(57)【要約】【課題】プリント基板上のどの位置に実装したとしても特性を良好にすることが可能なアンテナ装置及びその実装方法を提供する。【解決手段】アンテナ装置１０は、基体１１と、基体１１の上面１１Ａに設けられた第１及び第２の上面導体部１２、１３と、第１及び第２の側面導体部１４、１５と、第３及び第４の側面導体部１６、１７と、スルーホール導体１８とを備えている。第１の上面導体部１２の一端に第１の給電導体である第３の側面導体部１６が接続されると共に、第２の給電導体であるスルーホール導体１８が直接接続されている。第１の側面導体部１４と第２の側面導体部１５とは接続導体パターン２６によって接続されている。第３の側面導体部１６より給電する場合にはギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとして機能し、スルーホール導体１８より給電する場合にはモノポールアンテナとして機能する。【選択図】図３
2008160469.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略直方体状の誘電体又は磁性体からなる基体と、
前記基体の表面に形成された放射導体と、
前記放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる第１の給電導体と、
前記放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる第２の給電導体とを備えることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記第１の給電導体の一端がギャップを介して前記放射導体の一端に接続され、前記第１の給電導体の他端が給電ラインに接続され、前記放射導体の他端がグランドラインに接続されていることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記第２の給電導体の一端が前記放射導体の一端に直接接続され、前記第２の給電導体の他端が給電ラインに接続され、前記放射導体の他端が開放端とされていることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記放射導体は、互いに絶縁された第１及び第２の導体部分を含み、
前記第１の給電導体の一端は、ギャップを介して前記第１の導体部分の一端に接続され、
前記第２の給電導体の一端は、前記第１の導体部分の前記一端に直接接続されていることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記放射導体を前記第１のアンテナ素子として機能させる第３の給電導体と、
前記放射導体を前記第２のアンテナ素子として機能させる第４の給電導体とをさらに備え、
前記第１又は第２の給電導体から給電する場合には、前記第３及び第４の給電導体が前記放射導体の一部となり、
前記第３又は第４の給電導体から給電する場合には、前記第１及び第２の給電導体が前記放射導体の一部となることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
請求項１に記載のアンテナ装置の実装方法であって、
前記放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる場合には、前記放射導体の他端を開放端とし、且つ前記第１の給電導体と給電ラインとを接続し、
前記放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる場合には、前記放射導体の他端をグランドラインに接続し、且つ前記第２の給電導体と給電ラインとを接続することを特徴とするアンテナ装置の実装方法。
【請求項７】
アンテナ装置と、前記アンテナ装置が実装されたプリント基板とを備え、
前記アンテナ装置は、略直方体状の誘電体又は磁性体からなる基体と、前記基体の表面に形成され互いに絶縁された第１及び第２の導体部分を含む放射導体と、前記放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる第１の給電導体と、前記放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる第２の給電導体とを備え、
前記プリント基板は、前記第１又は第２の給電導体に接続された給電ラインと、前記第１の導体部分と前記第２の導体部分とを接続する接続導体パターンとを含むことを特徴とするアンテナ実装基板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置及びその実装方法に関し、特に、表面実装型のアンテナ装置の導体パターン形状及び当該アンテナ装置をプリント基板へ実装する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話等の小型無線通信機器に内蔵される小型のアンテナ装置が注目されている。従来のアンテナ装置としては、例えば特許文献１乃至３に示すようなものがある。
【０００３】
特許文献１には、基体の第１主面から少なくとも１つの端面を経由して第２主面へ延び、この第２主面で所定長のパターンを形成して、再び少なくとも１つの端面を経由して第１主面へ戻る折り返し形状の放射電極を有する表面実装型アンテナが開示されている。この表面実装アンテナによれば、放射電極は端面を経由して第１主面と第２主面を往復するパターンとなり、全体のパターン長が長くなって必要な大きなインダクタンス成分が容易に得られるため、比誘電率の極端に高い誘電体基体を用いなくても全体の小型化を図ることができる。また、Ｑを低く維持することができ、狭帯域化を防ぐこともできる。
【０００４】
また、特許文献２には、放射電極を、基体の一方主面および基体の接地端子が設けられた側面と対向する側面を経由して設けると共に、放射電極の給電導体側にギャップを形成した表面実装型アンテナが開示されている。この表面実装型アンテナによれば、容量成分を形成するギャップが放射電極の給電導体に近接する位置に設けられているので、アンテナの容量を大きくすることができ、誘電率の大きい基体を用いることなく周波数特性を維持し、小型化することが可能である。また、放射電極が基体の一方主面および１つの側面を経由して形成されるので、放射電極の長さを長くすることができ、周波数帯域が広がり、小型化に好適である。
【０００５】
また、特許文献３には、共振周波数調整回路に接続された表面実装型アンテナが開示されている。このアンテナ装置によれば、給電電極、接地電極とともに、制御電極が基板への実装面に設けられているため、共振周波数調整回路が設けられている基板上に表面実装するだけで、制御電極を共振周波数調整回路に接続することができる。
【特許文献１】特許第３２４６３６５号公報
【特許文献２】特許第３１６１３４０号公報
【特許文献３】特許第３３０７２４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、この種のアンテナ装置には、プリント基板上のどの位置に搭載したとしても特性が良好であることが要求されている。例えば、図１２に示すように、プリント基板７１の角部７２、プリント基板７１の周縁部であって辺方向の略中間位置７３、プリント基板７１の中央部７４等、様々な位置に実装され得るが、いずれの場合でもアンテナ特性が所定の基準を満たしていることが必要である。しかしながら、上述した従来のアンテナ装置はいずれも、その実装位置によって特性が大幅に変化し、上述の整合回路を用いて共振周波数特性を調整したとしても、アンテナ構造とその実装位置との相性によっては所望のアンテナ特性を得ることが出来ない場合があった。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、プリント基板上のどの位置に実装したとしても特性を良好にすることが可能なアンテナ装置及びその実装方法を提供することにある。また、本発明の目的は、そのようなアンテナ装置が実装されたアンテナ実装基板を提供することになる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の上記目的は、略直方体状の誘電体又は磁性体からなる基体と、基体の表面に形成された放射導体と、放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる第１の給電導体と、放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる第２の給電導体とを備えることを特徴とするアンテナ装置によって達成される。
【０００９】
通常、アンテナ素子の電気長等の制約から、一つのアンテナ装置は一つのアンテナ構造しか取り得ない。しかし、本発明によれば、第１の給電導体より給電する場合には放射導体が第１のアンテナ素子として機能し、第２の給電導体より給電する場合には前記第１のアンテナ素子とは特性が異なる第２のアンテナ素子として機能するので、実装面上の電極サイズを変えて給電導体を選択するだけで、一つのアンテナ装置でありながら、二つの別の構造のアンテナとして使用することができる。そのため、プリント基板上の実装位置に合わせて特性の良好なアンテナを選ぶことができ、アンテナ特性の向上を図ることができる。
【００１０】
本発明においては、第１の給電導体の一端がギャップを介して放射導体の一端に接続され、第１の給電導体の他端が給電ラインに接続され、放射導体の他端がグランドラインに接続されていることが好ましい。これによれば、第１のアンテナ素子をいわゆるギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとして機能させることができる。
【００１１】
また、本発明においては、第２の給電導体の一端が放射導体の一端に直接接続され、第２の給電導体の他端が給電ラインに接続され、放射導体の他端が開放端とされていることが好ましい。これによれば、第２のアンテナ素子をいわゆる折り返しモノポールアンテナとして機能させることができ、第１のアンテナ素子と顕著な特性の違いを有する第２のアンテナ素子を得ることができる。この場合において、第１の給電導体の一端がギャップを介して放射導体の一端に接続されている場合には、給電ラインに接続されたプリント基板上のランドが第１の給電導体と第２の給電導体の両方に接続されていたとしても、第１の給電導体からの給電を無視し、第２の給電ラインから直接給電されているものと見なすことができる。
【００１２】
本発明において、前記放射導体は、互いに絶縁された第１及び第２の導体部分を含み、第１の給電導体の一端がギャップを介して第１の導体部分の一端に接続され、第２の給電導体の一端が第１の導体部分の一端に直接接続されていることが好ましい。これによれば、プリント基板上の接続導体パターンを利用して第１の導体部分と第２の導体部分とを接続することにより、一本の放射導体を構成することができ、比較的長い電気長を有するアンテナを実現することができる。
【００１３】
本発明のアンテナ装置は、放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる第３の給電導体と、放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる第４の給電導体とをさらに備え、第１又は第２の給電導体から給電する場合には、第３及び第４の給電導体が放射導体の一部となり、第３又は第４の給電導体から給電する場合には、第１及び第２の給電導体が放射導体の一部となることが好ましく、放射導体及び第１乃至第４の給電導体を含む全体的な導体構造が左右対称であることが好ましい。これによれば、プリント基板のレイアウト上の都合から、第１の給電導体や第２の給電導体に接続されるランドとは反対側にあるランドから給電する場合にも対応することが可能となる。つまり、給電位置を変更したとしても、所望のアンテナ特性を得ることができる。
【００１４】
本発明において、第２の給電導体や第４の給電導体は、スルーホール導体を含むことが好ましい。第２の給電導体や第４の給電導体を設けることによる無駄な容量結合を抑制することができる。また、第２の給電導体や第４の給電導体が基体の表面に形成されないことから、基体の小型化、つまりアンテナ装置全体の小型化を図ることができる。
【００１５】
本発明の上記目的はまた、上記特徴を有するアンテナ装置の実装方法であって、放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる場合には、放射導体の他端を開放端とし、且つ第１の給電導体と給電ラインとを接続し、放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる場合には、放射導体の他端をグランドラインに接続し、且つ第２の給電導体と給電ラインとを接続することを特徴とするアンテナ装置の実装方法によっても達成される。
【００１６】
本発明の上記目的はまた、アンテナ装置と、アンテナ装置が実装されたプリント基板とを備え、アンテナ装置は、略直方体状の誘電体又は磁性体からなる基体と、基体の表面に形成され互いに絶縁された第１及び第２の導体部分を含む放射導体と、放射導体を第１のアンテナ素子として機能させる第１の給電導体と、放射導体を第２のアンテナ素子として機能させる第２の給電導体とを備え、プリント基板は、第１又は第２の給電導体に接続された給電ラインと、第１の導体部分と第２の導体部分とを接続する接続導体パターンとを含むことを特徴とするアンテナ実装基板によっても達成される。この場合において、導体パターンは、第２の導体部分の一端に接続されたグランドラインをさらに含むことが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
このように、本発明によれば、プリント基板上のどの位置に実装したとしても特性を良好にすることが可能なアンテナ装置及びその実装方法を提供することができる。また、本発明によれば、そのようなアンテナ装置が実装された特性の良好なアンテナ実装基板を提供することになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施の形態について詳細に説明する。
【００１９】
図１は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１０の構成を示す略斜視図である。また、図２は、図１に示すアンテナ装置１０の展開図である。
【００２０】
図１及び図２に示すように、このアンテナ装置１０は、略直方体状の誘電体からなる基体１１と、基体１１の上面１１Ａに設けられた第１及び第２の上面導体部１２、１３と、基体１１の第１の側面１１Ｃに設けられた第１及び第２の側面導体部１４、１５と、第１の側面１１Ｃと対向する第２の側面１１Ｄに設けられた第３及び第４の側面導体部１６、１７と、基体１１の上面１１Ａから底面１１Ｂまでを貫通するスルーホール導体１８とを備えている。これらの導体部は放射導体の一部として用いられるが、第３の側面導体部１６やスルーホール導体１８は、給電導体としても用いられる。上面導体部１２、１３や側面導体部１４乃至１７の幅や厚みは略等しいことが好ましく、目的とする周波数に応じて適宜設定される。
【００２１】
第１の側面導体部１４、第１の上面導体部１２、及び第３の側面導体部１６は、第１及び第２の側面１１Ｃ、１１Ｄと直交する第３の側面１１Ｅを画定する３つの辺に沿って設けられている。第１の上面導体部１２の長さは基体１１の長手方向の幅よりも僅かに短いため、第１の上面導体部１２と第３の側面導体部１６は連続しておらず、両者の間には所定幅のギャップ１２ａが形成されている。すなわち、第１の上面導体部１２の一端は第３の側面導体部１６に直接接続されていないが、ギャップ１２ａを介した容量結合によって電気的に接続されている。一方、第１の上面導体部１２の他端は第１の側面導体部１４の一端に直接接続されている。これにより、第１の側面導体部１４と第１の上面導体部１２は連続的な一本の線形導体部分（第１の導体部分）を構成している。
【００２２】
また、第２の側面導体部１５、第２の上面導体部１３、及び第４の側面導体部１７は、第３の側面１１Ｅと対向する第４の側面１１Ｆを画定する３つの辺に沿って設けられている。第２の上面導体部１３の一端は第４の側面導体部１７の一端に接続されており、他端は第２の側面導体部１５の一端に接続されている。これにより、第２の側面導体部１５、第２の上面導体部１３、及び第４の側面導体部１７は連続的な一本の線形導体部分（第２の導体部分）を構成している。このとき、第２の導体部分は、第１の導体部分と絶縁関係にある。
【００２３】
第１の上面導体部１２の一端にはスルーホール導体１８が接続されている。このスルーホール導体１８によって、第１の上面導体部１２の一端は基体１１の底面１１Ｂまで引き出されている。したがって、アンテナ装置１０の実装時において、第１の上面導体部１２とプリント基板上のランドパターンとの接続は、第３の側面導体部１６を介して行うこともでき、或いは、このスルーホール導体１８を介して行うこともできる。このように、第３の側面導体部１６やスルーホール導体１８の端部は給電端子として用いられる。
【００２４】
図３は、アンテナ装置１０の第１の実装方法を示す略斜視図である。また、図４は、図３のアンテナ装置１０をその上面方向から見た略平面図である。
【００２５】
図３及び図４に示すように、この実装方法では、アンテナ実装領域２１に４つのランドパターンが設けられたプリント基板２０が用いられる。ランド２２乃至２５は４つの側面電極部１４至１７にそれぞれ対応しており、側面導体部１４乃至１７がこれらのランド２２乃至２５に半田付けされ、電気的且つ機械的に接続される。
【００２６】
第１のランド２２と第２のランド２３とは接続導体パターン２６によって接続されている。これにより、第１の上面導体部１２、第１の側面導体部１４、接続導体パターン２６、第２の側面導体部１５、第２の上面導体部１３、及び第４の側面導体部１７は、一本の放射導体を構成している。接続導体パターン２６の長さはアンテナの電気長を考慮して設定される。一方、第３のランド２４は給電ライン２７、第４のランド２５はグランドライン２８に接続されている。これにより、第３の側面導体部１６は第１の給電導体として機能する。ただし、第３の側面導体部１６が放射導体として機能しないわけではなく、実際には、第３の側面導体部１６を含めた放射導体の全長が略λ／４に設定される。
【００２７】
特に限定されるものではないが、各ランド２２乃至２５の大きさは略等しく設定されている。ランド２２乃至２５の大きさは、機械的強度を確保できる限りにおいてできるだけ小さい方が好ましい。特に、スルーホール導体１８の近くにある第４のランド２５がスルーホール導体１８と直接接続されることがないように、各ランド２２乃至２５の大きさが設定される。これにより、スルーホール導体１８の先端は開放端となり、第１の上面導体部１２の一端はギャップ１２ａ及び側面導体部１６を介して給電ライン２７に接続された状態となる。このとき、スルーホール導体１８は放射導体の一部として機能する。このように、第１の実装方法によれば、アンテナ装置１０をいわゆるギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとして機能させることができる。
【００２８】
図５は、アンテナ装置１０の第２の実装方法を示す略斜視図である。また、図６は、図５のアンテナ装置１０をその上面方向から見た略平面図である。
【００２９】
図５及び図６に示すように、この実装方法では、第３のランド２４がスルーホール導体１８の位置の直下まで延設されたプリント基板３０が用いられ、第３のランド２４がスルーホール導体１８と接続されている点を特徴としている。また、第３のランド２４は給電ライン２７に接続されており、第４のランド２５は孤立している。これにより、スルーホール導体１８は第２の給電導体として機能し、第１の上面導体部１２の一端はスルーホール導体１８を介して給電ラインに接続された状態となる。このとき、第３の側面導体部１６の一端がギャップ１２ａを介して上面導体部１２の一端に接続されているので、第３のランド２４がスルーホール導体１８と第３の側面導体部１６の両方に接続されていたとしても、第３の側面導体部１６は給電導体として機能せず、スルーホール導体１８だけを給電導体として機能させることができる。また、第４の側面導体部１７は放射導体の開放端となる。その他の構成については第１の実装方法と同様であることから、同一の符号を付して説明を省略する。このように、第２の実装方法によれば、アンテナ装置１０をモノポールアンテナとして機能させることができる。
【００３０】
図７（ａ）及び（ｂ）は、アンテナ装置１０のアンテナ効率を示すグラフであり、特に図７（ａ）はアンテナ装置１０をプリント基板の角部に実装した場合、図７（ｂ）はプリント基板の周縁部であって辺方向の略中間位置に実装したときの特性をそれぞれ示している。プリント基板の角部に実装する場合では、アンテナ装置１０の２方向がグランドに囲まれた状態となり、プリント基板の周縁部であって辺方向の略中間位置に実装する場合では、アンテナ装置１０の３方向がグランドに囲まれた状態となる。また、実線はアンテナ装置１０をギャップ給電タイプ変形逆Ｆアンテナとして機能させた場合、破線はモノポールアンテナとして機能させた場合の特性を示している。図７において、グラフの横軸は周波数（ＧＨｚ）、縦軸は効率（％）を示している。
【００３１】
図７（ａ）に示すように、アンテナ装置１０をプリント基板の角部に実装する場合には、ギャップ給電タイプ変形逆Ｆアンテナよりもモノポールアンテナのアンテナ効率のほうが高くなる。これに対し、プリント基板の周縁部であって辺方向の略中間位置に実装する場合にはその逆となり、図７（ｂ）に示すように、ギャップ給電タイプ変形逆Ｆアンテナのアンテナ効率のほうが高くなる。
【００３２】
以上説明したように、本実施形態のアンテナ装置１０は、放射導体の一端に第１の給電導体である第３の側面導体部１６が接続されると共に、第２の給電導体であるスルーホール導体１８が直接接続されており、第３の側面導体部１６より給電する場合にはギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとして機能し、スルーホール導体１８より給電する場合にはモノポールアンテナとして機能するので、一つのアンテナ装置でありながら、二つの別の構造のアンテナ素子として使用することができる。そのため、プリント基板上の実装位置に合わせて特性の良好なアンテナを選ぶことができ、アンテナ特性の向上を図ることができる。
【００３３】
図８は、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置４０の構成を示す略斜視図である。
【００３４】
図８に示すように、本実施形態のアンテナ装置４０は、第１の上面導体部１２の一端に設けられたスルーホール導体１８のみならず、第１の上面導体部１２の他端に設けられたスルーホール導体１９を備える点に特徴を有している。そのため、第１の上面導体部１２の長さはさらに短く、第１の上面導体部１２と第３の側面導体部１６との間にもギャップ１２ｂが形成されている。これにより、アンテナ装置１０は図中のＹ−Ｙ線を対称軸として左右対称な構造となる。その他の構成については第１の実施形態と同様であるため、同一の符号を付して説明を省略する。
【００３５】
図９及び図１０は、アンテナ装置４０の実装方法を説明するための略平面図であり、特に、図９（ａ）及び（ｂ）は、第３のランド２４から給電する場合、また図１０（ａ）及び（ｂ）は、第３のランド２４とは左右対称な位置にある第１のランド２２から給電する場合についてそれぞれ示している。
【００３６】
図９（ａ）に示す実装方法は、図３及び図４に示した第１の実装方法と略同様であり、第３のランド２４は第１のスルーホール導体１８に接続されておらず、第３の側面導体部１６にのみ接続されている。また、第１のランド２２と第２のランド２３が接続導体パターン２６によって接続され、第４のランド２４がグランドライン２８に接続されている。第１のランド２２は、第２のスルーホール導体１９の直下まで延設されているので、第１の上面導体部１２は、第２のスルーホール導体１９を介して接続導体パターン２６に接続されている。よって、第１の側面導体部２２ではなく、第２のスルーホール導体１９が放射導体の一部となる。以上の構成により、アンテナ装置４０はギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとして機能する。
【００３７】
図９（ｂ）に示す実装方法は、図５及び図６に示した第２の実装方法と略同様であり、第３のランド２４は第３の側面導体部１６のみならず第１のスルーホール導体１８にも接続されている。また、第４のランド２５は第４の側面導体部１４にのみならずスルーホール導体１８にも接続されている。第１のランド２２は、第２のスルーホール導体１９の直下まで延設されているので、第１の上面導体部１２は、第２のスルーホール導体１９を介して接続導体パターン２６に接続されている。よって、第１の側面導体部２２ではなく、第２のスルーホール導体１９が放射導体の一部となる。以上の構成により、アンテナ装置４０はモノポールアンテナとして機能する。
【００３８】
図１０（ａ）に示す実装方法は、図９（ａ）に示した実装方法と略同様であり、第１のランド２２は第２のスルーホール導体１９に接続されておらず、第１の側面導体部１４にのみ接続されている。また、第３のランド２４と第４のランド２５が接続導体パターン２６によって接続され、第２のランド２３がグランドライン２８に接続されている。第３のランド２４は、第１のスルーホール導体１８の直下まで延設されているので、第１の上面導体部１２は、第１のスルーホール導体１８を介して接続導体パターン２６に接続されている。よって、第３の側面導体部２４ではなく、第１のスルーホール導体１８が放射導体の一部となる。以上の構成により、アンテナ装置４０はギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとして機能する。
【００３９】
また、図１０（ｂ）に示す実装方法は、図９（ｂ）に示した実装方法と略同様であり、第１のランド２２は第１の側面導体部１４のみならず第２のスルーホール導体１９にも接続されている。また、第３のランド２４は第３の側面導体部１６にのみならずスルーホール導体１８にも接続されている。ただし、第３のランド２４は、第１のスルーホール導体１８の直下まで延設されているので、第１の上面導体部１２は、第１のスルーホール導体１８を介して接続導体パターン２６に接続されている。よって、第３の側面導体部２４ではなく、第１のスルーホール導体１８が放射導体の一部となる。以上の構成により、アンテナ装置４０はモノポールアンテナとして機能する。
【００４０】
このように、図１０（ａ）及び（ｂ）に示す実装方法においては、給電位置が図９（ａ）及び（ｂ）の場合と逆になるが、本実施形態のアンテナ装置４０によれば、表面導体部１２，１３、側面導体部１４乃至１７、及びスルーホール導体１８、１９を含む全体的な導体構造がＹ−Ｙ線を中心線として左右対称な構造であるため、アンテナ装置の向きを反転させることなく、第３のランド２４とは反対側にある第１のランド２２からの給電に対応することが可能となる。つまり、給電位置を変更したとしても、アンテナ効率を低下させることなく所望の特性を得ることができ、設計の自由度を高めることができる。
【００４１】
図１１（ａ）及び（ｂ）は、第１の実施形態に係るアンテナ装置１０の変形例を示す略斜視図である。
【００４２】
図１１（ａ）に示すアンテナ装置５０は、上述の第１の上面導体部が、導体部分１２Ａ、基体１１の第３の側面１１Ｅに形成された略Ｕ字状の第５の側面導体部５１、及び導体部分１２Ｂからなり、第３の側面１１Ｅを蛇行して形成されている点に特徴を有している。このアンテナ装置５０によれば、アンテナの電気長をさらに長くすることができる。また、図１１（ｂ）に示すアンテナ装置６０は、第１の側面導体部１４、第６の側面導体部６１及び第２の側面導体部１５が連続した一本の側面導体部として形成されている点に特徴を有している。このアンテナ装置６０によれば、プリント基板上の接続導体パターン２６を省略することができる。
【００４３】
本発明は、以上の実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の変更を加えることが可能であり、これらも本発明の範囲に包含されるものであることは言うまでもない。
【００４４】
例えば、上記実施形態においては、ギャップ給電タイプの変形逆Ｆアンテナとモノポールアンテナとの組み合わせについて説明したが、本発明はこれらの組み合わせに限定されるものではなく、互いに特性が異なる第１及び第２のアンテナ素子の組み合わせであればどのようなアンテナ素子であってもよい。
【００４５】
また、上記実施形態においては、基体１１の底面に導体パターンが形成されていないが、側面電極の端部から連続する導体部分等、必要に応じて種々の導体パターンを形成することが可能である。
【００４６】
また、上記実施形態においては、直方体状の誘電体からなる基体１１を用いているが、誘電体以外に誘電性を有する磁性体を用いてもよい。この場合、１／√（ε×μ）の波長短縮効果が得られるので、透磁率μの高い磁性体を用いることによって、大きな波長短縮効果が得られる。また、μ／εが電極のインピーダンスを決定するため、μの高い磁性体を用いることによってインピーダンスが高まる。これにより、高すぎるアンテナのＱを低下させて、広帯域特性を得ることができる。また、直方体状の基体１１は、実質的に直方体であればよく、例えば、直方体の角部にその向きを特定するためのテーパーが設けられていても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】図１は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置１０の構成を示す略斜視図である。
【図２】図２は、図１に示すアンテナ装置１０の展開図である。
【図３】図３は、アンテナ装置１０の第１の実装方法を示す略斜視図である。
【図４】図４は、図３のアンテナ装置１０をその上面方向から見た略平面図である。
【図５】図５は、アンテナ装置１０の第２の実装方法を示す略斜視図である。
【図６】図６は、図５のアンテナ装置１０をその上面方向から見た略平面図である。
【図７】図７（ａ）及び（ｂ）は、アンテナ装置１０のＶＳＷＲ特性を示すグラフである。
【図８】図８は、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置４０の構成を示す略斜視図である。
【図９】図９（ａ）及び（ｂ）は、アンテナ装置４０の実装方法を説明するための略平面図である。
【図１０】図１０（ａ）及び（ｂ）は、アンテナ装置４０の実装方法を説明するための略平面図である。
【図１１】図１１（ａ）及び（ｂ）は、第１の実施形態に係るアンテナ装置１０の変形例を示す略斜視図である。
【図１２】プリント基板上のアンテナ装置の実装位置を示す略平面図である。
【符号の説明】
【００４８】
１０    アンテナ装置
１１    基体
１１Ａ    基体の上面
１１Ｂ    基体の底面
１１Ｃ    基体の第１の側面
１１Ｄ    基体の第２の側面
１１Ｅ    基体の第３の側面
１１Ｆ    基体の第４の側面
１２    第１の上面導体部
１２Ａ    導体部分
１２Ｂ    導体部分
１２ａ    ギャップ
１２ｂ    ギャップ
１３    第２の上面導体部
１４    第１の側面導体部
１５    第２の側面導体部
１６    第３の側面導体部
１７    第４の側面導体部
１８    第１のスルーホール導体
１９    第２のスルーホール導体
２０    プリント基板
２１    アンテナ実装領域
２２    第１のランド
２３    第２のランド
２４    第３のランド
２５    第４のランド
２６    接続導体パターン
２７    給電ライン
２８    グランドライン
３０    プリント基板
４０    アンテナ装置
５０    アンテナ装置
５１    第５の側面導体部
６０    アンテナ装置
６１    第６の側面導体部
７１    プリント基板
７２    プリント基板の角部
７３    プリント基板の辺方向に沿った略中間位置
７４    プリント基板の中央部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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