(57)【要約】【課題】繊維製品、特にカーペットの悪臭にバランスよく消臭効果を有する消臭剤及びこの消臭剤を用いて消臭加工された繊維製品を提供すること。【解決手段】（ａ）下記一般式（１）2008228804.tif 000006（式中、Ｒ１は炭化水素基、Ｒ２は炭化水素基又は水酸基置換炭化水素基を示す）で示されるジャスモン酸系化合物と、（ｂ）２−アルキルシクロペンタノン化合物、及び／又は（ｃ）シス−３−ヘキセニルエステルと、（ｄ）水と、含有してなる消臭剤である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）下記一般式（１）
【化１】
2008228804.tif 000005
（式中、Ｒ１は炭化水素基、Ｒ２は炭化水素基又は水酸基置換炭化水素基を示す）で示されるジャスモン酸系化合物と、
（ｂ）２−アルキルシクロペンタノン化合物
及び／又は
（ｃ）シス−３−ヘキセニルエステルと、
（ｄ）水と、
を含有してなる消臭剤。
【請求項２】
成分（ａ）１００重量部に対して、成分（ｂ）と成分（ｃ）との合計重量部（但し、成分（ｂ）と成分（ｃ）はいずれか一方のみ含んでもよく、両方を含んでもよい）０．１〜２０重量部であることを特徴とする請求項１に記載の消臭剤。
【請求項３】
成分（ａ）、成分（ｂ）及び成分（ｄ）を含有し、成分（ｃ）を含有しないことを特徴とする請求項１又は２に記載の消臭剤。
【請求項４】
成分（ａ）、成分（ｂ）、成分（ｃ）及び成分（ｄ）を含有してなることを特徴とする請求項１又は２に記載の消臭剤。
【請求項５】
成分（ａ）、成分（ｃ）及び成分（ｄ）を含有し、成分（ｂ）を含有しないことを特徴とする請求項１又は２に記載の消臭剤。
【請求項６】
さらに、（ｅ）非イオン性界面活性剤を含有してなることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の消臭剤。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の消臭剤より成分（ｄ）を除いたものを有してなる繊維製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繊維加工に適した消臭剤、及びこの消臭剤を用いて加工してなる繊維製品に関する。特に、カーペットの悪臭、例えばカーペットの可塑剤に由来する悪臭に対して消臭効果に優れた消臭剤、及びこの消臭剤を用いて加工してなる繊維製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
最近では、家畜の飼育場やトイレは勿論、工場内、自動車内をはじめ、事務室や住宅のための消臭剤、脱臭剤が多数市販されている。
【０００３】
代表的な消臭剤としては、活性炭、ゼオライト、シリカゲル、アルミナなどの吸着剤やこれらを担体として、これらに白金やパラジウムなどの悪臭・分解触媒を担持したもの、硫酸第一鉄などの無機化合物を主成分とするもの、アスコルビン酸系化合物などの有機化合物を主成分とするものなどがある。有機化合物を主成分とする消臭剤としては、例えば特許文献１に開示された消臭剤がある。
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１５９５６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
人類の生活レベルが向上するにつれて、人間の悪臭に対する嫌悪感が強くなり、それに対処するため、種々の消臭剤、脱臭剤が種々提案されている。例えば、住宅、事務室、自動車内などにおいて、繊維製品、特にカーペットの悪臭がある。カーペットの悪臭としては、特に新しいカーペットにおいて、例えば可塑剤に由来する悪臭がある。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、繊維製品、特にカーペットの悪臭にバランスよく消臭効果を有する消臭剤及びこの消臭剤を用いて消臭加工された繊維製品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明によれば、（ａ）下記一般式（１）
【０００８】
【化１】
2008228804.tif 000002
【０００９】
（式中、Ｒ１は炭化水素基、Ｒ２は炭化水素基又は水酸基置換炭化水素基を示す）で示されるジャスモン酸系化合物と、（ｂ）２−アルキルシクロペンタノン化合物及び／又は（ｃ）シス−３−ヘキセニルエステルと、（ｄ）水と、含有してなる消臭剤を提供できる。
【００１０】
また、本発明の好ましい態様によれば、成分（ａ）１００重量部に対して、成分（ｂ）と成分（ｃ）との合計重量部（但し、成分（ｂ）と成分（ｃ）はいずれか一方のみ含んでもよく、両方を含んでもよい）０．１〜２０重量部であることが望ましい。
【００１１】
また、本発明の好ましい態様によれば、成分（ａ）、成分（ｂ）及び成分（ｄ）を含有し、成分（ｃ）を含有しないことが望ましい。
【００１２】
また、本発明の好ましい態様によれば、成分（ａ）、成分（ｂ）、成分（ｃ）及び成分（ｄ）を含有してなることが望ましい。
【００１３】
また、本発明の好ましい態様によれば、成分（ａ）、成分（ｃ）及び成分（ｄ）を含有し、成分（ｂ）を含有しないことが望ましい。
【００１４】
また、本発明の好ましい態様によれば、さらに、（ｅ）非イオン性界面活性剤を含有してなることが望ましい。
【００１５】
また、他の本発明によれば、上述の消臭剤より成分（ｄ）を除いたものを有してなる繊維製品を提供できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、繊維製品、特にカーペットの悪臭にバランスよく消臭効果を有する消臭剤及びこの消臭剤を用いて消臭加工された繊維製品を提供できるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明に係る消臭剤は、（ａ）上述の一般式（１）で示されるジャスモン酸系化合物と、（ｂ）２−アルキルシクロペンタノン化合物及び／又は（ｃ）シス−３−ヘキセニルエステルと、（ｄ）水と、含有してなる消臭剤である。
【００１８】
配合量は、成分（ａ）１００重量部に対して、好ましくは成分（ｂ）と成分（ｃ）との合計重量部（但し、成分（ｂ）と成分（ｃ）はいずれか一方のみ含んでもよく、両方を含んでもよい）０．１〜２０重量部、より好ましくは０．３〜１０重量部、さらに好ましくは０．５〜５重量部であることが望ましい。成分（ｂ）と成分（ｃ）との合計重量部が成分（ａ）１００重量部に対して上記の範囲内であれば、成分（ｂ）及び成分（ｃ）のそれぞれの、成分（ａ）に対する配合量は、特に限定されない。なお、成分（ｂ）及び成分（ｃ）をそれぞれ単独で使用する場合の成分（ａ）に対する好ましい配合量は、上記の範囲と同じである。
また、成分（ａ）、成分（ｂ）、成分（ｃ）及び成分（ｄ）の合計１００重量％に対して、成分（ａ）、成分（ｂ）及び成分（ｃ）の配合量の合計は、好ましくは０．１〜１０重量％、より好ましくは０．２〜５重量％、さらに好ましくは０．５〜２重量％である（但し、成分（ｂ）及び成分（ｃ）は、そのうちの片方を含有しない場合がある。）。
【００１９】
前記式（１）中、Ｒ１は、炭化水素基で、例えば炭素数が１〜１０、好ましくは２〜７のアルキル基又は炭素数２〜１０、好ましくは３〜７、より好ましくは４〜６のアルケニル基、などを挙げることができ、Ｒ２は、炭化水素基又は水酸基置換炭化水素基であり、例えば炭素数１〜１０、好ましくは１〜６、より好ましくは１〜３のアルキル基、炭素数２〜１０、好ましくは２〜６、より好ましくは２〜３のアルケニル基、炭素数２〜２０、好ましくは２〜８、より好ましくは３〜６のアルキニル基、および、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、などを挙げることができる。
【００２０】
Ｒ１の具体例としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、２−メチルブチル基、１−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、３−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−メチルペンチル基、ｎ−ヘプチル基、イソヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ビニル基、アリル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、イソブテニル基、４−ペンテニル基、３−ペンテニル基、ｔｒａｎｓ−２−ペンテニル基、ｃｉｓ−２−ペンテニル基、１−ペンテニル基、３−メチル−２−ペンテニル基、５−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基などが挙げられる。これらの中でも、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、２−メチルブチル基、１−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、３−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−メチルペンチル基、ｎ−ヘプチル基、アリル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、イソブテニル基、４−ペンテニル基、３−ペンテニル基、ｔｒａｎｓ−２−ペンテニル基、ｃｉｓ−２−ペンテニル基、１−ペンテニル基、３−メチル−２−ペンテニル基、５−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基などが好ましく、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、２−メチルブチル基、１−メチルブチル基、４−ペンテニル基、３−ペンテニル基、ｔｒａｎｓ−２−ペンテニル基、ｃｉｓ−２−ペンテニル基、１−ペンテニル基などが特に好ましい。
【００２１】
前記Ｒ２の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、２−メチルブチル基、アリル基、３−ブテニル基、２−ペンテニル基、４−メチル−３−ペンテニル基、２−ヘキセニル基、ブロパギル基、３−ブチニル基、２−ペンチニル基、３−ヘキシニル基、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシブチル基などを挙げることができる。
【００２２】
前記ジャスモン酸系化合物の具体例としては、例えば、メチル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、エチル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、ビニル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、プロピル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、イソプロピル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、アリル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、ブチル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、メチル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、エチル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、ビニル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、プロピル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、イソプロピル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、アリル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、ヒドロキシメチル（２−ブチル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、メチル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、エチル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、ビニル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、プロピル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、イソプロピル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、アリル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、ヒドロキシメチル〔２−（２−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、メチル〔２−（２，４−ペンタジエニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、メチル〔２−（３−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、メチル〔２−（４−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、エチル〔２−（２，４−ペンタジエニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、エチル〔２−（３−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、エチル〔２−（４−ペンテニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、メチル（２−ヘキシル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、エチル（２−ヘキシル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、ビニル（２−ヘキシル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、ヒドロキシメチル（２−ヘキシル−３−オキソ−シクロペンチル）アセテート、メチル〔２−（３−ヘキセニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテート、メチル〔２−（４−ヘキセニル）−３−オキソ−シクロペンチル〕アセテートなどを挙げることができ、これらのジャスモン酸エステル成分は、それぞれ単独であるいは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００２３】
前記ジャスモン酸系化合物、すなわちジャスモン酸エステルは、常法に従い製造することができる。例えば、前記式（１）においてＲ１がペンチル基で、Ｒ２がアルキル基であるジヒドロジャスモン酸エステルは、２−ペンチルシクロペンテン−１−オンとマロン酸のアルキルエステルとをマイケル付加させた後、脱炭酸させることにより容易に得ることができる。
【００２４】
本発明の一般式（１）で示される化合物において、前記Ｒ２が炭素数２〜６のアルキル基、炭素数２〜６のアルケニル基、炭素数２〜６のアルキニル基又は炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基の場合（これらの場合につき、前記Ｒ２をＲ３と表す。）は、以下の方法により得ることができる。すなわち、これらの化合物は下記一般式（２）
【００２５】
【化２】
2008228804.tif 000003
【００２６】
（式中、Ｒ１は前記と同一である）で示されるジャスモン酸系のメチルエステルに、下記一般式（３）
Ｒ３−ＯＨ    ・・・・・（３）
（式中、Ｒ３は炭素数２〜６のアルキル基、炭素数２〜６のアルケニル基、炭素数２〜６のアルキニル基および炭素数１〜３のヒドロキシアルキル基よりなる群から選ばれた基である。）で示されるアルコール類を作用させてエステル交換反応を行うことにより得ることができる。
【００２７】
ジャスモン酸系のメチルエステルとアルコールとのモル比は、ジャスモン酸系のメチルエステル１モルに対して、アルコールを通常１〜６モル、好ましくは３〜４モルを用いることが好ましい。
【００２８】
エステル交換反応の触媒としては、通常、エステル交換反応の触媒として使用されるものであれば特に制限はないが、例えば、アルカリ金属やアルカリ土類金属の水酸化物やアルコキシドなどの塩基性触媒；硫酸、ｐ−トルエンスルホン酸などのプロトン酸；酸性イオン交換樹脂；チタンアルコキシド、アルミニウムアルコキシド、錫化合物、鉛化合物等の金属触媒等が使用できる。これらの触媒は、単独で使用しても２種類以上を併用しても良い。触媒の使用量としては、通常、アルコールの約０．０５〜２０重量％の割合で使用される。
【００２９】
エステル交換反応においては特に溶媒を使用する必要はない。使用する場合には、溶媒としては反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、炭化水素系の溶媒が好ましい。その例としては、例えばベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素；ヘキサン、シクロヘキサンなどの脂肪族炭化水素を例示することができる。これらの溶媒は、単独で使用しても２種類以上を併用しても良い。これらの溶媒は、ジャスモン酸系メチルエステル及びアルコールの総重量に対し通常０〜１０００重量％、好ましくは０〜５００重量％、更に好ましくは０〜３００重量％の割合で使用される。
【００３０】
エステル交換のための反応温度は、通常、室温〜３００℃であればよく、圧力は、常圧又は減圧下でもよい。反応は、不活性雰囲気下で行うのが好ましいが、それに限定されない。反応中、副生するメタノールは蒸留で除去するのが反応の促進上好ましいが、使用する溶媒と共沸する場合は、当該溶媒との共沸物として系外へ留出除去することが、反応の促進上有利である。反応は、上述のような条件下で、通常、３０分間〜２０時間程度で終了させることができる。反応終了後、反応液を冷却し、触媒を、水酸化ナトリウム水溶液、炭酸水素ナトリウム水溶液、炭酸ナトリウム水溶液等のアルカリ水溶液による中和、濾過、洗浄、酸による加水分解等の手段によって除去し、水で洗浄した後、更に所望により飽和食塩水等で洗浄した後に、水層を分離し、有機層を硫酸マグネシウム、硫酸ナトリウム、モレキュラーシーブ等により乾燥した後、残存する溶媒及び残留原料化合物などを留去することにより、目的のジャスモン酸エステル化合物を得ることができる。なお、上記各操作は適宜省略可能であり、また、必要により適宜その順序を変更して行うことができる。得られたエステルは、更に減圧下又は常圧での蒸留、クロマトグラフィー等により精製することができる。
【００３１】
前記アルコールとしては、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、アミルアルコール、ヘキシルアルコール、２−メチルブチルアルコール、アリルアルコール、シス−２−ペンテン−１−オール、トランス−２−ヘキセン−１−オール、３−ブテン−１−オール、４−メチル−３−ペンテン−１−オール、シス−３−ヘキセン−１−オール、プロパギルアルコール、２−ペンチン−１−オール、３−ブチン−１−オール、３−ヘキシン−１−オール、エチレングリコール、プロピレングリコールなどを挙げることができる。
【００３２】
本発明においては、前記一般式で示される化合物を１種用いてもよいが、２種以上併用してもよい。
【００３３】
また、本発明の消臭剤は、分散剤と水とを組み合わせて水溶液の形で用いることが好ましい。
【００３４】
分散剤としては、通常の消臭剤分野で使用されているものを用いることができ、一般的には界面活性剤が用いられる。界面活性剤としては、非イオン性、陽イオン性、陰イオン性及び両イオン性のいずれでもよいが、好適には、非イオン性界面活性剤が用いられる。界面活性剤は、消臭剤を水溶液の形態で使用する場合に最適に用いられる。この場合、一般式（１）で示されるジャスモン酸系化合物１００重量部に対して、界面活性剤１０〜１０００重量部、好ましくは５０〜５００重量部を用いる。
【００３５】
非イオン性界面活性剤としては、例えば、オキシエチレンオキシプロピレンブロックポリマーなどの２種以上のアルキレンオキシドのブロック縮重合体；ラウリルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコールなどの高級アルコール；オクチルフェノール、イソオクチルフェール、ノニルフェノールなどのアルキルフェノール及びブチルナフトール、オクチルナフトールなどのアルキルナフトールなどにアルキレンオキシドを重合付加させたポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンセチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコール（Ｃ１２〜Ｃ１４）エーテルなどのポリオキシアルキレンエーテル系化合物；ラウリル酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸などの高級脂肪酸などにアルキレンオキシドを重合付加させたポリオキシエチレングリコールモノラウレート、ポリオキシエチレングリコールモノパルミテート、ポリエチレングリコールモノステアレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ポリエチレングリコールモノオレエートなどのポリオキシアルキレングリコール脂肪酸エステル系化合物；グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ソルビタン、マンニタン、ヘキシタン、およびこれらの重縮合物などの分子内に水酸基を３個以上有する多価アルコールと高級脂肪酸とのエステル化合物であるグリセリルモノステアレート、グリセリルモノオレエート、ソルビトールモノラウレート、ソルビトールモノパルミテート、ソルビトールモノステアレート、ソルビトールジステアレート、ソルビトールトリステアレート、ソルビトールモノオレエート、ソルビトールジオレエート、ソルビトールトリオレエート、ソルビトールテトラオレエート、ソルビタンモノラウレート、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンジステアレート、ソルビタントリステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンジオレエート、マンニタンモノラウレート、マンニタンモノステアレート、マンニタンジステアレート、マンニタンモノオレエート、ヘキシタンモノラウレート、ヘキシタンモノパルミテート、ヘキシタンモノステアレート、ヘキシタンジステアレート、ヘキシタントリステアレート、ヘキシタンモノオレエート、ヘキシタンジオレエートなどの多価アルコール系脂肪酸エステル化合物；該多価アルコール系脂肪酸エステル化合物にアルキレンオキシドを重合付加させるか、又は多価アルコールにアルキレンオキシドを重合付加させた後に、上記高級脂肪酸でエステル化して得られるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビタンジステアレート、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート、ポリオキシエチレンマンニタンモノパルミテート、ポリオキシエチレンマンニタンモノステアレート、ポリオキシエチレンマンニタンモノオレエート、ポリオキシエチレンヘキシタンモノラウレート、ポリオキシエチレンヘキシタンモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールテトラオレエート、などのポリオキシアルキレン多価アルコール系脂肪酸エステル化合物；ポリオキシエチレンアルキルアミンなどのポリオキシアルキレンアルキルアミン化合物；アルキルアルカノールアミド化合物；などが挙げられる。これらの中でも、アルキレンオキシドが２種以上のブロック縮重合体、ポリオキシアルキレンエーテル系化合物、ポリオキシアルキレングリコール脂肪酸エステル系化合物、ポリオキシアルキレン多価アルコール系脂肪酸エステル化合物およびポリオキシアルキレンアルキルアミン化合物などのアルキレンオキシド重合付加体であるポリオキシアルキレン系化合物が好ましく、ポリオキシアルキレンエーテル系化合物、ポリオキシアルキレングリコール脂肪酸エステル系化合物、ポリオキシアルキレン多価アルコール系脂肪酸エステル化合物などが特に好ましい。
【００３６】
また、（ｂ）２−アルキルシクロペンタノン化合物としては、２−メチルシクロペンタノン、２−エチルシクロペンタノン、２−プロピルシクロペンタノン、２−ブチルシクロペンタノン、２−ヘキシルシクロペンタノン、２−ノニルシクロペンタノン、２−シクロペンチル−シクロペンタノン、２−シクロヘキシルシクロペンタノン、２−シクロオクチルシクロペンタノンなどを用いることができる。なかでも、２−シクロペンチルシクロペンタノンが特に好ましい。（ｃ）シス−３−ヘキセニルエステルとしては、シス−３−ヘキセニルベンゾエート、シス−３−ヘキセニルサリシリレート、シス−３−ヘキセニルアセテート、シス−３−ヘキセニルプロピオネート、シス−３−ヘキセニルオレエートなどを用いることができる。なかでも、シス−３−ヘキセニルサリシレートが特に好ましい。
【実施例】
【００３７】
次に、実施例により本発明を具体的に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。
【００３８】
まず、実施例に係る消臭剤Ｓａ１〜Ｓａ３について説明する。メチルジヒドロジャスモネート〔メチル（２−ペンチル−３−オキソ−シクロペンチル〕−アセテート〕（以下、「ＭＤＪ」と記す。）１重量部と、２−シクロペンチル−シクロペンタノン０．０２重量部とを、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９７．９８重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓａ１を作製した。
【００３９】
ＭＤＪ１重量部と、シス−３−ヘキセニルサリシリレート０．０２重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９７．９８重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓａ２を作製した。
【００４０】
ＭＤＪ１重量部と、２−シクロペンチル−シクロペンタノン０．０１重量部と、シス−３−ヘキセニルサリシリレート０．０１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９７．９８重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓａ３を作製した。
【００４１】
次に比較例に係る消臭剤Ｓｂ１〜Ｓｂ７について説明する。ＭＤＪ１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９８．０重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓｂ１を作製した。
【００４２】
ＭＤＪ１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部と、ＺＣＬ−２０００（ゼオン化成社製）０．０２重量部とを、水９８．０重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓｂ２を作製した。
【００４３】
ＭＤＪ１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部と、シス−３−ヘキセノール０．０２重量部とを、水９８．０重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓｂ３を作製した。
【００４４】
香料エバーグリーン（高砂香料社製）１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９８．０重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓｂ４を作製した。
【００４５】
香料ラベンダー（高砂香料社製）１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９８．０重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓｂ５を作製した。
【００４６】
香料ロイヤルフルーティー（高砂香料社製）１重量部と、分散剤（モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）１重量部とを、水９８．０重量部に添加して攪拌混合し消臭剤Ｓｂ６を作製した。
また、Ｓｂ７は、消臭剤無しの場合である。
【００４７】
（実施例１〜３、比較例１〜７）
（評価方法）
各消臭剤Ｓａ１〜Ｓａ３、Ｓｂ１〜Ｓｂ６について、それぞれ個別に、１０ｃｍ四方のタイルカーペット２枚にスプレーで１ｇずつ噴霧する。このようにして作製した試料タイルカーペット２枚をテドラー（登録商標）バッグに入れてシールし、空気を３Ｌ注入する。次に、オーブンにより５０℃で１分間加熱する。そして、８人の評価者にテドラー（登録商標）バッグ内の空気をかいでもらう。その後、以下の臭気強度（６段階評価）、快不快度（９段階評価）の項目に関して、臭気を評価した。また、比較例７として、消臭剤を用いずに同様の評価を行った。
【００４８】
ここで、臭気強度の６段階評価、快不快度の９段階評価の内容を以下に示す。
（１）臭気強度
０：無臭
１：やっと感知できるにおい
２：何のにおいであるか分かる弱いにおい
３：楽に感知できるにおい
４：強いにおい
５：強烈なにおい
（２）快・不快度
−４：極端に不快
−３：非常に不快
−２：不快
−１：やや不快
０：快でも不快でもない  
＋１：やや快
＋２：快
＋３：非常に快
＋４：極端に快
【００４９】
８人の評価者の評価結果のうち、最も高い数値と、最も低い数値とを切り捨てる。そして、残り６人分の評価データの平均値を算出する。表１の「臭気強度」、「快・不快度」の欄に、算出された値を掲げる。
【００５０】
【表１】
2008228804.tif 000004
【００５１】
評価結果からわかるように、臭気強度の評価結果では、Ｓａ２（実施例２）が一番臭気強度が低く（優れており）、これについでＳａ１（実施例１）及びＳａ３（実施例３）が続いている。これに対して、Ｓｂ１（比較例１）、Ｓｂ２（比較例２）及びＳｂ３（比較例３）は、臭気強度が３．０以上であるため、臭いが楽に感知できてしまい、臭いが強いことがわかる。また、Ｓｂ４（比較例４）、Ｓｂ５（比較例５）、Ｓｂ６（比較例６）及びＳｂ７（比較例７）は、臭気強度が３．５以上であるため、臭いが非常に強くなってしまうことがわかる。
【００５２】
一方、快・不快度の評価結果では、Ｓｂ４（比較例４）、Ｓｂ５（比較例５）、Ｓｂ６（比較例６）の順で評価値においてプラスの値が出ており、他の試料よりも快い臭いという評価である。しかしながら、臭気強度が非常に強いので、強い臭いでいやな臭いを隠すというマスキング効果が主要因となり、消臭効果があるとはいいがたい。
【００５３】
それに対し、Ｓａ１（実施例１）、Ｓａ３（実施例３）は、臭気強度が低く、快・不快度もＳｂ４（比較例４）、Ｓｂ５（比較例５）、Ｓｂ６（比較例６）を除く他の試料より良い値を示しており、良好な消臭効果を示しているといえる。また、実施例１〜３においては、２−シクロペンチル−シクロペンタノンを用いた実施例１と実施例３が、実施例２よりも快・不快度は良い結果となっている。
【００５４】
従来の消臭剤は、悪臭を分解すること、又は吸着することにより、悪臭を除去する機構である。これに対して、本発明は、悪臭と本消臭剤とを混合することにより、臭気の質を変えて悪臭でなくすことができる。
【００５５】
また、本発明では、上述した消臭剤より成分（ｄ）を除いたものを有する繊維製品を得ることができる。これにより、消臭性能を有する繊維製品が得られる。例えば、本発明の消臭剤は、カーペット、じゅうたん、ゴザ、トイレ用マット、風呂用マット、玄関用マット、布団、ベッド、ソファー、車用シート、靴下、ストッキング、タイツ、靴の中敷、靴、手袋、帽子、布オムツ、使い捨てオムツ、その他繊維製品、壁紙、床材、壁材、屋根材等に付着又は含浸させて使用することができる。なお、成分（ｄ）である水については、繊維製品を加熱乾燥することにより成分（ｄ）である水を強制的に除去してもよいし、繊維製品を大気中に放置することで成分（ｄ）である水を蒸発させて除去してもよい。但し、成分（ｄ）である水を、繊維製品が、大気中の水分を吸収して含有している程度の量含有しているものも、本発明の繊維製品の範囲内として解釈されなければならない。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
以上のように、本発明に係る消臭剤は、繊維製品、特にカーペットの悪臭に対して消臭機能を発揮する場合に有用である。