(57)【要約】【課題】使用者が立ち姿勢のまま乗るようにした搭乗台を簡便な機構で左右に捻り往復移動させ、搭乗台上の使用者に対し腰部や腹部を適度に捻るような運動を付与する。【解決手段】本発明に係る立ち乗り型運動装置１は、床面Ｆ上に設置される設置台２と、設置台２の上方に設けられた搭乗台３と、設置台２と搭乗台３との間に設けられる左右方向の軸心Ｘを境として、搭乗台３の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて搭乗台３を回転往復運動させるツイスト機構１６と、ツイスト機構１６を駆動する駆動機構１７と、を備えている。【選択図】図２
2008272328.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面（Ｆ）上に設置される設置台（２）と、該設置台（２）の上方に設けられた搭乗台（３）と、該設置台（２）と搭乗台（３）との間に設けられる左右方向の軸心（Ｘ）を境として、該搭乗台（３）の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて該搭乗台（３）を回転往復運動させるツイスト機構（１６）と、該ツイスト機構（１６）を駆動する駆動機構（１７）と、を備えていることを特徴とする立ち乗り型運動装置。
【請求項２】
床面（Ｆ）上に設置される設置台（２）と、該設置台（２）の上方に設けられた搭乗台（３）と、該設置台（２）と搭乗台（３）との間に設けられる左右方向の軸心（Ｘ）を境として、該搭乗台（３）の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて該搭乗台（３）を回転往復運動させるツイスト機構（１６）と、前記軸心（Ｘ）廻りに当該搭乗台（３）を揺動往復運動させるスイング機構（９２）と、前記ツイスト機構（１６）とスイング機構（９２）とを駆動する駆動機構（１７）と、を備えていることを特徴とする立ち乗り型運動装置。
【請求項３】
前記ツイスト機構（１６）は、左右方向を向くように架設され且つ前記駆動機構（１７）により回転駆動される回転軸（１８）と、前後方向を向くように配備され且つ前記搭乗台（３）を下方から支持する左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）と、前記回転軸（１８）の回転に伴い左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）を揺動させる揺動手段（２０）と、前記左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）間に架け渡される支持軸と、前記支持軸を支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）の揺動に連動して動かす連動手段（２３）と、前記支持軸と搭乗台（３）とを連結する連結手段（２４）と、を備えていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項４】
前記左の支持アーム（１９Ａ）は、その一端部及び他端部に第１ボス部（４１）及び第２ボス部（４２）を有し、
前記右の支持アーム（１９Ｂ）は、その一端部及び他端部に第３ボス部（４９）及び第４ボス部（５０）を有し、
前記支持軸は、第１ボス部（４１）と第３ボス部（４９）との間に架け渡された第１支持軸（２１）と、第２ボス部（４２）と第４ボス部（５０）との間に架け渡された第２支持軸（２２）とを有し、
前記揺動手段（２０）は、前記第１ボス部（４１）及び第３ボス部（４９）が左側に移動した際に第２ボス部（４２）及び第４ボス部（５０）が右側に移動し、第１ボス部（４１）及び第３ボス部（４９）が右側に移動した際に第２ボス部（４２）及び第４ボス部（５０）が左側に移動するように、前記左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）を回転軸（１８）に連結するものであって、
前記連動手段（２３）は、前記第１支持軸（２１）と第２支持軸（２２）とを左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）と同期して左右に動かすものであり、
前記連結手段（２４）は、第１支持軸（２１）と搭乗台（３）の前部とを上下軸心周りに回動自在に連結すると共に、第２支持軸（２２）と搭乗台（３）の後部とを上下軸心周りに回動自在に連結するものであることを特徴とする請求項３に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項５】
前記揺動手段（２０）は、前記回転軸（１８）の軸心方向中途部に固定され且つ当該回転軸（１８）に対して同じ向きに傾斜したカム面（３２Ａ）を有する左右一対のカム部材（３３，３４）と、前記左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）の中途部に設けられ且つ左右一対のカム部材（３３，３４）のカム面（３２Ａ）に摺動自在に嵌り込む左右一対のボス部（３７，４８）と、前記左右一対のボス部（３７，４８）の下部に設けられて左右一対の支持アーム（１９Ａ，１９Ｂ）が回転軸（１８）に伴って連れ回りすることを規制する振れ止め手段（４６）と、を有することを特徴とする請求項３又は４に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項６】
前記振れ止め手段（４６）は、左右一対のボス部（３７，４８）の下部に突設された振れ止めピン（４３）と、前記振れ止めピン（４３）が摺動自在に嵌り込み且つ左右方向を向くように形成された振れ止め溝（４４）と、を有することを特徴とする請求項５に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項７】
前記連動手段（２３）は、第１支持軸（２１）の一端部に設けられて第１ボス部（４１）に嵌り込む第１カム部材（５１）と、第１支持軸（２１）の他端部に設けられて第３ボス部（４９）に嵌り込む第３カム部材（５２）と、前記第２支持軸（２２）の一端部に設けられて第２ボス部（４２）に嵌り込む第２カム部材（５３）と、第２支持軸（２２）の他端部に設けられて第４ボス部（５０）に嵌り込む第４カム部材（５４）とを有し、
前記第１カム部材（５１）及び第３カム部材（５２）は、同カム部材（５１，５２）に形成されたカム面（３２Ｂ）と前記左右一対のカム部材（３３，３４）のカム面（３２Ａ）とが同じ向きに傾斜するように、第１支持軸（２１）に取り付けられ、
前記第２カム部材（５３）及び第４カム部材（５４）は、同カム部材（５３，５４）に形成されたカム面（３２Ｂ）と前記左右一対のカム部材（３３，３４）のカム面（３２Ａ）とが同じ向きに傾斜するように、第２支持軸（２２）に取り付けられていることを特徴とする請求項４〜６のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項８】
前記連結手段（２４）は、第１支持軸（２１）に対して上方を向くように設けられた一対の第１支持ピン（６０，６０）と、第２支持軸（２２）に対して上方を向くように設けられた一対の第２支持ピン（６１，６１）と、前記一対の第１支持ピン（６０，６０）が下方から嵌り込み且つ当該一対の第１支持ピン（６０，６０）間で搭乗台（３）の前部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第１連結部材（６２）と、前記一対の第２支持ピン（６１，６１）が下方から嵌り込み且つ当該一対の第２支持ピン（６１，６１）間で搭乗台（３）の後部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第２連結部材（６３）と、を有していることを特徴とする請求項４〜７のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項９】
前記搭乗台（３）は、前記軸心（Ｘ）に対してこれと平面視で直交する前方又は後方を、使用者から見た正面として立ち乗りできるようになっていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項１０】
前記搭乗台（３）は、前記軸心（Ｘ）に対してその延長方向である左方又は右方を、使用者から見た正面として立ち乗りできるようになっていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項１１】
前記設置台（２）には、前記搭乗台（３）上に乗る使用者が正面を向いたまま、つかまり立ち可能となる把持部（４ａ）を有する把持装置（４）が設けられていることを特徴とする請求項９又は請求項１０に記載の立ち乗り型運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立ち姿勢のまま搭乗台上に乗った使用者に対し運動を付与する立ち乗り型運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、利用者が座席に着座した状態で、この座席を揺動させ、使用者に対しバランス運動を付与する着座型運動装置（バランス訓練装置）として、特許文献１に開示されたものがある。
この装置は、座席の下面に固定された台座を左右一対の連結リンクを介して可動架台に前後揺動可能に支持し、この可動架台をベースに左右揺動可能に支持して、駆動装置により連結リンクを駆動することで、座席に左右軸回りすなわち前後方向の回転揺動、前後軸回りすなわち左右方向の回転揺動をさせる構造となっている。
【特許文献１】特開２００４−３４４６８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に開示された従来のバランス訓練装置を、例えばダイエット等の健康維持のために使用した場合、座席の揺動が大きく使用者への負荷が大きくなる虞がある。また、座席の揺動により、使用者は車酔いのような不快感を感じたりして、気分を害することにも繋がりかねず、高齢者又はダイエット実行者（多くは若い女性）には、推奨できない運動と考えられる。
なお、上記従来のバランス訓練装置では、使用者が座席に座ってしまう仕様であるために、使用者が下半身の自由度を拘束されてしまい、腰まわりや背筋等に対して局部的な負荷を集中させてしまう点が指摘されており、このことが使用者への負荷を必要以上に大きくさせたり、車酔いのような不快感を助長させたりしているのではないかとも考えられている。その一方で、ダイエットや腰痛予防などのためには、身体揺動よりも腰部や腹部を適度に捻るような運動を使用者に付与することが効果的であることもよく知られたことである。
【０００４】
そこで、本発明は、使用者が搭乗台に立ち姿勢のまま乗ることを可能とし、この搭乗台を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることで、搭乗台上に乗った使用者に対し腰部や腹部を適度に捻るような運動を付与するようにした立ち乗り型運動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明における立ち乗り型運動装置は、床面上に設置される設置台と、該設置台の上方に設けられた搭乗台と、該設置台と搭乗台との間に設けられる左右方向の軸心を境として、該搭乗台の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて該搭乗台を回転往復運動させるツイスト機構と、該ツイスト機構を駆動する駆動機構と、を備えていることを特徴とする。
このような構成であれば、搭乗台を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることができ、使用者に対し腰部や腹部を適度に捻るような運動を付与できてダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となる。
【０００６】
なお、上記構成に加え、前記軸心廻りに当該搭乗台を揺動往復運動させるスイング機構をも備えたものとすることができる。この場合、前記駆動機構は、ツイスト機構とスイング機構とを駆動する構成とする。
具体的には、前記ツイスト機構は、左右方向を向くように架設され且つ前記駆動機構により回転駆動される回転軸と、前後方向を向くように配備され且つ前記搭乗台を下方から支持する左右一対の支持アームと、前記回転軸の回転に伴い左右一対の支持アームを揺動させる揺動手段と、前記左右一対の支持アーム間に架け渡される支持軸と、前記支持軸を支持アームの揺動に連動して動かす連動手段と、前記支持軸と搭乗台とを連結する連結手段と、を備えていることを特徴とするとよい。
【０００７】
好ましくは、前記左の支持アームは、その一端部及び他端部に第１ボス部及び第２ボス部を有し、前記右の支持アームは、その一端部及び他端部に第３ボス部及び第４ボス部を有し、前記支持軸は、第１ボス部と第３ボス部との間に架け渡された第１支持軸と、第２ボス部と第４ボス部との間に架け渡された第２支持軸とを有し、前記揺動手段は、前記第１ボス部及び第３ボス部が左側に移動した際に第２ボス部及び第４ボス部が右側に移動し、第１ボス部及び第３ボス部が右側に移動した際に第２ボス部及び第４ボス部が左側に移動するように、前記左右一対の支持アームを回転軸に連結するものであって、前記連動手段は、前記第１支持軸と第２支持軸とを左右一対の支持アームと同期して左右に動かすものであり、前記連結手段は、第１支持軸と搭乗台の前部とを上下軸心周りに回動自在に連結すると共に、第２支持軸と搭乗台の後部とを上下軸心周りに回動自在に連結するものであるとよい。
【０００８】
このような機構を備えることで、１つの支持アームに着目すれば、回転軸の回転に伴って一端部及び他端部が左右方向で互いに逆向き（逆位相）に揺動するようになる。左右一対の支持アームに同時に着目すれば、一端部同士は常に左右同方向（同位相）で動き、他端部同士も常に左右方向に同位相で動くようになる。そのため、第１支持軸や第２支持軸を介して、第１〜第４ボス部に連結された搭乗台は、平面視で搭乗台中央を中心として左右方向に回転往復運動するようになる。
さらに、前記揺動手段は、前記回転軸の軸心方向中途部に固定され且つ当該回転軸に対して同じ向きに傾斜したカム面を有する左右一対のカム部材と、前記左右一対の支持アームの中途部に設けられ且つ左右一対のカム部材のカム面に摺動自在に嵌り込む左右一対のボス部と、前記左右一対のボス部の下部に設けられて左右一対の支持アームが回転軸に伴って連れ回りすることを規制する振れ止め手段と、を有する構成であるとよい。
【０００９】
また、前記振れ止め手段は、左右一対のボス部の下部に突設された振れ止めピンと、前記振れ止めピンが摺動自在に嵌り込み且つ左右方向を向くように形成された振れ止め溝と、を有するとよい。
また、前記連動手段は、第１支持軸の一端部に設けられて第１ボス部に嵌り込む第１カム部材と、第１支持軸の他端部に設けられて第３ボス部に嵌り込む第３カム部材と、前記第２支持軸の一端部に設けられて第２ボス部に嵌り込む第２カム部材と、第２支持軸の他端部に設けられて第４ボス部に嵌り込む第４カム部材とを有し、前記第１カム部材及び第３カム部材は、同カム部材に形成されたカム面と前記左右一対のカム部材のカム面とが同じ向きに傾斜するように、第１支持軸に取り付けられ、前記第２カム部材及び第４カム部材は、同カム部材に形成されたカム面と前記左右一対のカム部材のカム面とが同じ向きに傾斜するように、第２支持軸に取り付けられているとよい。
【００１０】
さらに、前記連結手段は、第１支持軸に対して上方を向くように設けられた一対の第１支持ピンと、第２支持軸に対して上方を向くように設けられた一対の第２支持ピンと、前記一対の第１支持ピンが下方から嵌り込み且つ当該一対の第１支持ピン間で搭乗台の前部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第１連結部材と、前記一対の第２支持ピンが下方から嵌り込み且つ当該一対の第２支持ピン間で搭乗台の後部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第２連結部材と、を有しているとよい。
以上の構成を備えることで、搭乗台は非常にスムーズに左右方向に回転往復運動するようになる。
【００１１】
前記搭乗台は、前記軸心に対してこれと平面視で直交する前方又は後方を、使用者から見た正面として立ち乗りできるようになったものとすることができる。
この場合、ツイスト機構は、搭乗台に乗った使用者から見てその正面側（胸の向く方）を左右方向の一方に揺動させると同時に背面側（背中の向く方）を正面側とは反対方向に揺動させるように、回転往復運動を生じさせることになる。
またこれとは異なり、前記搭乗台は、前記軸心に対してその延長方向である左方又は右方を、使用者から見た正面として立ち乗りできるようになったものとすることができる。
【００１２】
この場合、ツイスト機構は、搭乗台に乗った使用者から見てその側方側（右肩又は左肩の向く方）を前後方向の一方に揺動させると同時に逆の側方側（左肩又は右肩の向く方）を前後方向の他方側に揺動させるように、回転往復運動を生じさせることになる。
前記設置台には、前記搭乗台上に乗る使用者が正面を向いたまま、つかまり立ち可能となる把持部を有する把持装置が設けられたものとすればよい。
これにより使用者が安定して立ち姿勢を保持できるようになる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る立ち乗り型運動装置は、使用者が立ち姿勢のまま乗るようにした搭乗台を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることができ、この搭乗台上に乗った使用者に対して腰部や腹部を適度に捻るような運動を与え、ダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
［全体構成］
図１〜図８には、本発明に係る立ち乗り型運動装置１の第１実施形態が示されている。なお、説明においては、立ち乗り状態となった使用者Ｍから見た立ち乗り型運動装置１の前後方向、左右方向、上下方向を、本実施形態での前後方向、左右方向（幅方向）、上下方向とする。
図１に示すように、立ち乗り型運動装置１は、床面Ｆ上に設置される設置台２と、この設置台２の上方に支持される搭乗台３とを有している。設置台２には把持装置４が設けられており、使用者Ｍは立った姿勢のまま搭乗台３上に乗り、正面を向いた状態でこの把持装置４に設けられた把持部４ａへ手を掛ける（又は握る）ようにしてつかまり立ちし、立ち乗り型運動装置１を使用する（図８参照）。
【００１５】
本第１実施形態の把持装置４は、設置台２における前部の左隅部及び右隅部に下端部が固定されて上方へ突出する左右一対のスティック１４，１４を有したものとなっており、各スティック１４，１４の上端部に把持部４ａが設けられている。
設置台２は、例えば、前後の横桟５，６や左右一対の縦枠７を連結するなどして形成されている。縦枠７は前後の横桟５，６を超えて前方及び後方へ突出する脚部８を有しており、これら脚部８の突端部下面に防振部材９が設けられている。なお、この設置台２は厚みのある板材や、薄板の四方をリブ状に折り曲げた盤体などを用いて、その下面の四隅に防振部材９を設けることで形成することもできる。
【００１６】
搭乗台３は板状に形成され、その上面には使用者Ｍの立ち位置及び立つ向きの指示を兼ねた左右一対の滑止めパッド１０が被着されている。この滑止めパッド１０は、ゴム、絨毯、人工芝などによって形成すればよい。なお、搭乗台３の平面形状として、前後方向に長く且つ前部ほど先細りするような形状を採用してあり、この点でも、使用者Ｍの立つ向き（推奨される一応の立ち向き）を、使用者Ｍが無意識のうちに連想し易くなるように工夫してある。
図１，図２に示すように、設置台２の上部連結部７には収納凹部１１が設けられ、この収納凹部１１内に搭乗台３を揺動させる揺動装置１２が配備されている。この揺動装置１２は、搭乗台３に対し平面視で搭乗台３の略中央を中心として左右方向に回転往復運動させ、搭乗台３上に乗った使用者Ｍの立位バランスを適度に崩させると共に、使用者Ｍの腰部や腹部に適度な捻り運動を発生させるものとなっている。揺動装置１２は、設置台２と搭乗台３とを連結する役目をも有しており、揺動装置１２の下部側が設置台２側と連結され、揺動装置１２の上部側が搭乗台３側と連結されている。
【００１７】
図２〜図５に示すように、揺動装置１２は、長方形状のプレート状に形成された基板１５の上に設けられたツイスト機構１６と、このツイスト機構１６を動かす駆動機構１７とにより構成されている。基板１５は収納凹部１１内に直接固定されている。
なお、ツイスト機構１６の説明においては、図５における左右を左右方向又は幅方向、図５の上下を前後方向と呼ぶ。これは、立ち乗り状態となった使用者Ｍから見た前後方向、左右方向と一致する。
［ツイスト機構］
ツイスト機構１６は、搭乗台３に対し、設置台２と搭乗台３との間に設けられる左右方向の軸心Ｘを境として、この搭乗台３の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて、搭乗台３を回転往復運動を行わせるものであり、これによって搭乗台３上に乗った使用者Ｍの立位バランスを適度に崩させつつ、使用者Ｍに対して腰部や腹部を適度に捻るような運動を付与する。
【００１８】
ツイスト機構１６は、前後方向を向くように配備され且つ搭乗台３を下方から支持する左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂと、軸心Ｘを中心軸とすると共に、左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを左右方向に貫通した状態で架設され、且つ、駆動機構１７により回転駆動自在とされている回転軸１８と、この回転軸１８の回転に伴い左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを揺動させる揺動手段２０と、左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂ間に架け渡される一対の支持軸２１，２２と、一対の支持軸２１，２２を支持アーム１９Ａ，１９Ｂの揺動に連動して動かす連動手段２３と、一対の支持軸２１，２２と搭乗台３とを連結する連結手段２４とを備えて構成されている。
【００１９】
詳しくは、ツイスト機構１６は、基板１５の左右両側に、所定の間隔をおいて突設された一対の支持フレーム２５，２５を有している。この支持フレーム２５，２５は側面視で略三角形状を有していて、その略中央上部には支持ブラケット２６が設けられている。左右一対の支持ブラケット２６，２６間には、左右方向を向く回転軸１８がその両端が軸受け２７を介して回転自在に支承されている。
回転軸１８の中央部であって基板１５上には、当該回転軸１８を回転させる駆動機構１７が設けられている。
【００２０】
詳しくは、基板１５の略中央部には減速機２８が配備されており、この減速機２８に回転軸１８の軸方向中央部が貫通している。減速機２８は、ギヤケース２９と、ギヤケース２９内で回転軸１８を回転自在に支持するベアリングと、回転軸１８に固定されたウォームホイール及びそれに噛合するウォームギアとからなるギヤ機構（図示せず）とを有している。減速機２８の後方には電動モータ３０が取り付けられ、その出力軸の先端にウォームギアが取り付けられている。
回転軸１８の軸心方向中途部であって減速機２８を挟む両側には、回転軸１８に対して傾斜したカム面３２Ａを有する右カム部材３３及び左カム部材３４（一対のカム部材）が設けられている。各カム部材３３，３４は円柱形状を呈しており同軸状に回転軸１８に取り付けられている。
【００２１】
詳しくは、図７に示すように、右カム部材３３及び左カム部材３４は、円柱形状で端面が斜めに形成されている内カム部材３５と、円柱形状であって内カム部材３５の端面に突き合わさるような端面を有する外カム部材３６とから成り、両者３５，３６は各端面が接するように付き合わされネジ止めされ一体となって、回転軸１８に相対回転不能に固定されている。
外カム部材３６の端面に隣接する外周面にはカム面３２Ａが形成され、左カム部材３４及び右カム部材３３はカム面３２Ａを有するものとなっている。カム面３２Ａが回転軸１８に対して同じ向きに傾斜するように、左カム部材３４及び右カム部材３３が回転軸１８に配備されるものとなっている。
【００２２】
左カム部材３４のカム面３２Ａには、リング形状を有する左ボス部３７の内壁がベアリング３８を介して摺動自在に嵌り込んでいる。そのため、左ボス部３７は左カム部材３４に相対回転自在に外嵌するようになっている。さらに、左ボス部３７の前後から上方向きに一対の支持片４０，４０が延びていて、左支持アーム１９Ａを形成している。
一対の支持片４０，４０のそれぞれ先端部、すなわち左支持アーム１９Ａの一端部、他端部には、軸心が左右方向を向く略円柱形を有する第１ボス部４１、第２ボス部４２がボルト等で取り付けられている。
【００２３】
左ボス部３７の下部には、振れ止めピン４３が下方を向くように突設されている。一方、基板１５上であって左ボス部３７の下方には、左右方向を向くように形成された振れ止め溝４４を有する係止部材４５が取り付けられている。振れ止めピン４３は、振れ止め溝４４に左右方向へ摺動自在に嵌り込んでいる。これら振れ止めピン４３と振れ止め溝４４を有する係止部材４５とで、左支持アーム１９Ａが回転軸１８に伴って回ることを規制する振れ止め手段４６が構成されている。
同様に、右カム部材３３のカム面３２には、リング形状を有する右ボス部４８の内壁がベアリング３８を介して摺動自在に嵌り込んでいる。そのため、右ボス部４８は右カム部材３３に相対回転自在に外嵌するようになっている。さらに、右ボス部４８の前後から上方向きに一対の支持片４０，４０が延びていて、右支持アーム１９Ｂを形成している。
【００２４】
一対の支持片４０，４０のそれぞれ先端部、すなわち右支持アーム１９Ｂの一端部、他端部には、軸心が左右方向を向く略円柱形を有する第３ボス部４９、第４ボス部５０がボルト等で取り付けられている。
右ボス部４８の下部には、振れ止めピン４３が下方を向くように突設されている。一方、基板１５上であって右ボス部４８の下方には、左右方向を向くように形成された振れ止め溝４４を有する係止部材４５が取り付けられている。振れ止めピン４３は、振れ止め溝４４に左右方向へ摺動自在に嵌り込んでいる。これら振れ止めピン４３と振れ止め溝４４を有する係止部材４５とで、右支持アーム１９Ｂが回転軸１８に伴って回ることを規制する振れ止め手段４６が構成されている。
【００２５】
以上述べた左、右ボス部３７，４８、左、右カム部材３３，３４、振れ止め手段４６により、左、右支持アーム１９Ａ，１９Ｂを揺動させる揺動手段２０が構成されている。
また、図２，図３，図５〜図７に示す如く、前述した第１ボス部４１と第３ボス部４９との間には、左右方向を向き略水平状態とされた第１支持軸２１が架け渡されている。
詳しくは、第１支持軸２１の左端部（一端部）には、軸心が水平方向を向く円柱状の第１カム部材５１が取り付けられている。第１カム部材５１の幅方向外端部は傾斜面状となっており、その周囲には、左ボス部３７に形成されたカム面３２Ａと同じ傾きを持ったカム面３２Ｂが形成されている。このカム面３２Ｂにはベアリング３８のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング３８のアウター部が前記第１ボス部４１に形成された内壁に嵌り込むことで、第１カム部材５１が第１ボス部４１に回動自在に嵌り込む構成となっている。
【００２６】
第１支持軸２１の右端部（他端部）には、軸心が水平方向を向く円柱状の第３カム部材５２が取り付けられている。第３カム部材５２の幅方向外端部も傾斜面状となっており、その周囲には、右ボス部４８に形成されたカム面３２Ａと同じ傾きを持ったカム面３２Ｂが形成されている。このカム面３２Ｂにはベアリング３８のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング３８のアウター部が前記第３ボス部４９に形成された内壁に嵌り込むことで、第３カム部材５２が第３ボス部４９に回動自在に嵌り込む構成となっている。
同様に、第２ボス部４２と第４ボス部５０との間には、左右方向を向き略水平状態とされた第２支持軸２２が架け渡されている。詳しくは、第２支持軸２２の左端部（一端部）には、軸心が水平方向を向く円柱状の第２カム部材５３が取り付けられている。第２カム部材５３の幅方向外端部は傾斜面状となっており、その周囲には、左ボス部３７に形成されたカム面３２Ａと同じ傾きを持ったカム面３２Ｂが形成されている。このカム面３２Ｂにはベアリング３８のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング３８のアウター部が前記第２ボス部４２に形成された内壁に嵌り込むことで、第２カム部材５３が第２ボス部４２に回動自在に嵌り込む構成となっている。
【００２７】
第２支持軸２２の右端部（他端部）には、軸心が水平方向を向く円柱状の第４カム部材５４が取り付けられている。第４カム部材５４の幅方向外端部も傾斜面状となっており、その周囲には、右ボス部４８に形成されたカム面３２Ａと同じ傾きを持ったカム面３２Ｂが形成されている。このカム面３２Ｂにはベアリング３８のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング３８のアウター部が前記第４ボス部５０に形成された内壁に嵌り込むことで、第４カム部材５４が第４ボス部５０に回動自在に嵌り込む構成となっている。
言い換えれば、第１カム部材５１及び第３カム部材５２に形成されたカム面３２Ｂと左カム部材３４に形成されたカム面３２Ａとが同じ向きに傾斜するように、第１カム部材５１及び第３カム部材５２は第１支持軸２１に取り付けられている。
【００２８】
同じく、第２カム部材５３及び第４カム部材５４に形成されたカム面３２Ｂと右カム部材３３に形成されたカム面３２Ａとが同じ向きに傾斜するように、第２カム部材５３及び第４カム部材５４は第２支持軸２２に取り付けられている。
これら第１〜第４カム部材５１，５２，５３，５４とそれらが嵌り込む第１〜第４ボス部４１，４２，４９，５０により連動手段２３が構成され、第１，第２支持軸２１，２２を第１，第２支持アーム１９Ａ，１９Ｂの揺動に連動して左右方向に動かすことができる。第１，第２支持軸２１，２２の動きは、互いに平行状態を保ちつつ、第１支持軸２１が右に移動する際には第２支持軸２２は左に移動し、第１支持軸２１が左に移動する際には第２支持軸２２は右に移動する（逆位相移動）。
【００２９】
前述した第１支持軸２１と第２支持軸２２とには、搭乗台３とツイスト機構１６とを連結する連結手段２４が設けられている。
連結手段２４は、第１支持軸２１に対して上方を向くように設けられた左右一対の第１支持ピン６０，６０と、第２支持軸２２に対して上方を向くように設けられた左右一対の第２支持ピン６１，６１を有している。
さらに、左右一対の第１支持ピン６０，６０が下方から嵌り込み、且つ左右一対の第１支持ピン６０，６０間で搭乗台３の前部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第１連結部材６２と、左右一対の第２支持ピン６１，６１が下方から嵌り込み、且つ左右一対の第２支持ピン６１，６１間で搭乗台３の後部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第２連結部材６３とを有している。
【００３０】
詳しくは、第１支持軸２１の左右方向中途部には、当該第１支持軸２１周りに回動自在に嵌り込んでいる左右一対の第１支持部材６４，６４が設けられている。この第１支持部材６４，６４は略立方体形状をしている。それぞれの第１支持部材６４，６４の上面には、上方を向くように設けられた第１支持ピン６０，６０が設けられている。
第２支持軸２２の左右方向中途部には、当該第２支持軸２２周りに回動自在に嵌り込んでいる左右一対の第２支持部材６５，６５が設けられている。この第２支持部材６５，６５は略立方体形状をしている。それぞれの第２支持部材６５，６５の上面には、上方を向くように設けられた第２支持ピン６１，６１が設けられている。
【００３１】
一方、図２，図６に示すように、搭乗台３の下面であって前部側には、第１取り付け部材６６が垂下するように設けられ、この第１取り付け部材６６の下部に対し上下軸心回りに回動自在に第１連結部材６２が連結されている。具体的には、第１取り付け部材６６の下部には、上下方向を向く連結ピン６７の一方が嵌め込まれ、連結ピン６７の他方が第１連結部材６２の上面であって幅方向中央部に回動自在に嵌り込んでいる。なお、本実施形態の場合、第１取り付け部材６６と第１連結部材６２との間には、摺動リング６８が挟み込まれている。第１連結部材６２の下面であって幅方向両側部には、上下方向を向く一対の挿入孔６９，６９が設けられている。この挿入孔６９，６９には前述した第１支持ピン６０，６０がそれぞれ回動自在に嵌り込んでいる。
【００３２】
同様に、搭乗台３の下面であって前部側には、第２取り付け部材７０が垂下するように設けられ、この第２取り付け部材７０の下部に対し上下軸心回りに回動自在に第２連結部材６３が連結されている。具体的には、第２取り付け部材７０の下部には、上下方向を向く連結ピン６７の一方が嵌め込まれ、連結ピン６７の他方が第２連結部材６３の上面であって幅方向中央部に回動自在に嵌り込んでいる。なお、本実施形態の場合、第２取り付け部材７０と第２連結部材６３との間には、摺動リング６８が挟み込まれている。第２連結部材６３の下面であって幅方向両側部には、上下方向を向く一対の挿入孔６９，６９が設けられている。この挿入孔６９，６９には前述した第２支持ピン６１，６１がそれぞれ回動自在に嵌り込んでいる。
【００３３】
このように、第１，第２支持ピン６０，６１や第１，第２連結部材６２，６３などから構成される連結手段２４を介して、搭乗台３はツイスト機構１６に連結されるものとなっている。
［作動態様］
以上のような構成を有する立ち乗り型運動装置１の作動態様は、以下の通りである。
使用者Ｍはまず、立った姿勢のまま搭乗台３上に乗り、左右の滑止めパッド１０に合わせて左右の足をやや広げ、把持装置４の把持部４ａ（左右のスティック１４の各上端部）をそれぞれ左右の手で把持する。この滑止めパッド１０が設けられていることにより、搭乗台３は、ツイスト機構１６の動作基準となる軸心Ｘに対し、これと平面視直交する前方又は後方を、使用者Ｍから見た正面として立ち乗りできるようになったものと言える。
【００３４】
従ってツイスト機構１６は、搭乗台３に乗った使用者Ｍから見てその正面側（胸の向く方）を左右方向の一方に揺動させると同時に背面側（背中の向く方）を正面側とは反対方向に揺動させるように、回転往復運動を生じさせることになる。
搭乗台３上に乗った使用者Ｍがスタートスイッチ（図示せず）をＯＮにすると、駆動機構１７の電動モータ３０が回転し、ウォームギアを介してウォームホイールを回し、回転軸１８を回転駆動する。
それに伴い、回転軸１８に取り付けられた右カム部材３３及び左カム部材３４が回転し、左支持アーム１９Ａ及び右支持アーム１９Ｂは同方向に回転しようとする。しかしながら、ボス部３７，４８の下部に設けられた振れ止めピン４３が係止部材４５の振れ止め溝４４に嵌り込んでいるため、かかる連れ回りは規制される。
【００３５】
右カム部材３３及び左カム部材３４に形成されたカム面３２Ａは、回転軸１８に対して同方向に傾斜していると共に、振れ止めピン４３は振れ止め溝４４に沿って左右に摺動可能であるため、回転軸１８の回転に伴って、左支持アーム１９Ａと右支持アーム１９Ｂとが左右に同位相で動くようになる。すなわち、第１ボス部４１と第３ボス部４９とが共に左側に移動する時に、第２ボス部４２と第４ボス部５０とが共に右側に移動し、逆に、第１ボス部４１と第３ボス部４９とが共に右側に移動する時に、第２ボス部４２と第４ボス部５０とが共に左側に移動するようになる。
【００３６】
左支持アーム１９Ａと右支持アーム１９Ｂとが、このような動きをするために、図５に示すように、第１支持軸２１と第２支持軸２２とは互いに左右方向を向き平行状態を保ちつつ、一方の支持軸２１，２２が右へ移動すると、他方の支持軸２２，２１が左へ移動するような往復運動をする。
この動きに伴って、第１支持軸２１に対して上方を向くように設けられた左右一対の第１支持ピン６０，６０と、第２支持軸２２に対して上方を向くように設けられた左右一対の第２支持ピン６１，６１とは、左右方向に逆位相で動くようになる。かかる支持ピン６０，６１が遊嵌状態で挿入された第１，第２連結部材６２，６３も左右方向に逆位相で動くようになる。
【００３７】
そのため、第１，第２連結部材６２，６３に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている搭乗台３は、平面視で中央を中心として左右方向に回転往復運動するようになる。
従って、この搭乗台３上に立ち乗り状態となった使用者Ｍは、腰部や腹部を適度に捻るような運動を与えられると共に、バランスが崩されるような動きを付与されるため、体の各部の筋肉の強化や平衡感覚の強化を行うことができ、ひいては、ダイエット等の健康増進を図ることができるものとなる。
［第２実施形態］
図９には、本発明に係る立ち乗り型運動装置１の第２実施形態が示されている。
【００３８】
この第２実施形態の立ち乗り型運動装置１において搭乗台３は、前記軸心Ｘに対してその延長方向である左方又は右方を、使用者Ｍから見た正面として立ち乗りできるようになったものである。
そのためツイスト機構１６は、搭乗台３に乗った使用者Ｍから見てその側方側（右肩又は左肩の向く方）を前後方向の一方に揺動させると同時に逆の側方側（左肩又は右肩の向く方）を前後方向の他方側に揺動させるように、回転往復運動を生じさせることになる。
本第２実施形態において、設置台２に設けられる把持装置４は、第１実施形態に示したものとは平面視して９０°、回転させた位置に下端部が固定された一対のスティック１４，１４を有したものとなっている。
【００３９】
その他の構成及び作用効果は第１実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［第３実施形態］
図１０には、本発明に係る立ち乗り型運動装置１の第３実施形態が示されている。
この第３実施形態の立ち乗り型運動装置１において搭乗台３は平面視円形に形成されている。すなわち、この搭乗台３は、使用者Ｍの立ち位置や立ち向きを何ら規制するものではない。
そのため、ツイスト機構１６は、搭乗台３に乗った使用者Ｍから見てその正面側（胸の向く方）を左右方向の一方に揺動させると同時に背面側（背中の向く方）を正面側とは反対方向に揺動させるように、回転往復運動を生じさせることができる他、搭乗台３に乗った使用者Ｍから見てその側方側（右肩又は左肩の向く方）を前後方向の一方に揺動させると同時に逆の側方側（左肩又は右肩の向く方）を前後方向の他方側に揺動させるように、回転往復運動を生じさせることもできるものである。これらの選択は、搭乗台３に乗る使用者Ｍ（立ち向き）に全て委ねられることになる。
【００４０】
また設置台２に設けられる把持装置４は、平面視してＬ字状を呈するフレーム状に形成されたものであって、設置台２における三つの隅角部に下端部が固定されて上方へ突出する３本の支柱９０，９０，９０を有し、各支柱９０，９０，９０の上端部間を水平に連結する状態で水平バー状の把持部４ａが設けられて成る。
なお、図示は省略するが、いずれかの支柱９０又は把持部４ａに対して固定タイプ又はリモコンタイプの操作パネル部を設ければよい。
その他の構成及び作用効果は第１、第２実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［変形例］
なお、本発明は、上記実施の形態に限定されるものではない。
【００４１】
例えば、本発明に係る立ち乗り型運動装置１には、軸心Ｘを揺動中心として前後方向に搭乗台３を揺動往復運動させるスイング機構９２を設けることができる。このようなスイング機構９２を設けることにより、搭乗台３上に乗った使用者Ｍの立位バランスを適度に崩させつつ、使用者Ｍに対して腰部や腹部を前後に揺するような運動を付与することができる。
軸心Ｘは、ツイスト機構１６（例えば図２及び図３参照）に具備された回転軸１８の中心軸に一致している。すなわち、ツイスト機構１６において、回転軸１８は、基板１５上に設けられた一対の支持フレーム２５，２５及び支持ブラケット２６，２６により、軸受け２７，２７を介して回転自在に架設されたものであると共に、この回転軸１８によって左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを左右方向に貫通し、これら左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを介して搭乗台３を支持する構造になっている。そのため、搭乗台３は、この回転軸１８のまわりで左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを介して前後方向に揺動往復自在となっているのである。
【００４２】
スイング機構９２は、これら左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを介して搭乗台３を前後方向に揺動往復させるものであり、上記構成とされたツイスト機構１６のなかで、これら左右一対の支持アーム１９Ａ，１９Ｂに振れ止めピン４３を介して係合する係止部材４５を前後方向に摺動させる構成となっている。
図１１には、スイング機構９２を構成させるために必要とされるスライダー８０が示されている。このスライダー８０は、左右の係止部材４５と、これら左右の係止部材４５，４５に対してその左右両外側に設けられた外スライダー７７，７７と、左右の係止部材４５，４５に対してその中間に設けられた中央スライダー７８とを有し、これらが互いに平行とされた前軸９３と後軸７９とで枠体状に連結されたものとなっている。
【００４３】
前軸９３は、左の係止部材４５の左側面から左方へ突出する枢支軸７５と、右の係止部材４５の右側面から右方へ突出する枢支軸７５と、これら左右の係止部材４５の間を連結する連結軸７６とを有したものである。
左右の枢支軸７５及び連結軸７６は、互いに同軸であり、また左右の係止部材４５が各独立して回転自在となるように、外スライダー７７，７７や中央スライダー７８又は係止部材４５に対して回転自在に保持されている。
後軸７９は、左右の外スライダー７７，７７と中央スライダー７８とを一体又は分離して連結したものとなっている。
【００４４】
左右の係止部材４５，４５に形成された振れ止め溝４４に、左右の支持アーム１９Ａ，１９Ｂの振れ止めピン４３がそれぞれ係合する構造であるから、スライダー８０を前後移動させれば、振れ止めピン４３を介して左右の支持アーム１９Ａ，１９Ｂへ前後移動力を伝えることができ、これら左右の支持アーム１９Ａ，１９Ｂを回転軸１８まわりで回転させることができる。
上記したように、係止部材４５，４５は左右の枢支軸７５及び連結軸７６を中心として回転自在であるから、左右の支持アーム１９Ａ，１９Ｂが回転軸１８まわりで回転すれば、この回転に合わせて係止部材４５，４５の回転角度も自動調整され、振れ止め溝４４内で振れ止めピン４３が摺動自在となる係合状態は常に維持される。
【００４５】
なお、図足は省略するが、左右の外スライダー７７，７７や中央スライダー７８を前後方向でガタツキなく摺動自在に保持する構造を採用すればよい。
このようなスライダー８０は、例えば後軸７９に一端を連結されると共に他端を前方又は後方へ延出されたリンク部材８５と、このリンク部材８５の他端に前後方向の押し引き力を伝える偏心カム円板と、この偏心カム円板を回転させる駆動具とを有した駆動機構により駆動することができる。
なお、このようなスイング機構９２は、第１実施形態乃至第３実施形態のいずれにも採用可能である。
【００４６】
一方、把持装置４においては、第１及び第２実施形態で示したスティック１４を採用する場合、左右一対（２本）とすることが限定されるものではなく、いずれか１本だけとしてもよい。また、設置台２の３つの隅角部に各１本として計３本としたり、設置台２の４つの隅角部に各１本として計４本としたりすることも可能である。
各スティック１４は、カーボンなどを含んだ弾性材料により弾性変形及び復元自在なものとすることが可能であると共に、スチールパイプ製などとして剛性を有したものとすることも可能である。
【００４７】
連結手段２４を構成する第１，第２支持ピン６０，６１は一対設けられる必要はなく、それぞれ１本であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】立ち乗り型運動装置の第１実施形態について示した全体斜視図である。
【図２】ツイスト機構に搭乗台が取り付けられる様子を示した斜視図である。
【図３】揺動装置の斜視図である。
【図４】立ち乗り型運動装置の側面断面図である。
【図５】揺動装置の平面図である。
【図６】揺動装置の正面図である。
【図７】図５中のＡ−Ａ線断面図である。
【図８】立ち乗り型運動装置の第１実施形態についてその使用状況を示した全体斜視図である。
【図９】立ち乗り型運動装置の第２実施形態についてツイスト機構に搭乗台が取り付けられる様子を図２と比較し易いように示した斜視図である。
【図１０】立ち乗り型運動装置の第３実施形態についてその使用状況を示した全体斜視図である。
【図１１】本発明に係る立ち乗り型運動装置において採用可能なスイング機構を示した斜視図である。
【符号の説明】
【００４９】
１      立ち乗り型運動装置
２      設置台
３      搭乗台
１６    ツイスト機構
１７    駆動機構
１８    回転軸
１９Ａ  左支持アーム（支持アーム）
１９Ｂ  右支持アーム（支持アーム）
２０    揺動手段
２１    第１支持軸
２２    第２支持軸
２３    連動手段
２４    連結手段
３２Ａ  カム面
３２Ｂ  カム面
３３    右カム部材（カム部材）
３４    左カム部材（カム部材）
３７    左ボス部
４１    第１ボス部
４２    第２ボス部
４３    振れ止めピン
４４    振れ止め溝
４６    振れ止め手段
４８    右ボス部
４９    第３ボス部
５０    第４ボス部
５１    第１カム部材
５２    第３カム部材
５３    第２カム部材
５４    第４カム部材
６０    第１支持ピン
６１    第２支持ピン
６２    第１連結部材
６３    第２連結部材
Ｆ      床面
【図１】
2008272328.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2008272328.tif 000008
【図７】
2008272328.tif 000009
【図８】
2008272328.tif 000010
【図９】
2008272328.tif 000011
【図１０】
2008272328.tif 000012
【図１１】
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