(57)【要約】【課題】  経日的に、固体脂が沈殿したり、液体油が分離する等の固液分離を生じない油脂組成物を提供すること。【解決手段】  （Ａ）炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、（Ｂ）炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸および炭素数が１６〜２２の不飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、を構成脂肪酸に有し、構成脂肪酸（Ａ）および（Ｂ）の総モル量において、構成脂肪酸（Ａ）のモル比率が０．３〜０．９、構成脂肪酸（Ｂ）のモル比率が０．１〜０．７、であるポリグリセリン脂肪酸エステルからなる固液分離防止剤を含有することを特徴とする油脂組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリグリセリン脂肪酸エステルからなる油脂用固液分離防止剤。
【請求項２】
前記ポリグリセリン脂肪酸エステルを構成する脂肪酸に、（Ａ）炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、（Ｂ）炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸および炭素数が１６〜２２の不飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、を有し、構成脂肪酸（Ａ）および（Ｂ）の総モル量において、構成脂肪酸（Ａ）のモル比率が０．３〜０．９、構成脂肪酸（Ｂ）のモル比率が０．１〜０．７、であることを特徴とする固液分離防止剤。
【請求項３】
前記ポリグリセリン脂肪酸エステルのエステル化率が４０％以上であることを特徴とする請求項２に記載の固液分離防止剤。
【請求項４】
請求項1〜３に記載の固液分離防止剤を含有させた油脂組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油脂の固液分離防止効果のあるポリグリセリン脂肪酸エステルに関する。さらに詳しくは、固液分離防止剤としてポリグリセリン脂肪酸エステルを油脂に添加することにより、経日的に、固体脂が沈殿したり、液体油が分離する等の固液分離を生じることがなく、安定性に優れた油脂組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
マーガリン、ショートニング、クリーム等の可塑性油脂には、可塑性範囲を拡大することを目的としてパーム油、ラード、水素添加により改質した硬化油等の固体脂と大豆油、ナタネ油等の液体油を混合した油脂が用いられる。しかし、上記油脂組成物は保存状態によっては、経日的に固体脂が沈殿したり、液体油が表面に分離する固液分離が問題となっている。また、油脂組成物に利用される硬化油は完全に水素添加されている極度硬化油を除いて、トランス型不飽和脂肪酸が含まれる。トランス型不飽和脂肪酸は、血液中のＬＤＬコレステロールや中性脂肪の増加を促し、心臓血管病を引き起こすことが示唆されていることから、近年では、トランス型不飽和脂肪酸を低減した、あるいは含まない可塑性油脂組成物が望まれている。そのため、パーム油、ラード等の固体脂と大豆油、ナタネ油等の液体油の混合割合を多くし、硬化油の割合を低減あるいは全く含有せずに油脂組成物を得ることは可能であるが、経日的な固液分離を生じてしまう。また、これにより、油脂組成物として必要な性状である使用温度範囲での好ましい硬さや広い温度範囲での可塑性等が不十分となる。
【０００３】
この問題点を解決する方法として、炭素数が２０以上の脂肪酸であるベヘン酸とグリセリンとのモノグリセリドを添加する方法(特許文献１)が開示されているが、食品の風味を損なうことのない少量添加では十分な効果が得られていないのが実情である。
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−１１９６８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、本発明では上記の問題点を解消し、固体脂と液体油を混合した油脂組成物において、経日的に固体脂が沈殿したり、液状油が分離する等の固液分離を生じることがなく、安定性に優れた油脂組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者が鋭意研究を重ねた結果、ポリグリセリン脂肪酸エステルは少量であっても油脂組成物の固液分離を防止することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
即ち、本発明は、油脂の固液分離を防止するポリグリセリン脂肪酸エステルであって、特に、前記ポリグリセリン脂肪酸エステルを構成する脂肪酸に、（Ａ）炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、（Ｂ）炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸および炭素数が１６〜２２の不飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、を有し、構成脂肪酸（Ａ）および（Ｂ）の総モル量において、構成脂肪酸（Ａ）のモル比率が０．３〜０．９、構成脂肪酸（Ｂ）のモル比率が０．１〜０．７、であることを特徴とする固液分離防止剤である。また、前記ポリグリセリン脂肪酸エステルのエステル化率が４０％以上であることがより好適である。
【０００８】
本発明は、前記固液分離防止剤を含有させた油脂組成物である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、経日的に、固体脂が沈殿したり、液体油が分離する等の固液分離を生じることがなく、安定性に優れた油脂組成物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明を実施形態に基づき以下に説明する。本実施形態の固液分離防止剤は、ポリグリセリンと脂肪酸をエステル化させて得られるポリグリセリン脂肪酸エステルであり、油脂組成物の固液分離を防止する固液分離防止剤として使用される。
【００１１】
ポリグリセリン脂肪酸エステルを構成する脂肪酸は、炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上と、炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸および炭素数が１６〜２２の不飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上とを有していることがより好適である。
【００１２】
炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸、炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸、および炭素数が１６〜２２の不飽和脂肪酸は、この炭素数および飽和または不飽和の条件に当てはまるものであれば、特に限定されるものではないが、主として直鎖脂肪酸が選択される。炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸には、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、ベヘン酸等が、炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸には、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸が、炭素数１６〜２２の不飽和脂肪酸には、パルミトレイン酸、オレイン酸、エライジン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、エルカ酸、エイコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸が、例示される。
【００１３】
ポリグリセリン脂肪酸エステルの構成脂肪酸中における各脂肪酸のモル比率は、特に限定されないが、
（Ａ）：炭素数が１６〜２２の飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上、
（Ｂ）：炭素数が８〜１４の飽和脂肪酸および炭素数が１６〜２２の不飽和脂肪酸から選択される一種または二種以上、
としたとき、（Ａ）および（Ｂ）の総モル量において、（Ａ）のモル比率が０．３〜０．９、（Ｂ）のモル比率が０．１〜０．７、であるとより優れた固液分離防止効果を発揮する。
ポリグリセリン脂肪酸エステルを構成するポリグリセリンは、その平均重合度が限定されるものではないが、２〜２０であると良い。ここで、平均重合度は、末端基分析法による水酸基価から算出されるポリグリセリンの平均重合度（ｎ）である。詳しくは、次式（式１）および（式２）から平均重合度が算出される。
（式１）分子量＝７４ｎ＋１８
（式２）水酸基価＝５６１１０（ｎ＋２）／分子量
上記（式２）中の水酸基価とは、ポリグリセリンに含まれる水酸基数の大小の指標となる数値であり、１ｇのポリグリセリンに含まれる遊離ヒドロキシル基をアセチル化するために必要な酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムのミリグラム数をいう。水酸化カリウムのミリグラム数は、社団法人日本油化学会編纂、「日本油化学会制定、基準油脂分析試験法（Ｉ）、２００３年度版」に準じて算出される。
【００１４】
本実施形態のポリグリセリン脂肪酸エステルは、エステル化率が高まるほど、油脂組成物の固液分離防止効果および油脂組成物中での分散性が高まることになるので、エステル化率が４０％以上であるとより好適である。ここで、エステル化率とは、末端基分析法による水酸基価から算出されるポリグリセリンの平均重合度（ｎ）、このポリグリセリンが有する水酸基数（ｎ＋２）、ポリグリセリンに付加している脂肪酸のモル数（Ｍ）としたとき、（Ｍ／（ｎ＋２））×１００＝エステル化率（％）で算出される値である。なお、水酸基価とは、上述の水酸基価と同様に算出される値である。
【００１５】
本実施形態のポリグリセリン脂肪酸エステルは、公知のエステル化反応により製造することができる。例えば、脂肪酸とポリグリセリンとを水酸化ナトリウム等のアルカリ触媒の存在下におけるエステル化反応により製造することができる。エステル化反応は、仕込んだ脂肪酸のほぼ全てがエステル化するまで反応させる。即ち、遊離の脂肪酸が殆どなくなるまで十分に反応させる。
【００１６】
本実施形態における油脂組成物に用いられる油脂は、限定されるものではないが、例えば、固体脂として、パーム油、パーム核油、カカオ脂、ヤシ油、ラード、乳脂、鶏脂、牛脂およびこれらの分別油脂が例示される。更に、動植物油脂を水素添加した硬化油や完全に水素添加した極度硬化油であっても良い。液体油として、大豆油、ナタネ油、コーン油、ゴマ油、シソ油、亜麻仁油、落花生油、紅花油、高オレイン酸紅花油、綿実油、ぶどう種子油、マカデミアナッツ油、ヘーゼルナッツ油、かぼちゃ種子油、クルミ油、椿油、茶実油、エゴマ油、オリーブ油、カラシ油、米油、米糠油、小麦麦芽油、サフラワー油、ひまわり油およびこれらの分別油脂が例示される。また、ジグリセライドおよび／またはモノグリセライドが含有または調合されているものであっても良い。また、油脂にはステロールやステロールエステル等が任意に含有されていても良い。
【００１７】
ポリグリセリン脂肪酸エステルを油脂に添加する場合、通常、６０℃以下の温度で融解したポリグリセリン脂肪酸エステルを、５０℃以上に加熱した油脂に添加し、その後、油脂を適宜に攪拌して油脂中にポリグリセリン脂肪酸エステルを溶解する。その後、油脂を冷却することにより、固液分離を防止した油脂組成物が得られる。
【００１８】
本実施形態の油脂の固液分離防止剤として用いるポリグリセリン脂肪酸エステルは、その添加量の増加と共に油脂の固液分離防止効果を高められる。ポリグリセリン脂肪酸エステルの添加量は、油脂組成物中、０．０１〜１０．０重量％となる量であると良く、より好ましくは０．５重量％以上である。
【００１９】
以下に実施例に基づいて本発明を具体的に説明するが、本発明は、実施例に限定されるものではない。尚、実施例において、平均重合度が１０のポリグリセリンに阪本薬品工業株式会社製「ポリグリセリン＃７５０」を、平均重合度が６のポリグリセリンに阪本薬品工業株式会社製「ポリグリセリン＃５００」を、平均重合度が４のポリグリセリンに阪本薬品工業株式会社製「ポリグリセリン＃３１０」を使用した。
【００２０】
＜実施例１＞
平均重合度が１０のポリグリセリン１００ｇとカプリン酸８２．６ｇ、ベヘン酸３２６．４ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率９０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２１】
＜実施例２＞
平均重合度が４のポリグリセリン１００ｇとミリスチン酸１０３．０ｇ、ベヘン酸３０７．３ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率７０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２２】
＜実施例３＞
平均重合度が１０のポリグリセリン１００ｇとオレイン酸８１．２ｇ、ベヘン酸３９１．７ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率９０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２３】
＜実施例４＞
平均重合度が１０のポリグリセリン１００ｇとステアリン酸８６．３ｇ、ベヘン酸３１０．０ｇ、オレイン酸８５．７ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率９５％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２４】
＜実施例５＞
平均重合度が６のポリグリセリン１００ｇとラウリン酸３８．４ｇ、ステアリン酸５４．５ｇ、ベヘン酸１９５．８ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率６０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２５】
＜実施例６＞
平均重合度が４のポリグリセリン１００ｇとカプリン酸５３．３ｇ、ステアリン酸２６３．８ｇ、ベヘン酸１０５．３ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率８０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２６】
＜実施例７＞
平均重合度が１０のポリグリセリン１００ｇとベヘン酸２７２．０ｇを反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率５０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２７】
＜実施例８＞
平均重合度が１０のポリグリセリン１００ｇとベヘン酸４０７．９ｇを反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率７５％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２８】
＜実施例９＞
平均重合度が４のポリグリセリン１００ｇとパルミチン酸２３７．８ｇ、ベヘン酸７９．０ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率６０％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００２９】
＜実施例１０＞
平均重合度が６のポリグリセリン１００ｇとパルミチン酸６１．４ｇ、ステアリン酸２７２．２ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率７５％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００３０】
＜実施例１１＞
平均重合度が１０のポリグリセリン１００ｇとパルミチン酸１２９．７ｇ、ステアリン酸１４３．９ｇ、ベヘン酸１７２．３ｇから成る混合脂肪酸を反応容器に入れ、水酸化ナトリウムによるアルカリ性および窒素気流下、２５０℃で反応させ、エステル化率９５％のポリグリセリン脂肪酸エステルを得た。
【００３１】
以上の実施例のポリグリセリン脂肪酸エステルを次の試験例１に基づき油脂組成物の固液分離防止効果についての確認試験を行った。また、比較例として、市販のグリセリンモノベヘン酸エステルについても固液分離防止効果の確認試験を行った。
【００３２】
〔試験例１〕
油脂組成物の固液分離試験
固体脂の精製パーム油３０部と液体油の大豆油７０部を８０℃に加熱して混合した。この混合油に実施例１〜１１のポリグリセリン脂肪酸エステルおよび比較例の市販のエステルを添加し、均一に溶解させて、ポリグリセリン脂肪酸エステルまたは市販のエステルを１重量％および３重量％含有させた油脂組成物を調製した。次いで、油脂組成物を２０℃のインキュベータ内にて１日放置して、冷却を行った。その後、油脂組成物の状態を目視にて確認した。
【００３３】
試験例１の評価を、油脂組成物の状態を基準に次の通り行った。
◎：固液分離は全く見られなく、均一な状態である。
○：表面に斑点上の液体油が若干見られる。
△：表面にかなりの液体油が見られる。
×：固体脂と液体油が完全に分離している。
試験例１の結果を表１に示す。尚、モル比率は、ポリグリセリン脂肪酸エステルを構成する脂肪酸の全モル量に対する各構成脂肪酸の比率である。
【００３４】
【表１】
2008127399.tif 000002
（注）：１は、脂肪酸が二重結合１個を持つことを表す
【００３５】
表１に示す通り、比較例は１重量％および３重量％において、固液分離が生じていた。一方、実施例１〜１１のポリグリセリン脂肪酸エステルを添加した油脂組成物は何れも１重量％の添加量で固液分離が生じていなく、均一な状態であった。特に、実施例１〜６については、油脂組成物の表面に液体油の斑点も見られなく、滑らかで光沢のある状態であった。つまり、本発明のポリグリセリン脂肪酸エステルのみが、油脂組成物の固液分離防止効果に優れていることが確認できる。
【００３６】
次に、実施例のポリグリセリン脂肪酸エステルを添加した油脂組成物および比較例の市販のエステルを添加した油脂組成物の状態の経日変化について、以下の試験例２に基づく試験を行った。
【００３７】
〔試験例２〕
試験例１と同じく、精製パーム油３０部と大豆油７０部からなる油脂組成物に実施例１〜６のポリグリセリン脂肪酸エステルを１重量％添加し、均一に溶解させて油脂組成物を調製した。また、実施例７〜１１のポリグリセリン脂肪酸エステルおよび比較例の市販のエステルは、それぞれ３重量％添加し、均一に溶解させて油脂組成物を調製した。次いで、各油脂組成物を２０℃のインキュベータ内にて冷却し、油脂組成物の状態を目視にて確認した。
【００３８】
試験例２の評価を、油脂組成物の状態を基準に次の通り行った。
◎：固液分離は全く見られなく、均一な状態である。
○：表面に斑点上の液体油が若干見られる。
△：表面にかなりの液体油が見られる。
×：固体脂と液体油が完全に分離している。
【００３９】
【表２】
2008127399.tif 000003
【００４０】
表２に示す通り、実施例１〜１１のポリグリセリン脂肪酸エステルを添加した油脂組成物には、２ヶ月経過後においても固液分離は見られず、均一な状態であった。つまり、ポリグリセリン脂肪酸エステルは、固液分離防止効果の長期安定性に優れていることを確認することができる。
【００４１】
次に、以下の試験例３に基づき、各油脂からなる油脂組成物に対しての固液分離防止効果の確認試験を行った。
【００４２】
[試験例３]
試験例１に準じて、実施例および比較例のポリグリセリン脂肪酸エステルの各油脂組成物に対する固液分離防止効果の確認試験を行った。この試験の代表結果を表３に示す。なお、表３中、重量％は、各油脂組成物に実施例および比較例のエステルを含有させた量を表す。
【００４３】
試験例３の評価を、油脂組成物の状態を基準に次の通り行った。
◎：固液分離は全く見られなく、均一な状態である。
○：表面に斑点上の液体油が若干見られる。
△：表面にかなりの液体油が見られる。
×：固体脂と液体油が完全に分離している。
【００４４】
【表３】
2008127399.tif 000004
【００４５】
表３に示す通り、比較例は、３重量％の含有量であっても各油脂組成物の固液分離を防止することができなかった。これに対して、実施例２、４のポリグリセリン脂肪酸エステルは、１重量％の含有量で各油脂組成物の固液分離を防止できることが確認された。