(57)【要約】      （修正有）【課題】炭入り食品特有の外観の悪さを解消したり食感を向上させた人体活性用炭入り菓子の提供。【解決手段】容量２ｌの調理用ミキサー装置の容器の中に、小麦粉を６００ｇとババス炭粉末６０ｇとヒマラヤ岩塩３０ｇとトルマリン粉末１０ｇを入れ１００回転／１分間で約３分間攪拌して素材全体を馴染ませた後に攪拌しながら市販のミネラル水３００ｇを投入し、５００回転／１分間で約３０分間混練して生地１０００ｇを生成する。次に、２５０℃に熱した鉄板の上に、生地１０００ｇから２０ｇずつを取り分け略円盤状になるように形成させ５０個載置する。次に、略円盤状の生地の上に適量の白ごまを振りかけ約３分間第一加熱する。次に第一加熱した略円盤状の生地を１８０℃に熱した米糠油の中に投入し約２分間第二加熱することで、全体が黒色の生地の表面に白く点在する白ごまの効果で、色彩的に良好な人体活性用の炭入り菓子を製造する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭を含有させた菓子類であり、任意量の穀物粉体に適量の水と適量の調味料と必要に応じて適量の添加物を混合し、さらに所定量の炭を含有させ混練したものを生地とし、前記生地を任意の形状に形成させ第一加熱または第二加熱処理を施したことを特徴とする、人体活性用の炭入り菓子。
【請求項２】
前記混練物または前記生地形成前または前記生地形成中または前記生地形成後に適量の豆類または適量のナッツ類を投入して、前記生地の厚みが前記豆類の平均粒径または前記ナッツ類の平均粒径よりも小さいことを特徴とする、請求項１に記載の人体活性用の炭入り菓子。
【請求項３】
前記炭が、ババスの実の炭化物を粉体化したものであることを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の人体活性用の炭入り菓子。
【請求項４】
前記炭の含有量が前記穀物粉体の重量に対して略１重量％から略２０重量％であることを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の人体活性用の炭入り菓子。
【請求項５】
前記添加物にトルマリン粉末を選択して、添加量が前記穀物粉体の重量に対して略０．０１重量％から略３重量％であることを特徴とする、請求項１に記載の人体活性用の炭入り菓子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、炭を含有させた菓子類であり、任意量の穀物粉体に適量の水と適量の調味料と必要に応じて適量の添加物を混合し、さらに所定量の炭を含有させ混練したものを生地とし、前記生地を任意の形状に形成させ第一加熱または第二加熱処理を施したことを特徴とする、人体活性用の炭入り菓子に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  近年、食用の炭が注目されているが、以前から薬局方の中に薬用の炭が知られていて、炭の持つ、解毒作用や整腸作用や消臭作用や経験則からの健康効果などが一般的に知られていたにもかかわらず、食品への応用が遅れていたのは、安価に供給できる手段の開発が遅れていたのと、炭を添加した食品の外観の悪さによる購買意欲の減衰傾向や口中でザラつくという食感の悪さだと言われてきた。
そこで最近になって、上述した問題点の解消を目指した、炭入り食品、例えば、木炭の微粉末、竹炭の微粉末、薬用炭、活性炭の微粉末、などから選択され利用される炭入り菓子類の商品化例や開発例が見られるようになってきた。【０００３】  例えば、食すると同時に口中で徐々に溶解し広がるため、炭が口腔全体にゆっくりと広がり、咀嚼により口中にまんべんなく行き渡るため消臭作用が口腔全体で発揮され、更には、消臭成分を飲み込むことで口中の臭気のみならず胃から上がる臭気を含む口臭を除去し、更に炭を食することによる整腸効果も同時に得られ、更に化学的消臭効果のみを備えた消臭成分では消臭不可能であった臭気成分をも除去することを目的とする、開発案件が知られている。（特開２００４−２６７１３８号公報を参照する）
ところが、特開２００４−２６７１３８号公報の開発案件では、炭を含む熱溶解性菓子であるということを特徴とするが、成分の中に糖分を含むことで、甘さという食感と微粒子にしてもなお残るザラつき感との違和感を感ずるという意見がある。【０００４】  また、近年、食品添加物や建築物内のシックハウス症候群や自動車からの排気ガス問題やスギ花粉問題の影響だとされている人体アレルギー問題もなかなか解決されないでいる。これらの問題は、人体の内部に侵入した異物に対する人体の抵抗活動であるため、人体が活性化されている人は比較的症状がでにくい傾向にあるが、人体の活性度が減少している人は症状が出やすい傾向にあることが一般的に知られるようになってきた。
例えば、高気密高断熱住宅の例では、居住空間が密閉状態となり、浴室、台所、洗面台、便所、押し入れの中等は多湿な状態となっている場合が多く、その結果雑菌やカビの繁殖の絶好の場となっている場合が増えた場合に、健康な人では比較的症状が出にくい場合でも、免疫力が落ちている人やアレルギー気味の人は比較的症状が出やすいという報告が成されている。
また、例えば、新築住宅の例では、壁板などに用いられるベニヤ板その他の合板には、塗料や接着剤に防腐剤としてのフォルムアルデヒドが多用されている場合が多く、健康な人では比較的シックハウス症候群が出にくい場合でも、免疫力が落ちている人やアレルギー気味の人は比較的症状が出やすいという報告が成されている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】  ところが、従来方法により製造された炭入り菓子は、一般的には単調な風味及び色調を呈し、需要者の炭入り菓子類に対する食欲および興味を取り立てて喚起するものではなかった。
また、特開２００４−２６７１３８号公報の開発案件では、その明細書中の第２２段目に、「また、炭の含有量は、消臭効果が十分発揮される量であり、また喫食時口中でのザラツキ等の問題が発生しない量であれば良く、０．０２乃至１．５重量％好ましくは、０．０２乃至０．５重量％である。」という記述が認められたが、上述した炭の添加量では所定の効果が出にくいという報告を受けている。
さらに、前記第４６段目に「表４より明らかなように、本発明品は何れも優れた口臭除去効果が得られた。特に、炭の添加量が０．１％において消臭効果が顕著であるが、炭の添加量が２％といった高い添加量ではザラツキが気になるとのコメントがあった。」という記述が認められた。
この記述にしても、本来、炭の添加量が２％以上のほうが効果があるにも係らず、食感の悪さによって、炭の添加量が２％までと制限されているのである。【０００７】  また、特開２００５−２７８５４０号公報の開発案件では、その明細書中の第１６段に「備長炭をどの程度含有させた豆菓子が最も味がよく効率的に体内に取り込むことができるかは、実験を繰り返した結果、豆菓子総重量に対して、１重量％〜３重量％または落花生を除いた外衣部の総重量に対して３％〜５％が適当であることが判明している。これは従来の竹炭を混入させた豆菓子の半分以下であるが、その理由は備長炭の微粉末の粒子が竹炭より細かい１μ〜３μの粒子であるため、豆菓子全体に均等に行き渡り、真っ黒い色彩を充分引出し備長炭の食感に優れているからである。」という記述が認められたが、炭含有食品特有の外観の悪さという問題点を解消するに至っていない。【０００９】  本発明は、上記の課題を解決するために成されたものであり、炭入り食品特有の外観の悪さを解消することで、消費者の購買意欲を喚起し、消費者の日々継続的な摂取を可能にさせることで人体の活性化を継続または向上させることを目的とするものである。
また、本発明は、食感を向上させた炭入り菓子を提供することで、人体への取り込みの抵抗感を減少させ、日々継続的な摂取が可能になることで結果的に人体の内部や外部を活性化させることを目的とするものである。
また、本発明者は、炭入り食品に含有された炭の機能を強化させる食品添加物を見出したことで、これらを添加した炭入り食品が、人体中の有害物質の吸着作用の向上やマイナスイオン発生効果や遠赤外線放射効果や抗菌性や微生物防御性や防黴性を期待できるようにした人体活性用の炭入り菓子の提供を目的とする。
さらに、従来の炭入り食品には記述されていない炭の潜在的能力を開発または向上させることで、消費者の購買意欲を向上させ、炭入り食品の消費を増大させ、国民の健康を向上させることで結果的に産業の発展に貢献する、人体活性用の炭入り菓子の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】  課題を解決するための第一の手段は、炭を含有させた菓子類であり、任意量の穀物粉体に適量の水と適量の調味料と必要に応じて適量の添加物を混合し、さらに所定量の炭を含有させ混練したものを生地とし、前記生地を任意の形状に形成させ第一加熱または第二加熱処理を施したことを特徴とする、人体活性用の炭入り菓子を提供することである。【００１１】  課題を解決するための第一の手段で記述した炭に関しては、食することが可能な炭であれば何れでも本発明に適しているが、植物質を炭化させた植物炭の使用が好ましく、中でも木炭、竹炭、椰子殻炭、果物の炭、野菜の炭、などが本発明に好適である。
例えば、竹炭は他の木炭と比較してタール分が少なく活性珪酸の含有量が多いため口臭中のトリチルアミンのようなアミン系物質を吸収する能力が高く、本発明に特に適している。
また、例えば、木炭の場合では数ミクロンから数百ミクロンの微細孔を備えており、口中において木炭粉末の粒子が唾液と接触することでこの微細孔が唾液中の口臭原因物質や虫歯の原因物質を吸着することを本発明者は見出した。
上述した炭類は、一般的に入手可能であり、市販されている炭微粉末を購入して利用すればよい。
上述した炭類の平均粒径に関しては、０．１μｍ〜５μｍの粉末粒子が好ましく、０．１μｍ以下であればコスト的条件が厳しくなり本発明の普及という使命から好ましくなく、５μｍ以上であれば口中でのザラツキ感は避けがたく好ましくない。本発明では０．５μｍから３μｍの粉末粒子の使用が好適である。【００１２】  本発明で使用する菓子類に関しては、糖類を使用しないことが好ましく、もし使用する場合は、虫歯の原因にならない甘味料または糖類を選択して用いる。
また、本発明で形成される菓子類に関しては、歯応えを感ずるタイプの菓子であることが好ましく、何故なら、歯応えのある菓子に前記炭を含有させることで、炭微粉末の持つザラツキ感を軽減できることを本発明者が発見したからであり、歯応えのある菓子を口中で十分に咀嚼することで、口中での炭微粉末の滞留時間が確保でき、炭微粉末の持つ有害物質の吸着作用や口中での消臭作用が向上することを本発明者が発見したからである。
また、十分な口中での炭微粉末の滞留時間が確保できるということは、口中において炭微粉末が歯茎や歯の表面と接触することで炭微粉末の微細孔が歯茎や歯の表面に付着する口臭原因物質や虫歯の原因物質やを吸着したりそぎ落としたりという作用が期待できることを、本発明者は見出したのである。【００１３】  前記穀物粉体に関しては、米粉、小麦粉、大麦粉、ライ麦粉、蕎麦粉、粟粉体、稗粉体、黍粉体、豆類粉体の中から選択した少なくとも１種を選択して用いるものとする。
前記米粉の原料である米類に関しては、陸稲でも水稲でも外米でもジャポニカ米でもこれらの混合品種でも、何でも使用可能である。また糠や胚芽部分も含む場合がある。
前記小麦粉の原料である小麦類に関しては品種は問わないが、前記麦類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを一般的にはフスマといわれている部分も含む場合がある。
前記大麦粉の原料である大麦類に関しては品種は問わないが、前記大麦類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。
前記ライ麦粉の原料であるライ麦類に関しては品種は問わないが、前記ライ麦類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。
前記蕎麦粉の原料である蕎麦類に関しては品種は問わないが、前記蕎麦類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。
前記粟粉体の原料である粟類に関しては品種は問わないが、前記粟類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。
前記稗粉体の原料である稗類に関しては品種は問わないが、前記稗類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。
前記黍粉体の原料である黍類に関しては品種は問わないが、前記黍類の種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。
前記豆類粉体の豆類に関しては品種は問わないが、本発明では、大豆や小豆や空豆の使用が好ましく、これらの種皮・胚芽などの混合物を粉砕して得られるものを含む場合がある。【００１４】  課題を解決するための第一の手段で記述した適量の調味料に関しては、適量の和風だしやコンソメ系、適量の醤油、適量のウスターソース、適量の食酢、適量の食塩、適量の香辛料、適量のゴマ、などから選択した少なくとも一種を用いることができる。
前記調味料に関しては、一般的に入手可能なタイプであれば利用できるが、天然系素材を主原料にしたタイプの使用が好ましい。天然系素材を主原料にしたタイプの調味料であれば、所定量のビタミン類供給物、所定量のミネラル類供給物、所定量のアミノ酸類供給物、としても利用可能なタイプを選択して用いるのが好ましい。（「五訂  日本食品標準成分表」を参照する）
前記適量の食塩に関しては、粉体または微粉末処理された海水から得られた塩、粉体または微粉末処理された岩塩、などを用いるのが好ましく、また、ミネラル分１重量％から１０重量％含有するタイプの使用が好ましい。また、ミネラル分に関しては、海水塩または岩塩１００ｇ当り、カルシウムの含有率が１ｍｇ以上、カリウムの含有率が１ｍｇ以上、マグネシウムの含有率が１ｍｇ以上、鉄の含有率が１ｍｇ以上または亜鉛の含有率が１ｍｇ以上または銅の含有率が１ｍｇ以上のタイプの使用が好ましい。一例として、ヒマラヤ岩塩などがこのタイプに相当することが知られている。
前記適量の香辛料に関しては、一般的に入手できるタイプであれば何を用いても構わないが、色彩的に白コショウの利用が好ましい。
前記適量のゴマに関しては、一般的に入手できるタイプであれば何を用いても構わないが、色彩的に白ゴマの利用が好ましい。【００１５】  課題を解決するための第一の手段で記述した適量の添加物に関しては、本発明では、前記炭の持つ作用を強化させるための物質、前記炭の持つ問題点である外見の悪さを解消させるための物質、前記炭の持つ問題点である食感の悪さを解消させるための物質、として使用するものである。
前記炭の作用強化物質としては、適量の遠赤外線放射物質としての適量のミネラル分含有物質が炭の遠赤外線放射作用を強化することや、適量のマイナスイオン発生物質としての適量のミネラル分含有物質が炭のマイナスイオン発生作用を強化すること、などを発明者が見出した。
また、前記炭の外見解消物質としては、適量の色素の使用が、効果的であることを発明者は見出した。
また、前記炭の食感解消物質としては、適量のセルロース系粉体の使用が、効果的であることを発明者は見出した。
また、例えば適量の遠赤外線放射物質によって、前記炭の作用として知られている遠赤外線放射作用を増幅したり共振したり振幅したりする作用を生じさせることを発明者が見出したことで本発明に至った。また、例えば適量のマイナスイオン発生物質によって、前記炭の作用として知られているマイナスイオン発生作用を増幅したり共振したり振幅したりする作用を生じさせることを発明者が見出したことで本発明に至った。また、例えば、例えば適量のミネラル分によって、前記炭の作用として知られている消臭作用を向上させたり相乗効果を生じさせることを発明者が見出したことで本発明に至った。【００１６】  なお、食品添加物に関しては、日本食品添加物協会のホームページを参照にした。以下の記述は、このホームページの「食品添加物一覧」から引用した。
日本で使用が認められリスト化されている食品添加物には指定添加物（平成１８年９月１２日改定）と既存添加物（平成１７年２月２５日から適用）がある。
例えば、上述した指定添加物の中で、本発明に関連するものとして下記の物質を紹介する。
例えば、前記ミネラル分の中から選択された亜鉛分含有物質として、グルコン酸亜鉛、が知られている。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択されたカリウム分含有物質として、塩化カリウム、クエン酸一カリウム、クエン酸三カリウム、グルコン酸カリウム、臭素酸カリウム、Ｌ−酒石酸水素カリウム、Ｌ−グルタミン酸カリウム、水酸化カリウム、ソルビン酸カリウム、炭酸カリウム（無水）、ノルビキシンカリウム、ピロ亜硫酸カリウム、ピロリン酸四カリウム、メタリン酸カリウム、ポリリン酸カリウム、リン酸三カリウム、リン酸水素二カリウム、リン酸二水素カリウム、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いてもよい。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択されたカルシウム分含有物質として、塩化カルシウム、クエン酸カルシウム、グリセロリン酸カルシウム、グルコン酸カルシウム、Ｌ−グルタミン酸カルシウム、水酸化カルシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアロイル乳酸カルシウム、炭酸カルシウム、乳酸カルシウム、パントテン酸カルシウム、ピロリン酸二水素カルシウム、プロピオン酸カルシウム、硫酸カルシウム、リン酸三カルシウム、リン酸一水素カルシウム、リン酸二水素カルシウム、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いても構わない。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択された鉄分含有物質として、塩化第二鉄、クエン酸第一鉄ナトリウム、クエン酸鉄、グルコン酸第一鉄、三二酸化鉄、鉄クロロフィリンナトリウム、乳酸鉄、ピロリン酸第二鉄、硫酸第一鉄、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いてもよい。
例えば、前記ミネラル分の中から選択されたマグネシウム分含有物質として、塩化マグネシウム、Ｌ−グルタミン酸マグネシウム、酸化マグネシウム、ステアリン酸マグネシウム、炭酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、リン酸三マグネシウム、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いても構わないものとする。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択された銅分含有物質として、グルコン酸銅、銅クロロフィリンナトリウム、銅クロロフィル、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いてもよい。
また、例えば、前記セルロース系粉体として、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いても構わない。
また、例えば、前記色素系組成物として、β−カロテン、食用赤色２号、食用赤色３号、食用赤色４０号、食用赤色１０２号、食用赤色１０４号、食用赤色１０５号、食用赤色１０６号、食用黄色４号、食用黄色５号、食用緑色３号、食用青色１号、食用青色２号、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いても構わないものとする。【００１７】  また、例えば、上述した既存添加物の中で、本発明に関連するものとして下記の物質を紹介する。
例えば、前記色素系組成物として、アナトー色素、アルカネット色素、ウコン色素、エビ色素、オキアミ色素、オレンジ色素、カカオ色素、カキ色素、カニ色素、カロブ色素、クチナシ青色素、クチナシ赤色素、クチナシ黄色素、クーロー色素、クロロフィリン、クロロフィル、コウリャン色素、コチニール色素、骨炭色素、ササ色素、シアナット色素、シコン色素、シタン色素、スオウ色素、スピルリナ色素、タマネギ色素、タマリンド色素、トウガラシ色素、トウモロコシ色素、トマト色素、などから選択して少なくとも一種用いるものとする。
また、例えば、前記ミネラル分含有組成物として、カオリン、花こう斑岩、活性白土、クリストバル石、グリーンタフ、ケイソウ土、酸性白土、生石灰、ゼオライト、セピオライト、タルク、電気石（トルマリン）、パーライト、ひる石、ベントナイト、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いても構わないものとする。
また、例えば、前記ミネラル分として、金、銀、鉄、銅、ヘム鉄、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いてもよい。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択されたカルシウム分含有物質として、うに殻焼成カルシウム、焼成カルシウム、貝殻焼成カルシウム、骨焼成カルシウム、造礁サンゴ焼成カルシウム、乳清焼成カルシウム、卵殻焼成カルシウム、未焼成カルシウム、貝殻未焼成カルシウム、骨未焼成カルシウム、サンゴ未焼成カルシウム、真珠層未焼成カルシウム、卵殻未焼成カルシウム、などが知られているが、これらから選択して少なく３も一種用いてもよい。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択されたカリウム分含有組成物として、粗製海水塩化カリウム、が知られている。
また、例えば、前記ミネラル分の中から選択されたマグネシウム分含有組成物として、粗製海水塩化マグネシウムが知られている。
また、例えば、前記セルロース系粉体として、微結晶セルロース、微小繊維状セルロース、粉末セルロース、粉末パルプ、粉末モミガラ、などが知られているが、これらから選択して少なくとも一種用いてもよい。【００１８】  前記遠赤外線放射物質に関しては、前記食品添加物の中で、遠赤外線を放射する物質であればいずれでも用いることができる。例えば、前記ミネラル分含有組成物の中には遠赤外線放射物質として知られているものがある。
また、前記マイナスイオン放射物質に関しては、前記食品添加物の中で、マイナスイオンを発生させる物質であればいずれでも用いることができる。例えば、前記ミネラル分含有組成物や前記ミネラル分の中にはマイナスイオン発生物質として知られているものがある。
また、前記炭類の作用強化物質としては、適量の遠赤外線放射物質としての適量のミネラル分含有物質や適量のミネラル分が炭の遠赤外線放射作用を強化することや、適量のマイナスイオン発生物質としての適量のミネラル分含有物質や適量のミネラル分が炭のマイナスイオン発生作用を強化すること、などを発明者が見出した。
また、前記炭の外見解消物質としては、前記色素系組成物の使用が、効果的であることを発明者は見出した。
また、前記炭の食感解消物質としては、前記セルロース系粉体の使用が、効果的であることを発明者は見出した。【００１９】  前記遠赤外線放射作用に関しては、赤外線は波長０．７５〜４．０μｍの近赤外線と、波長４．０〜１，０００μｍの遠赤外線とに、波長により区分される。遠赤外線は、近赤外線に比べ光子エネルギーは小さいが浸透力が強く、生体内部にまで到達し加温する。物体は外部から種々の形でエネルギーを受け、これをまた種々の形で外部に放射しているが、このうち遠赤外線を多く放射するものが遠赤外線放射体であり、植物や人体などの生命体に有益な作用があることが一般的に知られている。なお、前記ミネラル分含有組成物や前記ミネラル分の中の少なくとも一部、前記炭類が一般的に遠赤外線放射体であることが知られていて、本発明ではこれらの中の物質を少なくとも２種以上組合わせて活用するものとする。
また、前記炭類が遠赤外線放射体であることに関しては、特開２００２−１０５９０７号公報を参考文献として、炭素化合物の遠赤外線の放射スペクトルのピーク波長が略５〜１０μｍという公知データを参考データとする。
また、上述したトルマリンが遠赤外線放射体であることは一般的に知られており、例えば、特開２０００−３０８６７７号公報を参考にすると、トルマリンの遠赤外線の放射スペクトルのピーク波長が略１１μｍであるという公知データを利用するものとする。
また、上述したゼオライトが遠赤外線放射体であることは一般的に知られており、例えば、特開２００１−３２２８６８号公報を参考文献として、ゼオライト等の多孔構造を有する鉱石の遠赤外線の放射スペクトルのピーク波長が略５〜７．４μｍという公知データを利用するものとする。
また、上述したカルシウム化合物やカルシウム組成物が遠赤外線放射体であることは一般的に知られており、例えば、特開平９−３１３６２８号公報を参考文献として、遠赤外線の波長を略５〜２０μｍという公知データを利用するものとする。【００２０】  なお、各ミネラルの人体の中での基本的な働きは以下のとおりであり、一般的にインターネット上で得られる情報から抜粋したものである。（例えば、その中の一つとして、グリコのホームページ「栄養成分百科」が知られている）
「カルシウム」に関しては、人体の中での働きとして、骨の形成の他、筋肉の伸縮量を高め、刺激に対する神経の感受性を鎮めるなどの働きをして、不足すると、骨や歯の形成障害、成長障害、骨粗鬆症の危険性が増大し、欠乏が続くと、骨からあふれだしたカルシウムが血管壁などに沈着し、高血圧、動脈硬化、糖尿病、痴呆症などの誘因になり、一日当たりの摂取目安量は、成人男女の平均値として約６００ｍｇであることが知られている。
「マグネシウム」に関しては、人体の中での働きとして、骨や歯などの硬組織の形成（カルシウムとともに必要なミネラルであり、６０〜６５％は骨に含まれている）、カルシウムと共同して筋肉の収縮や神経の情報伝達に寄与し、酵素の活性化にも重要な作用をし、不足すると、骨の形成障害、虚血心疾患、知覚障害、動脈硬化などの原因になることが知られている。一日当たりの摂取目安量は、成人男女の平均値として約２８０ｍｇであることが知られている。
「カリウム」に関しては、人体の中での働きとして、ナトリウムと共に細胞内外液の物質交換に作用し、浸透圧や、酸・アルカリ、水分バランスをコントロールしたり、心肺のリズムを正常に保ち、ナトリウムによる血圧の上昇を抑えたり、尿へのナトリウムの排泄を促すが、不足すると、疲労感や脱力感、筋力低下、不整脈などを引き起こし、一日当たりの摂取目安量は、成人男女の平均値として約２０００ｍｇであることが知られている。
「鉄」に関しては、人体の中での働きとして、赤血球に含まれるヘモグロビンの構成成分となり、肺から体内の各組織に酸素を運搬するが、不足すると、貧血、息切れ、疲れやすい、免疫力低下などを引き起こし、一日当たりの摂取目安量は、成人男女の平均値として約１１ｍｇであることが知られている。
「銅」に関しては、まず、人体の中での働きとして、鉄が効率よく働くための重要な成分であり、ヘモグロビンの合成に不可欠な鉄を利用しやすい形にするが、不足すると、貧血、骨格異常、毛髪、皮膚の色素脱失などを引き起こすことが知られており、一日当たりの摂取目安量は、成人男女の平均値として約１．７ｍｇであることが知られている。
「亜鉛」に関しては、人体の中での働きとして、たんぱく質、遺伝子合成、インシュリンの形成を助け、不足すると、成長障害、味覚・嗅覚異常、皮膚炎、血糖上昇、生殖能力の低下などを生じさせ、一日当たりの摂取目安量は、成人男女の平均値として約１０ｍｇであることが知られている。【００２１】  上述した珪藻土に関しては、細粉化して１μｍ〜１０μｍの粒子径となるようにしたもので、例えば、平均粒径５μｍの場合で１ｇ当たり２０平方メートルもの表面積を有し、この粒子の多孔構造によって空気中の水分を吸着・放出する性質を有する。このため、このような性質を有する珪藻土を本発明に使用することで、前記炭類の吸着作用を強化ができるようになることを発明者は見出した。
上述したゼオライトに関しては、ケイ酸（ＳｉＯ２）や酸化アルミニウム（ＡｌＯ３）を主成分とするもので、イオン交換性能を有し、脱水しても結晶構造が変化せず、脱水した後に分子サイズの多孔が得られるという性質を有するものである。このため、このような性質を有するゼオライトを成分として含むと、人体中に存在する化学物質やアンモニア系の臭いを吸着分解することができるようになる。このゼオライトには、天然に存在する天然ゼオライトと、人工的に合成した合成ゼオライトが存在するが、どちらも使用可能である。
また、前記ゼオライトの詳細に関して説明すると、アルミノケイ酸ナトリウムと呼ばれる多孔質の物質であり、主成分はケイ素とアルミニウム、ナトリウムなどで、ナトリウムが弱く結合しているため、イオン化傾向の低い陽イオンなどが近付くと吸着してナトリウムと置換され、有害物質の吸着力に優れていて、前記ゼオライトの穴が直径約０．００１μｍほどであり、前記炭類と組合わせることで相乗効果が期待でき、前記ゼオライトを銅イオンや銀イオンと結合させることで、悪臭の原因となるトリメチルアミンやアンモニアなど窒素系物質の吸着力が高まることが知られている。【００２１】  前記混練の手段に関しては、食品業界では一般的に知られた手段を用いれば構わない。
また、前記生地を任意の形状に形成する手段に関しても、食品業界では一般的に知られた手段を用いればよい。【００２２】  前記第一加熱処理に関しては、熱源が、炭火、マキ燃焼加熱、ガス燃焼加熱、電気加熱、高周波加熱、灯油燃焼加熱、重油燃焼加熱、石炭加熱、太陽光線、金属板による加熱、高温蒸気による加熱、かまど内加熱、電気炉加熱、高温での油脂処理、油脂処理後の高温処理、などの中から選択して用いることができる。
前記第二加熱処理に関しては、熱源が、炭火、マキ燃焼加熱、ガス燃焼加熱、電気加熱、高周波加熱、灯油燃焼加熱、重油燃焼加熱、石炭加熱、太陽光線、金属板による加熱、高温蒸気による加熱、かまど内加熱、電気炉加熱、高温での油脂処理、油脂処理後の高温処理、などの中から選択して用いることができる。
また、上述した高温での油脂処理に関しては、約１６０℃〜２２０℃の油脂の中に所定時間、前記生地を接触させる場合をいうが、前記生地の表面の少なくとも１０％以上前記油脂と接触する場合と、前記生地の表面の１０％以下前記油脂と接触する場合とでは、時間も工程も異なる場合が多いが、本発明ではどちらのタイプでも使用可能である。
また、上述した油脂処理後の高温処理に関しては、前記生地の表面の少なくとも１０％以上に油脂を付着させた後に約１６０℃〜３００℃の前記加熱処理をする場合でも、前記生地の少なくとも１重量％以上の油脂を混練させた後に約１６０℃〜３００℃の前記加熱処理をする場合でも、どちらでも使用可能である。
また、前記油脂に関しては、食用に供せられる油であれば動物性油でも植物性油でも構わないが、本発明を健康食品として位置付ける場合には植物性油の使用が好ましい。また、食用に用いられる植物性油であれば何を用いても構わない。【００２３】  また、前記第一加熱処理に関しては、使用する熱源の赤外線が、波長０．７５〜４．０μｍの近赤外線と、波長４．０〜１．０００μｍの遠赤外線とが同時に放射される場合があることは一般的に知られており、この作用を第一赤外線作用とすることにした。
また、前記第二加熱処理に関しては、使用する熱源の赤外線が、波長０．７５〜４．０μｍの近赤外線と、波長４．０〜１．０００μｍの遠赤外線とが同時に放射される場合があることは一般的に知られており、この作用を第二赤外線作用とすることにした。
また、本発明では、前記第一加熱処理後に前記第二加熱処理が施される場合には、前記熱源を変える場合があることを特徴とするが、前記熱源によって放射される近赤外線と遠赤外線とが変化することは一般的に知られており、前記第一加熱の熱源と前記第二加熱の熱源を変えることで、第一赤外線作用と第二赤外線作用の効果を高めることを本発明者は見出し、本発明に利用することにした。【００２４】  また、例えば、前記炭類の微粉末を第一遠赤外線放射体だとすると、特開２００２−１０５９０７号公報を参考文献として、炭素化合物の遠赤外線の放射スペクトルのピーク波長が略５〜１０μｍという公知データを利用するものとし、第一遠赤外線放射体の波長を略５〜１０μｍとする。
また、例えば、前記トルマリンの微粉末を第二遠赤外線放射体だとすると、特開２０００−３０８６７７号公報を参考文献として、トルマリンの遠赤外線の放射スペクトルのピーク波長が略１１μｍであるという公知データを利用するものとし、第二遠赤外線放射体の波長を略１１μｍとする。
また、例えば、前記ゼオライトの微粉末を第三遠赤外線放射体だとすると、特開２００１−３２２８６８号公報を参考文献として、ゼオライトの遠赤外線の放射スペクトルのピーク波長が略５〜７．４μｍであるという公知データを利用するものとし、第三遠赤外線放射体の波長を略５〜７．４μｍとする。
また、例えば、前記カルシウム化合物やカルシウム組成物の微粉末を第四遠赤外線放射体だとすると、特開平９−３１３６２８号公報を参考文献として、前記カルシウム化合物やカルシウム組成物の放射スペクトルのピーク波長が略５〜２０μｍという公知データを利用するものとし、第四遠赤外線放射体の波長を略５〜２０μｍとする。【００２５】  すなわち、本発明の人体活性用の炭入り菓子は、前記第一赤外線作用または前記第二赤外線作用、前記第一赤外線作用および前記第二赤外線作用、を利用する炭入り食品であり、前記第一赤外線作用や前記第二赤外線作用を利用しながら、前記第一遠赤外線放射体または前記第二遠赤外線放射体、前記第一遠赤外線放射体および前記第二遠赤外線放射体を利用したり、前記第一遠赤外線放射体または前記第三遠赤外線放射体、前記第一遠赤外線放射体および前記第三遠赤外線放射体を利用したり、前記第一遠赤外線放射体または前記第四遠赤外線放射体、前記第一遠赤外線放射体および前記第四遠赤外線放射体を利用したり、して前記炭類の作用や機能を強化しようという炭入り食品である。
また、本発明の人体活性用の炭入り菓子は、前記第一赤外線作用や前記第二赤外線作用を利用しながら、前記第二遠赤外線放射体または前記第三遠赤外線放射体、前記第二遠赤外線放射体および前記第三遠赤外線放射体を利用したり、前記第二遠赤外線放射体または前記第四遠赤外線放射体、前記第二遠赤外線放射体および前記第四遠赤外線放射体を利用したり、して前記炭類の作用や機能を強化しようという炭入り食品である。
また、本発明の人体活性用の炭入り菓子は、前記第一赤外線作用や前記第二赤外線作用を利用しながら、前記第三遠赤外線放射体または前記第四遠赤外線放射体、前記第三遠赤外線放射体および前記第四遠赤外線放射体を利用したり、して前記炭類の作用や機能を強化しようという炭入り食品である。【００２８】  課題を解決するための第二の手段は、前記混練物または前記生地形成前または前記生地形成中または前記生地形成後に適量の豆類または適量のナッツ類を投入して、前記生地の厚みが前記豆類の平均粒径または前記ナッツ類の平均粒径よりも小さいことを特徴とする、課題を解決するための第一の手段に記載の人体活性用の炭入り菓子を提供することである。【００２９】  課題を解決するための第二の手段で記述した豆類に関しては、大豆、小豆、エンドウ豆、ソラマメ、などから選択して用いればよい。また、前記豆類に関しては、品種は問わないものとする。
課題を解決するための第二の手段で記述したナッツ類に関しては、くるみ、アーモンド、ピーナッツ、カシューナッツ、ピスタチオ、フライビーンズ、などから選択して用いればよいが、ナッツ類であれば何でも用いることができる。また、前記ナッツ類に関しては、品種は問わないものとする。【００３２】  課題を解決するための第三の手段は、前記炭が、ババスの実の炭化物を粉体化したものであることを特徴とする、課題を解決するための第一の手段または課題を解決するための第二の手段に記載の人体活性用の炭入り菓子を提供することである。【００３３】  課題を解決するための第三の手段で記述したババスの実に関しては、ババスはアマゾン川流域の森林とブラジル北東部の半乾気候地帯の間に自生しており、ブラジル原産の扇形をした野生の樹林（ヤシ科）で、殻の繊維は食品や燃料用のアルコールや炭の原料としても使用されている。
また、前記ババスの実に関しては、一本の樹に４００個程度もなり、この果殻を焼いて造った木炭は化学薬品等の瀘過用として木炭以上の効験あるばかりではなく米国陸軍では毒瓦斯の吸収に用いられ、例えば、クロールガスの８５％を吸収し一回分にて一時間以上毒気抹殺作用を継続すると云う報告がある。また、前記ババスの炭化物を、パリー工業大学の分析では炭素９０重量％、揮発物５重量％、ミネラル成分４重量％、水分０．８５重量％とある。上述した資料は神戸新聞１９２９．３．３０−１９２９．７．６（昭和４）から引用した。
前記ババスの成分である、揮発物５重量％には相当量のタール成分が含有されているものと思われ、このタール成分による防虫、防黴、防蟻、などの効果が期待できる。この仮説の根拠としては、石炭には、一般的に４〜５％に相当するコールタールが含有されていることが知られており、またコールタールには、ナフタレン、ナフタレン化合物、石炭酸、クレゾール、クレゾール化合物、などの防虫性または防黴性または抗菌性を備えた物質も知られているからである。【００３４】  このような従来から重宝されてきた、ババスの実の炭化物であるが、従来の用途として水道水の浄化、米櫃や冷蔵庫に入れて不快臭の除去、炊飯器に入れて生米とともに水飯してご飯の味を良くしたり、風呂等で使用して風呂湯の浄化等に使用されているが、食品として体内に摂取される例はなかった。
また、以前からの公知技術として竹炭や備長炭を利用した食品が知られており、特開平１１−１６４６５９号公報、特開２００１−９５５３０号公報および特開２００３−３２５１０８号公報にはそれぞれ竹炭や備長炭を使用した麺類や健康食品の製造方法および竹炭粉末や備長炭を用いて菓子類を製造することが記載されている。
上記従来技術はすべて竹を焼いて製造した竹炭入りであり、竹とは全く異なるババスの実を炭化させて微粉末にした炭を直接人体内に取り入れる技術の開示はされていなかった。【００３５】  課題を解決するための第三の手段で記述したババスの実の炭化物を粉体化する手段に関しては、一般的に知られた手段で構わない。
前記ババス炭の平均粒径に関しては、０．１μｍ〜５μｍの粉末粒子が好ましく、０．１μｍ以下であればコスト的条件が厳しくなり本発明の普及という使命から好ましくなく、５μｍ以上であれば口中でのザラツキ感は避けがたく好ましくない。本発明では０．５μｍから３μｍの粉末粒子の使用が好適である。【００３７】  課題を解決するための第四の手段は、前記炭の含有量が前記穀物粉体の重量に対して略１重量％から略２０重量％であることを特徴とする、課題を解決するための第一の手段または課題を解決するための第二の手段に記載の人体活性用の炭入り菓子を提供することである。【００３８】  課題を解決するための第四の手段で記述した前記炭の含有量に関しては、前記穀物粉体１００重量部に対して約１重量％〜２０重量％の範囲内で含有させるようにすると良いが、好適には、５重量％〜１５重量％である。前記炭類粉体の含有量が１重量％以下では効果は余り期待できず、２０重量％以上では分散性や食感の面では有利でないからである。【００４０】  課題を解決するための第五の手段は、前記添加物にトルマリン粉末を選択して、添加量が前記穀物粉体の重量に対して略０．０１重量％から略３重量％であることを特徴とする、課題を解決するための第一の手段に記載の人体活性用の炭入り菓子を提供することである。【００４１】  課題を解決するための第五の手段で記述したトルマリンに関しては、分極性鉱物として一般的に知られた鉱物であり、トルマリン粉末が備えたマイナスイオン効果や遠赤放射効果などの機能は、分極性鉱物としての性質と鉱物としての性質であることは良く知られたことであり、本発明では分極性鉱物であればトルマリンではない鉱物でも使用できるものとする。【００４２】  前記分極性鉱物に関しては、自発分極している極性結晶体であり、結晶の両端にプラス極、マイナス極が自発的に生じて電位が永久に保存されるので、プラス極からマイナス極へ常時微弱な電流が流れている。そして、前記トルマリン粉末が前記生地に添加物として使用される場合、前記生地の内部抵抗が大きくて電気伝導度が低いと、帯電性が大きくなって微弱電流の電流値が低くなる為に、マイナスイオンの発生が抑えられる。ところが、前記生地中の前記炭類の含有量が１０重量％以上あると前記生地中の内部抵抗が１０５〜１０８Ωｃｍの範囲になり、適度の電気伝導性を有するので、前記分極性鉱物の粉体を本発明によって添加させることで、本発明の表面におけるマイナスイオンの発生を高いレベルで維持することが可能となる。
前記分極性鉱物の一例としては、トルマリンが知られており、前記生地中に分散したトルマリン粉末は、トルマリン粉末自体が永久磁極を備えることによりトルマリンから発生するマイナスイオンがプラスイオンの吸着若しくは中和効能を持つとされているので、本発明の人体活性用の炭入り菓子を常食することで人体の活性化に貢献することが可能になる。【００４３】  前記マイナスイオン放出作用に関しては、「人体に好影響を及ぼす」ことが公知になってきているが、マイナスイオンは、自然界では「滝の周囲」で一番多く観測されており、本発明では、近年になって主流になりつつある、放電式によるマイナスイオン発生方法とは異なり、摩擦方式を利用している。なお、本発明の人体活性用の炭入り菓子の中には少なくとも一部、例えば前記炭類の中の少なくとも一部、前記添加物の中の少なくとも一部、が一般的にマイナスイオン放射物質であることが知られていて、本発明ではこれらの中の物質を少なくとも２種以上組合わせて活用することで、人体を活性化し、体温を上昇させることで免疫力を向上させることが可能になる。
【発明の効果】
【００４５】  本発明によって、第一加熱処理または第二加熱処理または第一加熱処理及び第二加熱処理した後の前記生地の中にまたは表面に前記豆類または（及び）前記色素系組成物による効果で、黒色だけで構成されないので炭入り食品として特有の外見の悪さを軽減させることが可能になり、継続的な消費が可能になることによる利用者の健康効果が期待できる人体活性用の炭入り菓子を提供できる。【００４６】  また、本発明によって、第一加熱処理または第二加熱処理または第一加熱処理及び第二加熱処理した後の前記生地の中にまたは表面に前記豆類が少なくとも一個以上立体的に配置されるので、前記豆類が前記生地の配色と異なることや立体感の視覚効果によって黒色だけで構成されないので炭入り食品として特有の外見の悪さを軽減させることが可能になり、継続的な消費が可能になることによる利用者の健康効果が期待できる人体活性用の炭入り菓子を提供できる。【００４７】  また、本発明によって、第一加熱に高温油脂処理以外の加熱手段を選択し前記生地をアルファ化処理し、第二加熱処理に高温油脂処理を選択して前記生地の再アルファ化処理によって、前記炭の食感を変化させる特有の食感が生じることで前記炭の悪い食感を軽減することが可能になり、さらに通常高温油脂処理をした菓子類は油脂類の酸化により賞味期限や消費期限が高温油脂処理をしない菓子類に比較して短めになることが知られているが、含有する前記炭成分の遠赤外線効果やマイナスイオン効果による抗酸化作用によって、上述した問題点が改善されることが可能な人体活性用の炭入り菓子を提供できる。【００４８】  また、本発明によって、前記添加物に、前記ミネラル分や前記ミネラル分含有組成物を選択することで、前記炭の遠赤外線効果やマイナスイオン効果が向上することで、上述した人体の健康効果や油脂の抗酸化作用が向上するだけでなく前記第一加熱時または第二加熱処理時の前記生地中の前記成分の遠赤外線効果が増大し、前記炭を最大限混入させた場合でも、食感が向上し、具体的にはサクサク感が増大することで消費者の支持を得ることが可能になる、人体活性用の炭入り菓子を提供できる。【００４９】  本発明によって、加熱処理された前記豆類は、消費者が食する場合に適度の歯応えと嚥下に必要な適当な咀嚼回数を得ることができるので、口中で前記炭成分や前記ミネラル分や前記ミネラル分含有組成物が充分に口内粘膜や歯茎や歯の表面に接触されることが可能なので、次のような効果を奏する。（１）消臭成分としての前記炭や前記ミネラル分や前記ミネラル分含有組成物の粒子が口腔全体にゆっくりとまんべんなく行き渡る。（２）したがって虫歯の原因になる微生物や物質も吸着されるので本発明の利用者は虫歯罹患率を減少させる。（３）本発明に使用される消臭成分は物理的消臭効果を備えた消臭成分であるため、化学的消臭効果のみを備えた消臭成分より口中環境に影響されにくく、化学的消臭効果のみを備えた消臭成分では消臭不可能であった臭気成分をも除去可能である。（４）更には、消臭成分を飲み込むことで口中の臭気のみならず胃から上がる臭気を含む口臭を除去可能であり、その上、前記炭や前記ミネラル分や前記ミネラル分含有組成物を食することによる��腸効果やミネラル不足解消も同時に得られ、腸内から発生するガス体の臭気も軽減することが可能になる。【００５０】  また、本発明で使用する炭にババスの炭化物を選択することで、上述した発明の効果に加え、炭の作用を更に強化させることが可能になり、また、ババスの炭化物には、炭素９０重量％、揮発物５重量％、ミネラル成分４重量％、水分０．８５重量％であることが一般的に知られており、揮発物５重量％には相当量のタール成分が含有されているものと思われ、このタール成分による防黴の効果によって食品としての賞味期限や消費期限を延ばすことが可能になる人体活性用の炭入り菓子を提供できる。【００５１】  また、本発明で使用する前記添加物に適量のトルマリンの微粉末を選択することで、上述した発明の効果に加え、以下のような効果を備えた、人体活性用の炭入り菓子を提供できる。
（１）前記第一赤外線作用や前記第二赤外線作用を利用しながら、前記トルマリンの第二遠赤外線放射体としての機能とマイナスイオン放射作用との相乗効果が期待できる。
（２）前記生地中の第一遠赤外線放射体と第二遠赤外線放射体が少なくとも一回以上同時に加熱されることで、炭入りであるにも係らずサクサク感を向上させることができ、炭入り食品の食感の悪さを軽減させることができる。
（３）上述したトルマリンの第二遠赤外線放射体としての機能とマイナスイオン放射作用とトルマリンのミネラル分供給作用の相乗効果が期待できる。【００５２】  次に、例えば、本発明で使用する前記添加物に適量のゼオライトの微粉末を選択することで、上述した発明の効果に加え、以下のような効果を備えた、人体活性用の炭入り菓子を提供できる。
（１）前記第一赤外線作用や前記第二赤外線作用を利用しながら、前記ゼオライトの第三遠赤外線放射体としての機能とマイナスイオン放射作用との相乗効果が期待できる。
（２）前記生地中の第一遠赤外線放射体と第三遠赤外線放射体が少なくとも一回以上同時に加熱されることで、炭入りであるにも係らずサクサク感を向上させることができ、炭入り食品の食感の悪さを軽減させることができる。
（３）上述したゼオライトの第三遠赤外線放射体としての機能とマイナスイオン放射作用とトルマリンのミネラル分供給作用の相乗効果が期待できる。
（４）上述したゼオライトの有害物質のイオン交換作用と前記炭類の有害物質の吸着作用との相乗効果が期待できる。【００５３】  次に、例えば、本発明で使用する前記添加物に適量のカルシウム化合物やカルシウム組成物の微粉末を選択することで、上述した発明の効果に加え、以下のような効果を備えた、人体活性用の炭入り菓子を提供できる。
（１）前記第一赤外線作用や前記第二赤外線作用を利用しながら、前記カルシウム化合物やカルシウム組成物の第四遠赤外線放射体としての機能とマイナスイオン放射作用との相乗効果が期待できる。
（２）前記生地中の第一遠赤外線放射体と第四遠赤外線放射体が少なくとも一回以上同時に加熱されることで、炭入りであるにも係らずサクサク感を向上させることができ、炭入り食品の食感の悪さを軽減させることができる。
（３）上述したカルシウム化合物やカルシウム組成物の第四遠赤外線放射体としての機能とマイナスイオン放射作用とカルシウム分供給作用の相乗効果が期待できる。【００５４】  また、本発明の利用者は、上述した発明の効果に加え、第一遠赤外線放射体、第二遠赤外線放射体、第三遠赤外線放射体、第四遠赤外線放射体、の中の少なくとも一種以上摂取することができるので、人体の内部を温め、体温を上昇させることで免疫力を向上させることが可能になる。【００５５】  また、上述した発明の効果により、人体の有害物質を軽減したり、腸内環境の改善が図れることで人体の免疫力を向上させることが可能になる、人体活性用の炭入り菓子を常食することによって、人体のアレルギー疾患やアトピー、または皮膚炎の症状の緩和が可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００６０】  以下、実施例によって本発明の人体活性用の炭入り菓子をさらに具体的に説明するが、これらは本発明の範囲を限定するものではない。
また、本発明での人体活性ということに関して、一例として、唾液中や胃液中に存在する水分子を活性化させることで、口腔内や胃中の悪臭分子や異臭分子やバクテリアを除去したり分解したり不活性化したりすることをいう。
上述された水分子に改変を生じさせ有用な機能性を向上させた唾液や胃液に関しては、水分子同士が水素結合によりグループ化されて存在していることが一般的に知られていて、このような水分子グループの大小によって、唾液や胃液の機能性が影響を受けることが一般的に知られるようになってきた。ところが、水分子集合体またはクラスターの大きさを変化させるためには、水分子同士の結合手段である水素結合を切断または分離させたりする必要があり、そのための化学的または物理的エネルギーが必要になる。そこで、本発明では、前記炭類や前記添加物（例えば、トルマリン）の遠赤外線放射作用やマイナスイオン放出作用などの物理的作用や化学的作用の複合化作用によって、水分子の振動が活発になり、水分子同士の水素結合を切断または分離させることで、水分子グループは小さくなり、イオン化されやすくなるという仮説が見出された。一般的には、遠赤外線を水分子に照射すると、水分子の固有振動数に近い約３〜１４μｍ程度の波長が、水分子に効率よく吸収され、水分子の振動が活性化されることが公知になっているからである。
また、遠赤外線で水分子の振動が活性化されると、物理的に水分子が水素イオンＨ＋と水酸イオンＯＨ−に解離したりするが、水酸イオンＯＨ−はマイナスイオンの一種であることが知られている。したがって、本発明の人体活性用の炭入り菓子のマイナスイオンを測定することで、人体の活性度を知る手がかりになるという仮説を本発明者たちは見出した。
【実施例１】
【００６２】  本実施例で使用する、ババス炭粉末に関しては、従来食材に添加して使用することがなかったので、本発明の食材に添加して使用する上で、有害となるものがあるか否かを確認する分析を、日本食品分析センターに依頼した結果、下表の通り不検出で問題の無いことを確認した。
成分  分析結果
砒素  不検出（検出限界０．００００４ｇ／ｋｇ）
カドミウム  不検出（検出限界０．００２ｇ／ｋｇ）
鉛  不検出（検出限界０．０２ｇ／ｋｇ）
錫  不検出（検出限界２ｇ／ｋｇ）
【実施例２】
【００６３】  容量２ｌの調理用ミキサー装置の容器の中に、市販の小麦粉（強力粉）を６００ｇとババス炭粉末（株式会社フタバ：新潟市、から購入）６０ｇと市販のヒマラヤ岩塩３０ｇ（ミネラル分５重量％以上）とトルマリン粉末１０ｇ（株式会社フタバ：新潟市、から購入）を入れ１００回転／１分間で約３分間攪拌して素材全体を馴染ませた後に攪拌しながら市販のミネラル水３００ｇを投入し、５００回転／１分間で約３０分間混練して生地１０００ｇを生成した。
次に、２５０℃に熱した鉄板の上に、生地１０００ｇから２０ｇずつを取り分け略円盤状になるように形成させ５０個載置した。次に、略円盤状の生地の上に適量の白ごまを振りかけ約３分間第一加熱した。次に第一加熱した略円盤状の生地を１８０℃に熱した米糠油の中に投入し約２分間第二加熱することで、全体が黒色の生地の表面に白く点在する白ごまの効果で、色彩的に良好な人体活性用の炭入り菓子５０個が出来上がった。
【実施例３】
【００６４】  容量２ｌの調理用ミキサー装置の容器の中に、市販の小麦粉（強力粉）を５００ｇとババス炭粉末（株式会社フタバ：新潟市、から購入）６０ｇと市販のヒマラヤ岩塩３０ｇ（ミネラル分５重量％以上）とゼオライト粉末１０ｇ（株式会社フタバ：新潟市、から購入）を入れ１００回転／１分間で約３分間攪拌して素材全体を馴染ませた後に攪拌しながら市販のミネラル水３００ｇを投入し、５００回転／１分間で約３０分間混練して生地９００ｇを生成した。
次に、この生地９００ｇの中に大豆１００ｇを投入し軽く混合した後に豆入り生地１０００ｇを生成した。
次に、２５０℃に熱した鉄板の上に、豆入り生地１０００ｇから２０ｇずつを取り分け略円盤状になるように形成させ５０個載置し約３分間第一加熱した。次に第一加熱した略円盤状の生地を１８０℃に熱した米糠油の中に投入し約３分間第二加熱することで、全体が黒色の生地の表面に点在する白色と大豆の効果で立体感覚と色彩感覚により、良好な人体活性用の炭入り菓子５０個が出来上がった。
【実施例４】
【００６５】
【実施例５】
【００６６】
【試験例１】
【００６７】  実施例２の炭入り菓子５を個試験体Ｔ１とし、実施例３の炭入り菓子５個を個試験体Ｔ２とする。
試験体Ｔ１と試験体Ｔ２を１０００ｍｍ×１０００ｍｍ×１０００ｍｍの透明アクリルケースの中に入れ、３０℃、相対湿度８０％の雰囲気中に１ケ月間放置したところ試験体Ｔ１と試験体Ｔ２のいずれにも黴の発生は認められなかった。この結果から、この人体活性用の炭入り菓子はカビ抵抗性を有していることが分かる。
【試験例２】
【００６８】  実施例２の炭入り菓子５個を試験体Ｔ３とし、実施例３の炭入り菓子５個を試験体Ｔ４とする。
試験体Ｔ３と試験体Ｔ４を１０００ｍｍ×１０００ｍｍ×１０００ｍｍの透明アクリルケースの中に入れ、２０℃、湿度５０％の雰囲気中の中でマイナスイオン測定機器によりマイナスイオン発生量を測定し表１に示した。
なお、本発明で使用したマイナスイオン測定機器は、キョウリツエレクトロニクス株式会社（川崎市）製の「エアーイオンカウンター、ＫＥＣ−８８０」であり、測定環境は、天候は晴れ、室温は２２℃、湿度は４６％、測定時の室内マイナスイオン数は平均で約１００個／ｃｍ３であり、測定結果を表１に示した。
【表１】
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表１における、空気強摩擦とは、例えば家庭用扇風機の送風レベルが小または弱の場合の風流を試験体に当てて測定した場合であり、空気弱摩擦とは、前記測定機器に付属している吸引手段のみを用いて測定した場合である。
【試験例３】
【００６９】  試験体Ｔ３（Ｔ３ａ，Ｔ３ｂ，Ｔ３ｃ，Ｔ３ｄ，Ｔ３ｅ）を用いて、脱臭効果を検証した。
試験体Ｔ３（Ｔ３ａ，Ｔ３ｂ，Ｔ３ｃ，Ｔ３ｄ，Ｔ３ｅ）を１００ｍｍ×１００ｍｍ×１００ｍｍの透明アクリルケースの中に入れ密封し、その後試験用ガスである５ｐｐｍのアンモニアを１リットル注入した。試験開始直後における濃度は５ｐｐｍであったが、１時間経過後にはアクリルケース内のアンモニアの残存濃度は２．５ｐｐｍに低下し、２時間経過後には０．４ｐｐｍ、８時間経過後においては検出することができなかった。
尚、アンモニア濃度はガス検知管（ガステック、１００ｍＬ吸引１回）を用い経時的に測定した。
【試験例４】
【００７０】  試験体Ｔ４（Ｔ４ａ，Ｔ４ｂ，Ｔ４ｃ，Ｔ４ｄ，Ｔ４ｅ）を用いて、脱臭効果を検証した。
試験体Ｔ４（Ｔ４ａ，Ｔ４ｂ，Ｔ４ｃ，Ｔ４ｄ，Ｔ４ｅ）を１００ｍｍ×１００ｍｍ×１００ｍｍの透明アクリルケースの中に入れ密封し、その後試験用ガスである５ｐｐｍのアンモニアを１リットル注入した。試験開始直後における濃度は５ｐｐｍであったが、１時間経過後にはアクリルケース内のアンモニアの残存濃度は１．２ｐｐｍに低下し、２時間経過後には０．２ｐｐｍ、８時間経過後においては検出することができなかった。
尚、アンモニア濃度はガス検知管（ガステック、１００ｍＬ吸引１回）を用い経時的に測定した。
【試験例５】
【００７１】  実施例２の炭入り菓子５個を試験体Ｔ５とし、実施例３の炭入り菓子５個を試験体Ｔ６とする。
ニンニク臭試験として、パネラー１０名に餃子１個（ニンニク０．５ｇを含む）を食べてもらった。５名は夫々試験体Ｔ５（Ｔ５ａ，Ｔ５ｂ，Ｔ５ｃ，Ｔ５ｄ，Ｔ５ｅ）を喫食し、他の５名は夫々試験体Ｔ６（Ｔ６ａ，Ｔ６ｂ，Ｔ６ｃ，Ｔ６ｄ，Ｔ６ｅ）を喫食し、夫々のパネラーの１０分後の呼気を専門の２名の検査員によって評価したが、パネラー１０名の呼気にニンニク臭は感じられなかった。
【試験例６】
【００７２】  実施例２の炭入り菓子５個を試験体Ｔ７とし、実施例３の炭入り菓子５個を試験体Ｔ８とする。
タバコ臭試験として、パネラー１０名にタバコ臭試験として、マイルドセブン１本をフィルタの根元２ｃｍまでを５分間喫煙してもらった。５名は夫々試験体Ｔ７（Ｔ７ａ，Ｔ７ｂ，Ｔ７ｃ，Ｔ７ｄ，Ｔ７ｅ）を喫食し、他の５名は夫々試験体Ｔ８（Ｔ８ａ，Ｔ８ｂ，Ｔ８ｃ，Ｔ８ｄ，Ｔ８ｅ）を喫食し、夫々のパネラーの１０分後の呼気を専門の２名の検査員によって評価したが、パネラー１０名の呼気にタバコ臭は感じられなかった。
【試験例７】
【００７３】  実施例２の炭入り菓子５個を試験体Ｔ９（Ｔ９ａ，Ｔ９ｂ，Ｔ９ｃ，Ｔ９ｄ，Ｔ９ｅ）とし、実施例３の炭入り菓子５個を試験体Ｔ１０（Ｔ１０ａ，Ｔ１０ｂ，Ｔ１０ｃ，Ｔ１０ｄ，Ｔ１０ｅ）とする。
医師の指導のもと糖尿病患者Ａ（６０歳台の男性）に試験体Ｔ９（Ｔ９ａ，Ｔ９ｂ，Ｔ９ｃ，Ｔ９ｄ，Ｔ９ｅ）を一日に一個５日間喫食してもらった。結果は腸内ガスの発生が少なくなり、さらにガスの匂いも抑えられて誠に気持ちが良いとの報告が得られた。
医師の指導のもと糖尿病患者Ｂ（５０歳台の女性）にＴ１０（Ｔ１０ａ，Ｔ１０ｂ，Ｔ１０ｃ，Ｔ１０ｄ，Ｔ１０ｅ）を一日に一個５日間喫食してもらった。結果は腸内ガスの発生が少なくなり、さらにガスの匂いも抑えられて誠に気持ちが良いとの報告が得られた。
【試験例８】
【００７４】  実施例２の炭入り菓子５個を試験体Ｔ１１（Ｔ１１ａ，Ｔ１１ｂ，Ｔ１１ｃ，Ｔ１１ｄ，Ｔ１１ｅ）とし、実施例３の炭入り菓子５個を試験体Ｔ１２（Ｔ１２ａ，Ｔ１２ｂ，Ｔ１２ｃ，Ｔ１２ｄ，Ｔ１２ｅ）とする。
医師の指導のもと胃潰瘍患者Ｃ（５０歳台の男性）に試験体Ｔ１１（Ｔ１１ａ，Ｔ１１ｂ，Ｔ１１ｃ，Ｔ１１ｄ，Ｔ１１ｅ）を一日に一個５日間喫食してもらった。結果は腸内ガスの発生が少なくなり、さらに口臭も抑えられたとの報告が得られた。
医師の指導のもと胃潰瘍患者Ｄ（４０歳台の女性）に試験体Ｔ１２（Ｔ１２ａ，Ｔ１２ｂ，Ｔ１２ｃ，Ｔ１２ｄ，Ｔ１２ｅ）を一日に一個５日間喫食してもらった。結果は腸内ガスの発生が少なくなり、さらに口臭も抑えられたとの報告が得られた。
【００８０】  上記実施の形態の説明は、本発明を説明するためのものであって、特許請求の範囲に記載の発明を限定し、或は範囲を減縮するものではない。又、本発明の各部構成は上記実施の形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００８１】  本発明の人体活性用の炭入り菓子は、麺類やパン類や一般的な健康食品の製造方法にも応用できるので、産業上の利用価値が高い。