【手続補正書】
【提出日】平成20年11月18日(2008.11.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前輪側および後輪側の一方の駆動輪の駆動源とされる内燃機関を備え、蓄電装置の電源供給により駆動され、他方の駆動輪の駆動源とされるモータを備える車両であって、
前記モータは、各磁石片を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータおよび外周側ロータと、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータと、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段とを備えることを特徴とするモータを備える車両。
【請求項２】
蓄電装置の電源供給により駆動され、前輪側および後輪側の一方の駆動輪の駆動源とされる第１モータと、
蓄電装置の電源供給により駆動され、他方の駆動輪の駆動源とされる第２モータと
を具備するモータを備える車両であって、
少なくとも前記第１モータおよび前記第２モータの何れか一方は、各磁石片を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータおよび外周側ロータと、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータと、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段とを備えることを特徴とするモータを備える車両。
【請求項３】
蓄電装置の電源供給により駆動され、内燃機関と共に、前輪側および後輪側の一方の駆動輪の駆動源とされる第１モータと、
蓄電装置の電源供給により駆動され、他方の駆動輪の駆動源とされる第２モータと
を具備するモータを備える車両であって、
少なくとも前記第１モータおよび前記第２モータの何れか一方は、各磁石片を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータおよび外周側ロータと、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータと、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段とを備えることを特徴とするモータを備える車両。
【請求項４】
前記位相変更手段は、前記前輪側および前記後輪側の前記駆動輪の駆動状態において、前記内周側ロータの前記磁石片による界磁磁束と前記外周側ロータの前記磁石片による界磁磁束とによる相互の界磁強め状態となるように、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更し、
前記前輪側または前記後輪側の前記駆動輪の駆動状態において、前記内周側ロータの前記磁石片による界磁磁束と前記外周側ロータの前記磁石片による界磁磁束とによる相互の界磁弱め状態となるように、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更することを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１つに記載のモータを備える車両。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
上記課題を解決して係る目的を達成するために、この発明のモータを備える車両は、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、車両を走行駆動あるいは内燃機関（例えば、実施の形態での内燃機関１２）による車両の走行駆動を補助するモータ（例えば、実施の形態でのモータ１１）を備える車両であって、前記モータは、各磁石片（例えば、実施の形態での内周側永久磁石２１ａ、外周側永久磁石２２ａ）を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータ（例えば、実施の形態での内周側回転子２１）および外周側ロータ（例えば、実施の形態での外周側回転子２２）と、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータ（例えば、実施の形態での固定子２４）と、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段（例えば、実施の形態での位相制御装置２５）とを備えることを特徴としている。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
また、この発明のモータを備える車両は、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、車両を走行駆動する内燃機関（例えば、実施の形態での内燃機関１２）を始動させるモータ（例えば、実施の形態でのモータ１１）を備える車両であって、前記モータは、各磁石片（例えば、実施の形態での内周側永久磁石２１ａ、外周側永久磁石２２ａ）を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータ（例えば、実施の形態での内周側回転子２１）および外周側ロータと、該内周側ロータおよび外周側ロータ（例えば、実施の形態での外周側回転子２２）の外周側または内周側に配置されたステータ（例えば、実施の形態での固定子２４）と、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段（例えば、実施の形態での位相制御装置２５）とを備えることを特徴としている。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
さらに、この発明のモータを備える車両では、前記内周側ロータの前記磁石片および前記外周側ロータの前記磁石片は、前記位相変更手段による少なくとも前記内周側ロータおよび前記外周側ロータの何れか一方の回動により、前記回転軸に平行な方向に対する断面において、前記内周側ロータの前記磁石片の長辺と前記外周側ロータの前記磁石片の長辺とが対向するように配置されてなることを特徴としている。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
さらに、この発明のモータを備える車両では、前記位相変更手段は、車両の運転状態に応じて前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更することを特徴としている。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
さらに、この発明のモータを備える車両では、前記位相変更手段は、変速機（例えば、実施の形態でのトランスミッションＴ／Ｍ）の変速比に応じて前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更することを特徴としている。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
さらに、この発明のモータを備える車両では、前記位相変更手段は、変速機（例えば、実施の形態でのトランスミッションＴ／Ｍ）の変速比が所定値（例えば、実施の形態での所定変速比＃Ｒ）未満となる場合に、前記内周側ロータの前記磁石片による界磁磁束と前記外周側ロータの前記磁石片による界磁磁束とによる相互の界磁弱め状態となるように、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更することを特徴としている。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
さらに、この発明のモータを備える車両では、前記位相変更手段は、変速機（例えば、実施の形態でのトランスミッションＴ／Ｍ）の変速比の変化量が所定値以上となる場合に、前記内周側ロータの前記磁石片による界磁磁束と前記外周側ロータの前記磁石片による界磁磁束とによる相互の界磁弱め状態となるように、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更することを特徴としている。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
さらに、この発明のモータを備える車両は、前記内周側ロータに具備される内周側端面板（例えば、実施の形態での内周側軸部材３６）の内部に設けられ、外部から油圧が供給される一端部（例えば、実施の形態での一端部４０ａ）と前記内周側端面板の外周面（例えば、実施の形態での外周面３６Ａ）上で開口する他端部（例えば、実施の形態での他端部４０ｂ）とを具備する油路（例えば、実施の形態での油路４０）と、前記他端部に収容され、前記油圧によって前記他端部の開口端から外部に突出可能とされた可動ピン部材（例えば、実施の形態での可動ピン４１）と、前記外周側ロータに具備される外周側端面板（例えば、実施の形態での外周側端面部材３７）の内周面（例えば、実施の形態での内周面３７Ａ）上に設けられ、前記内周側端面板の外周面上から突出する前記可動ピン部材の先端部を収容可能な収容穴（例えば、実施の形態での収容穴４３）とを備えることを特徴としている。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】
さらに、この発明のモータを備える車両は、前記内周側ロータに具備される内周側端面板（例えば、実施の形態での内周側軸部材３６）の内部に設けられ、外部から油圧が供給される各一端部（例えば、実施の形態での一端部４０ａ）と前記内周側端面板の外周面（例えば、実施の形態での外周面３６Ａ）上の周方向に沿った各位置で開口する各他端部（例えば、実施の形態での他端部４０ｂ）とを具備する複数の油路（例えば、実施の形態での油路４０，…，油路４０）と、前記各他端部に収容され、前記油圧によって前記各他端部の各開口端から外部に突出可能とされた複数の可動ピン部材（例えば、実施の形態での可動ピン４１，…，４１）と、前記外周側ロータに具備される外周側端面板（例えば、実施の形態での外周側端面部材３７）の内周面（例えば、実施の形態での内周面３７Ａ）上に設けられ、前記内周側端面板の外周面上から突出する各前記可動ピン部材の各先端部を収容可能な複数の収容穴（例えば、実施の形態での収容穴４３）とを備えることを特徴としている。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２３】
請求項１に記載の発明のモータを備える車両は、前輪側および後輪側の一方の駆動輪の駆動源とされる内燃機関（例えば、実施の形態での内燃機関１２）を備え、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、他方の駆動輪の駆動源とされるモータ（例えば、実施の形態でのモータ１１）を備える車両であって、前記モータは、各磁石片（例えば、実施の形態での内周側永久磁石２１ａ、外周側永久磁石２２ａ）を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータ（例えば、実施の形態での内周側回転子２１）および外周側ロータ（例えば、実施の形態での外周側回転子２２）と、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータ（例えば、実施の形態での固定子２４）と、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段（例えば、実施の形態での位相制御装置２５）とを備えることを特徴としている。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
また、請求項２に記載の発明のモータを備える車両は、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、前輪側および後輪側の一方の駆動輪の駆動源とされる第１モータ（例えば、実施の形態でのモータ１１）と、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、他方の駆動輪の駆動源とされる第２モータ（例えば、実施の形態での第２のモータ１１）とを具備するモータを備える車両であって、少なくとも前記第１モータおよび前記第２モータの何れか一方は、各磁石片（例えば、実施の形態での内周側永久磁石２１ａ、外周側永久磁石２２ａ）を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータ（例えば、実施の形態での内周側回転子２１）および外周側ロータ（例えば、実施の形態での外周側回転子２２）と、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータ（例えば、実施の形態での固定子２４）と、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段（例えば、実施の形態での位相制御装置２５）とを備えることを特徴としている。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２７】
また、請求項３に記載の発明のモータを備える車両は、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、内燃機関（例えば、実施の形態での内燃機関１２）と共に、前輪側および後輪側の一方の駆動輪の駆動源とされる第１モータ（例えば、実施の形態でのモータ１１）と、蓄電装置（例えば、実施の形態でのバッテリ１８）の電源供給により駆動され、他方の駆動輪の駆動源とされる第２モータ（例えば、実施の形態での第２のモータ１１）とを具備するモータを備える車両であって、少なくとも前記第１モータおよび前記第２モータの何れか一方は、各磁石片（例えば、実施の形態での内周側永久磁石２１ａ、外周側永久磁石２２ａ）を具備すると共に互いの回転軸が同軸に配置された内周側ロータ（例えば、実施の形態での内周側回転子２１）および外周側ロータ（例えば、実施の形態での外周側回転子２２）と、該内周側ロータおよび外周側ロータの外周側または内周側に配置されたステータ（例えば、実施の形態での固定子２４）と、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更可能な位相変更手段（例えば、実施の形態での位相制御装置２５）とを備えることを特徴としている。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
さらに、請求項４に記載の発明のモータを備える車両では、前記位相変更手段は、前記前輪側および前記後輪側の前記駆動輪の駆動状態において、前記内周側ロータの前記磁石片による界磁磁束と前記外周側ロータの前記磁石片による界磁磁束とによる相互の界磁強め状態となるように、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更し、前記前輪側または前記後輪側の前記駆動輪の駆動状態において、前記内周側ロータの前記磁石片による界磁磁束と前記外周側ロータの前記磁石片による界磁磁束とによる相互の界磁弱め状態となるように、前記内周側ロータと前記外周側ロータとの相対的な位相を変更することを特徴としている。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
この発明のモータを備える車両によれば、車両を走行駆動あるいは内燃機関による車両の走行駆動を補助するモータに対して、内周側ロータの磁石片と外周側ロータの磁石片との相対位置を効率よく変更することができる。これにより、外周側ロータの磁石片による界磁磁束が固定子巻線を鎖交する鎖交磁束量を、内周側ロータの磁石片による界磁磁束によって能動的に効率よく増大あるいは低減させることができ、外周側ロータの磁石片の界磁磁束に対する内周側ロータの磁石片の界磁磁束による界磁強め状態と界磁弱め状態との間の状態変化を連続的に設定することができ、モータの誘起電圧定数を適宜の値に連続的に変化させることができる。
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３２】
また、この発明のモータを備える車両によれば、内燃機関を始動させるモータに対して、内周側ロータの磁石片と外周側ロータの磁石片との相対位置を効率よく変更することができる。これにより、外周側ロータの磁石片による界磁磁束が固定子巻線を鎖交する鎖交磁束量を、内周側ロータの磁石片による界磁磁束によって能動的に効率よく増大あるいは低減させることができ、外周側ロータの磁石片の界磁磁束に対する内周側ロータの磁石片の界磁磁束による界磁強め状態と界磁弱め状態との間の状態変化を連続的に設定することができ、モータの誘起電圧定数を適宜の値に連続的に変化させることができる。
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、外周側永久磁石による界磁磁束が固定子巻線を鎖交する鎖交磁束量を、内周側永久磁石による界磁磁束によって効率よく増大あるいは低減させることができる。
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、車両の運転状態に応じてモータの誘起電圧定数を適宜の値に連続的に変化させることができ、モータに対する通電制御の電力消費が増大してしまうことを抑制することができる。
【手続補正１８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３４】
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、車両の変速機の変速比に応じてモータの誘起電圧定数を適宜の値に連続的に変化させることができ、モータに対する通電制御の電力消費が増大してしまうことを抑制することができる。
【手続補正１９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３５】
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、駆動源として内燃機関を備える車両では、変速機の変速比が所定値未満、つまりハイギア側となる場合に内燃機関の駆動効率が相対的に増大することから、この内燃機関の駆動力を優先的に用いて車両を走行させる際に、モータを界磁弱め状態に設定することにより、モータの逆起電圧によって車両に対する制動作用が生じてしまうことを抑制することができる。
【手続補正２０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３６】
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、変速比の変化量が所定値以上となる場合、つまり相対的に変速比が小さい状態（ハイギア側）から大きい状態（ローギア側）に変化する場合に、モータを界磁弱め状態に設定することにより、モータの回生作動による過剰な充電や電力機器に対する突入電流の発生を抑制することができる。
【手続補正２１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３７】
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、モータの構成が複雑化することを抑制しつつ、界磁強め状態から界磁弱め状態へとモータの誘起電圧定数を容易に変化させることができる。
さらに、この発明のモータを備える車両によれば、モータの構成が複雑化することを抑制しつつ、界磁強め状態から界磁弱め状態へとモータの誘起電圧定数を段階的に変化させることができる。
【手続補正２２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３８】
請求項１から請求項３の何れかに記載の発明のモータを備える車両によれば、総輪駆動可能な車両の運転状態に応じてモータの誘起電圧定数を適宜の値に連続的に変化させることができ、モータに対する通電制御の電力消費が増大してしまうことを抑制することができる。
【手続補正２３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３９】
さらに、請求項４に記載の発明のモータを備える車両によれば、前輪側または後輪側の駆動輪のみの駆動状態では、非駆動状態のモータを界磁弱め状態に設定することにより、このモータの逆起電圧によって車両に対する制動作用が生じてしまうことを抑制することができる。