(57)【要約】【課題】間欠的なキャリアセンスを行う場合、無線通信環境が悪化するとキャリアセンスを自動停止して消費電力の削減を図る。【解決手段】無線ＬＡＮモジュール２０は、キャリアセンス時にＲＦ回路部２１が含むＣ／Ｎ検知回路２３でＣ／Ｎ比を検知し、検知したＣ／Ｎ比に基づいて現在の無線ＬＡＮ環境のレベルを判定すると共に、判定したレベルに対応する設定内容を設定テーブル４０から特定する。無線ＬＡＮ環境が通信可能なレベルであれば、無線ＬＡＮモジュール２０は設定テーブル４０に基づきキャリアセンス間のインターバル時間を変更し、無線ＬＡＮ環境がアクセスポイントへ接続できないレベルであれば、キャリアセンスを自動停止して電力を無駄に消費することを抑制する。【選択図】図１
2008118488.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信に係るキャリアセンスを間欠的に行う無線通信装置において、
キャリアセンス時に無線通信環境に係る値を検知する検知手段と、
前記検知手段の検知結果を、無線通信環境を表す基準レベルと比較する比較手段と、
前記比較手段の比較により、前記検知結果が基準レベル未満である場合、キャリアセンスを停止する停止手段と
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
無線通信に係るキャリアセンスを間欠的に行う無線通信装置において、
キャリアセンス時に無線通信環境に係る値を検知する検知手段と、
前記検知手段の検知結果を、無線通信環境を表す基準レベルと比較する比較手段と、
前記比較手段の比較により、前記検知結果が基準レベルを超える場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間に変更すると共に、前記検知結果が基準レベル未満である場合、キャリアセンス間の間欠時間を前記第１時間より短い第２時間に変更する時間変更手段と
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項３】
無線通信に係るキャリアセンスを間欠的に行う無線通信装置において、
キャリアセンス時に無線通信環境に係る値を検知する検知手段と、
前記検知手段の検知結果を、無線通信環境を表す第１基準レベル及び該第１基準レベルより低いレベルの無線通信環境を表す第２基準レベルと比較する比較手段と、
前記比較手段の比較により、前記検知結果が第１基準レベルを超える場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間に変更すると共に、前記検知結果が第２基準レベルを超えて第１基準レベル未満である場合、キャリアセンス間の間欠時間を前記第１時間より短い第２時間に変更する時間変更手段と、
前記比較手段の比較により、前記検知結果が第２基準レベル未満である場合、キャリアセンスを停止する停止手段と
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項４】
前記比較手段は、前記第２基準レベルより低いレベルの無線通信環境を表す第３基準レベルと前記検知結果を比較する手段を備え、
前記時間変更手段は、前記比較手段の比較により、前記検知結果が前記第３基準レベルを超えて第２基準レベル未満である場合、キャリアセンス間の間欠時間を前記第１時間より長い第３時間に変更する手段を備え、
前記停止手段は、前記比較手段の比較により、前記検知結果が第３基準レベル未満である場合、キャリアセンスを停止する手段を備える請求項３に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記停止手段がキャリアセンスを停止する場合、キャリアセンスの停止を表すデータを出力する出力手段を備える請求項１、３、４のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記検知手段は、無線通信環境に係る値として、搬送波中の雑音成分に係る値を検知する手段を備える請求項１乃至請求項５のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記検知手段は、無線通信環境に係る値として、キャリアセンス時に受信する無線通信に係る受信準備完了信号の受信回数を検知する手段を備える請求項１乃至請求項６のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記検知手段は、無線通信環境に係る値として、アクセス可能な無線通信中継機の搬送波の数を検知する手段を備える請求項１乃至請求項７のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記検知手段は、無線通信環境に係る値として、搬送波の電力強度を検知する手段を備える請求項１乃至請求項８のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記キャリアセンスは、無線通信に係る複数のチャンネルに対して行うようにしてある請求項１乃至請求項９のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記キャリアセンスは、無線通信に係る一つのチャンネルに対して行うようにしてある請求項１乃至請求項９のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【請求項１２】
無線通信に係るアクセス制御を行うアクセス制御手段と、
キャリアセンス間の間欠時間の開始に応じて、前記アクセス制御手段の作動を停止させる作動停止手段と、
キャリアセンス間の間欠時間が終了するまでに、前記アクセス制御手段を作動させる作動開始手段とを備える請求項１乃至請求項１１のいずれか１つに記載の無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信の際に間欠的なキャリアセンスを行う無線通信装置に関し、特に無線通信環境に左右されることなく、一定的な確率で無線通信の接続を可能にすると共に、消費電力の抑制を実現した無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信機器は一般に、無線通信を行う指示がユーザから出されていないときはスリープモードに入り、このスリープモードでは、無線通信先の機器（例えば、無線ＬＡＮのInfrastructureモードでは、アクセスポイントが該当）から一定間隔（０．１秒から１秒までの範囲内の数値）で発せられるビーコンを受信する。ビーコンとは、無線通信を同期させるための無線信号であり、無線ＬＡＮでは、アクセスポイントから発信されるビーコンを受信することにより、ユーザの無線通信機器はアクセスポイントの居所を認識できる。
【０００３】
このようなスリープモードの状態より、無線通信機器が実質的なデータの送信処理を開始しようとする際、他の無線装置から送信されるデータとの衝突が生じないように、データを運ぶ無線通信のキャリア（搬送波）にデータが既に載っているか、即ち、キャリアが使用中か否かをチェックするキャリアセンスを行ってから無線通信装置は送信処理を行う。キャリアセンスは、常時行われる方式と、図１２に示すように一定のインターバル時間（間欠時間に相当）を空けて間欠的に行われる方式が存在し、昨今は無線通信における電力消費を少しでも抑えるため、図１２のようにキャリアセンスを間欠的に行うことが一般的になっている。なお、キャリアセンスは一般的に、データ送信のような実質的な無線通信が確立されるまで続行される。
【０００４】
キャリアセンスでは、データがスムーズに送信できるかを予め確認するため、複数種類の検知処理が行われており、具体的には、無線通信の種類がＩＥＥＥ（米国電気電子技術者協会）の無線ＬＡＮ規格（IEEE802.11系の規格）に基づくものである場合、キャリアに含まれる雑音成分（搬送波電力／雑音電力、以下Ｃ／Ｎ比と称する）の検知、接続可能なアクセスポイント（無線通信中継機に相当）から発せられるキャリア数の検知、他の無線装置から発せられるＣＴＳ（Clear to Send）の受信回数の検知等が行われる。このような複数種類の検知処理が行われるため、キャリアセンスを行う時間帯は、インターバル時間に比べて消費電力が高くなっている（図１２では、キャリアセンス時にＣｍＷ（例えば５００ｍＷ）、インターバル時間にＡｍＷ（Ａ＜Ｃ）の電力をそれぞれ消費）。
【０００５】
なお、ＣＴＳとは複数の無線通信装置による無線通信の混乱を防ぐために送信される信号（受信準備完了信号）を意味する。無線ＬＡＮ規格では、ＲＴＳ（Request to Send送信要求信号）の受信に供なって無線通信を開始しようとする無線通信装置がＣＴＳを送信し、そのＣＴＳを他の無線通信装置が受信すると、他の無線通信装置は次の通信可能時期まで通信を控える規定になっている。
【０００６】
また、従来の無線通信装置ではインターバル時間に対して細かい制御を行っていないので、各キャリアセンス間の個々のインターバル時間が一定値になっており、一般に１秒〜６０秒の範囲内で一定の秒（数値）に固定されている。さらに、従来の無線通信装置は、インターバル時間後のキャリアセンスをスムーズに行えるように、各インターバル時間においても所定の回路を作動させているため、一定の電力を消費する（図１２におけるＡｍＷの消費）。
【０００７】
なお、上述した無線通信の一種類である無線ＬＡＮ規格では、通信用のキャリアが複数存在し（例えばIEEE802.11bでは１３チャンネル）、キャリアセンスを全チャンネルに対して行う場合と、固定された１つのチャンネルに対して行う場合がある（図１２は全チャンネルのキャリアセンスを示し、各キャリアセンス時間（０〜ｔ１，ｔ２〜ｔ３等に含まれる棒グラフ状の１つが１つのチャンネルに対するキャリアセンスを表す）。また、以下の特許文献１〜３では、無線ＬＡＮ通信に対する消費電力を低減するための各種工夫が開示されている。
【特許文献１】特開２００３−１２４８５９号公報
【特許文献２】特開２００５−１７５５６８号公報
【特許文献３】特開平８−３０７４２８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
従来の無線通信装置は、間欠的なキャリアセンスに対して詳細な制御を行っておらず、無線通信を行う環境に関係なくインターバル時間の数値が固定であるので、間欠的なキャリアセンスにおいて電力を無駄に消費する場合が多いと云う問題がある。例えば、インターバル時間が２秒で固定されている無線通信装置では、無線通信環境が中継機（アクセスポイント）へ少し接続しにくいレベル（無線通信環境が普通より低いレベル）であっても、常に２秒間隔で電力消費量が多いキャリアセンスを行うので、実質的な無線通信処理（データの送受信）を行えなくてもキャリアセンスを繰り返すことで無線通信装置は電力を無駄に消費する。
【０００９】
また、無線通信環境がアクセスポイントへ殆ど接続できないレベル（上述した普通より低いレベルから更に低いレベル）でも、従来の無線通信装置では、無線通信環境が良好に変わるのを期待して、固定されたインターバル時間でキャリアセンスを繰り返すので無用に電力を消費する。なお、間欠的なキャリアセンスとは無関係であるが、従来の携帯電話機の中には、無線通信環境が悪くなると、無線通信の機会を出来るだけ確保するため、無線通信時期の間隔を短縮する処理を行うものがあり、このような携帯電話機では、無線通信環境の悪化に伴って消費電力が増大する。
【００１０】
一方、無線通信環境が普通のレベル又は良好なレベルでも、従来の無線通信装置は固定されたインターバル時間で間欠的にキャリアセンスを行うので、無線通信の接続確立までの時間にバラツキが生じ、一定的な接続確立性をユーザに提供できない問題がある。例えば、無線通信環境が良好なレベルであれば、直ちにアクセスポイントへ接続してキャリアセンスを行い、実質的な無線通信処理（データの送受信）を迅速に開始できるが、無線通信環境が普通レベルであれば、キャリアセンスを行ってから実質的な無線通信処理を開始するまでに、無線通信環境が良好なレベルに比べて多めの時間を一般に要する。そのため、無線通信環境が良好なレベルと普通のレベルでは、アクセスポイントへの接続確立にいたるまでの時間に差が生じ、同等の通信状況をユーザに提供できない。
【００１１】
上述した各問題は、間欠的なキャリアセンスを行う無線通信装置であれば、無線ＬＡＮ以外の規格（例えばWireless USB、ＵＷＢ（Ultra Wide Band）、Wireless1394等）で無線通信を行う装置で同様に生じる。
【００１２】
なお、特許文献１は、間欠的なキャリアセンスにおいて前回のキャリアセンスで最後に検知したチャンネルと同じ周波数のチャンネルで、次回のキャリアセンスにおける最初の検知を行うことにより、全体的なキャリアセンス時間を短縮するものであり、無線通信環境に応じて間欠的なキャリアセンスのインターバル時間の変更及びキャリアセンスを停止する旨の記載はない。また、特許文献２は、複数のチャンネルを同時にキャリアセンスして消費電力の削減を図るものであり、特許文献１と同様に無線通信環境に応じてインターバル時間の変更及びキャリアセンスの停止を行う旨の記載はない。さらに、特許文献３は、受信待機モード（所謂スリープモード）で消費電力を削減するために、信号の受信レベルに応じて特定の部分のみを作動させるものであり、特許文献１及び特許文献２と同様に無線通信環境に応じてインターバル時間の変更及びキャリアセンスの停止を行う旨の記載はない。
【００１３】
本発明は、斯かる問題に鑑みてなされたものであり、無線通信環境がアクセスポイントへ接続できないレベルであるときは、間欠的なキャリアセンスを停止して無駄に電力を消費することを防止するようにした無線通信装置を提供することを目的とする。
また、本発明は、無線通信環境がアクセスポイントへ良好に接続できるレベル、又は普通に接続できるレベルであるときは、間欠的なキャリアセンスのインターバル時間を調整して、同等の確率で無線通信先との接続を行えるようにした無線通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決するために、本発明に係る無線通信装置は、無線通信に係るキャリアセンスを間欠的に行う無線通信装置において、キャリアセンス時に無線通信環境に係る値を検知する検知手段と、前記検知手段の検知結果を、無線通信環境を表す基準レベルと比較する比較手段と、前記比較手段の比較により、前記検知結果が基準レベル未満である場合、キャリアセンスを停止する停止手段とを備えることを特徴とする。
【００１５】
本発明にあっては、キャリアセンス時に検知した無線通信環境に係る値が基準レベル未満である場合、無線通信装置は、無線通信環境が良好でないためアクセスポイントに殆ど接続できない状況であると判断して、キャリアセンスを自動で停止する。そのため、従来の無線通信装置のように無線通信環境が良好でないときでも、キャリアセンスを無用の繰り返すことが無くなり、電力を無駄に消費することを防止できる。なお、本発明の基準レベルは、無線通信環境が悪いレベル（無線通信先との接続が最低限可能なレベル）と、アクセスポイントに殆ど接続できないレベル（無線通信先との接続が殆ど不可能なレベル）とを分ける境界に相当したものを適用する。
【００１６】
また、本発明に係る無線通信装置は、無線通信に係るキャリアセンスを間欠的に行う無線通信装置において、キャリアセンス時に無線通信環境に係る値を検知する検知手段と、前記検知手段の検知結果を、無線通信環境を表す基準レベルと比較する比較手段と、前記比較手段の比較により、前記検知結果が基準レベルを超える場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間に変更すると共に、前記検知結果が基準レベル未満である場合、キャリアセンス間の間欠時間を前記第１時間より短い第２時間に変更する時間変更手段とを備えることを特徴とする。
【００１７】
本発明にあっては、キャリアセンス時に検知した無線通信環境に係る値が基準レベルを超える場合、間欠時間を第１時間に変更し、検知した無線通信環境に係る値が基準レベル未満の場合、間欠時間を第１時間より短い第２時間に変更する。そのため、無線通信環境が基準レベル未満の場合、即ち、無線通信環境が普通レベルであるときの間欠時間（第２時間に相当）が、無線通信環境が基準レベルを超える場合、即ち、無線通信環境が良好なレベルであるときの間欠時間（第１時間）に比べて短くなるように間欠時間の変更が行われる。その結果、無線通信環境が普通のレベルであるときは頻繁にキャリアセンスを行い、直ちに無線通信の接続確立が可能な無線通信環境が良好なレベルと同等の接続状況を確保し、無線通信環境に左右されることなく無線通信の接続確立を画一的な精度（同等の確率）で行える。なお、本発明の基準レベルは、無線通信環境が良好なレベル（直ちに接続を確立できるレベル）と、無線通信環境が普通のレベル（無線通信環境が良好なレベルと、悪いレベルとの間のレベル）とを分ける境界に相当したものを適用する。
【００１８】
さらに、本発明に係る無線通信装置は、無線通信に係るキャリアセンスを間欠的に行う無線通信装置において、キャリアセンス時に無線通信環境に係る値を検知する検知手段と、前記検知手段の検知結果を、無線通信環境を表す第１基準レベル及び該第１基準レベルより低いレベルの無線通信環境を表す第２基準レベルと比較する比較手段と、前記比較手段の比較により、前記検知結果が第１基準レベルを超える場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間に変更すると共に、前記検知結果が第２基準レベルを超えて第１基準レベル未満である場合、キャリアセンス間の間欠時間を前記第１時間より短い第２時間に変更する時間変更手段と、前記比較手段の比較により、前記検知結果が第２基準レベル未満である場合、キャリアセンスを停止する停止手段とを備えることを特徴とする。
【００１９】
本発明にあっては、キャリアセンス時に検知した無線通信環境に係る値に応じてキャリアセンス間の間欠時間が調整されると共に、無線通信環境に係るレベルが殆ど接続できない状況であるときは自動的にキャリアセンスが停止される。そのため、無線通信環境が良好であるレベルと、普通のレベルとに対する接続確立に至るまでの時間を同等にして、無線通信環境に左右されることなく同レベル（同確率）でアクセスポイントへの接続を確保できると共に、無線通信環境が通常レベルより低いときは、自動でキャリアセンスを停止して無用に電力を消費することを防止できる。
【００２０】
なお、本発明の本発明の第１基準レベルは、無線通信環境が良好なレベル（直ちに接続を確立できるレベル）と、無線通信環境が普通のレベル（無線通信環境が良好なレベルと、悪いレベルとの間のレベル）とを分ける境界に相当したものを適用し、第２基準レベルは、無線通信環境が普通のレベルと、無線通信環境が悪いレベル（無線通信は最低限可能なレベル）とを分ける境界に相当したものを適用することになる。
【００２１】
さらにまた、本発明に係る無線通信装置は、前記比較手段は、前記第２基準レベルより低いレベルの無線通信環境を表す第３基準レベルと前記検知結果を比較する手段を備え、前記時間変更手段は、前記比較手段の比較により、前記検知結果が前記第３基準レベルを超えて第２基準レベル未満である場合、キャリアセンス間の間欠時間を前記第１時間より長い第３時間に変更する手段を備え、前記停止手段は、前記比較手段の比較により、前記検知結果が第３基準レベル未満である場合、キャリアセンスを停止する手段を備えることを特徴とする。
【００２２】
本発明にあっては、キャリアセンス時に検知した無線通信環境に係る値が、第３基準レベルを超えて第２基準レベル未満の場合、キャリアセンス間の間欠時間（第３時間に相当）を無線通信環境が良好なレベルのときの間欠時間（第１時間に相当）より長くする。そのため、従来の一般的な無線通信装置に適用されている無線通信の考え方とは逆にして、無線通信環境が悪いレベルのときは、間欠時間を長くして一定時間あたりのキャリアセンスの回数を減らし、消費電力の大きいキャリアセンスの頻度を抑えて消費電力の低減を達成できる。なお、このようなキャリアセンス間の間欠時間の変更は、無線通信装置が無線通信環境の良好なエリア内に位置するときは、迅速に無線通信を行える状態にする一方、無線通信装置が一旦、無線通信環境が良好なエリアから外れると、そもそも良好な無線通信が期待できないので、キャリアセンスの頻度を最小限に留めて、消費電力の低減を優先した処理に切り替えることを狙っている。
【００２３】
さらに、キャリアセンス時に検知した無線通信環境に係る値が第３基準レベル未満の場合、キャリアセンスを停止するため、もはやアクセスポイントへ接続できない無線通信環境になると、自動でキャリアセンスを停止して無駄な電力消費を抑える。なお、本発明の第３基準レベルは、無線通信環境が悪いレベル（無線通信が最低限可能なレベル）と、アクセスポイントに殆ど接続できないレベル（無線通信先との接続が殆ど不可能なレベル）とを分ける境界に相当したものを適用することになる。
【００２４】
本発明に係る無線通信装置は、前記停止手段がキャリアセンスを停止する場合、キャリアセンスの停止を表すデータを出力する出力手段を備えることを特徴とする。
本発明にあっては、キャリアセンスを停止する場合、キャリアセンスの停止を表すデータを出力するので、無線通信装置のユーザへ無線通信環境の悪化に伴ってキャリアセンスが自動停止されたことを伝えられる。なお、このようにキャリアセンスの停止をユーザに伝えることで、無線通信環境の良好な箇所へ無線通信装置を移動させることをユーザに促すことが可能となり、無線通信環境が良好な箇所へ移動したときは、ユーザの無線通信の開始指示を受けて、間欠的なキャリアセンスを再開できる。
【００２５】
本発明に係る無線通信装置は、前記検知手段が、無線通信環境に係る値として、搬送波中の雑音成分に係る値を検知する手段を備えることを特徴とする。
本発明にあっては、無線通信環境に係る値として、キャリアセンス時に検知される搬送波に含まれる雑音成分に係る値を検知するので、雑音成分に応じて数値のレベルで無線通信環境を客観的に特定できる。なお、搬送波中の雑音成分が多くなる原因は複数存在し、例えば、アクセスポイントまでの距離が遠いとき、アクセスポイントと無線通信装置との間に障害物が存在するとき、特設会場などにおいてランダムに外来ノイズ（規格に合致しない無線通信によるものが多い）が入るとき等が挙げられる。
【００２６】
また、本発明に係る無線通信装置は、前記検知手段が、無線通信環境に係る値として、キャリアセンス時に受信する無線通信に係る受信準備完了信号の受信回数を検知する手段を備えることを特徴とする。
本発明にあっては、受信準備完了信号の受信回数を検知し、検知した受信回数に基づき無線通信環境に係るレベルを判定するので、本発明の無線通信装置の周囲に位置する他の無線通信装置の無線通信状況も考慮して客観的に無線通信環境を特定できる。
【００２７】
さらに、本発明に係る無線通信装置は、前記検知手段が、無線通信環境に係る値として、アクセス可能な無線通信中継機の搬送波の数を検知する手段を備えることを特徴とする。
本発明にあっては、アクセス可能な無線通信中継機（例えば、無線ＬＡＮのアクセスポイント）から発せられる搬送波の数を検知して、その数に応じた無線通信環境に係るレベルを判定するので、アクセス可能な無線通信中継機の数に応じて客観的に無線通信環境を特定できる。
【００２８】
さらにまた、本発明に係る無線通信装置は、前記検知手段が、無線通信環境に係る値として、搬送波の電力強度を検知する手段を備えることを特徴とする。
本発明にあっては、キャリアセンス時に検知される搬送波の電力強度に基づき無線通信環境に係るレベルを判定するので、電力強度に応じて数値のレベルで無線通信環境を客観的に特定できる。
【００２９】
本発明に係る無線通信装置は、前記キャリアセンスが、無線通信に係る複数のチャンネルに対して行うようにしてあることを特徴とする。
本発明にあっては、複数のチャンネルをキャリアセンスすることで、キャリアセンスを行う時間帯が長くなる場合でも無線通信環境に応じて間欠時間の調整、又はキャリアセンス自体の停止制御を行うので、無線通信環境の影響を抑えて画一的な通信接続性を確保できると共に、無用な電力消費を抑制できる。
【００３０】
また、本発明に係る無線通信装置は、前記キャリアセンスが、無線通信に係る一つのチャンネルに対して行うようにしてあることを特徴とする。
本発明にあっては、一つのチャンネルをキャリアセンスすることで、キャリアセンスを行う時間帯が、複数のチャンネルをキャリアセンスする場合に比べて短くなる場合でも同様に、無線通信環境に応じて間欠時間の調整、又はキャリアセンス自体の停止制御を行うので、無線通信環境の影響に左右されることなく画一的な通信接続性を確保できると共に、無用な電力消費を抑制できる。
【００３１】
さらに、本発明に係る無線通信装置は、無線通信に係るアクセス制御を行うアクセス制御手段と、キャリアセンス間の間欠時間の開始に応じて、前記アクセス制御手段の作動を停止させる作動停止手段と、キャリアセンス間の間欠時間が終了するまでに、前記アクセス制御手段を作動させる作動開始手段とを備えることを特徴とする。
本発明にあっては、間欠的に行われるキャリアセンス間の間欠時間が開始すると、アクセス制御手段の作動が停止するので、間欠時間中は無線通信装置での電力消費が少なくなり、その結果、間欠的なキャリアセンスにおける全体的な電力消費を一層削減できる。また、間欠時間が終了するまでに、アクセス制御手段の作動を再開させるので、キャリアセンスについては間欠的なキャリアセンスの開始と同時に従来通り支障なく行える。
【００３２】
なお、アクセス制御手段は、プロセッサ（ＣＰＵ）の処理によりソフトウエア的に行うこと、又は、専用の回路を設けてハード的に行うことの両方が適用可能である。ソフトウエア的に行う場合は、プロセッサにおけるアクセス制御手段に相当するブロック処理内容の作動を停止することで、プロセッサの作動レベルを抑えて省電力化を図れる。また、ハード的に行う場合は、該当する回路部分の作動を停止して省電力化を図れる。
【発明の効果】
【００３３】
本発明にあっては、無線通信環境がアクセスポイントに殆ど接続できないレベルである場合、キャリアセンスを自動で停止するので、従来の無線通信装置のようにアクセスポイントへ接続できないレベルでもキャリアセンスを無用に繰り返す事態を解消して、電力を無駄に消費することを防止できる。
また、本発明にあっては、無線通信環境が良好なレベルである場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間に変更し、無線通信環境が良好なレベルより低い普通のレベルである場合、間欠時間を第１時間より短い第２時間に変更するので、無線通信環境に左右されることなく同等のアクセス状況を確保できる。
【００３４】
本発明にあっては、無線通信環境が良好なレベルである場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間に変更し、無線通信環境が普通のレベルである場合、第１時間より短い第２時間に変更する一方、無線通信環境が普通のレベルより低い状況であれば、キャリアセンスを自動停止するので、無線通信環境が普通レベル以上であるときは、無線通信環境に関係なく同等の通信接続性を確保でき、無線通信環境が普通より低いレベルのときは無駄な電力消費を抑制できる。
【００３５】
本発明にあっては、無線通信環境が普通のレベルより低いレベル（最低限の無線通信が可能なレベル）である場合、キャリアセンス間の間欠時間を第１時間より長い第３時間に変更して、キャリアセンス回数を抑制し電力の消費を低減でき、また、無線通信環境がアクセスポイントへ殆ど接続できないレベルのときは、キャリアセンスを自動停止して確実に電力消費を抑制できる。
また、本発明にあっては、キャリアセンスを停止する場合、キャリアセンスの停止を表すデータの出力を行うので、無線通信装置のユーザへキャリアセンスの自動停止を伝えて、無線通信環境の良好な箇所へ無線通信装置を移動させることをユーザに促すことができる。
【００３６】
本発明にあっては、搬送波に含まれる雑音成分で無線通信環境に係る値を検知するので、雑音成分に応じた数値に基づき無線通信環境を客観的に特定できる。
また、本発明にあっては、受信準備完了信号の受信回数に基づき無線通信環境に係る値を検知するので、周囲に位置する他の無線通信装置の無線通信状況も考慮して客観的に無線通信環境を特定できる。
さらに、本発明にあっては、アクセス可能な無線通信中継機の搬送波の数に基づき無線通信環境に係る値を検知するので、無線通信装置がアクセスできる無線通信中継機の数に応じて客観的に無線通信環境を特定できる。
さらにまた、本発明にあっては、キャリアセンス時に検知される搬送波の電力強度に基づき無線通信環境に係る値を検知するので、無線通信環境を客観的に特定できる。
【００３７】
本発明にあっては、複数のチャンネルをキャリアセンスすることで、キャリアセンスを行う時間帯が長くなる場合でも無線通信環境の影響を抑えて画一的な通信状況を確保できると共に、無用な電力消費を抑制できる。
また、本発明にあっては、一つのチャンネルをキャリアセンスすることで、キャリアセンスを行う時間帯が、複数のチャンネルをキャリアセンスする場合に比べて短くなる場合でも無線通信環境の影響に左右されることなく画一的な通信状況を確保できると共に、無用な電力消費を抑制できる。
【００３８】
本発明にあっては、キャリアセンス間の間欠時間が開始に合わせてアクセス制御手段の作動を停止するので、間欠時間中の電力消費を一層削減でき、また、間欠時間が終了するまでに、アクセス制御手段の作動を再開させるので、キャリアセンスは従来通り支障なく行える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
図１は、本発明の実施形態に係る無線ＬＡＮモジュール（無線通信装置に相当）２０を組み込んだ携帯型音楽再生装置１０の主要な内部構成を示している。携帯型音楽再生装置１０は、本来の音楽再生機能に加えて無線ＬＡＮ通信機能を備えたことが特徴であり、音楽再生機能に対応するメインモジュール１１に、無線ＬＡＮ通信機能に対応した無線ＬＡＮモジュール２０を内部で接続している。携帯型音楽再生装置１０は、無線ＬＡＮ通信を介して様々な音楽データを容易に取得できると共に、取得した音楽データをメインモジュール１１で再生出力可能にしている。
【００４０】
携帯型音楽再生装置１０が備える無線ＬＡＮモジュール２０は、無線通信の際に間欠的なキャリアセンスを行う仕様になっており、このキャリアセンスに対する制御を、一般的な無線通信装置の処理と逆にしていることが特徴である。即ち、無線通信環境が通常レベルより悪化すると、無線ＬＡＮモジュール２０は、無線通信先との接続を確立するために頻繁にキャリアセンスを試みるのではなく、接続確立より消費電力の低減を優先してキャリアセンスの頻度を落とすと共に、無線通信環境が接続できないレベルまで悪化すると、キャリアセンスを自動で停止して無駄な電力消費を抑制したことが特徴になっている。さらに、無線ＬＡＮモジュール２０は、無線通信環境が通常レベル（普通のレベルに相当）の場合と、良好なレベルの場合に対して同程度の確率で無線通信先との接続を確立できるように、無線通信環境が良好なレベルの場合のキャリアセンスのインターバル時間（間欠時間に相当）を、通常レベルの場合に比べて長目に変更することを特徴にしている。以下、本実施形態に係る携帯型音楽再生装置１０を、メインモジュール１１、無線ＬＡＮモジュール２０の順に説明する。
【００４１】
メインモジュール１１は、ＲＡＭ１２、ＲＯＭ１３、記憶部１４、音声出力処理部１５、メイン制御部（プロセッサ）１７、表示パネル１８、操作部１９を内部バス１１ａ、１１ｂ等で接続した構成にしている。ＲＡＭ１２は、メイン制御部１７の処理に伴うデータ及びファイル等を一時的に記憶し、ＲＯＭ１３は音楽再生用の制御処理等を規定した再生プログラム１３ａ、選曲等を行う再生メニューデータ１３ｂ等を予め記憶している。記憶部１４は、無線ＬＡＮ通信を介して取得した音楽データＤを記憶するものである。音声出力処理部１５は、音楽データの再生処理、増幅等を行ってスピーカ１６から音声を出力する処理を行う。
【００４２】
メイン制御部１７は、表示パネル１８及び操作部１９を接続している。表示パネル１８は、メイン制御部１７の制御により、各種メニューデータに基づくメニュー画面等を表示する（図４（ａ）（ｂ）参照）。また、操作部１９は、上下左右キー及び決定キー等の複数のキーで構成されており、メニュー画面中の選択項目等に対するユーザの選択指示を受け付けて、受け付けた指示内容をメイン制御部１７へ伝える。メイン制御部１７は、ＲＯＭ１３に記憶された再生プログラム１３ａの規定に従って音楽データ（例えば、ＭＰ３ファイルの音楽データ）の再生に係る制御処理を行うと共に、各種設定用の処理等を行い、設定に関しては無線ＬＡＮモジュール２０との連係により、無線ＬＡＮの設定に関する処理も行う。
【００４３】
一方、無線ＬＡＮモジュール２０は、米国電気電子技術者協会が定める無線ＬＡＮ通信（IEEE802.11、IEEE802.11a、IEEE802.11b、IEEE802.11g、IEEE802.11k等）を行うものであり、チップ化された無線ＬＡＮ用のＲＦ（高周波）回路部２１、及びＭＡＣ処理部２５を有する。
【００４４】
ＲＦ回路部２１はＯＳＩ参照モデルにおける物理層に相当し、無線ＬＡＮ用のアンテナ２４が接続されて周波数変換、Ｉ／Ｑ変換、及び受信信号の増幅等の各種処理を行う。また、ＲＦ回路部２１は、キャリアセンス時にキャリアの電力強度を検知する強度検知回路２２（検知手段として電力強度を検知する手段に相当）、及びキャリア中の雑音成分としてキャリアのＣ／Ｎ比（搬送波電力／雑音電力）を検知するＣ／Ｎ検知回路２３（検知手段として雑音成分に係る値を検知する手段に相当）を含んでいる。ＲＦ回路部２１は、ＭＡＣ処理部２５に含まれるＣＰＵ２７により、作動に対する制御が行われており、間欠的なキャリアセンス処理に伴い作動を開始する。なお、強度検知回路２２は約−８０ｄＢｍから−１０ｄＢｍの範囲でキャリアの電力強度を検知する。
【００４５】
Ｃ／Ｎ検知回路２３の検知対象であるＣ／Ｎ比（搬送波中の雑音成分に係る値）について少し説明する。無線ＬＡＮ通信の伝播路が多重波伝播路になっている場合、例えば、無線ＬＡＮの通信電波に、建物の反射および周辺に存在するアクセスポイントから出る通信電波によって干渉などが起こっている場合、受信波のレベルに変動（フェージング現象）が生じる。また、無線ＬＡＮ通信を行う送受信機、及び反射物が移動することにより、搬送波の周波数偏移が生じる。上述したフェージング現象及び周波数偏移により、本来のＣ／Ｎ比が受信側で確保できなくなる。
【００４６】
IEEE802.11bでは、一次変調（DBPSK,DQPSK等）された搬送波をスペクトラム拡散するエネルギー分散およびエラー訂正処理により干渉波に対する耐性を確保しているが、耐性を確保できるレベルを超えると、上述したフェージング現象により、周波数軸上では送信側の信号スペクトラムに対して、受信側の信号スペクトラムにおける各サブキャリアのレベルが低下する（図３（ａ）参照）。また、レベル低下の程度が受信側での誤り訂正処理が可能なレベル（復調限度レベル）を下回るようなフェージング現象が生じると、再送が入り、著しく伝送効率が低下してデータ誤りが生じる（図３（ａ）の右側のグラフにおける右から２番目のサブキャリアを参照）。
【００４７】
このような現象を、図３（ｂ）に示すように時間軸上で見ると、受信側で信号の波形歪みが増大することになる。即ち、送信側の信号波形が反射、散乱、アクセスポイントから出る通信電波との干渉の影響を受けることで、時間軸上では受信側の信号波形に歪みが生じる。よって、周波数上では各サブキャリアのレベル低下を測定すると共に、時間軸上では搬送波の波形歪みを測定することによりキャリアレベルでのＣ／Ｎ比の検知を行える。なお、検知されたＣ／Ｎ比の値（無線通信環境に係る値）が基準レベルより大きい状態は、搬送波に比べて雑音成分が小さいので受信する電波の品質が良い状態（無線ＬＡＮ環境が良好なレベル）を意味し、検知されたＣ／Ｎ比の値が基準レベルより小さい状態は、雑音成分が大きいので受信する電波の品質が悪い状態（無線ＬＡＮ環境が悪いレベル）を意味する。
【００４８】
また、ＭＡＣ処理部２５は図１に示すように、メモリ２６、ＣＰＵ２７、メインモジュール１１との接続を行う接続インタフェース２８、ＲＦ回路部２１との接続を行うＲＦ用接続インタフェース２９等を内部バス２５ａで接続した構成になっており、無線ＬＡＮ通信においてデジタル変換／復調、及びアクセスコントロール等の処理を行う。なお、ＣＰＵ２７はクロック機能を内蔵し、計時する時間に合わせて後述する各種制御を行う。
【００４９】
メモリ２６は、ＣＰＵ２７が行う無線ＬＡＮ通信に係る制御処理の各種内容を規定したプログラムＰ、メニューデータ３３、検知されるＣ／Ｎ比との比較用の基準レベルデータ３４、警告画面データ３９、Ｃ／Ｎ比に基づく無線通信（無線ＬＡＮ）環境を表すレベルのそれぞれに設定内容（インターバル時間を調整する数値またはキャリアスキャンの停止）を対応付けた設定テーブル４０等を記憶している。
【００５０】
メモリ２６に記憶される基準レベルデータ３４は、検知されたＣ／Ｎ比に基づき現在の無線通信環境を複数のレベルに分けるため、無線通信環境を表す計３個の基準レベル（第１基準レベル３４ａ、第２基準レベル３４ｂ、第３基準レベル３４ｃ）を含んでおり各基準レベル３４ａ〜３４ｃの値の大きさは、第１基準レベル３４ａが最大であり、第２基準レベル３４ｂが２番目に大きく、第３基準レベル３４ｃが最小になっている（第１基準レベル３４ａ＞第２基準レベル３４ｂ＞第３基準レベル３４ｃ）。なお、第１基準レベル３４ａは、良好なレベルの無線通信環境（無線ＬＡＮ環境）と、通常レベル（普通レベルに相当）の無線ＬＡＮ環境との境界に相当するレベルであり、第２基準レベル３４ｂは、通常レベルと、最低限の無線通信状況を確保できる悪いレベルとの境界に相当するレベルであり、第３基準レベル３４ｃは悪いレベルと、アクセスポイントとの接続が不可能な無線ＬＡＮ環境のレベルとの境界に相当するレベルになっている。
【００５１】
これら各基準レベル３４ａ〜３４ｃは、メモリ２６に記憶されたプログラムＰの規定により、キャリアセンス時に検知されたＣ／Ｎ比（検知結果）と比較されて、検知されたＣ／Ｎ比に基づく現在の無線ＬＡＮ環境に係るレベルを判定する処理が行われる。本実施形態では、検知結果であるＣ／Ｎ比が第１基準レベル３４ａを超える場合、無線ＬＡＮ環境は「良」に相当する第１レベルに判定される。また、Ｃ／Ｎ比が第１基準レベル３４ａ以下であるが第２基準レベル３４ｂを超える場合、無線ＬＡＮ環境は「中（通常程度）」に相当する第２レベルに判定される。さらに、Ｃ／Ｎ比が第２基準レベル３４ｂ以下であり且つ第３基準レベル３４ｃを超える場合、無線ＬＡＮ環境は「悪」に相当する第３レベルに判定される。さらにまた、Ｃ／Ｎ比が第３基準レベル３４ｃ以下である場合、無線ＬＡＮ環境は「接続不可」に相当する第４レベルに判定される。
【００５２】
図５（ａ）は、メモリ２６に記憶されている設定テーブル４０の中身を示している。設定テーブル４０は、上述した第１レベルから第３レベルのそれぞれに対してはインターバル時間用の数値を対応付けており、具体的には第１レベルに１０秒（第１時間に相当）、第２レベルに５秒（第２時間に相当）、第３レベルに４０秒（第３時間に相当）をデフォルトで対応付けている。各レベルに応じたインターバル時間用の数値はメニュー画面（図４（ｂ）参照）で適宜変更可能であり、第１レベルは１０秒〜２９秒の範囲で変更でき、第２レベルは１〜９秒の範囲で変更でき、第３レベルは３０秒〜５０秒の範囲で変更できる。なお、本実施形態で述べる各レベルに対応付けた時間の数値は、あくまで一例であり、製品の特徴、仕様等に応じて様々な数値を適用できる。さらに、図５（ａ）の設定テーブル４０は、第４レベルに対してはキャリアセンスを停止することを規定している。
【００５３】
上述した設定テーブル４０における各レベルに対する設定内容の考え方を説明すると、先ず、無線ＬＡＮ環境が「良」である第１レベルは、無線通信先（アクセスポイント）との接続を試みれば、直ちに接続を確立できる状態であるので、キャリアセンスの頻度を、ある程度抑えて第２レベルと同程度の接続状況となるように、インターバル時間を１０秒から２９秒の範囲内で設定可能にする。また、無線ＬＡＮ環境が「中」である第２レベルは、通常レベルで無線通信先と接続可能であり、第１レベルと同等の接続状況（接続される確率）を確保するため、第１レベルより短い１秒から９秒の範囲でインターバル時間を変更可能にする。このような設定内容にすることで、無線ＬＡＮ環境が通常レベル以上であれば、常に同等の接続状況をユーザに提供でき、ユーザは無線ＬＡＮ環境を意識することなく一定の接続確率で無線通信を行える。
【００５４】
さらに、無線ＬＡＮ環境が「悪」である第３レベルは、接続可能な限界（接続性が不安定）であり、無線通信の許容可能な通信レベルを維持してユーザの満足度を満たすことは困難なので、無線ＬＡＮの通信環境を最小限で検知する頻度でキャリアセンスを行うようにして消費電力の低減を優先し、インターバル時間を長目の３０秒から５０秒の範囲内で時間を設定する。さらにまた、無線ＬＡＮ環境が「接続不可」である第４レベルは、もはや無線通信先と接続できないので、キャリアセンスを停止して無駄に電力を消費することを防止する。
【００５５】
また、メモリ２６に記憶される警告画面データ３９は、図５（ｂ）に示す警告画面３９ａを表示パネル１８に表示するためのデータであり、無線ＬＡＮ環境が第４レベルである場合に、ＭＡＣ処理部２５の接続インタフェース２８（出力手段に相当）からメインモジュール１１へ出力されて表示処理が行われる。警告画面３９ａ中には、キャリアセンスの停止を表す文言が記載されていると共に、ユーザに無線ＬＡＮ環境が良い場所への移動を促す文言が記載されている。なお、警告画面３９ａは、キャリアセンスの停止処理中、表示されるようになっている。
【００５６】
さらに、メモリ２６に記憶されるメニューデータ３３は、図４（ａ）（ｂ）に示すメニュー画面３５、３６等を表示するためのデータであり、これら各メニュー画面３５、３６等は、設定準備段階において携帯型音楽再生装置１０の表示パネル１８に表示されるものである。具体的には、メインモジュール１１の操作部１９で無線ＬＡＮ設定を行う指示を受け付けた場合、その旨がメインモジュール１１からＭＡＣ処理部２５のＣＰＵ２７へ伝えられ、ＣＰＵ２７がメモリ２６に記憶されるメニューデータ３３をメインモジュール１１へ送ることで、表示パネル１８に各メニュー画面３５、３６が表示される。
【００５７】
図４（ａ）のメニュー画面３５は、キャリアセンス時のチャンネル数の設定を受け付ける手段に相当し、全チャンネル、又はチャンネル１〜１３中の所望チャンネルのいずれかを適宜選択できる選択欄３５ａ、選択欄３５ａで選択された対象に決定する指示を受け付ける決定ボタン３５ｂ、選択された対象を解除するキャンセルボタン３５ｃを設けている。選択欄３５ａ、決定ボタン３５ｂ、キャンセルボタン３５ｃは、メインモジュール１１の操作部１９での操作で選択を行えるようになっている（メニュー画面３６でも同様）。なお、デフォルトでは、全チャンネルが設定されている。
【００５８】
図４（ｂ）のメニュー画面３６は、図５（ａ）の設定テーブル４０における第１レベルに対応付ける時間の数値変更を行うものであり、第１レベル用の時間数値の設定を受け付ける手段に相当する。そのため、メニュー画面３６は、１０秒から２９秒の範囲で数値を選択できる選択欄３６ａ、選択欄３６ａで選択された対象に決定する指示を受け付ける決定ボタン３６ｂ、選択された対象を解除するキャンセルボタン３６ｃを設けている。メニュー画面３６は、デフォルトでは上述した設定テーブル４０のデフォルト内容に対応して１０秒が選択された状態になっている。なお、メモリ２６に記憶されるメニューデータ３３には、メニュー画面３６と同等の内容である他のレベルにおける数値設定用のメニュー画面（図示せず）も含んでおり、これらの他のレベル用のメニュー画面も、図４（ｂ）のメニュー画面３６と同様に各レベルに応じた範囲で数値を変更できるようになっている。
【００５９】
また、メモリ２６に記憶されるプログラムＰは、ＣＰＵ２７が無線通信に係る各種処理を行う際の制御処理内容を規定しており、本実施形態では基本的な無線ＬＡＮ通信および上述した設定準備段階での処理に加えて、本発明の特徴となる間欠的なキャリアセンスにおけるインターバル時間の変更処理、キャリアセンス自体の停止制御およびインターバル時間に無線ＬＡＮモジュール２０中のアクセス制御を行う部分の停止処理を規定している。なお、プログラムＰが規定する基本的な無線ＬＡＮ通信の処理には、データの送受信に係る無線通信を行う指示をユーザから受け付けると、間欠的なキャリアセンスを開始してから、アクセスポイントとの接続を確立してデータの送受信を行う内容等が規定されている。
【００６０】
また、プログラムＰの本発明に関する具体的な処理内容は、以下の通りである。先ず、ＲＦ回路部２１のＣ／Ｎ検知回路２３でキャリアセンス時に検知されたＣ／Ｎ比を、ＣＰＵ２７が無線ＬＡＮ環境に係る値（検知結果）として把握し、それからＣＰＵ２７は比較手段として、検知結果をメモリ２６に記憶される各基準レベル３４ａ〜３４ｃと比較し、現在のＣ／Ｎ比に基づく無線ＬＡＮ環境が第１レベル〜第４レベルのいずれのレベルに相当するかを判定する。それからＣＰＵ２７は、判定したレベルが第１レベル〜第３レベルである場合、時間変更手段としてインターバル時間の変更処理を行い、図５（ａ）の設定テーブル４０に基づき判定したレベルに対応する数値を特定し、Ｃ／Ｎ比の検知を行ったキャリアセンス後のインターバル時間を、特定した数値に変更する処理を行う。なお、ＣＰＵ２７は、このような時間変更に係る処理を、間欠的なキャリアセンス全般の中におけるキャリアセンスを行う時間帯ごとに行って、各キャリアセンスの時間帯の後のインターバル時間を無線ＬＡＮ環境に応じて自動変更する。
【００６１】
一方、判定したレベルが第４レベルである場合、ＣＰＵ２７は停止手段として、キャリアセンス自体の停止制御を行い、間欠的なキャリアセンスを停止すると共に、メモリ２６から警告画面データ３９を読み出して接続インタフェース２８からメインモジュール１１へ出力し、表示パネル１８で図５（ｂ）の警告画面３９ａを表示する。
【００６２】
また、上述したインターバル時間の変更処理を行う場合、ＣＰＵ２７は、インターバル時間に無線ＬＡＮモジュール２０中のアクセス制御を行う部分を停止する制御も行う。具体的には、CSMA/CA（Carrier Sense Multiple Access with
Collision Avoidance）で規定されるＭＡＣ層（ＯＳＩ参照モデルのデータリンク層の一部に該当）及び物理層（本実施形態では、ＲＦ回路部２１が該当）に相当する部分をインターバル時間に停止して、間欠的なキャリアセンスに対する消費電力の削減を図っている。なお、本実施形態ではプログラムＰのソフトウエア的な処理によりＣＰＵ２７が、ＯＳＩ参照モデルにおけるＭＡＣ（Media Access Control）層として機能している。
【００６３】
図２は、ＣＰＵ２７がＭＡＣ層３２として機能する内容を概念的に表したものである。ＭＡＣ層３２は、ＩＥＥＥ（米国電気電子技術者協会）の無線ＬＡＮ規格（IEEE802.11系の規格）に基づくアクセス手法（例えばCSMA/CA）を規定し、ＣＰＵ２７にはＭＡＣ層３２の中で上位層に相当するＵｐｐｅｒＭＡＣ３０、及び下位層に相当するＬｏｗｅｒＭＡＣ３１が設けられる。また、ＵｐｐｅｒＭＡＣ３０には、ＣＴＳ回数検知ブロック３０ａ、及びキャリア数検知ブロック３０ｂが含まれる。
【００６４】
ＣＴＳ回数検知ブロック３０ａは、キャリアセンス時に他の無線装置から発せられるＣＴＳ（受信準備完了信号）の受信回数を計数して検知する手段（検知手段としてＣＴＳの受信回数を検知する手段に相当）として機能する。また、キャリア数検知ブロック３０ｂは、接続可能なアクセスポイント（無線通信中継機に相当）のキャリア数を計数して検知する手段（検知手段としてキャリア数を検知する手段に相当）として機能する。プログラムＰは、インターバル時間での省電力を実現するため、ＣＰＵ２７のＭＡＣ層３２として機能する部分及びＲＦ回路部２１の作動をインターバル時間に合わせて停止させることを規定している。なお、本実施形態では、ＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１が、無線通信に係るアクセス制御を行うアクセス制御手段に相当している。
【００６５】
プログラムＰが規定するＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１の作動停止処理を以下に、説明する。プログラムＰは、キャリアセンスの終了に合わせてＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１（強度検知回路２２とＣ／Ｎ検知回路２３を含む）の作動を停止させる制御を、ＣＰＵ２７が作動停止手段として行うことを規定している。なお、ＭＡＣ層３２およびＲＦ回路部２１が作動を停止している場合でも、無線ＬＡＮモジュール２０の他の部分は作動しているため、このときも無線ＬＡＮモジュール２０は若干の電力は消費している。さらに、プログラムＰは、インターバル時間が終了する所定の時間前に、停止していたＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１の作動を再開する制御を、ＣＰＵ２７が作動開始手段として行うことを規定している。
【００６６】
また、プログラムＰは、間欠的なキャリアセンスにおける各キャリアセンスの時間帯では従来通り、ＣＴＳ回数検知ブロック３０ａ及びキャリア数検知ブロック３０ｂを含めてＵｐｐｅｒＭＡＣ３０、ＬｏｗｅｒＭＡＣ３１、並びにＲＦ回路部２１（強度検知回路２２とＣ／Ｎ検知回路２３を含む）を作動させて、無線ＬＡＮ通信に係るアクセス制御を行うことを規定している。
【００６７】
図６は、プログラムＰの規定に基づくＣＰＵ２７の制御により、複数のキャリアセンスを間欠的に行う状況の一例を表した無線ＬＡＮモジュール２０のタイムチャート的なグラフを示す。このグラフは、図４（ａ）のメニュー画面３５の設定により、IEEE802.11bで規定される１３チャンネルの全てをキャリアセンスする場合を示し、グラフ中、時刻０〜ｔ１０、ｔ１１〜ｔ１２、ｔ１３〜ｔ１４の時間帯で全チャンネルに対するキャリアスキャンが行われる。なお、図６では、棒状グラフの一つが、１チャンネルに対するキャリアセンスを表しており、キャリアセンスを行う各時間帯における１３チャンネルの全てに対応する棒状グラフの図示は省略している。また、キャリアセンスを行う各時間帯は、ＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１が作動してＣＴＳの受信回数カウント、使用中のキャリア数検知、キャリア強度検知、及びＣ／Ｎ比検知が行われるため、全チャンネルのキャリアセンスを行う時間帯（時刻０〜ｔ１０、ｔ１１〜ｔ１２、ｔ１３〜ｔ１４間のそれぞれ時間帯）に、約２秒の時間を要する。
【００６８】
図６のグラフでは、最初の全チャンネルのキャリアセンスを行う時間帯（時刻０〜ｔ１０）におけるＣ／Ｎ比検知に基づき、その時間帯での無線ＬＡＮ環境は「良」の第１レベルと判定され、その結果、最初のキャリアセンスの時間帯の後のインターバル時間（時刻ｔ１０〜ｔ１１）は、１０秒になっている（図５（ａ）の設定テーブル４０参照）。また、２回目のキャリアセンスを行う時間帯（時刻ｔ１１〜ｔ１２）におけるＣ／Ｎ比検知に基づき、その時間帯での無線ＬＡＮ環境は「中」の第２レベルと判定され、それにより２回目のキャリアセンスの時間帯の後のインターバル時間（時刻ｔ１２〜ｔ１３）は５秒に変更されている。さらに、３回目のキャリアセンスを行う時間帯（時刻ｔ１３〜ｔ１４）におけるＣ／Ｎ比検知に基づき、その時間帯での無線ＬＡＮ環境は「悪」の第３レベルと判定され、それにより３回目のキャリアセンスの時間帯の後のインターバル時間（時刻ｔ１４〜ｔ１５）は４０秒に変更されている。
【００６９】
このように本発明では、無線ＬＡＮ環境が「良」の第１レベルと判定された後は、インターバル時間を１０秒（時刻ｔ１０〜ｔ１１）にすると共に、無線ＬＡＮ環境が「中」の第２レベルと判定された後は、第１レベルより短いインターバル時間を５秒（時刻ｔ１２〜ｔ１３）に変更するので、無線ＬＡＮ環境が「中」以上であれば、アクセスポイントへの接続確率を同程度に揃えることができ、ユーザに無線ＬＡＮ環境を意識させることなく、常に同等の通信レベルを提供できる。また、無線ＬＡＮ環境が「悪」の第３レベルと判定された後は、インターバル時間を４０秒（時刻ｔ１４〜ｔ１５）にするので、接続確率が低いことに配慮しキャリアセンスを控えて省電力を優先した処理を行う。また、無線ＬＡＮモジュール２０は、このように変動するインターバル時間の際、ＭＡＣ層３２およびＲＦ回路部２１の作動を停止させて、相乗的に更なる省電力化を行う。
【００７０】
具体的には、図６のグラフにおいて最初のキャリアセンスの時間帯が終了して時刻ｔ１０（インターバル時間の開始時刻）になると、ＣＰＵ２７の制御により無線ＬＡＮモジュール２０の中でＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１が作動を停止する。また、時刻ｔ１１（インターバル時間の終了時刻）より時間Ｔだけ前の時刻になると、ＣＰＵ２７の制御により、ＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１の作動を再開してアクセス制御を行う。このように無線ＬＡＮモジュール２０では、インターバル時間の終了時刻より時間Ｔだけ前の時刻に、ＭＡＣ層３２及びＲＦ回路部２１の作動を再開するので、次のキャリアセンスを開始する時には確実にアクセス制御を行える状況になり、各種検知処理を支障なく行うことができる。なお、時間Ｔは０．５秒〜２秒程度の範囲で所定時間が予め設定されている。以降同様に、無線ＬＡＮ環境が第１レベル〜第３レベルと判定されたときは、各インターバル時間の開始の時期及び終了時刻から時間Ｔだけ前の時期に合わせて、ＭＡＣ層３２およびＲＦ回路部２１は作動停止、作動再開を繰り返す。
【００７１】
その結果、本発明の無線ＬＡＮモジュール２０は、インターバル時間中の作動レベルを抑制するので、インターバル時間における消費電力が従来のＡｍＷからＢｍＷ（Ｂ＜Ａ）へ低下して省電力を達成する。
【００７２】
また、図７のグラフは、図６のグラフにおける時刻ｔ１５以降の状態を示し、４回目のキャリアセンスを行う時間帯（時刻ｔ１５〜ｔ１６）におけるＣ／Ｎ比検知に基づき、その時間帯での無線ＬＡＮ環境は「接続不可」の第４レベルと判定され、それにより４回目のキャリアセンスの時間帯の後（時刻ｔ１６）、無線ＬＡＮモジュール２０はキャリアセンス自体を停止し、図５（ｂ）の警告画面３９ａが表示パネル１８に表示される。よって、本発明では、無線ＬＡＮ環境が「接続不可」と判定されれば、もはやキャリアセンスを行わないので、キャリアセンスによる電力消費を無くすと共に、警告画面３９ａの表示により無線ＬＡＮ環境の良好な箇所へユーザが移動するように促すことになる。なお、停止したキャリアセンスの再開は、無線通信を行うユーザからの指示を操作部１９で受け付けることにより行われる。
【００７３】
図８は、図４（ａ）のメニュー画面３５での設定操作により、チャンネル１〜１３の中で１つのチャンネルが選択され、選択された単一のチャンネルに対して間欠的なキャリアセンスを行う場合の状況の一例を示した無線ＬＡＮモジュール２０のタイムチャート的なグラフである。単一のチャンネルに対する間欠的なキャリアセンスにおいても、上述したような処理が行われる。
【００７４】
具体的に図８のグラフでは、最初の単一のチャンネルに対してキャリアセンスを行う時間帯（時刻０〜ｔ２０）のＣ／Ｎ比検知に基づき無線ＬＡＮ環境は「悪」の第３レベルと判定され、それにより最初のインターバル時間（時刻ｔ２０〜ｔ２１）は４０秒になっている（図５（ａ）の設定テーブル４０参照）。また、２回目のキャリアセンスを行う時間帯（時刻ｔ２１〜ｔ２２）におけるインターバル時間の変更処理により、Ｃ／Ｎ比検知に基づく無線ＬＡＮ環境は「中」の第２レベルと判定され、それにより２回目のインターバル時間（時刻ｔ２２〜ｔ２３）は５秒に変更されている。さらに、３回目のキャリアセンスを行う時間帯（時刻ｔ２３〜ｔ２４）におけるインターバル時間の変更処理により、Ｃ／Ｎ比検知に基づく無線ＬＡＮ環境は「接続不可」の第４レベルと判定され、それにより３回目のキャリアセンスを行う時間帯の終了後（時刻ｔ２４）、無線ＬＡＮモジュール２０はキャリアセンス自体を停止する。この際、携帯型音楽再生装置１０では警告画面３９ａを表示する。
【００７５】
また、図８のグラフにおいても、無線ＬＡＮモジュール２０は、各インターバル時間に合わせてＭＡＣ層３２およびＲＦ回路部２１の作動を停止させるので、単一のチャンネルに対して間欠的なキャリアセンスを行う場合でも更なる省電力化を実現している。なお、１つのチャンネル当たりの処理時間は理論上、約１００ｍ秒であり、各キャリアセンスを行う時間帯の（時刻０〜ｔ２０、ｔ２１〜ｔ２２、ｔ２３〜ｔ２４）の時間は、種々の無線通信状況の影響を受けて処理時間が長引いても確実に処理を行えるように１００ｍ秒プラスアルファの時間になっている。そのため、図８のグラフでは、全チャンネルに対してキャリアスキャンを行う図６のグラフに示す場合に比べて、間欠的なキャリアセンスに対する全消費電力は低めになり、更なる消費電力の低減を図れる。
【００７６】
なお、本発明に係る無線通信装置は、上述した無線ＬＡＮモジュール２０の形態に限定されるものではなく、種々の変形例が存在する。先ず、無線ＬＡＮ環境を判別するために用いる基準レベルデータ３４に含まれる基準レベル３４ａ〜３４ｃの数は、３個に限定されるものではなく、無線ＬＡＮモジュール２０の仕様、及びグレード等に応じて適宜増減可能である。例えば、基準レベルの数を３個より多くした場合は、判別可能な無線ＬＡＮ環境のレベルを多くでき、一段と細かいレベル分けを行って無線ＬＡＮ環境に合わせた省電力処理及びキャリアセンスの停止処理を行える。また、逆に、基準レベルの数を３個より少なくした場合は、無線ＬＡＮ環境のレベル判別に係る処理の負担を低減でき、特に基準レベルを１個にしたときは、Ｃ／Ｎ比の検知結果に基づいて、検知結果が基準レベル以上であるか又は基準レベル未満であるかと云う簡潔な処理でレベル分けを行える。
【００７７】
なお、基準レベルを１個にするときは、単一の基準レベルの内容は、上述した第１基準レベルと同様に良好なレベルの無線通信環境（無線ＬＡＮ環境）と、通常レベル（普通レベルに相当）の無線ＬＡＮ環境との境界に相当するレベルに設定すれば、無線通信環境が良好なレベルと、通常レベルとにおいて同等の接続確立性を確保できるので好適となる。
【００７８】
また、Ｃ／Ｎ比の検知結果に基づく無線ＬＡＮ環境のレベル判定処理は、毎回のキャリアセンスごとに行う以外に、所定数のキャリアセンスごとに行ってもよい。
【００７９】
図９のグラフは、２回のキャリアセンスのうち１回の割合で無線ＬＡＮ環境のレベル判定処理を行う場合を示している。即ち、最初のキャリアセンスを行う時間帯（時刻０〜ｔ３０）におけるＣ／Ｎ比検知に基づき無線ＬＡＮ環境は「中」の第２レベルと判定され、以降、その後に続く２つのキャリアセンスの時間帯間のインターバル時間（時刻ｔ３０〜ｔ３１、ｔ３２〜ｔ３３）を、第２レベルに対応する５秒に変更している。なお、この場合、２回目のキャリアセンスを行う時間帯（時刻ｔ３１〜ｔ３２）では、Ｃ／Ｎ比検知に基づく無線ＬＡＮ環境の判定処理を無線ＬＡＮモジュール２０は行っていない。また、３回目のキャリアセンスの時間帯（時刻ｔ３３〜ｔ３４）におけるＣ／Ｎ比検知に基づき無線ＬＡＮ環境は「良」の第１レベルと判定され、以降、その後に続く２つの各キャリアセンスの時間帯間のインターバル時間（時刻ｔ３４〜ｔ３５、ｔ３６〜ｔ３７）は、第１レベルに対応した１０秒に変更されている。
【００８０】
このように図９のグラフに示す処理パターンでは、２回のキャリアセンスの時間帯ごとに無線ＬＡＮ環境のレベル判定処理が行われるため、図６および図８に示すグラフのように１回のキャリアセンスの時間帯ごとにレベル判定処理を毎回行う場合に比べてＣＰＵ２７の処理負担を低減できる。また、無線ＬＡＮ環境の変動が小さいほど、無線ＬＡＮ環境のレベル判定処理を行う頻度を下げて、ＣＰＵ２７の処理負担を低減することが好適であり、３回以上のキャリアセンスの時間帯ごとにレベル判定処理を行うことも勿論適用可能である。なお、このように所定回数ごとにレベル判定処理を行うには、ＣＰＵ２７がレベル判定処理を行う割合に係るキャリアセンス時間帯の回数を計数し、計数した数値が設定した割合に達したキャリアセンスの時間帯のときにレベル判定処理を行うことになる。
【００８１】
図１０は、変形例の無線ＬＡＮモジュール５０を示している。変形例の無線ＬＡＮモジュール５０は、図２のＣＰＵ２７のソフトウエア的に行われるＭＡＣ層３２の処理部分をハード的な回路で置き換えたような構成になっていることが特徴である。具体的に変形例の無線ＬＡＮモジュール５０は、ソフト的に機能するＣＴＳ回数検知ブロック３０ａ及びキャリア数検知ブロック３０ｂを含むＵｐｐｅｒＭＡＣ３０、並びにＬｏｗｅｒＭＡＣ３１等と、図１に示すＲＦ回路部２１とに対応したハード的な各種回路５１〜５４をそれぞれ設けると共に、これらの各回路５１〜５４を制御する回路制御部５５、及びメインモジュール１１との接続インタフェース５７を、無線ＬＡＮモジュール５０は設けている。
【００８２】
ＲＦ回路５１は、図１のＲＦ回路部２１に対応した処理を行う回路であり、キャリア強度の検知処理を行う強度検知部５１ａ（キャリアの電力強度を検知する手段に相当）、及びＣ／Ｎ検知の処理を行うＣ／Ｎ検知部５１ｂ（雑音成分に係る値を検知する手段に相当）を含んでいる。アクセス制御回路５２は、図２のＵｐｐｅｒＭＡＣ３０の各ブロック３０ａ、３０ｂを除いた部分、及びＬｏｗｅｒＭＡＣ３１に対応した部分である。また、ＣＴＳ回数検知回路５３（ＣＴＳの受信回数を検知する手段に相当）は、図２のＣＴＳ回数検知ブロック３０ａに対応した処理を行う回路であり、キャリア数検知回路５４（キャリア数を検知する手段に相当）は、図２のキャリア数検知ブロック３０ｂに対応した処理を行う回路である。なお、この変形例の無線ＬＡＮモジュール５０ではＲＦ回路５１、アクセス制御回路５２、ＣＴＳ回数検知回路５３、及びキャリア数検知回路５４が、無線通信に係るアクセス制御を行う処理部分（アクセス制御手段）に相当する。
【００８３】
さらに、回路制御部５５は内部メモリ５６を有し、この内部メモリ５６にプログラム、メニューデータ、基準レベルデータ、設定テーブル、警告画面データ等を記憶している。回路制御部５５は、内部メモリ５６に記憶されたプログラムに基づき無線ＬＡＮ環境の検知処理を行って無線ＬＡＮ環境のレベルを判定し、判定したレベル結果に応じて各回路５１〜５４の作動停止を伴うインターバル時間の変更処理、又はキャリアセンス自体の停止処理を行う。
【００８４】
また、無線ＬＡＮモジュール２０、５０の仕様簡略化を図る場合は、図４（ａ）のメニュー画面３５を用いた設定処理を省略して、キャリアセンスの対象を全チャンネル又は特定のチャンネルに固定することも可能である。さらに、図４（ｂ）のメニュー画面３６を用いた設定処理を省略し、各レベルに対応付ける時間を固定にしてもよい。さらにまた、処理内容の簡略化を図るときは、間欠的なキャリアセンスのインターバル時間におけるアクセス制御に係る処理部分の停止処理を省略してもよい。
【００８５】
また、無線ＬＡＮ環境が接続不可のレベルである場合で、キャリアセンス自体を停止するときに、停止を表す旨の出力内容は、図５（ｂ）の警告画面３９ａに限定されるものではなく、警告音データに応じた音声を出力すること、または警告灯を新たに設けて警告灯を点灯または点滅させるデータを出力すること等も適用可能である。さらに、仕様を簡略化するときは、キャリアセンス自体の停止を表すデータの出力処理を省略してもよい。
【００８６】
さらにまた、上述した無線ＬＡＮモジュール２０では、無線ＬＡＮ環境のレベルを判定するための検知は、Ｃ／Ｎ比に基づいて行うようにしているが、Ｃ／Ｎ比の検知の替わりに他の検知内容に基づき無線ＬＡＮ環境に係る値を検知してもよい。例えば、図２に示すＣＴＳ回数検知ブロック３０ａで、キャリアセンス時にＣＴＳ（受信準備完了信号）の受信回数を計数して検知し、検知した受信回数に基づきＣＰＵ２７が無線ＬＡＮ環境に係る値に応じたレベル判定を行う。この場合、図１に示す無線ＬＡＮモジュール２０のメモリ２６で記憶される基準レベルデータ３４は、ＣＴＳの受信回数に対応したものになっており、例えば第１基準レベル３４ａとして「１回」、第２基準レベル３４ｂとして「３回」、第３基準レベル３４ｃとして「５回」と云う値が設定される。なお、ＣＴＳの受信回数に基づく無線ＬＡＮ環境のレベル判定では、Ｃ／Ｎ比の場合とは逆に、ＣＴＳの受信回数が少ないほど無線ＬＡＮ環境のレベルが良好となるため、ＣＴＳの受信回数（検知結果）が基準レベルを超える又は基準レベル未満であるかは、Ｃ／Ｎ比の場合と逆の見方に基づきＣＴＳの受信回数と、各基準レベル３４ａ〜３４ｃとを比較してレベル判定を行う。
【００８７】
具体的には、ＣＴＳの受信回数が「０回」のときは、「１回」の第１基準レベル３４ａを超える無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「良」の第１レベルと判定される。また、ＣＴＳの受信回数が「１回」または「２回」のときは、「３回」の第２基準レベル３４ｂを超え且つ「１回」の第１基準レベル３４ａ以下の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「中」の第２レベルと判定される。さらに、ＣＴＳの受信回数が「３回」または「４回」のときは、「５回」の第３基準レベル３４ｃを超え且つ「３回」の第２基準レベル３４ｂ以下の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「悪」の第３レベルと判定される。さらにまた、ＣＴＳの受信回数が「５回」より多いときは、「５回」の第３基準レベル３４ｃ以下の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「接続不可」の第４レベルと判定される。
【００８８】
このように、ＣＴＳの受信回数に基づき各レベルが判定された後は、上記と同様に、図５（ａ）の設定テーブル４０の対応関係に基づいてインターバル時間の変更又はキャリアセンス自体の停止が行われる。なお、ＣＴＳの受信回数に基づくレベル判定でも上述した変形例と同様に、基準レベルの個数を増減してレベル分けすることが可能であり、さらに、このようなＣＴＳの受信回数に基づき無線ＬＡＮ環境のレベルを判別する変形例は、図１０に示す無線ＬＡＮモジュール５０でも適用できる。
【００８９】
また、無線ＬＡＮ環境のレベル判定は、アクセス可能なアクセスポイント（無線通信中継機）から発せられる搬送波の数に基づいて行うことも可能である。この場合は、図２に示すキャリア数検知ブロック３０ｂで、アクセス可能なアクセスポイントの使用可能なキャリア数（データ送信に使用可能なキャリアの数）を計数して検知し、この検知した数に基づきＣＰＵ２７が無線ＬＡＮ環境に係る値に応じたレベル判定を行う。このようなレベル判定を行うときは、図１に示す無線ＬＡＮモジュール２０のメモリ２６で記憶される基準レベルデータ３４を、計数した搬送波の数に対応したものにする必要があり、例えば第１基準レベル３４ａとして「４回」、第２基準レベル３４ｂとして「１回」、第３基準レベル３４ｃとして「０回」と云う値が設定される。なお、搬送波の数に基づく無線ＬＡＮ環境のレベル判定は、搬送波の数が多いほどレベルが良好となり、このような見方に基づいて計数した搬送波の数と、各基準レベル３４ａ〜３４ｃとを比較してレベル判定を行う。
【００９０】
具体的には、計数した搬送波の数が「５回」以上のときは、「４回」の第１基準レベル３４ａを超える無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「良」の第１レベルと判定される。また、計数した搬送波の数が「２回」から「４回」のときは、「１回」の第２基準レベル３４ｂを超え且つ「４回」の第１基準レベル３４ａ以下の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「中」の第２レベルと判定される。さらに、計数した搬送波の数が「１回」のときは、「０回」の第３基準レベル３４ｃを超え且つ「１回」の第２基準レベル３４ｂ以下の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「悪」の第３レベルと判定される。さらにまた、計数した搬送波の数が「０回」のときは、「０回」の第３基準レベル３４ｃ以下の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「接続不可」の第４レベルと判定される。
【００９１】
このように、アクセス可能なアクセスポイントから発せられる搬送波の数に基づき各レベルが判定された後は、図５（ａ）の設定テーブル４０の対応関係に基づいてインターバル時間の変更又はキャリアセンス自体の停止が行われる。なお、搬送波の数に基づくレベル判定でも上述した変形例と同様に、基準レベルの個数を増減してレベル分けすることが可能であると共に、この変形例も図１０に示す無線ＬＡＮモジュール５０に適用できる。
【００９２】
さらにまた、無線ＬＡＮ環境のレベル判定は、キャリアの電力強度に基づいて行うことも可能である。この場合は、図１に示すＲＦ回路部２１の強度検知回路２２でキャリアセンス時にキャリアの電力強度を検知し、検知した電力強度に基づきＣＰＵ２７が無線ＬＡＮ環境に係る値に応じたレベル判定を行う。このようなレベル判定を行うときは、図１に示す無線ＬＡＮモジュール２０のメモリ２６で記憶される基準レベルデータ３４を、キャリアの電力強度に対応したものにする必要があり、例えば第１基準レベル３４ａとして「−１５（ｄＢｍ）」、第２基準レベル３４ｂとして「−４５（ｄＢｍ）」、第３基準レベル３４ｃとして「−７０（ｄＢｍ）」と云う値が設定される。なお、キャリアの電力強度に基づく無線ＬＡＮ環境のレベル判定は、電力強度が大きいほどレベルが良好となり、このような見方に基づいて検知したキャリアの電力強度と、各基準レベル３４ａ〜３４ｃとを比較してレベルを判定する。
【００９３】
具体的には、検知したキャリアの電力強度が「−１５（ｄＢｍ）」以上のときは、「−１５（ｄＢｍ）」の第１基準レベル３４ａ以上の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「良」の第１レベルと判定される。また、検知したキャリアの電力強度が「−４５（ｄＢｍ）」以上「−１５（ｄＢｍ）」未満のときは、「−４５（ｄＢｍ）」の第２基準レベル３４ｂ以上で「−１５（ｄＢｍ）」の第１基準レベル３４ａ未満の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「中」の第２レベルと判定される。さらに、検知したキャリアの電力強度が「−７０（ｄＢｍ）」以上「−４５（ｄＢｍ）」未満のときは、「−７０（ｄＢｍ）」の第３基準レベル３４ｃ以上で「−４５（ｄＢｍ）」の第２基準レベル３４ｂ未満の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「悪」の第３レベルと判定される。さらにまた、検知したキャリアの電力強度が「−７０（ｄＢｍ）」未満のときは、「−７０（ｄＢｍ）」の第３基準レベル３４ｃ未満の無線ＬＡＮ環境のレベルに相当するため、「接続不可」の第４レベルと判定される。
【００９４】
このように、検知したキャリアの電力強度に基づき各レベルが判定された後は、図５（ａ）の設定テーブル４０の対応関係に基づいてインターバル時間の変更又はキャリアセンス自体の停止が行われる。なお、キャリアの電力強度に基づくレベル判定でも上述した変形例と同様に、基準レベルの個数を増減してレベル分けすることが可能であると共に、この変形例も図１０に示す無線ＬＡＮモジュール５０に適用できる。
【００９５】
また、これらの無線ＬＡＮ環境のレベル判定に適用する条件（Ｃ／Ｎ比検知、ＣＴＳ受信回数、アクセスポイントの搬送波の数、キャリアの電力強度）は２以上を適宜組み合わせて、無線ＬＡＮ環境のレベル判定を行うことも可能である。このように２以上の条件を組み合わせるときは、例えば、図１１に示すような変形例の設定テーブル６０を用いることになる。
【００９６】
図１１の設定テーブル６０は、図５（ａ）の設定テーブル４０の替わりに、Ｃ／Ｎ比の検知および搬送波の数の２条件を組み合わせた変形例で無線ＬＡＮ環境に係る値に応じたレベル判定を行うために使用されるものである。この設定テーブル６０では、Ｃ／Ｎ比検知で分けられる第１レベル〜第３レベルのそれぞれに、計数した搬送波数に基づき分けられる第１レベル〜第３レベルを対応付けると共に、搬送波数で分けられた各レベルごとに設定内容を規定している。また、設定テーブル６０は、Ｃ／Ｎ比検知に基づくレベルと、搬送波数に基づくレベルのいずれか一方でも第４レベルに判定されると、キャリアセンス自体を停止することを規定している。そのため、どのような条件が適用されても、無線ＬＡＮ環境が第４レベルに判定されると、自動的にキャリアセンスが停止されて無駄に電力を消費することが防止される。
【００９７】
なお、Ｃ／Ｎ比検知、ＣＴＳ受信回数、アクセスポイントの搬送波数、キャリアの電力強度の少なくとも２つに対して他の組み合わせ方を行った場合でも、図１１の設定テーブル６０に準じた内容の設定テーブルを用いて、無線ＬＡＮ環境に係る値に応じたレベルを判定し、インターバル時間の変更又はキャリアセンス自体の停止処理を行うことになる。
【００９８】
また、本発明に係る無線通信装置は、図１、１０に示すような無線ＬＡＮモジュール２０、５０の形態で、携帯型音楽再生装置１０に組み込まれることに限定されるものではなく、パーソナルコンピュータ、ＰＤＡ、テレビジョン装置等の情報処理装置、及び携帯電話機、携帯型画像表示装置等の各種機器にも組み込むことが適用できる。また、本発明の無線通信装置は、各種機器に内蔵して組み込む以外に、独立した無線通信装置の構成にしてもよい。例えば、各種接続規格（ＰＣＭＣＩＡ規格、ＣＦカード規格、ＵＳＢ規格、ＩＥＥＥ１３９４等）に対応したカード型形状で構成し、様々な情報処理装置と接続できる形態にしてもよい。さらに本発明の無線通信装置が対象とする無線通信は、無線ＬＡＮに限定されるものではなく、間欠的なキャリアセンスを行うものであれば、Wireless USB、ＵＷＢ（Ultra Wide Band）等の各種無線通信に対しても適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】本発明の実施形態に係る無線ＬＡＮモジュールを組み込んだ携帯型音楽再生装置の主要な内部構成を示すブロック図である。
【図２】ＣＰＵがＭＡＣ層として機能する内容を概念的に表した図である。
【図３】（ａ）は周波数軸上での各サブキャリアに対する送信側と受信側のレベルを示すグラフであり、（ｂ）は時間軸上でのサブキャリアに対する送信側と受信側の波形を示すグラフである。
【図４】（ａ）はチャンネル選択に係るメニュー画面の概略図、（ｂ）は第１レベルに対する時間選択に係るメニュー画面の概略図である。
【図５】（ａ）は実施形態の設定テーブルを示す図表であり、（ｂ）は警告画面を示す概略図である。
【図６】全チャンネルに対する間欠的なキャリアセンスにおけるインターバル時間の変化、作動状況及び消費電力の状態を示すグラフである。
【図７】無線ＬＡＮ環境の悪化に伴いキャリアセンスを自動停止する状態を示すグラフである。
【図８】単一のチャンネルに対する間欠的なキャリアセンスにおけるインターバル時間の変化およびキャリアセンスの自動停止等を表したグラフである。
【図９】２回のキャリアセンスに一度の割合で無線ＬＡＮ環境のレベル判定を行う状況を示すグラフである。
【図１０】変形例に係る無線ＬＡＮモジュールの主要な内部構成を示すブロック図である。
【図１１】変形例の設定テーブルを示す図表である。
【図１２】従来の全チャンネルに対する間欠的なキャリアセンスにおけるインターバル時間及び消費電力の状態を示すグラフである。
【符号の説明】
【０１００】
１０  携帯型音楽再生装置
２０  無線ＬＡＮモジュール
２１  ＲＦ回路部
２２  強度検知回路
２３  Ｃ／Ｎ検知回路
２５  ＭＡＣ処理部
２６  メモリ
２７  ＣＰＵ
３０  ＵｐｐｅｒＭＡＣ
３０ａ  ＣＴＳ回数検知ブロック
３０ｂ  キャリア数検知ブロック
３１  ＬｏｗｅｒＭＡＣ
３２  ＭＡＣ層
３３  メニューデータ
３４  基準レベルデータ
３４ａ  第１基準レベル
３４ｂ  第２基準レベル
３４ｃ  第３基準レベル
３９  警告画面データ
４０、６０  設定テーブル
Ｐ  プログラム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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