がきつ過ぎる場合の調節方法について説明する。この場合に、図２（イ）に示すように、元上々３の竿元側端が元竿１の竿先側端部内に入り込み過ぎた位置ａにある場合に、図２（ロ）に示すように、元上々３を元竿１の竿先側端側に一定長さだけ引き出した位置ｂに位置させる。
【００２８】
これによって、元上々３の大径竿尻端が、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合位置より竿先側に位置することとなって、元上２の竿先側端部２Ａを外向きに押し広げる作用を弱め、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態を弱化するように働く。
したがって、元上２の竿先側端部２Ａの外周面と元竿１の竿先側端部１Ａの内周面との嵌合状態がきつ過ぎる場合には、このように、元上々３の大径竿元側端の位置調節によって、嵌合状態の修正が可能である。
一方、元上々３の竿元側端部３Ｂと元上２の竿先側端部２Ａの内周面との嵌合状態は、元上２の竿先側端部２Ａの内周面がストレート嵌合部２ａに形成されているので、上記したように、元竿１の竿先側端近くの位置ｂから竿尻側に一定長さだけ入り込んだ位置ａに位置変更しても、変化は少ない。
【００２９】
〔別実施形態〕
（１）上記実施形態においては、大径竿体としての元竿１、中径竿体としての元上２、小径竿体としての元上々３として、説明したが、小径竿体としては、穂先竿、中径竿体としては二番竿、大径竿体としては三番竿を適用してもよく、穂先竿から元上々３までの全ての竿体が、小径竿体として調節機能を担うことができる。
【００３０】
（２）  上記実施形態においては、渓流竿で説明したが、本発明を鮎竿や磯竿等に適用してもよい。
【００３１】
（３）  元上２におけるストレート筒状部２ａの断面形状について説明する。上記実施形態においては、ストレート筒状部２ａとして、円形断面形状のものについて説明したが、図３に示すように、非円形断面のものを採用してもよい。つまり、ストレート嵌合部２ａの断面形状を、同一曲率を有する円弧面部２ｂとその円弧面２ｂの両端を繋ぐ弦面部２ｃとで構成してもよい。
弦面部２ｃとして一つのものを提示したが、複数個の弦面部２ｃと複数個の円弧面部２ｂとで構成してもよい。
【００３２】
（４）  上記したストレート筒状部２ａに内嵌合する小径竿体の竿元側端部の構造としては、竿元側端に向けて徐々に外径が大きくなるテーパ面に形成したものを示したが、図４（イ）（ロ）に示すように、小径竿体としての元上々３の竿元側端に竿先側の部分より大径の鍔部３Ａを形成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】（イ）元上、元々上を元竿内に収納した状態を示す縦断側面図、（ロ）元上を元竿より引き出した状態を示す縦断側面図
【図２】（イ）元上を元竿内に収納した状態で、元上々の竿元側端を、元上と元竿との嵌合部に位置させて嵌合力を大きくした状態を示す縦断側面図、（ロ）元上々の竿元側端を、元上と元竿との嵌合部位より竿先側に位置させた状態を示す縦断側面図
【図３】ストレート筒状部に元上々の竿元側端が嵌合した状態を示す縦断正面図
【図４】（イ）元上々の竿元側端に鍔部を形成した状態を示す縦断側面図、（ロ）元上々の竿元側端に鍔部を形成した状態を示す斜視図
【符号の説明】
【００３４】
１            元竿（大径竿体）
２            元上（中径竿体）
２Ａ          竿先側端部
２ａ          ストレート嵌合部
２ｂ          円弧面部
２ｃ          弦面部
３            元上々（小径竿体）
３Ａ          鍔部
Ｑ            伸長保持手段
【図１】
2008182960.tif 000003
【図２】
2008182960.tif 000004
【図３】
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【図４】
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