(57)【要約】【課題】取付け、取外し作業が容易で作業の安全性が高いレール取付け型電子機器を実現することを目的にする。【解決手段】一対の係止片部を有する機器取付け用のレールに接した状態で電子機器本体を回転して、この電子機器本体に設けられる一対の係合手段それぞれにレールの一対の係止片部を係合させて取付けるレール取付け型電子機器に改良を加えたものである。本電子機器は、水平方向における電子機器本体の重心と異なる位置に回転中心を有し、重心と回転中心との位置関係によって生ずるモーメントによって係止片部と係合手段とがより係合されることを特徴とするものである。【選択図】                    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の係止片部を有する機器取付け用のレールに接した状態で電子機器本体を回転して、この電子機器本体に設けられる一対の係合手段それぞれに前記レールの一対の係止片部を係合させて取付けるレール取付け型電子機器であって、
水平方向における電子機器本体の重心と異なる位置に回転中心を有し、
前記重心と前記回転中心との位置関係によって生ずるモーメントによって前記係止片部と前記係合手段とがより係合されることを特徴とするレール取付け型電子機器。
【請求項２】
回転中心は、電子機器本体の水平方向における中央部から偏心していることを特徴とする請求項１記載のレール取付け型電子機器。
【請求項３】
一対の係止片部を外側に有する機器取付け用のレールが挿入されるレール用溝部と、このレール用溝部の上下方向の両端に設けられる係合手段とを有し、前記レール用溝部に前記レールを挿入した状態で電子機器本体を回転して、前記レールの一対の係止片部のそれぞれを前記係合手段に係合させてレールに取付けるレール取付け型電子機器であって、
水平方向における電子機器本体の重心と異なる位置に回転中心を有し、
前記重心と前記回転中心との位置関係によって生ずるモーメントによって前記係止片部と前記係合手段とがより係合されることを特徴とするレール取付け型電子機器。
【請求項４】
回転中心は、電子機器本体の水平方向における中央部から偏心していることを特徴とする請求項３記載のレール取付け型電子機器。
【請求項５】
前記重心は、前記レール用溝部の上端に設けられる係合手段の真下に位置することを特徴とする請求項３または４記載のレール取付け型電子機器。
【請求項６】
前記レール用溝部に、前記レールの内壁部に接し機器本体を保持する保持部を設けたことを特徴とする請求項３〜５のいずれかに記載のレール取付け型電子機器。
【請求項７】
保持部は、前記レール用溝部に挿入されるレールのうち、前記係合手段と係合されない係止片部に対向する内壁部を保持することを特徴とする請求項６記載のレール取付け型電子機器。
【請求項８】
取付け、取り外しで機器本体を傾けた際に、取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除した切除部を設けたことを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載のレール取付け型電子機器。
【請求項９】
前記レールの係止片部のうち前記係合部に係合しない部分と一方の端が接する固定片と、
一方の端が機器本体の下面または上面で一体化され、他方の端が前記固定片の他方の端と接続される弾性支持片とを有し、
前記弾性支持片を電子機器本体側に押すことにより、前記固定片が電子機器本体側に引き込まれることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載のレール取付け型電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一対の係止片部を有する機器取付け用のレールに電子機器本体を接した状態で電子機器本体を回転して、電子機器本体に設けられる一対の係合手段のそれぞれに係止片部を係合させて、レールに取付けるレール取付け型電子機器に関し、詳しくは、取付け、取外し作業が容易で作業の安全性が高いレール取付け型電子機器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子機器（例えば、制御機器、開閉器、工業用端子台等）は、工場や実験場に設置する場合、一対の係止片部を有する機器取付け用のレール（例えば、JIS C 2812-1998で規格されているトップハット型のＤＩＮレール、Ｃ型レール、Ｇ型レール。なお、ＤＩＮレールは、一対の係止片部がレールの外壁部から外側に向かって設けられ、Ｃ型レール、Ｇ型レールは、一対の係止片部がレールの内壁部から内側に向かって設けられている）に取り付けられることが多い。また、機器取付け用のレールに取付けられる電子機器を総称して、レール取付け型電子機器（以下、機器と略す）とも呼ばれる。このような、機器は、トップハット型のＤＩＮレールの場合、ＤＩＮレールを挿入するレール用溝部を設け、このレール用溝部の一端に設けられた固定フックと他端に設けられる可動フックとで、ＤＩＮレールの両端にある一対の係止片部を固定する構成が一般的である。そして、可動フックをスライドさせて、取り付け、取り外しを行うが、大きく分けてばね式のものとラッチ式のものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
各方式におけるＤＩＮレールへの機器の取り付け、取り外しを説明する。
ばね式のものはＤＩＮレールに機器を押し当てることにより、その際の力で可動フック側を一時的に変形もしくはスライドさせる。そして、ＤＩＮレールがレール用溝部に挿入された取り付け状態で、可動フックの変形が戻り固定されるものである。またラッチ式のものは、可動フックをスライドして、可動フックをラッチで止めて開放状態にして機器を所定の位置に取り付けた状態を保持し、ラッチを外して可動フックをスライドさせるなどして固定状態へと操作を行う。一方、取り外す場合はどちらのものでも、可動フックをスライドさせＤＩＮレールの係止片部からはずしながら若しくは完全に開放状態にした上で機器を取り外す。
【０００４】
このように片側のフックが可動する必要性から機器本体に直接頑強なフックを形成することが困難であり、固定フックに比べて可動フックに同等な強度を付与することができず、機器を確実に固定する際、とりわけ重量が大きな機器を確実に固定するのが困難であった。
【０００５】
また、確実に固定をしようとして可動側のフックの強度を上げた場合、機器の取り外しの際には可動フックを開放状態とするために大きな力を加える必要があり、工具等をもちいなければ機器の取り外しが困難になり作業性を著しく低下させる要因となる等、取付け時の強度と着脱の時の操作性を両立させることは困難であった。
【０００６】
さらに、可動フックを構成するためには、ばね構造を形成したり、ラッチする別部品を保持するための構造が複雑となり、製造性の悪化やコストアップの大きな要因となっている。さらには、可動フック自体を大きくすることができず、安定性を考慮すると、機器の中央部もしくは左右対称の位置に複数箇所に、固定フック、可動フックを形成する必要性から、開放状態にするための構造が複雑かつ機器の構成に大きな制約となっていた。さらに比較的大型の重い機器については取付部、とりわけ可動フックが複数必要となることから確実な着脱を一層困難なものとしていた。
【０００７】
その他、機器を取り外す際には機器自体を保持しながら可動フックを開放状態にしなければならず片手での作業は不可能であるばかりでなく、複数の可動フックを有する機器については、ばね式のフックでは一人での作業は困難となる。またラッチ式の場合でもすべてのフックを開放状態にする間機器を片手で支えていなければならず着脱作業は困難かつ危険性を伴う場合すらあった。
【０００８】
そこで、機器のレール着脱に関し、取り付け時の安定性と、取り外し時の容易性を兼ね備え、さらに製造性をも考慮してフックを両方とも固定とし、機器本体を回転させ、ＤＩＮレールの係止片部と固定フックとを係合するものがある（例えば、特許文献２参照）
【０００９】
このような機器を図７、図８に示す。
図７は、従来のレール取付け型電子機器の構成とＤＩＮレールを示した図である。図７（ａ）は、ＤＩＮレールの取付け面となる機器の背面から見た図であり、図７（ｂ）は、側面図であり、図７（ｃ）は、ＤＩＮレールの断面図である。また、図８は、従来のレール取付け型電子機器をＤＩＮレールに取り着けた状態を示した図である。図８（ａ）は、ＤＩＮレールの取付け面となる機器の背面から見た図であり、図８（ｂ）は、側面図である。
【００１０】
図７、図８において、機器１０は、一対の係止片部２１を有するＤＩＮレール２０が挿入されるレール用溝部１１を有する。レール用溝部１１は、第一の溝部１１ａ、第二の溝部１１ｂからなる。溝部１１ａは、溝幅ＬａがＤＩＮレール２０の係止片部２１を含む幅Ｌ１とほぼ等しく、機器１０本体の水平方向に設けられる。なお、ＤＩＮレール２０の係止片部２１を含まない外壁間の幅（外寸法）をＬ２とする。
【００１１】
溝部１１ｂは、この第一の溝部１１ａに対して、機器１０本体の中央部に設けられる回転中心Ｐを中心にして角度θ傾斜（例えば、左上から右下の方向）し、溝幅ＬｂがＤＩＮレール２０の幅Ｌ１より僅かに広い。そして、レール用溝部１１は、溝部１１ａと溝部１１ｂとを重ね合わせた形状となっている。すなわち、レール用溝部１１は、機器１０本体の中央部を中心として、角度θで屈曲した形状となっている。
【００１２】
固定フック１２は、溝部１１ａの上端に設けられる。固定フック１３は、溝部１１ａの下端に設けられる。なお、固定フック１２、１３は、溝部１１ａ、１１ｂが交差する部分から、溝部１１ｂの延長線上で切除されている。
【００１３】
ピン穴１４は、機器１０の前面から背面を貫通して溝部１１ｂに設けられ、ＤＩＮレール２０が係合した状態で、ＤＩＮレール２０の係止片部２１と重ならない位置に設けられる。ネジ１５は、機器１０の前面からピン穴２０に挿入され、ネジ１５の先端が、溝部１１ｂ内に突出する。ここで、ピン穴１４とネジ１５は、回転止め部である。
【００１４】
このような機器のＤＩＮレール２０への取付け、取り外しの動作を説明する。
機器１０本体を、反時計方向に角度θ回転し、レール用溝部１１の溝部１１ｂにＤＩＮレール２０を押し付ける。そして、押し付けて接した状態のまま回転中心Ｐを中心にして、機器１０本体を時計方向に角度θ回転して機器１０を水平にし、ＤＩＮレール２０をレール用溝部１１の溝部１１ａの位置にあわせる。これにより、ＤＩＮレール２０の係止片部２１が固定フック１２、１３と係合し、機器１０がＤＩＮレール２０に固定される。そして、ネジ１５をピン穴１４に挿入し、溝部１１ｂ内に突出させる。これにより、機器本体の反時計方向（逆回転）への回転を阻止することができる。
【００１５】
続いて、取り外しを説明する。ピン穴１４からネジ１５を取り出し、機器１０本体を反時計方向に角度θ回転させてＤＩＮレール２０の係止片部２１と固定フック１２、１３を外し、機器１０本体をＤＩＮレール２０から取り外す。
【００１６】
【特許文献１】特開平０６−２２３９２７号公報（段落番号００１１−００２４、図面の第１図）
【特許文献２】特開２００２−０７３１１４号公報（段落番号００３８−００５６、図面の第１−３図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
このように固定フック１２、１３を用いるので、可動するための機構や別部品を別途取付ける必要もなく機器本体と一体で形状をあらかじめ作りこむことが可能となり製造性やコストの面で大きな効果を生む。また可動フックと比較して非常に強固であり、重量の大きな機器に対しても安定した保持を実現するだけでなく、可動フックに多く見られる機器１０の水平方向の幅と比較すると可動フックの幅が狭い「点」による固定ではなく「線」で力を受けることが可能となるため機器固定に際し極めて高い安定性と耐振動性が得られる。
【００１８】
また、ＤＩＮレール２０を使用して機器１０が取り付けられる状況においては並進方向の力および加速度を考慮する場合、ＤＩＮレール２０の剛性や機器１０の重量などによる共振のため機器１０の重量以上の力をフックで保持する必要がある。しかし、図７、図８に示す構成では、通常の振動等では機器１０もしくはＤＩＮレール２０に回転方向の力もしくは加速度がかかる状況は極めて少なく、さらに回転止め部（ピン穴１４、ネジ１５）によって機器１０が容易に外れることはない。
【００１９】
しかしながら、取り付け、取り外しには、片方の手で機器１０を支えておき、ネジ１５をピン穴１４に挿入したり、ピン穴１４から取出す。さらに工具が必要となり作業が頻雑になり、安全性が劣る。また、ネジ１５を紛失しないように考慮しつつ作業する必要もある。
【００２０】
一方、ネジ１５でなく可動ピンを用いる構成もあるが、ＤＩＮレール２０から機器１０を取り外すには、片方の手で可動ピンを溝部１１ｂから引き込み、もう片方の手で機器１０を逆回転して取外す必要があり、作業が頻雑になると共に、片手で機器１０を支えるため、作業の安全性が劣る。
【００２１】
そこで、本発明の目的は、取付け、取外し作業が容易で作業の安全性が高いレール取付け型電子機器を実現することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
請求項１記載の発明は、
一対の係止片部を有する機器取付け用のレールに接した状態で電子機器本体を回転して、この電子機器本体に設けられる一対の係合手段それぞれに前記レールの一対の係止片部を係合させて取付けるレール取付け型電子機器であって、
水平方向における電子機器本体の重心と異なる位置に回転中心を有し、
前記重心と前記回転中心との位置関係によって生ずるモーメントによって前記係止片部と前記係合手段とがより係合されることを特徴とするものである。
【００２３】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、
回転中心は、電子機器本体の水平方向における中央部から偏心していることを特徴とするものである。
【００２４】
請求項３記載の発明は、
一対の係止片部を外側に有する機器取付け用のレールが挿入されるレール用溝部と、このレール用溝部の上下方向の両端に設けられる係合手段とを有し、前記レール用溝部に前記レールを挿入した状態で電子機器本体を回転して、前記レールの一対の係止片部のそれぞれを前記係合手段に係合させてレールに取付けるレール取付け型電子機器であって、
水平方向における電子機器本体の重心と異なる位置に回転中心を有し、
前記重心と前記回転中心との位置関係によって生ずるモーメントによって前記係止片部と前記係合手段とがより係合されることを特徴とするものである。
【００２５】
請求項４記載の発明は、請求項３記載の発明において、
回転中心は、電子機器本体の水平方向における中央部から偏心していることを特徴とするものである。
【００２６】
請求項５記載の発明は、請求項３または４記載の発明において、
前記重心は、前記レール用溝部の上端に設けられる係合手段の真下に位置することを特徴とするものである。
【００２７】
請求項６記載の発明は、請求項３〜５のいずれかに記載の発明において、
前記レール用溝部に、前記レールの内壁部に接し機器本体を保持する保持部を設けたことを特徴とするものである。
【００２８】
請求項７記載の発明は、請求項６記載の発明において、
保持部は、前記レール用溝部に挿入されるレールのうち、前記係合手段と係合されない係止片部に対向する内壁部を保持することを特徴とするものである。
【００２９】
請求項８記載の発明は、請求項１〜７のいずれかに記載の発明において、
取付け、取り外しで機器本体を傾けた際に、取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除した切除部を設けたことを特徴とするものである。
【００３０】
請求項９記載の発明は、請求項１〜８のいずれかに記載の発明において、
前記レールの係止片部のうち前記係合部に係合しない部分と一方の端が接する固定片と、
一方の端が機器本体の下面または上面で一体化され、他方の端が前記固定片の他方の端と接続される弾性支持片とを有し、
前記弾性支持片を電子機器本体側に押すことにより、前記固定片が電子機器本体側に引き込まれることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００３１】
以上説明したことから明らかなように、本発明によれば次のような効果がある。
請求項１〜９の発明によれば、水平方向における機器本体の重心と異なる位置に回転中心を設けているので、回転止め部（例えば、ピン穴とネジ）を設けなくとも、機器がレールに取付けられた状態では、機器の重量に距離を乗じた力のモーメントが働き、機器の水平を維持する方向に働き、安定して固定することができる。これにより、ネジをピン穴に挿入したり、ピン穴から取出すための工具が不要となり、取付け、取外し作業を容易とし、さらに作業の安全性も高くすることができる。特に、重量の大きな機器では両手で機器を支えながら作業を行えるので、作業が容易で安全性が高くなる。
【００３２】
請求項２の発明によれば、回転中心が、機器本体の水平方向における中央部から偏心しているので、取付け時の重量がかかる係合手段を長く取ることが可能となり、重量に対してさらに強度的安定性を増すことができる。
【００３３】
請求項４によれば、回転中心が、機器本体の水平方向における中央部から偏心しているので、取付け時の重量がかかる上側の係合手段を長く取ることが可能となり、重量に対してさらに強度的安定性を増すことができる。
【００３４】
請求項７によれば、保持部が、レール用溝部に挿入されるレールのうち係合手段と係合されない係止片部に対向する内壁部を保持するので、より安定した状態で機器をレールに取付け、固定することができる。特に、回転中心が機器の中央部から著しく外れ、係合手段が短くなり取付けが不安定となる場合に有効である。
【００３５】
請求項８によれば、機器の取付け、取り外し時に機器本体を角度θ回転させ傾けても、レールに取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除した切除部によって隣接する機器と干渉しない。これにより、隣接する機器を取外すことなく機器の取付け、取り外しを行うことができ、作業を容易にすることができる。
【００３６】
請求項９によれば、弾性支持片は一方の端が機器本体の下面または上面で一体化され、他方の端が固定片の他方の端と接続されるので、弾性支持片を機器本体側に押すことにより、固定片が機器本体側に引き込まれレールの固定を開放する。これにより、機器の取外し時に、機器本体を持ったままで固定片の固定を開放でき、取外し作業を容易とし、さらに作業の安全性も高くすることができる。特に、重量の大きな機器では両手で機器を支えながら作業を行えるので、作業が容易で安全性が高くなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下図面を用いて本発明の実施の形態を説明する。
［第１の実施例］
図１は本発明の第１の実施例を示す構成図である。ここで、図７、図８と同一のものは同一符号を付し、説明を省略する。図１（ａ）は、ＤＩＮレールの取付け面となる機器の背面から見た図であり、図１（ｂ）は、側面図であり、図１（ｃ）は、ＤＩＮレールの断面図である。
【００３８】
図１において、機器３０は、一対の係止片部２１を有するＤＩＮレール２０が挿入されるレール用溝部３１を有する。また、水平方向における機器３０本体の重心Ｇは、機器３０本体の水平方向におけるほぼ中央部に位置している。
【００３９】
レール用溝部３１は、第一の溝部３１ａ、第二の溝部３１ｂからなる。溝部３１ａは、上下の両端に突出した固定フック３２、３３を有し、溝幅ＬａがＤＩＮレール２０の幅Ｌ１とほぼ等しく、機器３０本体の水平方向に設けられる。また、溝部３１ａは、機器３０本体の上下方向の中央に設けられる。
【００４０】
溝部３１ｂは、この第一の溝部３１ａに対して、機器３０本体の水平方向における中央部から距離ｆ１だけ偏心している位置に設けられる回転中心Ｐ２を中心にして、水平方向に対して角度θ傾斜（例えば、左上から右下の方向）し、溝幅ＬｂがＤＩＮレール２０の幅Ｌ１より僅かに広い。そして、レール用溝部３１は、溝部３１ａと溝部３１ｂとを重ね合わせた形状となっている。すなわち、レール用溝部３１は、機器３０本体の回転中心Ｐ２を中心として、角度θで屈曲した形状となっている。
【００４１】
固定フック３２は係合手段であり、溝部３１ａの上端に設けられる。固定フック３３は係合手段であり、溝部３１ａの下端に設けられる。なお、固定フック３２、３３は、溝部３１ａ、３１ｂが交差する部分から、溝部３１ｂの延長線上で切除されている。すなわち、レール用溝部３１ａの上端に設けられる固定フック３２は、重心Ｇの上側に設けられる。言い換えると、重心Ｇは、溝部３１ａの上端に設けられる固定フック３２の真下に位置する。
【００４２】
このような機器のＤＩＮレール２０への取付け、取り外しの動作を説明する。
機器３０本体を、反時計方向に角度θ回転し、レール用溝部３１の溝部３１ｂにＤＩＮレール２０を挿入する。そして、溝部３１ｂにＤＩＮレール２０を挿入して接した状態のまま回転中心Ｐ２を中心にして、機器３０本体を時計方向に角度θ回転して機器３０を水平にし、ＤＩＮレール２０をレール用溝部３１の溝部３１ａの位置にあわせる。これにより、ＤＩＮレール２０の係止片部２１のそれぞれが固定フック３２、３３と係合し、機器３０がＤＩＮレール２０に固定される。
【００４３】
そして、機器３０がＤＩＮレール２０に取付けられた状態では、機器３０の重心Ｇと機器３０の回転中心Ｐ２とが、水平方向に距離ｆ１だけ偏心しているので、機器３０の重量に距離ｆ１を乗じた力のモーメントが働く。つまり、機器３０を時計方向に回転するモーメントが働き、固定フック３２、３３とより係合され、機器３０の水平を維持する方向に働き、安定して固定される。
【００４４】
続いて、取り外しを説明する。機器３０本体を反時計方向に角度θ回転させてＤＩＮレール２０の係止片部２１と固定フック３２、３３を外し、機器３０本体をＤＩＮレール２０から取り外す。
【００４５】
このように、水平方向における機器３０本体の重心Ｇと異なる位置に回転中心Ｐ２を設けているので、図７、図８に示すように回転止め部（ピン穴１４とネジ１５）を設けなくとも、機器３０がＤＩＮレール２０に取付けられた状態では、機器３０の重量に距離ｆ１を乗じた力のモーメントが働き、機器３０の水平を維持する方向に働き、安定して固定することができる。これにより、ネジ１５をピン穴１４に挿入したり、ピン穴１４から取出すための工具が不要となり、取付け、取外し作業を容易とし、さらに作業の安全性も高くすることができる。特に、重量の大きな機器では両手で機器を支えながら作業を行えるので、作業が容易で安全性が高くなる。
【００４６】
また、回転中心Ｐ２が、機器３０本体の水平方向における中央部から偏心しているので、取付け時の重量がかかる上側の固定フック３２を長く取ることが可能となり、重量に対してさらに強度的安定性を増すことができる。
【００４７】
［第２の実施例］
次に、異なる機器に隣接して機器３０がＤＩＮレール２０に取付けて用いられる場合に容易に取付け、取り外しが行える例を説明する。機器３０と異なる機器が、ＤＩＮレール２０に取付けられる場合、より多く取付けるために機器３０と異なる機器との間の隙間がほとんどないことが多い。図２は、このように複数取付けられる場合に好適な本発明の第２の実施例を示す構成図である。ここで、図１と同一のものは同一符号を付し、説明を省略する。図２（ａ）は、ＤＩＮレール２０の取付け面となる機器の背面から見た図であり、図２（ｂ）は、斜視図（但し、重心Ｇ、回転中心Ｐ２の図示は省略）である。
【００４８】
図２において、取付け、取り外しで機器３０本体を傾けた際に、ＤＩＮレール２０に取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除した切除部３４、３５が設けられる。切除部３４は、機器３０本体の回転中心Ｐ２に近い垂直面３６の一部（左上）を切除したものであり、この垂直面はＤＩＮレール２０の長さ方向に直交し、水平面に対して垂直な面である。切除部３５は、切除部３４が設けられる垂直面３６に対抗する垂直面３７の一部（右下）を切除したものである。
【００４９】
すなわち切除部３４は、回転中心Ｐ２から垂直面３６までの距離をＲ１とした場合、回転中心Ｐ２を中心とした半径Ｒ１の円周上のうち、水平軸から上方向に角度θまでの円弧に沿った円弧面３４ａで切除される。さらに、角度θを超えた部分は、円弧面３４ａの円弧の接線に沿って、垂直面３６に対して角度θの傾斜面３４ｂで切除される。
【００５０】
また切除部３５は、回転中心Ｐ２から垂直面３７までの距離をＲ２とした場合、回転中心Ｐ２を中心とした半径Ｒ２の円周上のうち、水平軸から下方向に角度θまでの円弧に沿った面３５ａで切除される。さらに、角度θを超えた部分は、円弧面３５ａの円弧の接線に沿って、垂直面３７に対して角度θの傾斜面３５ｂで切除される。
【００５１】
このような装置の取付け、取り外しの動作は、図１に示す装置と同様だが、異なる動作は、機器３０の取付け、取り外し時に、機器３０を反時計方向に角度θ回転させても、切除部３４、３５によって、隣接する異なる機器と干渉しない。
【００５２】
このように、機器３０の取付け、取り外し時に、機器３０を反時計方向に角度θ回転させても、ＤＩＮレール２０に取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除した切除部３４、３５によって、隣接する機器と干渉しない。これにより、隣接する機器を取外すことなく、機器３０の取付け、取り外しを行うことができ、作業を容易にすることができる。
【００５３】
また、水平軸から角度θまでの円弧に沿った円弧面３４ａ、３５ａと、角度θを超えた部分は円弧の接線に沿って垂直面３６、３７に対して角度θの傾斜面３４ｂ、３５ｂで切除されるので、削除部３４、３５を最小とすることができる。
【００５４】
［第３の実施例］
図３、図４は、本発明の第３の実施例を示す構成図である。ここで、図１、図２と同一のものは同一符号を付し、説明を省略する。また、新たに変更した部分にのみ符号を付し、残りの符号は省略する。図３は、斜視図であり、図４（ａ）は、ＤＩＮレール２０の取付け面となる機器の背面から見た図であり、図４（ｂ）は、図４（ａ）のＡ−Ｂ線の断面図である。図３、図４において、機器３０と一体化された回転止め手段３６が設けられる。回転止め手段３６は、概略Ｌ字型をしており、固定片３６ａ、弾性支持片３６ｂを有する。固定片３６ａは、ＤＩＮレール２０に機器３０が取付けられた状態で、一方の端がＤＩＮレール２０のうち固定フック３３と係合しない部分（ＤＩＮレール２０の右下）と接する。
【００５５】
弾性支持片３６ｂは、一方の端が機器３０本体の下面で一体化され、他方の端が固定片３６ａの他方の端と接続される。すなわち、回転止め手段３６は、弾性支持片３６ｂの一方の端のみで接続されているので、弾性支持片３６ｂを機器３０本体側（上側）に押すことにより、固定片３６ａが機器３０本体側（前面側）に引き込まれる。
【００５６】
このような機器のＤＩＮレール２０への取付け、取り外しの動作を説明する。
機器３０本体を、反時計方向に角度θ回転し、レール用溝部３１の溝部３１ｂにＤＩＮレール２０を挿入する。これにより、固定片３６ａが係止片部２１によって、機器３０の本体側に押される。そして、溝部３１ｂにＤＩＮレール２０を挿入して接した状態のまま回転中心Ｐ２を中心にして、機器３０本体を時計方向に角度θ回転して機器３０を水平にし、ＤＩＮレール２０をレール用溝部３１の溝部３１ａの位置にあわせる。これにより、ＤＩＮレール２０の係止片部２１のそれぞれが固定フック３２、３３と係合し、機器３０がＤＩＮレール２０に固定される。また、固定片３６ａが係止片部２１から外れ、弾性支持片３６ｂの弾性によって、固定片３６ａの変形がもどり、固定片３６ａの一方の端でレール２０を固定し、逆回転を阻止する。
【００５７】
続いて、取り外しを説明する。弾性支持片３６ｂに指をかけて機器３０を保持した状態のまま、弾性支持片３６ｂの他方の端を上側、すなわち機器３０中央側（図４（ｂ）中、矢印１００の方向）に押す。これにより、固定片３６ａが機器３０の本体側に押され、機器３０を保持した状態のままで固定が開放される。そして、弾性支持片３６ｂを押したまま、すなわち固定片３６ａによる固定を開放した状態にして、機器３０本体を反時計方向に角度θ回転させてＤＩＮレール２０の係止片部２１と固定フック３２、３３を外し、機器３０本体をＤＩＮレール２０から取り外す。
【００５８】
例えば、機器３０が腰より高い位置にあれば、親指以外を機器３０の上面に当て、親指で弾性支持片３６ｂの他方の端を上側に押す。これにより、固定片３６ａが機器３０の本体側に押され、機器３０を保持した状態のままで固定が開放される。一方、機器３０が腰より低い位置にあれば、親指を機器３０の上面にあて、親指以外を機器３０の下面に当て例えば中指で弾性支持片３６ｂの他方の端を上側に押す。これにより、固定片３６ａが機器３０の本体側に押され、機器３０を保持した状態のままで固定が開放される。
【００５９】
このように、弾性支持片３６ｂは一方の端が機器３０本体の下面で一体化され、他方の端が固定片３６ａの他方の端と接続されるので、弾性支持片３６ｂを機器３０本体側に押すことにより、固定片３６ａが機器３０本体側に引き込まれＤＩＮレール２０の固定を開放する。これにより、機器３０の取外し時に、機器３０本体を持ったままで固定片３６ａの固定を開放でき、取外し作業を容易とし、さらに作業の安全性も高くすることができる。特に、重量の大きな機器では両手で機器を支えながら作業を行えるので、作業が容易で安全性が高くなる。
【００６０】
［第４の実施例］
図５は、本発明の第４の実施例を示す構成図である。ここで、図１〜４と同一のものは同一符号を付し、説明を省略する。また、新たに変更した部分、説明に必要な部分にのみ符号を付し、残りの符号は省略する。図５において、レール用溝部３１の溝部３１ａに、ＤＩＮレール２０の内壁部に接し、機器３０本体を保持する保持部３７が、新たに設けられる。
【００６１】
保持部３７は、概略平行四辺形の突起部である。そして、回転中心Ｐ２を中心に高さ方向の幅がＬｃの突起部を、水平方向に対して角度θとし幅がＬｄで回転中心Ｐ２を中心とした左上から右下方向への２辺で切り取った形状となっている。なお、幅ＬｃはＤＩＮレール２０の幅Ｌ２とほぼ同じであり、幅ＬｄはＤＩＮレールの内壁間の幅（内寸法）より狭い。
【００６２】
このような装置の取付け、取り外しの動作は、図１に示す装置と同様だが、異なる動作は、取付けた状態で保持部３７の上端が、レール用溝部３１に挿入されるＤＩＮレール２０上端の係止片部２１のうち、固定フック３２と係合されない部分の係止片部２１に対向する内壁部を保持する。同様に保持部３７の下端が、レール用溝部３１に挿入されるＤＩＮレール２０下端の係止片部２１のうち、固定フック３３と係合されない部分の係止片部２１に対向する内壁部を保持する。
【００６３】
このように、保持部３７は、レール用溝部３１に挿入されるＤＩＮレール２０のうち、固定フック３２、３３と係合されない係止片部２１に対向する内壁部を保持するので、より安定した状態で機器３０をＤＩＮレール２０に取付け、固定することができる。特に、回転中心Ｐ２が機器３０の中央部から著しく外れ、固定フック３３が短くなり取付けが不安定となる場合に有効である。
【００６４】
［第５の実施例］
続いて、一対の係止片部がレールの内側に設けられるＣ型レールに取付ける機器の例を説明する。図６は、本発明の第５の実施例を示した構成図である。
図６（ａ）は、Ｃ型レールの取付け面となる機器の背面から見た図であり、図６（ｂ）は、側面図（Ｃ型レールに取り付けた状態）であり、図６（ｃ）は、Ｃ型レールの断面図である。
【００６５】
図６において、機器５０は、一対の係止片部４１を内側に有するＣ型レール４０に挿入するレール用突起部５１を有する。また、水平方向における機器５０本体の重心Ｇは、機器５０本体の水平方向におけるほぼ中央部に位置している。なお、Ｃ型レール４０の係止片部４１間の幅をＬ３とし、Ｃ型レール４０の内壁間の幅（内寸法）をＬ４とし、Ｃ型レール４０の外壁間の幅（外寸法）をＬ５とする。機器５０の回転中心Ｐ３は、機器５０本体の水平方向における中央部から距離ｆ１だけ偏心している位置に設けられる。
【００６６】
レール用突起部５１は、突出した固定フック５２、３３を上下の両端に有している。また、レール用突起部５１は、図５に示す機器３０の保持部３７と同様の形状をしており、概略平行四辺形の突起部である。そして、機器５０の回転中心Ｐ３を中心に高さ方向の幅がＬｅの突起部を、水平方向に対して角度θとし幅がＬｆで回転中心Ｐ３を中心とした左上から右下方向への２辺で切り取った形状となっている。なお、幅Ｌｅは係止片部４１間の幅Ｌ３とほぼ同じであり、幅Ｌｆは係止片部４１間の幅Ｌ３より僅かに狭い。もちろん、固定フック５２、５３を含めた幅は、係止片部４１間の幅Ｌ３より広くなっている。
【００６７】
固定フック５２は係合手段であり、レール用突起部５１の上端に設けられる。固定フック５３は係合手段であり、レール用突起部５１の下端に設けられる。すなわち、レール用突起部５１の下端に設けられる固定フック５３は、重心Ｇの下側に設けられる。言い換えると、重心Ｇは、レール用突起部５１の下側に設けられる固定フック５３の真上に位置する。
【００６８】
切除部５４、５５は、機器３０の切除部３４、３５と同様に、Ｃ型レール４０への取付け、取り外しで機器５０本体を傾けた際に、Ｃ型レール５０に取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除したものである。形状は、機器３０の切除部３４、３５と同様なので説明を省略する。
【００６９】
保持部５６は、レール用突起部５１の上下に設けられ、Ｃ型レール４０の外壁部に接し機器５０本体を保持する突起部であり、詳しくは、レール用突起部５１を挿入するＣ型レール４０のうち、固定フック５２、５３と係合されない係止片部４１に対向する外壁部を保持する突起部である。保持部５６の形状は、図２に示す機器３０の背面において溝部３１によって凹んだ以外の部分と同様であり、機器３０の幅Ｌａに対応する幅が、Ｃ型レール４０の幅Ｌ４とほぼ同じで、機器３０の幅Ｌｂに対応する幅が、Ｃ型レール４０の幅Ｌ５より広い。
【００７０】
このような機器のＣ型レール４０への取付け、取り外しの動作を説明する。
機器５０本体を、反時計方向に角度θ回転し、レール用突起部５１をＣ型レール４０に挿入する。そして、レール用突起部５０をＣ型レール４０に挿入して接した状態のまま回転中心Ｐ３を中心にして、機器５０本体を時計方向に角度θ回転して機器５０を水平にし、Ｃ型レール４０をレール用突起部５１の位置にあわせる。これにより、Ｃ型レール４０の係止片部４１のそれぞれが固定フック５２、５３と係合し、機器５０がＣ型レール４０に固定される。
【００７１】
そして、機器５０がＣ型レール４０に取付けられた状態では、機器５０の重心Ｇと機器５０の回転中心Ｐ３とが、水平方向に距離ｆ１だけ偏心しているので、機器５０の重量に距離ｆ１を乗じた力のモーメントが働く。つまり、機器５０を時計方向に回転するモーメントが働き、固定フック５２、５３とより係合され、機器５０の水平を維持する方向に働き、安定して固定される。
【００７２】
また、取付けた状態で上側の保持部５６が、レール用突起部５１を挿入するＣ型レール４０上端の係止片部４１のうち、固定フック５２と係合されない部分の係止片部４１に対向する外壁部を保持する。同様に下側の保持部５６の下端が、レール用突起部５１を挿入するＣ型レール４０下端の係止片部４１のうち、固定フック５３と係合されない部分の係止片部４１に対向する外壁部を保持する。
【００７３】
続いて、取り外しを説明する。機器５０本体を反時計方向に角度θ回転させてＣ型レール４０の係止片部４１と固定フック５２、５３を外し、機器５０本体をＣ型レール４０から取り外す。
【００７４】
さらに、機器５０の取付け、取り外し時に、機器３０の切除部３４と同様に、反時計方向に角度θ回転させても、切除部５４、５５によって、隣接する機器と干渉しない。
【００７５】
このように、水平方向における機器５０本体の重心Ｇと異なる位置に回転中心Ｐ３を設けているので、図７、図８に示すように回転止め部（ピン穴１４とネジ１５）を設けなくとも、機器５０がＣ型レール５０に取付けられた状態では、機器５０の重量に距離ｆ１を乗じた力のモーメントが働き、機器５０の水平を維持する方向に働き、安定して固定することができる。これにより、ネジ１５をピン穴１４に挿入したり、ピン穴１４から取出すための工具が不要となり、取付け、取外し作業を容易とし、さらに作業の安全性も高くすることができる。特に、重量の大きな機器では両手で機器を支えながら作業を行えるので、作業が容易で安全性が高くなる。
【００７６】
また、回転中心Ｐ３が、機器５０本体の水平方向における中央部から偏心しているので、取付け時の重量がかかる下側の固定フック５３を長く取ることが可能となり、重量に対してさらに強度的安定性を増すことができる。
【００７７】
また、機器５０の取付け、取り外し時に、機器５０を反時計方向に角度θ回転させても、Ｃ型レール４０に取付けた状態から水平方向に突出する部分を切除した切除部５４、５５によって、隣接する機器と干渉しない。これにより、隣接する機器を取外すことなく、機器５０の取付け、取り外しを行うことができ、作業を容易にすることができる。
【００７８】
また、水平軸から角度θまでの円弧に沿った円弧面と、角度θを超えた部分は円弧の接線に沿って垂直軸対して角度θの傾斜面で切除されるので、削除部５４、５５を最小とすることができる。
【００７９】
また、保持部５６は、レール突起部５１を挿入するＣ型レール４０のうち、固定フック５２、５３と係合されない係止片部４１に対向する外壁部を保持するので、より安定した状態で機器５０をＣ型レール５０に取付け、固定することができる。特に、回転中心Ｐ３が機器５０の中央部から著しく外れ、固定フック５２が短くなり取付けが不安定となる場合や、機器５０の横幅が長く、固定フック５３が機器５０の横幅に対し十分な長さを取れず不安定もしくは強度が不十分な場合に有効である。
【００８０】
なお、本発明はこれに限定されるものではなく、以下のようなものでもよい。
（１）図１〜図６に示す機器において、重心Ｇが機器３０、５０のほぼ中央部に位置する構成を示したが、重心Ｇは中央部からずれていてもよい。例えば、重心Ｇが、機器３０、５０の中央部より右側にある場合、回転中心Ｐ２、Ｐ３を機器３０、５０の中央部にもうけてよい。もちろん、重心Ｇのモーメントによって、機器３０、５０の回転する方向は、時計方向なので、固定フック３２、３３と係止片部２１とがより係合し、同様に固定フック５２、５３と係止片部４１とがより係合し、機器３０、５０の水平を維持する方向に働き、安定して固定することができる。
【００８１】
一方、機器３０、５０の重心Ｇが機器３０、５０の中央部よりも左側にある場合、回転中心Ｐ２、Ｐ３は、機器３０の中央部から右側に設けられ、それに伴って左右対称の構成となる。
【００８２】
つまり、重心Ｇが機器３０本体の中央部より右側にある場合、回転中心Ｐ２が中央部から左側（中央部も含む）に設けられ、第二の溝部３１ｂも左上から右下方向に向けて設けるとよい。一方、重心Ｇが機器３０本体の中央部より左側にある場合、回転中心Ｐ２が中央部から右側（中央部も含む）に設けられ、第二の溝部３１ｂも右上から左下方向に向けて設けとよい。重心Ｇが機器本体３０の中央部の場合は、回転中心Ｐ２は中央部と異なる位置であればよく、左右どちら側でもよい。図６に示す機器５０も同様に、回転中心Ｐ３の位置によって、レール用突起部５１は左右対称の構成となる。切除部３４、３５、５４、５５、回転止め手段３６、保持部３７、５６も回転中心Ｐ２、Ｐ３の位置によって左右対称となる。
【００８３】
（２）図２〜図６に示す機器において、切除部３４、３５、５４、５５は、水平軸から角度θまでを円弧に沿って切除する構成を示したが、円弧の弦に沿って切除してもよい。
【００８４】
（３）図４に示す機器において、回転止め手段３６を下面に設ける構成を示したが、上面に設けてよい。すなわち、弾性支持片３６ｂが上面で一体化されるてもよい。なお、図６に示す装置にも図３、図４と同様に、固定片３６ａ、弾性支持片３６ｂからなる回転止め手段を設けてもよい。
【００８５】
（４）図６に示す機器において、切除部５４、５５、保持部５６を設ける構成を示したが、両方とも設けなくとも良くまたは切除部５４、５５か保持部５６のどちらかだけを設ける構成としてもよい。
【００８６】
（５）図６に示す機器において、Ｃ型レール４０に取付ける構成を示したが、Ｇ型レールに取付けてもよい。この場合、Ｇ型レールの係止片部の取付け面（機器５０背面からの距離）が異なるが、レール用突起部５１の固定フック５２、５３が突出する位置（機器５０背面からの距離）をＧ型レールの係止片部にあわせてずらして設けるとよい。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】本発明の第１の実施例を示した構成図である。
【図２】本発明の第２の実施例を示した構成図である。
【図３】本発明の第３の実施例（斜視図）を示した構成図である。
【図４】本発明の第３の実施例を示した構成図である。
【図５】本発明の第４の実施例を示した構成図である。
【図６】本発明の第５の実施例を示した構成図である。
【図７】従来のレール取付け型電子機器（取外し状態）の構成図である。
【図８】従来のレール取付け型電子機器（取付け状態）の構成図である。
【符号の説明】
【００８８】
３０、５０  機器
３１  溝部
３２、３３、５２、５３  固定フック（係合手段）
３４、３５、５４、５５  切除部
３６ａ  固定片
３６ｂ  弾性支持片
３７、５６  保持部
５１  レール用突起部
Ｇ  重心
Ｐ２、Ｐ３  回転中心
【図１】
2008177597.tif 000003
【図２】
2008177597.tif 000004
【図３】
2008177597.tif 000005
【図４】
2008177597.tif 000006
【図５】
2008177597.tif 000007
【図６】
2008177597.tif 000008
【図７】
2008177597.tif 000009
【図８】
2008177597.tif 000010