(57)【要約】【課題】艇体側の駆動部と推進装置側の従動部との係合構造を簡素化し、駆動部と従動部との係合、離脱を容易化し、艇体の過大な傾き時に、艇体に対する推進装置の連結を円滑、確実に解除し得る変換機構（揺動転舵装置）を提供するこを課題とする。【解決手段】水上乗り物の艇体と、艇体の側に設けられ、水上乗り物の前後方向を向いて設けられた支軸３２を中心に揺動自在に連結された推進装置と、艇体の傾き運動を、推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構４０とを備える水上乗り物で、変換機構を支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部４１と、推進装置側に設けられ、駆動部と係合する従動部４４（４５）とで構成し、駆動部を逆Ｖ字状に下向きに拡開する形状とした係合溝４２とした水上乗り物の揺動転舵装置。【選択図】図６
2008087561.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水上乗り物の艇体と、艇体の側に設けられ、水上乗り物の前後方向を向いて設けられた支軸を中心に揺動自在に連結された推進装置と、艇体の傾き運動を、推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構とを備える水上乗り物において、
前記変換機構は、前記支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部と、推進装置側に設けられ、前記駆動部と係合する従動部とからなり、
前記駆動部は、逆Ｖ字状に下向きに拡開する形状とした係合溝を有する、
ことを特徴とする水上乗り物の揺動転舵装置。
【請求項２】
前記駆動部の逆Ｖ形の係合溝は、下方に開放されていることを特徴とする請求項１に記載の水上乗り物の揺動転舵装置。
【請求項３】
前記駆動部の逆Ｖ形の係合溝は、溝の内側面が断面弧状であり、溝の開放部の端部が弧状であり、従動部は、該係合溝と係合する先端部が半球状の断面が円形のスティック状係合部であることを特徴とする請求項２に記載の水上乗り物の揺動転舵装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サーフボードなどのような艇体に着脱自在に連結した推進装置で推進し、艇体と推進装置とは揺動自在とし、艇体の重心移動などの操縦による艇体の左右への傾きと関連させて推進装置を転舵することができるようにした水上乗り物の揺動転舵装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
サーフボードなどの艇体に支軸を中心として推進装置を揺動自在に装着し、重心移動で艇体を左右に傾き運動させ、艇体の左右の傾きを変換機構を介して推進装置に伝達し、推進装置を左右に動かして操舵する水上乗り物を出願人（発明者等）は提案した（特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開２００５−２８０６２７公報
【０００３】
特許文献１においては、艇体６０（以下に特許文献１の公報中の符号を示す。以下同じ）に推進装置５０（船外機）を前後方向（横向き）の支軸１２を中心とした揺動自在に連結し、艇体の左右の傾き運動を、縦向きのステアリングシャフト５３を中心として操舵自在に支持された推進装置５０の操舵作動に変換する変換機構３０を備える。
【０００４】
変換機構３０は、艇体６０側の支軸１２の上方に設けた操作杆１６と、推進装置５０側支軸１２の上方に設けた支持杆１７と、支持杆１７にピン１９（揺動支軸）で揺動自在に枢支した揺動杆１８とを備える。艇体６０側の操作杆１６は、揺動杆１８のピン１９よりも下方位置で揺動杆１８にピン２１で枢着し、揺動杆１８の揺動支軸１９の上方の部分に長孔２０を設け、該長孔２０に、推進装置５０の上部の前面に前後方向（横向き）に突設したピン５４を係合して構成されている。
【０００５】
以上においては、重心移動などによる艇体６０の左右の傾き運動で、支軸１２の上方に設けられた操作杆１６は、第１段目として、艇体６０の傾き運動側と同じ側に傾く。
この傾き運動は、支持杆１７にピン１９を中心として、揺動自在に支持された揺動杆１８の操作杆１６の運動方向とは逆向きの第２段目の運動に変換され、揺動杆１８の上部の運動を、揺動杆１８の上部に長孔２０を介して係合したピン５４により推進装置５０に伝達し、推進装置５０を操作杆１６とは逆方向にステアリングシャフト５３を中心として回動させ、操舵を行う。
【０００６】
以上の従来技術は、艇体６０の傾きに応じてその傾き運動の第１段目として取り出すための操作杆１６が、中立位置から艇体６０の傾く側に偏寄し（操作杆１６は艇体側の同じ側に傾く）、この偏寄とは逆側（操作杆の動きとは反対側の動き）に運動を変換して推進装置５０の第２段目以降の運動として伝達する必要がある。この結果、構造の複雑化、その分の部品点数の増加、製造コストが嵩むなどの不利がある。
【０００７】
特に特許文献１の技術は、艇体６０の傾きを２段目の揺動で伝達する揺動杆１８と、推進装置５０の係合は、揺動杆１８の長孔２０と推進装置５０のピンとの係合であり、揺動杆１８と艇体側の操作子１６とはピン２１で連結されているので、変換機構３０は艇体６０、推進装置５０を揺動可能であるが連結した状態にある。
従って、舵取り操作に有効な範囲を超えても連結状態を維持することになり、艇体の左右方向の大きな傾きが、推進機の無用な左右方向の大きな傾動をもたらす。
本発明は、主に以上の問題点を解決すべくなされたものである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、艇体の傾き運動を推進装置の操舵運動に変換し転舵する機構において、変換機構の構造の簡素化、部品点数の削減、組み立て工数の削減、低コスト化を図り、特に艇体側の駆動部と推進装置側の従動部との係合構造を簡素化し、駆動部と従動部との係合、離脱を容易化し、艇体の過大な傾き時に、艇体に対する推進装置の連結を円滑、確実に解除し得る揺動転舵装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１は、水上乗り物の揺動転舵装置であって、水上乗り物の艇体と、艇体の側に設けられ、水上乗り物の前後方向を向いて設けられた支軸を中心に揺動自在に連結された推進装置と、艇体の傾き運動を、推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構とを備える水上乗り物において、変換機構は、支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部と、推進装置側に設けられ、駆動部と係合する従動部とからなり、駆動部は、逆Ｖ字状に下向きに拡開する形状とした係合溝とを有することを特徴とする。
【００１０】
請求項２は、請求項１において、前記駆動部の逆Ｖ形の係合溝は、下方に開放されていることを特徴とする。
【００１１】
請求項３は、請求項２において、前記駆動部の逆Ｖ形の係合溝は、溝の内側面が断面弧状であり、溝の開放部の端部が弧状であり、従動部は、該係合溝と係合する先端部が半球状の断面が円形のスティック状係合部であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１に係る発明では、艇体と、この側に設けられ、前後方向を向いて設けられた支軸を中心に揺動自在に連結された推進装置と、艇体の傾き運動を推進装置の操舵運動に変換して伝達する変換機構とを備え、変換機構を支軸を中心とした艇体の傾き運動を推進装置に伝達するための艇体側に設けられた駆動部と、推進装置側に設けられ、駆動部と係合する従動部とで構成し、駆動部を逆Ｖ形に下向きに拡開する形状とした係合溝を有するので、推進装置側の従動部と艇体側駆動部とが係合して、艇体側の傾動に対する推進装置側の転舵作動の追従運動がスムーズに行える。
【００１３】
特に本発明は、駆動部を下向き逆Ｖ形の係合溝に構成することで、推進装置側の従動部との係合が確実性を保持しつつ簡単になされ、駆動部と従動部との係脱が確実、円滑、容易に行うことができる。
また、艇体側の傾動を出力し、推進装置側の転舵作用に変換する駆動部の構造を簡単化し、これにより駆動部の揺動を入力して操舵作用に換える従動部の構造も簡単化し、トータルとして変化機構を簡素な構造とすることができ、これにより、作動の確実化と構造の簡素化による製作、組立の容易化、コストダウンにも資する。
【００１４】
請求項２に係る発明では、請求項１において、駆動部の逆Ｖ形の係合溝を下方に開放した構造としたので、請求項１の効果に加えるに、艇体の傾きが過大となった場合、推進装置側の従動部は逆Ｖ形の係合溝から容易に離脱することができ、駆動部と従動部との係合を解除して艇体の過大な傾きを推進装置に伝達するのを防止することができ、推進装置の保護上有利であり、これを下方に開放した逆Ｖ形の溝構造という簡素な構造で達成することができる。
【００１５】
請求項３に係る発明は、請求項２において、駆動部の逆Ｖ形の係合溝は溝の内側面が断面弧状とし、溝の開放部の端部が弧状とし、従動部を係合溝と係合する先端部が半球状の断面が円形のスティック状係合部としたので、請求項２の効果に加えるに、艇体側の駆動部の係合溝と、推進装置側の従動部の係合部との係合が円形部分、弧状部分で係合することとなり、係合溝と係合部との間の動き、摺接が円滑になされ、駆動部の従動部への出力が円滑になされて艇体の傾きによる推進装置の操舵作動が係合関係で阻害されることなく、極めて円滑に、確実になされるとともに、係合溝と係合部との係脱が円滑、容易になされ、艇体の過大な傾き時における駆動部から推進装置の従動部の係合の解除も容易に、確実になされ、推進装置の保護の確実化にも資する。
また、以上を駆動部側の係合溝の内側面の断面や先端部を弧状とし、従動部側の係合部を丸棒状とすれば良いので、構造簡素に上記効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明を実施するための最良の形態を添付図に基づいて以下に説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとする。
図１は、艇体に推進装置を揺動転舵機構を介して装着した状態の水上乗り物を示す全体の外観側面図である。
水上乗り物としては実施例では一人乗りのサーフボードを示している。
【００１７】
サーフボードで構成される艇体１は先部１ａが前上がりに傾斜しており、中間部１ｂが若干上傾し、後部１ｃが平坦である。艇体１の上面１ｄ上には、艇体１上に乗った操縦者Ｍが把持するハンドル部３、艇体上の左右に配置され、前後方向に延びる横枠部４を有する支持枠２を有し、横枠部４の前端部、前後方向中間部、及び後部の下方に垂下設置された吸盤５…（…は複数を表す。以下同じ）で艇体上面１ｄに支持枠２は固定されている。
【００１８】
支持枠２の横枠部４は、連結部材６…で長さを可調節とし、艇体１の長さに対応してその長さが調節可能である。
支持枠２の左右の横枠部４の後端部には、屈曲部４ａを介して上方に略Ｌ形に起立する起立部４ｂを設け、起立部４ｂには基板７を架設、固着する。支持枠２は、例えばパイプ材で構成されている。
基板７は、図３、図４、図６などで明らかなように、左右に長い矩形厚手の板状体であり、左右の起立部４ｂ、４ｂ間に架設されており、図１、図３に示す４ｃは、左右の横枠部４，４の後半部〜後部に架設したクロス部材である。
【００１９】
図２は、船外機を含む水上乗り物の後部の拡大側面図であり、図３は、船外機を含む水上乗り物の後部の分解斜視図であり、図４は、更に詳細部分を示す斜視図であり、図５は、船外機の艇体へ取付部分を拡大し、要部を断面とした図である。
これらの図面を参照しつつ説明する。
船外機１０は小排気量の小型のものを示し、図２に示すように上部にエンジン１１を収容した上部のエンジンカバー１９、下部のアンダーカバー２０、下方に延出されたエクステンションケース２１、その下方のギヤケース２２を備える。
【００２０】
エクステンションケース２１は、図２では破線で示し、後述するブラケット２３を含む外筒部材である縦向きの支持外筒部２６に、回転自在（操舵自在）に支持されており、実質的にステアリングシャフトを構成する。
支持外筒部２６に後述するベース部材２５は取付、支持されており、また、支持外筒部２６の上部相当部に、スターンブラケット２４をチルト動自在に支持したブラケット２３が取付、支持されており、船外機１０は、支持外筒部２６に抱持されて回転自在である。
【００２１】
エンジン１１は、横向きのシリンダ１１ａ、横向きのピストン１１ｂ、横向きの燃焼室１１ｃ、縦向きのクランクシャフト１２を備えるバーチカルエンジンである。実施例では小排気量の１気筒エンジンである。
クランクシャフト１２の上端部のフライホイール１２ａの上には、リコイルスタータ機構１３が付設され、エンジンカバー１９の一部の上方に露出した始動ロープ１３ａを引張してエンジンを始動し、クランクシャフト１２の下端部にはクラッチ機構１４を介して駆動軸１５の上端部を連結されている。
【００２２】
駆動軸１５は、筒軸状のエクステンションケース２１内、ギヤケース２２内を縦通し、ギヤケース２２内に配設されたギヤ伝達機構１６に連結されている。
ギヤケース２２内において前後方向を向いて配置された水平な被動軸１７、ギヤ伝達機構１６を介してエンジン出力は伝達される。この被動軸１７の後端部は、ギヤケース２２の後部から後方に突出し、後端部にプロペラ１８が固着され、エンジン１１の動力でプロペラ１８を駆動する。
【００２３】
以上の船外機１０のエクステンションケース２１を内装した支持外筒部２６の上部には、この部分を抱持するようにブラケット２３を設け、ブラケット２３の前端部にスターンブラケット２４を備える。
スターンブラケット２４は、チルト軸２４ａにより船外機１０のチルト動を許容し、スターンブラケット２４の下部の扇状部２４ｂには複数の位置決め部２４ｃ…を有し、支持外筒部２６下部に設けたベース部材２５の固定具２５ａとの間で調節されたチルト位置で固定する。
【００２４】
前記した基板７と対向するように後方に離間して支持板８を設け、これを基板７とを後述するように回転自在に連結する。
支持板８は基板７よりも厚手の矩形板状部材で構成されており、実施例では左右の下方位置にフロート（補助浮体）９，９を備え、フロート９，９は後述する船外機１０の姿勢を鉛直に保持する作用を行う。フロート９，９は、図３に示すように下部が前後に広がった前後の支持枠部９ａ，９ａの下端部間に前後向きに支持されており、支持枠部９ａ，９ａは、前後に幅狭のＬ形上部９ｂ，９ｂで、支持板８の左右両側部８ａの前後面に取り付け、支持されて、中間部には前後方向にクロス部材９ｃが夫々架設されている。
【００２５】
以上の艇体側の基板７の中央部にある程度径が大きい取付孔３１を設け、取付孔３１に支軸３２の前部３２ａを嵌合して固定する。支軸３２は、実施例では中空筒状の筒軸とし、前部周に取付用の鍔部３３を備え、該鍔部３３を基板７の取付孔３１の後面周辺部に当接し、ボルト・ナット３４…で固着し、支軸３２を基板７に固定する。
一方、支持板８の中央部には、支持孔３５を板厚方向に貫通するように設け、該支持孔３５にメタルブッシュ３７を介して支軸３２の後部３２ｂを回転自在に挿通し、支軸３２周には位置決め鍔部３６を突設して位置決めを行う。
【００２６】
支持板８の後面には凹部８ｂが設けられており、凹部８ｂに開口する支軸３２の後端部３２ｃに開口部を有する閉栓部材３８を止着し、閉栓部材３８と鍔部３６とで、支軸３２に対し支持板８を回転自在に支持する。
以上により、船外機１０の艇体１に対する揺動支持機構３０を構成する。
【００２７】
ところで、船外機１０は、スターンブラケット２４の左右に取付座２４ｄ，２４ｄを備え、取付座２４ｄ，２４ｄを支持板８の後面８ｃの左右に当接し、取付孔８ｄ，８ｄ，２４ｅ，２４ｅを介してボルト３９により固定し、支持板８に船外機１０を取付、支持する（図４参照）。
このように、支持板８に取付支持された船外機１０は、支軸３２を中心として基板７、即ち、艇体１に対して回動自在に支持されることとなる。
【００２８】
図６は、図５の６−６線断面図、図７は、図５の７−７線断面図である。
艇体側の基板７の後面の左右方向中央部で、その下部には、下方に垂下突出するように変換機構４０（揺動転舵機構）の第１操作子を構成する駆動部４１（駆動アーム部）を固定、設置する。
駆動部４１は、側面視が略Ｚ形で、上部４１ａを基板７の中央部下部にボルト４３，４３で固着し、後方に段状に突出し、且つ基板７の下縁７ａの下方に垂下した板状の本体部４１ｂの左右方向中央部には、下方に少し拡開する形状の略逆Ｖ形の係合溝４２が形成されている。
【００２９】
この係合溝４２の上端部４２ａは弧状であり、左右の内縁４２ｂ，４２ｂは、下方にゆくに従って順次その間隔を少し拡がり、下端部４２ｃ，４２ｃは弧状であり、また内縁４２ｂ，４２ｂは、向かい合うよう内側に対称的に突出する弧状の断面である。
【００３０】
一方、船外機１０を回転自在に支持する支持外筒部２６下方に位置するギヤケース２２の上部には、揺動操舵機構４０の第２操作子を構成する従動部４４を固着する。
従動部４４は、図７に示したように幅広の基部４４ａの後部に弧状で二股状の取付部４４ｂ，４４ｂを備え、この部分をギヤケース２２の上部２２ａの前半部外周に溶接等して固着し、前方に突出するように設ける。
【００３１】
従動部４４は、基部４４ａの先端部に、断面円形のスティック状の係合部４５が突設されており、該係合部４５を前記した駆動部４１の係合溝４２に係合する。係合部４５の先端部４５ａは半球状である。
この状態を図２、図５、図６、図７で示した。
【００３２】
図８〜図１０は、重心移動などにより、艇体の傾き運動で艇体操舵作動を示す縦断面図で、艇体の中間部を縦断し、前方からみた図であり、図の手前側が進行方向の前方であり、図の奥側が進行方向の後方である。
図８は、艇体が水平な状態を示す図、図９は、艇体を左に傾動させ、左に転舵する状態を示す図（図では、前後が逆なので左右が逆に表れる）、図１０は、艇体を右に傾動させ、右に転舵する状態を示す図（同様に、図では前後が逆なので左右が逆に表れる）である。
【００３３】
図８は、艇体１が水平な直進状態を示す図で、艇体１は水平な状態にあり、船外機１０のプロペラ１８は真後ろを向き、船外機１０の推進力で直進する。図において４ｄは、左右の横枠部４，４間に架設されたクロス部材である。
操縦者は艇体１の上で重心移動させることで、艇体１は左右に傾動する。この際、船外機１０は、左右のフロート９，９の作用で鉛直に保持される。
【００３４】
図９は、艇体１を図の右側に傾けた状態を示し、艇体１の図の右方向への傾斜で、艇体に一体化した基板７は、支軸３２を中心として図の右方向に揺動し、一方、船外機１０は水平状態（操舵軸が鉛直）に保持されている。
艇体１の右方向への傾きで、これと一体化している基板７は同方向に傾き、基板７の中央部下部に垂下設置した駆動部４１は、艇体の傾き方向とは反対側に、偏寄するように一体的に傾き運動する。
【００３５】
駆動部４１の係合溝４２には、前記したように船外機１０のギヤケース２２に、前方に突設した従動部４４のスティック状係合部４５が図６、図７に示すように係合しており、駆動部４１の傾き運動により係合部４５は同じ方向、即ち艇体の傾き方向とは反対側に、偏寄するように揺動する。
係合部４５の係合溝４２に対する係合は、係合部４５が先端部４５ａが半球状の丸棒部材であり、係合溝４２は下開きの逆Ｖ形であり、左右の内側面４２ｂ，４２ｂが断面弧状なので、駆動部４１の傾き運動に際し、係合溝４２内で係合部４５は円滑に摺接しつつ摺動し、駆動部４１が運動した方向に従動部４４を運動させる。
【００３６】
船外機１０は、支持板８に対して、スターンブラケット２４を介して縦向きの支持外筒部２６に、回転自在（操舵自在）に支持されており、従動部４４は、ギヤケース２２の上部に一体的に連結されているので、船外機１０は従動部４４の運動に追従して支持外筒部２６に嵌合されている筒軸状のエクステンションケース２１を中心と鉛直軸回りに回転する。
この結果、艇体１が傾斜した方向に船外機１０は揺動し、艇体を傾けた方向に転舵されることとなる。
【００３７】
図６は、艇体の傾き運動による駆動部４１の運動、駆動部４１の傾き運動による従動部４４の運動を鎖線で示している。
図６の中立位置Ａから図の左側に駆動部４１が傾動することで、従動部４４の係合部４５が係合溝４２内で図の左方に摺動して移動している状態が示され、転舵位置Ｂとなる。  従動部４２の係合部４５は船外機１０側に配設されており、前記したように水平状態に保持されているので、水平なラインＬに沿って同一平面内で図の左方に移動する。
【００３８】
図１０は、艇体１を左側に傾けた状態を示し、艇体１の図の左方向への傾斜で、艇体１側の基板７はこの方向に傾斜し、これに付設した駆動部４１は図の右方向に偏寄するように傾く。これにより従動部４４の係合部４５は係合溝４２の右方向への運動で右方向に運動させられ、船外機１０はステアリングシャフト（エクステンションケース２１）を中心として図の左方向に揺動、操舵され、艇体１を図９とは逆に左方向に転舵させることとなる。
【００３９】
以上のように、艇体１の操縦に際し、操縦者の重心移動で艇体１を左右に傾斜させることで、船外機１０（推進装置）を揺動転舵機構４０を介して転舵させることができる。
従って、船外機１０の推進力で推進しつつ、艇体１の重心移動で、艇体が傾斜する方向に船外機の転舵を行うことができる。
【００４０】
図１１〜図１６は、艇体の過大な傾きによる揺動転舵機構の解除作動を示す説明図であり、これらの図面で説明する。
図１１は、図８に相当する図で、艇体の傾き運動で艇体操舵作動を示す縦断面図であり、艇体が水平な状態から傾き運動を説明する図、図１２は、図１１に相当する図で、艇体側の後部を含む推進装置を斜め後方から見た図である。
【００４１】
図１１の矢印（イ）に示すように図において艇体１が右を上となるように傾いたとしよう。図１２に示すように後方から見た斜視図として示しているので、艇体１は矢印（イ）のように右上がりに傾動する。
【００４２】
図１３は、図１１の図において、図１１から傾いた状態を示す図、図１４は、図１２の図において、図１２から傾いた状態を示す図である。
図１３では前記した矢印（イ）方向への艇体１の傾きで図の左側が上がり、右側が下がった状態（図９と同様の状態）を示す。
【００４３】
艇体１側の駆動部４１は、図１３に示す通り、艇体１の傾いた側とは反対方向に偏寄するように揺動し、船外機１０側の従動部４４は係合溝４２、係合部４５との係合で同じ方向に揺動し、水平な状態に保持される船外機１０を、左方向にステアリングシャフトを構成するエクステンションケース２１を中心として回転させ、転舵する。
図１４に示したように、船外機１０は、クランクシャフト１２、駆動軸１５などを鉛直に保持したまま、艇体１は矢印方向に傾く。
艇体１の傾動の継続で矢印（ロ）方向に傾動を続行したとしよう。
【００４４】
図１５は、艇体が図１３の状態から更に傾き、揺動操舵機構４０は駆動部と従動部との係合が解除された状態を示し、図１６は、図１５の状態を後方から見た斜視図として示した図である。
艇体１の更なる揺動で、艇体１側の駆動部４１は、艇体の傾動方向と反対側に偏寄して更に傾動し、一方、船外機１０側の従動部４４は、係合溝４２の図６におけるＢの位置から更に上方への傾動でＣの位置に達し、従動部４４の係合部４５は水平状態（図６の水平線Ｌの位置）を保持しているので、駆動部４１の係合溝４２から離脱する。
【００４５】
このように、駆動部４１の揺動、艇体１の傾きが過大となると、従動部４４の係合部４５が駆動部４１の係合溝４２から鎖線Ｃのように離脱し、駆動部４１と従動部４４との係合は解除されることとなる。
これにより、艇体１の過大な傾きは、駆動部４１から従動部４４に伝達されることがなく、船外機１０に艇体１の過大な傾きは伝達されない。
【００４６】
以上の駆動部４１の係合溝４２から従動部４４の係合部４５が離脱する係合解除作用であるが、係合溝４２の開放部両下端部４２ｃ，４２ｃは前記したように弧状であり、一方、従動部４４の係合部４５は丸棒状である。従って、係合溝４２から係合部４５が離脱する際、引っ掛かることなく、円滑に、迅速に係合状態は解除されることとなる。
【００４７】
また図７で示したように、中立位置Ａから鎖線で示した通り駆動部４１が移動し、Ｂに示すように、従動部４４がこの方向に揺動した場合、係合溝４２の内側面４２ｂ，４２ｂの断面が弧状であり、また従動部４４の係合部４５が丸棒なので、図６に示したように、係合部は係合溝４２内において、相対的な下方に移動及び水平方向おける係合溝４２内の前後方向の摺動は円滑になされる。
【００４８】
このように、艇体１の過大な傾動に際し、船外機１を水平状態の保持したまま、艇体１と船外機１０との連結を解除し、艇体１が大きく傾動することが許容され、船外機１０は、艇体１に操舵範囲を超える傾動が生じたとしても対処することができる。
このように艇体１と船外機１０との間に介設される揺動転舵機構４０は、迅速に、円滑に、確実に、艇体１の設定された傾き角度（即ち、艇体１とともに傾く駆動部４１の係合溝４２の設定された角度）で係合を解除する。
【００４９】
爾後、艇体１を通常姿勢に復帰させた際の揺動転舵機構４０の再係合であるが、図６の逆の作動、即ち、Ｃの位置から図の右方向に係合部４５を移動させ、基板７を実線方向に揺動させることで、係合部４５は図のＢのように係合溝４２に係合し、中立位置Ａの位置に復帰させることができる。
この際、前記したように、係合溝４２の開放部両下端部４２ｃ，４２ｃは弧状であり、一方、従動部４４の係合部４５は丸棒状であり、仍って、係合溝４２に係合部４５が係合する際、引っ掛かることなく、円滑に、迅速、確実、容易に係合状態に移行させることができる。
【００５０】
以上において、揺動転舵装置４０による艇体１と推進装置１０との係合、離脱作動であるが、図６は、艇体１が鎖線で示すように左側が上がり、左側が下がった傾動状態を示し、艇体１と推進装置１０との間の係合の離脱は、図では艇体１の角度θの傾動を越えた角度（図６のＤを越えた位置）で、係合溝４２から係合部４５が離脱し、艇体１側の駆動部４１と推進装置１０側の従動部との係合が解除される。
【００５１】
上記したＤの位置を越えると、前記したように係合溝４２の開放部両下端部４２ｃ，４２ｃが弧状で、従動部４４の係合部４５は断面円形であり、係合溝４２に係合部４５が引っ掛かることなく、円滑に、迅速、確実に双方の係合は解除され、艇体１と推進装置１０との間に介設された揺動転舵機構４０は解除される。
駆動部４１と従動部４４との解除角度θは、駆動部４１の係合溝の長さにより任意に設定することができ、艇体の種類などで適宜最適の角度に設定する。
【００５２】
以上、図示した実施の形態を説明した。
図示では小型水上乗り物としてサーフボードの例を示したが、サーフボードやボート以外の浮体や小型ボート等に実施可能である。
また艇体への着脱自在な装着機構として吸盤を用いたが、艇体への着脱自在な装着機構はこれに限られない。
水上乗り物の形態によっては、吸盤以外の装着機構を採用することもあり、例えばセールやマスト部が着脱自在のウインドサーフィンボードにおいては、既設の雌雄の装着機構を利用し、相手側の装着具を利用することも可能であり、装着機構は上記した吸盤に限られない。
また実施の形態では推進部（推進装置）として船外機を用いたが、船外機に代えウオータジェットポンプとすることも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明の水上乗り物は、サーフボード、ウインドサーフィンやその他の小型の水上乗り物に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】艇体に推進装置を揺動転舵機構を介して装着した状態の水上乗り物を示す全体の外観側面図である。
【図２】船外機を含む水上乗り物の後部の拡大側面図である。
【図３】船外機を含む水上乗り物の後部の分解斜視図である。
【図４】詳細部分を示す斜視図である。
【図５】船外機の艇体へ取付部分を拡大し、要部を断面とした図である。
【図６】図５の６−６線断面図である。
【図７】図５の７−７線断面図である。
【図８】重心移動などによる艇体の傾き運動で艇体操舵作動を示す縦断面図で、艇体の中間部を縦断し、前方からみた図であり、艇体が水平な状態を示す図である。
【図９】図８の状態から艇体を左に傾動させ、左に転舵する状態を示す図（図では、前後が逆なので左右が逆に表れる）である。
【図１０】艇体を右に傾動させ、右に転舵する状態を示す図（同様に、図では前後が逆なので左右が逆に表れる）である。
【図１１】艇体の過大な傾きによる揺動転舵機構の解除作動を示す説明図であって、図８に相当する図で、艇体の傾き運動で艇体操舵作動を示す縦断面図であり、艇体が水平な状態から傾き運動を説明する図あり、艇体が水平な状態から傾き運動を説明する図である。
【図１２】図１１に相当する図で、艇体側の後部を含む推進装置を斜め後方から見た図である。
【図１３】図１１の図において、図１１から傾いた状態を示す図である。図１２の図において、図１２から傾いた状態を示す図である。
【図１４】図１２の図において、図１２から傾いた状態を示す図で、艇体側の後部を含む推進装置を斜め後方から見た図である。
【図１５】艇体が図１３の状態から更に傾き、揺動操舵機構は駆動部と従動部との係合が解除された状態を示す図である。
【図１６】図１５の状態を後方から見た斜視図として示した図である。
【符号の説明】
【００５５】
１…艇体、  １０…推進装置である船外機、  ３２…支軸、  ４０…変換機構（揺動転舵装置）、４１…駆動部、  ４２…係合溝、  ４４…従動部、  ４５…スティック状係合部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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