(57)【要約】【課題】床構造の振動を防止すると共に、配管や配線作業に好適であって、床面を構成する床面材がたわみにくい床構造及び防振部材を提供することを課題とする。【解決手段】隣り合う一対の床根太２ａ、床根太２ｂの間に介設される防振部材１０を有する床構造１であって、防振部材１０は、両端面が一対の床根太２ａ、床根太２ｂに当接され、上面が床面材６に当接される床面材受け部１１と、隣り合う一対の床根太２ａ、床根太２ｂのうち、一方の床根太２ａと、床面材受け部１１の下面とを連結する第一脚部１２ａと、他方の床根太２ｂと、床面材受け部１１の下面とを連結する第二脚部１２ｂと、第一脚部１２ａと第二脚部１２ｂの間に形成された間隙部１３と、を有し、床面材６は、床面材受け部１１に留付具９で留め付けられていることを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
略平行に配設された複数の床根太と、
隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材と、
前記床根太の上面に配設された床面材と、を有する床構造であって、
前記防振部材は、
両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、
両端面が一対の前記床根太に当接されると共に、前記床面材受け部に当接される脚部と、
前記脚部を切り欠いて形成された切欠き部と、を有し、
前記床面材は、前記床面材受け部に留付具で留め付けられていることを特徴とする床構造。
【請求項２】
略平行に配設された複数の床根太と、
隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材と、
前記床根太の上面に配設された床面材と、を有する床構造であって、
前記防振部材は、
両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、
一対の前記床根太のうちの一方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第一脚部と、
一対の前記床根太のうちの他方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第二脚部と、
前記第一脚部と前記第二脚部の間に形成された間隙部と、を有し、
前記床面材は、前記床面材受け部に留付具で留め付けられていることを特徴とする床構造。
【請求項３】
前記床根太の直交方向において、隣り合う複数の防振部材は、略直線状に配設されることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の床構造。
【請求項４】
前記床根太の両端に配設された端根太を有し、一対の前記床根太の間に介設される複数の前記防振部材は、前記端根太と前記防振部材の間及び前記防振部材同士の間が等間隔であることを特徴とする請求項１乃至請求項３に記載の床構造。
【請求項５】
床面材の下方に略平行に配設された複数の床根太のうち、隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材であって、
両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、
両端面が一対の前記床根太に当接されると共に、前記床面材受け部に当接される脚部と、
前記脚部を切り欠いて形成された切欠き部と、を有し、
前記床面材受け部と前記床面材は、留付具で留め付けられることを特徴とする防振部材。
【請求項６】
床面材の下方に略平行に配設された複数の床根太のうち、隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材であって、
両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、
一対の前記床根太のうちの一方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第一脚部と、
一対の前記床根太のうちの他方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第二脚部と、
前記第一脚部と前記第二脚部の間に形成された間隙部と、を有し、
前記床面材受け部と前記床面材は、留付具で留め付けられることを特徴とする防振部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅やマンション等の建物の床構造及び防振部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の住宅やマンションなどの床構造においては、物が落下した時や子供が飛び跳ねた時など、床に衝撃（振動）を与えることにより発生する床衝撃音が、階下に伝播して騒音、振動の原因になるという問題がある。
これらの問題を解決するものとして、例えば、特許文献１には、根太と床面を構成する床面材の間に防振ゴムを介設することで、防振機能を備えた床構造が記載されている。また例えば、特許文献２には、二重床構造における床面材と床面材の間に複数のコイルスプリングを介設させて、振動の位相差を利用して防振機能を有する床構造が記載されている。
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２０９９号公報（図４）
【特許文献２】特開２００６−１６１３８８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１及び特許文献２に係る床構造は、床面材の下部にゴムやコイルスプリング等の弾性体を設置するものであるため、床面材がたわみやすくなって歩行感が悪くなるという問題があった。また、床面材の下部にゴム等を介設することにより、床下空間の利用が妨げられ、配管や配線作業が困難になるという問題があった。
本発明は、かかる課題を解決するためになされたものであり、床構造の振動を防止すると共に、配管や配線作業に好適であって、床面材がたわみにくい床構造及び防振部材を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような課題を解決するために創案された発明は、略平行に配設された複数の床根太と、隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材と、前記床根太の上面に配設された床面材と、を有する床構造であって、前記防振部材は、両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、両端面が一対の前記床根太に当接されると共に、前記床面材受け部に当接される脚部と、前記脚部を切り欠いて形成された切欠き部と、を有し、前記床面材は、前記床面材受け部に留付具で留め付けられていることを特徴とする。
【０００６】
かかる構成によれば、防振部材が床根太の長手方向に対して直交方向に配設されるため、床根太のたわみを防止すると共に、留付具がクッションの役割を果たすため、床面材に作用する振動エネルギーを吸収することができる。また、床面材から床面材受け部に伝達された振動は、防振部材の脚部を介して床根太に伝達されることから、振動エネルギーが分散され、振動を減衰させることができる。また、床面材の下部にゴムやスプリング等の弾性体を介設しないため、床面材がたわみにくく、好適な歩行感を得ることができる。また、脚部に切欠き部を設けることにより、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。
【０００７】
また、本発明は、略平行に配設された複数の床根太と、隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材と、前記床根太の上面に配設された床面材と、を有する床構造であって、前記防振部材は、両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、一対の前記床根太のうちの一方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第一脚部と、一対の前記床根太のうちの他方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第二脚部と、前記第一脚部と前記第二脚部の間に形成された間隙部と、を有し、前記床面材は、前記床面材受け部に留付具で留め付けられていることを特徴とする。
【０００８】
かかる構成によれば、防振部材が床根太の長手方向に対して直交方向に配設されるため、床根太のたわみを防止すると共に、留付具がクッションの役割を果たすため、床面材に作用する振動エネルギーを吸収することができる。また、第一脚部及び第二脚部が、床面材受け部と、隣り合う一対の床根太とを連結するため、床面材から床面材受け部に伝達された振動エネルギーを分散し、振動を減衰させることができる。また、床面材の下部にゴムやスプリング等の弾性体を介設しないため、床面材がたわみにくく、好適な歩行感を得ることができる。また、第一脚部と第二脚部の間に間隙部を設けることにより、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。
【０００９】
また、本発明に係る床根太の直交方向において、隣り合う複数の防振部材は、略直線状に配設されることを特徴とする。
【００１０】
かかる構成によれば、防振部材が平面視略格子状にバランスよく配設されるため、床面材が受ける振動を極力均等に分散することができる。これにより、床根太及び床面材のたわみを防ぎ、より効果的に振動を減衰させることができる。
【００１１】
また、本発明は、前記床根太の両端に配設された端根太を有し、一対の前記床根太の間に介設される複数の前記防振部材は、前記端根太と前記防振部材の間及び前記防振部材同士の間が等間隔であることを特徴とする。
【００１２】
かかる構成によれば、防振部材が平面視略格子状にバランスよく配設されるため、床面材が受ける振動を極力均等に分散することができる。これにより、床根太及び床面材のたわみを防ぎ、より効果的に振動を減衰させることができる。
【００１３】
また、本発明は、床面材の下方に略平行に配設された複数の床根太のうち、隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材であって、両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、両端面が一対の前記床根太に当接されると共に、前記床面材受け部に当接される脚部と、前記脚部を切り欠いて形成された切欠き部と、を有し、前記床面材受け部と前記床面材は、留付具で留め付けられることを特徴とする。
【００１４】
かかる構成によれば、防振部材が床根太の長手方向に対して直交方向に配設されるため、床根太のたわみを防止すると共に、留付具がクッションの役割を果たすため、床面材に作用する振動エネルギーを吸収することができる。また、床面材から床面材受け部に伝達された振動は、防振部材の脚部を介して床根太に伝達されることから、振動エネルギーが分散され、振動を減衰させることができる。また、床面材の下部にゴムやスプリング等の弾性体を介設しないため、床面材がたわみにくく、好適な歩行感を得ることができる。また、脚部に切欠き部を設けることにより、配管や配線のスペースを確保して施工性を高めることができる。
【００１５】
また、本発明は、床面材の下方に略平行に配設された複数の床根太のうち、隣り合う一対の前記床根太の間に、前記床根太の直交方向に介設される防振部材であって、両端面が一対の前記床根太に当接され、上面が前記床面材に当接される床面材受け部と、一対の前記床根太のうちの一方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第一脚部と、一対の前記床根太のうちの他方と、前記床面材受け部の一部とを連結する第二脚部と、前記第一脚部と前記第二脚部の間に形成された間隙部と、を有し、前記床面材受け部と前記床面材は、留付具で留め付けられることを特徴とする。
【００１６】
かかる構成によれば、防振部材が床根太の長手方向に対して直交方向に配設されるため、床根太のたわみを防止すると共に、留付具がクッションの役割を果たすため、床面材に作用する振動エネルギーを吸収することができる。第一脚部及び第二脚部が、床面材受け部と、隣り合う一対の床根太とを連結するため、床面材から床面材受け部に伝達された振動エネルギーを分散し、振動を減衰させることができる。また、床面材の下部にゴムやスプリング等の弾性体を介設しないため、床面材がたわみにくく、好適な歩行感を得ることができる。また、第一脚部と第二脚部の間に間隙部を設けることにより、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、床の振動を防止すると共に、配管や配線作業に好適であって、床面を構成する床面材がたわみにくい床構造及び防振部材を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の最良の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
図１は、本実施形態に係る床構造を示した斜視図である。図２は、本実施形態に係る防振部材を示した斜視図である。図３は、本実施形態に係る防振部材を示した正面図である。図４は、本実施形態に係る防振部材を示した側断面図である。
なお、本明細書中の上下左右前後は、図１の矢印に従うものとする。
【００１９】
＜第一実施形態＞
第一実施形態に係る床構造１は、略平行に配設された複数の床根太２，２・・・と、床根太２の両端に配設される端根太３，３と、床根太２の上面に留め付けられる床面材６と、隣り合う一対の床根太２，２の間に介設される防振部材１０，１０・・・と、を有する。床構造１は、例えば、枠組壁工法における住宅の床として用いることができるが、これに限定されるものではなく、マンションや他の工法で施工される建物の床として用いてもよい。
【００２０】
＜各部材の構造＞
床根太２は、図１に示すように、断面視矩形を呈する長尺の板材であって、隣り合う床根太２の幅広の面が向き合うように、それぞれ平行に配設されている。
端根太３は、図１に示すように、断面視矩形を呈する長尺の板材であって、床根太２の両端にお互いが対向するように当接されている。端根太３は、端根太３の外側から留付具（図示省略）によって床根太２に留め付けられている。床根太２及び端根太３は、床面材６に作用する荷重を受ける床構造１の骨組みとなる部材である。
【００２１】
本実施形態においては、床根太２及び端根太３共に、木材からなり、略同等の断面形状からなる部材であるが、素材及び形状を限定されるものではない。床根太２及び端根太３の素材は、例えば、木質系複合材はもちろん、形鋼、スチール、アルミニウム、アルミニウム合金、セラミック、樹脂材等であってもよい。また、床根太２の本数は、本実施形態においては８本用いているが、これに限定されるものではなく、床構造１の用途、床根太２の素材の強度・剛性に基づいて適宜本数を設定すればよい。また、隣り合う一対の床根太２，２間の距離は、本実施形態においては、例えば４５５ｍｍで形成されている。
【００２２】
床面材６は、図１に示すように、平面視矩形を呈する薄い板材であって、床根太２及び端根太３の上面に略水平に配設されている。床面材６は、床面材６の上面から床根太２及び後記する防振部材１０の上面に留付具（図示省略）により留め付けられている。床面材６は、人や物の荷重を水平面で受けて、床根太２、柱及び壁組み等に荷重を伝達させる部材である。
【００２３】
本実施形態においては、床面材６は、構造用合板からなり、平面視矩形状からなる部材であるが、素材及び形状を限定されるものではない。床面材６の素材は、例えば、構造用パネル、パーティクルボード、パルプセメント板、ＭＤＦ（中密度繊維板）、硬質木片セメント板及び火山性ガラス質複層板等を用いてもよい。また、本実施形態においては、床根太２及び端根太３からなる骨組みに一枚の床面材６を配設しているが、これに限定されるものではなく、複数枚の床面材６を用いてもよい。
【００２４】
防振部材１０は、図２乃至図４に示すように、上面が床面材６に当接される床面材受け部１１と、床面材受け部１１の下面及び隣り合う一対の床根太２ａ、床根太２ｂとそれぞれ当接される第一脚部１２ａ、第二脚部１２ｂとからなる。
床面材受け部１１は、図２及び図３に示すように、断面視矩形を呈する板材であって、床面材受け部１１の上面と床根太２の上面とが同じ高さ位置となるように配設され、両端が隣り合う一対の床根太２ａ、床根太２ｂに当接されている。
【００２５】
第一脚部１２ａは、本実施形態においては、木材からなり、隣り合う一対の床根太２，２のうち、一方の床根太２ａと当接されている。第二脚部１２ｂは、本実施形態においては、木材からなり、隣り合う一対の床根太２，２のうち、他方の床根太２ｂと当接されている。
第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂは、図３に示すように、正面視台形を呈し、上面の全面を床面材受け部１１に、側面の全面を床根太２ａ、床根太２ｂにそれぞれ当接されている。また、幅の狭い面を下方に向け、床根太２ａの脚部下面と第一脚部１２ａの下面及び床根太２ｂの下面と第二脚部１２ｂの下面は面一となるように形成されている。即ち、防振部材１０の高さは、床根太２ａ及び床根太２ｂの高さと略同等に形成されている。
また、図４に示すように、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂは、床面材受け部１１に垂直となるように形成されており、防振部材１０を水平面に置いた場合に、安定して自立するように形成されている。また、床面材受け部１１と第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂは、本実施形態においては、公知の接着剤で接合されている。
【００２６】
図３及び図４に示すように、防振部材１０の床面材受け部１１には、床面材６が釘等の留付具９，９により留め付けられている。また、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂの側面には、床根太２ａ及び床根太２ｂが留付具９，９により留め付けられている。
ここで、床面材受け部１１、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂの配設方向は、床面材受け部１１の木目が水平方向、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂの木目が垂直方向に配されるように形成することが好ましい。このように形成することにより、留付具９で留め付けた場合であっても、床面材受け部１１、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂの各部材が割れて破損することを防止することができる。なお、第一脚部１２ａと床根太２ａ及び第二脚部１２ｂと床根太２ｂは、公知の接着剤で接合してもよい。
【００２７】
間隙部１３は、図３に示すように、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂの間に、略台形を呈するように形成されている。この間隙部１３を有することにより、床根太２ａと床根太２ｂの間に配管や電気機器の配線を挿通することができるため、施工性を高めることができる。なお、間隙部１３の形状は、本実施形態においては台形としたが、この形状に限定されるものではない。
【００２８】
＜防振部材の配設位置＞
上記した防振部材１０は、図１に示すように、本実施形態においては、床根太２に直交する方向に配設され、床構造１を平面視した場合に略格子状となるように形成されている。即ち、防振部材１０は、端根太３から防振部材１０までの距離Ｌａ，Ｌｄと防振部材１０，１０同士の距離Ｌｂ，Ｌｃとがそれぞれ等間隔となるように配設されている。さらに、防振部材１０は、床根太２，２・・・に直交する方向に亘って略直線状に配設されている。
【００２９】
なお、本実施形態においては、距離Ｌａ＝Ｌｂ＝Ｌｃ＝Ｌｄ＝９１０ｍｍで形成されている。このように、防振部材１０の配設位置を建物のモジュールに合わせることで、施工性をより高めることができる。本実施形態においては、Ｌａ〜Ｌｄは９１０ｍｍであるが、他のモジュールであってもよいことは言うまでもない。
【００３０】
また、防振部材１０の配設位置については、上記したものに限定されるものではない。例えば、床構造１を平面視した場合に、防振部材１０，１０・・・を千鳥状に配設し、各防振部材１０，１０・・・の間が略均等となるように形成してもよい。また、例えば、床根太２のたわみ易い床構造１の中央部分に集中的に防振部材１０を配設してもよい。また、本実施形態においては、防振部材１０は２１個設けているが、数を限定するものではなく、床構造１の大きさ、用途等に応じて適宜設定すればよい。
【００３１】
＜施工方法＞
次に、床構造１の施工方向について説明する。
まず、予め、床面材受け部１１と第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂを公知の接着剤により接合させて複数の防振部材１０を形成しておく。
次に、床根太２，２・・・がそれぞれ平行となるように配設し、床根太２の両端に端根太３，３を留め付ける。
そして、墨出しに従って、防振部材１０を配置すると共に、床根太２の面外方向から水平方向に斜めに留付具（図示省略）を用いて防振部材１０を留め付ける。
次に、床面材６に防振部材１０の配設位置に墨出しをした後、床根太２、端根太３及び防振部材１０の上面に床面材６を配設し、床面材６を留付具９で留め付けて床構造１を完成させる。
なお、上記した施工方法は、あくまで例示であって、本発明を限定されるものではない。
【００３２】
以上説明したように、本実施形態に係る床構造１によれば、防振部材１０が床根太２の長手方向に対して直交方向に配設されるため、床根太２のたわみを防止すると共に、留付具９がクッションの役割を果たすため、床面材６に作用する振動エネルギーを吸収することができる。また、床面材６から床面材受け部１１に伝達された振動は、防振部材１０の第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂを介して床根太２に伝達されることから、振動エネルギーが分散され、振動を減衰させることができる。また、床面材６の下部にゴムやスプリング等の弾性体を介設しないため、床面材６がたわみにくく、好適な歩行感を得ることができる。また、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂの間に間隙部１３を設けることにより、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。
【００３３】
また、本実施形態に係る床構造１によれば、図１に示すように、防振部材１０が平面視略格子状にバランスよく配設されるため、床面材６が受ける振動を極力均等に分散することができる。これにより、床根太２及び床面材６のたわみを防ぎ、より効果的に振動を減衰させることができる。
【００３４】
また、防振部材１０は、図３に示すように、床根太２の高さと略同等の高さに形成されているため、床根太２ａ、床根太２ｂの間に載置するだけで、床根太２及び防振部材１０の上面の位置を合わせることができる。これにより、施工が容易となるため、施工者の熟練度によることなく製品の質を高めることができる。
また、本実施形態においては、防振部材１０は木材により形成したことから、安価で簡易に防振部材１０を製造することができる。そのため、大量生産して予め防振部材１０を用意することもできるし、現場において例えば、廃材などを利用して製造することもできる。
【００３５】
また、床構造１は、間隙部１３を有しているため、例えば、２階以上の床構造において、吊天井構造を採用した場合に、天井面に接合される野縁や野縁受けを間隙部１３に挿通させることができ、施工性を高めることができる。
また、防振部材１０の第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂは、床根太２ａ、床根太２ｂにそれぞれ当接されるため、床根太２ａ、床根太２ｂの傾倒を防止する転び止めとしての効果も発揮することができる。
【００３６】
以上、本発明の床構造の最良の実施形態について詳細に説明したが、本発明の趣旨に反しない範囲において、適宜変更が可能である。本発明の他の実施形態を以下に説明する。なお、第一実施形態と同一の部材については、同一の符号を付すものとし、重複する説明は省略する。
【００３７】
＜第二実施形態＞
図５は、第二実施形態に係る防振部材を示した正面図である。第一実施形態においては、第一脚部１２ａ、第二脚部１２ｂの上面及び側面の全面が、床根太２ａ、床根太２ｂ及び床面材受け部１１に当接される形態であったが、第二実施形態に係る防振部材３０は、床面材受け部１１の一部と床根太２ａ、床根太２ｂの一部とを連結する第一脚部３２ａ、第二脚部３２ｂを有する点で相違する。また、第二実施形態においては、第一脚部３２ａ及び第二脚部３２ｂは、鋼製である点で相違する。
【００３８】
防振部材３０に係る第一脚部３２ａの両端は、床面材受け部１１の下面の一部と、床根太２ａ一部に釘等の定着具（図示省略）で留め付けられている。また、第二脚部３２ｂの両端は、床面材受け部１１の下面の一部と、床根太２ｂの一部に釘等の定着具（図示省略）で留め付けられている。床面材６は、床面材受け部１１と釘等の定着具（図示省略）で留め付けられている。第一脚部３２ａ及び第二脚部３２ｂの間には、間隙部３３が形成されている。
【００３９】
このような構成であっても、床面材受け部１１に作用する振動を第一脚部３２ａ及び第二脚部３２ｂを介して床根太２ａ、床根太２ｂに分散させることができるため、振動を減衰させることができる。また、間隙部３３を有するため、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。
【００４０】
なお、第二実施形態においては、第一脚部３２ａ及び第二脚部３２ｂは鋼より形成したが、これに限定されるものではなく、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、樹脂材等であってもよい。また、第二実施形態のように、床面受け部１１と第一脚部３２ａ及び第二脚部３２ｂとは、異なる素材であってもよい。また、第二実施形態においては、第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂは、直線状に形成されているが、円弧状に形成してもよい。
【００４１】
＜第三実施形態＞
図６は、第三実施形態に係る防振部材を示した斜視図である。第一実施形態においては、防振部材１０は、構造的に分離する第一脚部１２ａ及び第二脚部１２ｂを備えた形態であったが、第三実施形態に係る防振部材４０は、一体的に形成された脚部４２を有する点及び脚部４２が床面材受け部１１の側面に留め付けられる点において相違する。
【００４２】
脚部４２は、図６に示すように、床面材受け部１１の側面に取り付けられる基板部４２ａと、基板部４２ａの両端に、基板部４２ａに対して垂直に形成された接合板４２ｂ，４２ｂとからなる。基板部４２ａの中央下部には、切欠き部４３が正面視略山型に形成されている。基板部４２ａと床面材受け部１１の側面は、釘等の留付具９，９・・・によって留め付けられている。また、接合板４２ｂ，４２ｂは、床根太２ａ、床根太２ｂとそれぞれ釘等の留付具９によって留め付けられている。また、床面材受け部１１の上面は、釘等の留付具により床面材（図示省略）が留め付けられる。
【００４３】
このような構成により、床面材受け部１１に作用する振動を、脚部４２を介して床根太２ａ、床根太２ｂに分散させることができるため、振動を減衰させることができる。また、切欠き部４３を有するため、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。なお、切欠き部４３の形状は限定されないことは言うまでもない。また、第三実施形態においては床面材受け部１１の一方の側面に脚部４２を留め付けたが、床面材受け部１１の両側面に脚部４２を留め付けてもよい。また、第三実施形態においては、脚部４２を床面材受け部１１の側面に当接させたが、床面材受け部１１の下面に当接させてもよい。
【００４４】
＜第四実施形態＞
図７は、第四実施形態に係る防振部材を示した斜視図である。第三実施形態においては、床面材受け部１１の一方の側面全面と床根太２ａ、床根太２ｂとを脚部４２を介して連結した形態であったが、第四実施形態に係る防振部材５０は、床面材受け部１１の側面の一部と床根太２ａ、床根太２ｂとを連結した点において相違する。
【００４５】
脚部５２は、図７に示すように、床面材受け部１１の一方の側面に接合される中央接合板５２ａと、床根太２ａ、床根太２ｂにそれぞれ接合される側部接合板５２ｂ，５２ｂと、中央接合板５２ａと側部接合板５２ｂ，５２ｂとをそれぞれ連結する斜部材５２ｃ，５２ｃとからなる。脚部５２は、鋼製の板材を折り曲げ加工して形成されており、斜部材５２ｂの両端には面外方向に向けてリブ５２ｄ，５２ｄがそれぞれ形成されている。中央接合板５２ａ及び側部接合板５２ｂは、釘等の留付具９でそれぞれ留め付けられている。また、床面材受け部１１の上面は、釘等の留付具により床面材（図示省略）が留め付けられる。脚部５２の中央下部には、切欠き部５３が形成されている。
【００４６】
このような構成により、床面受け部１１に作用する振動を、脚部５２を介して床根太２ａ、床根太２ｂに分散させることができるため、振動を減衰させることができる。また、切欠き部５３を有するため、配管や配線のスペースが確保され、施工性を高めることができる。なお、第四実施形態においては、斜部材５２ｃは、直線状に形成されているが、円弧状に形成してもよい。
【実施例】
【００４７】
次に、床構造１の振動試験の結果について説明する。
振動試験は、図１に係る床構造１において、防振部材１０を設けず、床根太２、端根太３及び床面材６からなる床構造（以下、比較例とする）と、本発明に係る床構造（以下、実施例とする）を用いて行った。
【００４８】
試験方法は、実施例（縦４．５５ｍ×横２．７３ｍ×高さ０．２５ｍ、０．４５５ｍ毎に配置された床根太２１０が２本）の上面から、重量３ｋｇの粘土を高さ５ｃｍから実施例の上面中央に自由落下させ、実施例の上部に設置した加速度センサーにより、３方向（床根太長手方向、直交方向、鉛直方向）の加速度振幅を、実施例の下部に設置したレーザー変位計により測定した。
【００４９】
［鉛直方向加速度について］
図７は、本試験における比較例の鉛直方向の加速度減衰を示した図である。図８は、本試験における実施例の鉛直方向の加速度減衰を示した図である。図７及び図８は、横軸に振動時間（ｓｅｃ）、縦軸に鉛直方向の加速度（ｇａｌ）を示している。
図７及び図８を比較すると、鉛直方向の加速度減衰における一定の基準値までの減衰時間は、比較例は、１．１３２秒かかるのに対し、実施例は、０．７２６秒であった。また、比較例の最大加速度は、４３５．１ｇａｌであるのに対し、実施例の最大加速度は、２３４．７ｇａｌであった。ここで、鉛直方向の加速度減衰における一定の基準値とは、振動試験の指標として考えられているものである。
以上より、実施例（本実施形態に係る床構造１）によれば、一定の加速度の減衰が得られるまでの時間が、比較例（防振部材１０を用いない床構造）に比べて短いこと及び最大加速度が小さいことが確認できた。
【００５０】
［動たわみ変化について］
図９は、本試験における比較例の動たわみ変化を示した図である。図１０は、本試験における実施例の動たわみ変化を示した図である。図９及び図１０は、横軸に振動時間（ｓｅｃ）、縦軸に動たわみ（ｍｍ）を示している。
図９及び図１０を比較すると、比較例の動たわみは、最大約０．２８ｍｍであるのに対し、実施例の動たわみは、最大約０．２０ｍｍであった。
以上より、実施例（本実施形態に係る床構造１）によれば、動たわみ量が比較例（防振部材１０を用いない床構造）に比べて小さいことが確認できた。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】第一実施形態に係る床構造を示した斜視図である。
【図２】第一実施形態に係る防振部材を示した斜視図である。
【図３】第一実施形態に係る防振部材を示した正面図である。
【図４】第一実施形態に係る防振部材を示した側断面図である。
【図５】第二実施形態を示した正面図である。
【図６】第三実施形態を示した斜視図である。
【図７】第四実施形態を示した斜視図である。
【図８】比較例の鉛直方向の加速度減衰を示した図である。
【図９】本発明係る床構造（実施例）の鉛直方向の加速度減衰を示した図である。
【図１０】比較例の動たわみを示した図である。
【図１１】本発明に係る床構造（実施例）の動たわみを示した図である。
【符号の説明】
【００５２】
１      床構造
２      床根太
２ａ    床根太
２ｂ    床根太
３      端根太
６      床面材
９      留付具
１０    防振部材
１２ａ  第一脚部
１２ｂ  第二脚部
１３    間隙部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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