(57)【要約】【課題】  利用環境が変化しても印刷状況を特定でき、将来環境への対応性及び操作性を向上させる。【解決手段】  印刷装置に送付する印刷データを生成する情報処理装置において、印刷装置で印刷時に確定する可変情報を複数の装置より取得する。複数の装置より取得された複数の可変情報から自己の動作環境と動作場所に応じた可変情報を選択する。そして、選択された可変情報を前記印刷データに付加し出力する。【選択図】      図１５
2008257343.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷装置に出力する印刷データを生成する情報処理装置であって、
前記印刷装置で印刷時に確定する可変情報を複数の装置より取得する取得手段と、
前記複数の装置より取得された複数の可変情報から前記情報処理装置の動作環境に応じた可変情報を選択する選択手段と、
前記選択手段で選択された可変情報を前記印刷データに付加し出力する手段とを有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記可変情報を、内容が単一のもの、内容が複数のものに区別し、当該区別の有無及び適用範囲を切り替えることを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
物理的な対象を特定する可変情報は内容を複数とし、前記動作環境の下で唯一の対象を特定する可変情報は内容も単一とすることを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
関連性を有する可変情報をグループとして管理し、該グループをリストとして管理することを特徴とする請求項２又は３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記情報処理装置の動作環境を判断する判断手段と、
前回印刷時の可変情報を記録し、前記判断手段で判断した際に、該記録した可変情報を参照する参照手段と、
前記判断手段での判断に応じて前記可変情報を複数の装置より取得する取得方法を制御する制御手段とを更に有することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御手段は、前記情報処理装置の設置場所に応じて制御することを特徴とする請求項５に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記複数の可変情報の表示を制御する手段と、
前記可変情報を自動又は手動で取得するかを切り替える手段と、
前記複数の可変情報から内容が単一のものを選択する手段と、
関連性のある可変情報が揃って選択されるよう制御する手段と、
前記複数の可変情報から内容が複数のものを更に併記する手段と、    
前記単一のものの選択か前記複数のもの併記かを他の機能と連動させて切り替える手段とを更に有することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記可変情報の設定数が最大でなければ、未設定領域に併記する情報を設定することを特徴とする請求項７に記載の情報処理装置。
【請求項９】
印刷装置に出力する印刷データを生成する情報処理装置にて実行される情報処理方法であって、
前記印刷装置で印刷時に確定する可変情報を複数の装置より取得する取得工程と、
前記複数の装置より取得された複数の可変情報から前記情報処理装置の動作環境に応じた可変情報を選択する選択工程と、
前記選択工程で選択された可変情報を前記印刷データに付加し出力する手段とを有することを特徴とする情報処理方法。
【請求項１０】
請求項９に記載の情報処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１１】
請求項１０に記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項１２】
可変情報を他の装置より取得する取得手段と、
前記取得手段により取得された可変情報が地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成する生成手段とを有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項１３】
前記取得手段は、集約型サーバで動作している場合に、可変情報を他の装置より取得することを特徴とする請求項１２記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記取得手段は、可変情報を他の装置及び自装置より取得し、
前記生成手段は、前記取得手段により取得された他の装置の可変情報が自装置の可変情報より優先して地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成することを特徴とする請求項１２記載の情報処理装置。
【請求項１５】
前記取得手段は、可変情報を他の装置及び自装置より取得し、
前記生成手段は、集約型サーバで動作している場合に、他の装置の可変情報を地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成し、集約型サーバで動作していない場合に、自装置の可変情報を地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成することを特徴とする請求項１２記載の情報処理装置。
【請求項１６】
可変情報を他の装置より取得する取得工程と、
前記取得工程により取得された可変情報が地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成する生成工程とを有することを特徴とする情報処理方法。
【請求項１７】
前記取得工程は、集約型サーバで動作している場合に、可変情報を他の装置より取得することを特徴とする請求項１６記載の情報処理方法。
【請求項１８】
前記取得工程は、可変情報を他の装置及び自装置より取得し、
前記生成工程は、前記取得工程により取得された他の装置の可変情報が自装置の可変情報より優先して地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成することを特徴とする請求項１６記載の情報処理方法。
【請求項１９】
前記取得工程は、可変情報を他の装置及び自装置より取得し、
前記生成工程は、集約型サーバで動作している場合に、他の装置の可変情報を地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成し、集約型サーバで動作していない場合に、自装置の可変情報を地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成することを特徴とする請求項１６記載の情報処理方法。
【請求項２０】
可変情報を他の装置より取得する取得工程と、
前記取得工程により取得された可変情報が地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成する生成工程とをコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。
【請求項２１】
前記取得工程は、集約型サーバで動作している場合に、可変情報を他の装置より取得することを特徴とする請求項２０記載のプログラム。
【請求項２２】
前記取得工程は、可変情報を他の装置及び自装置より取得し、
前記生成工程は、前記取得工程により取得された他の装置の可変情報が自装置の可変情報より優先して地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成することを特徴とする請求項２０記載のプログラム。
【請求項２３】
前記取得工程は、可変情報を他の装置及び自装置より取得し、
前記生成工程は、集約型サーバで動作している場合に、他の装置の可変情報を地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成し、集約型サーバで動作していない場合に、自装置の可変情報を地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成することを特徴とする請求項２０記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写物の使用などを牽制する地紋画像を含んだ画像を生成し、印刷する技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、帳票や住民票などのコンテンツが複写されるのを禁止、或いは抑止する目的で、これらのコンテンツを偽造防止用紙と呼ばれる特殊な印刷を施した用紙に印刷していた。この偽造防止用紙は、原本においては人間にとっては識別しにくいが、複写機などを用いて複写した場合には「禁複写」の文字などが浮び上がるような用紙である。これにより、複写する者にその複写物の使用などを躊躇させる効果を生じるものである。更に、帳票などのコンテンツは偽造防止用紙に印刷されているとして、複写そのものを抑止・牽制する効果をも生じさせるものである。
【０００３】
しかし、このような偽造防止用紙は、通常の用紙と比較してコストが高いという問題がある。また、偽造防止用紙の製作時に設定されている文字しか浮び上がらせることができず、その用紙の用途が限られるなど、用途に関して柔軟性に欠ける部分がある。
【０００４】
一方、様々なコンテンツのデジタル化が進む中、帳票や住民票などのコンテンツも同様にデジタル化されている。しかし、これら帳票や住民票そのもののデジタル化はまだ過渡期にあり、コンピュータを用いて作成したコンテンツを、プリンタなどを用いて紙に出力して利用することが多い。
【０００５】
こうした状況に応じて、従来は製版などで予め作成していた偽造防止用紙をコンピュータとプリンタを用いて生成する技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この技術は、コンピュータを用いて作成されたコンテンツを印刷出力する際に、コンテンツのデータに加えて、地紋と呼ばれる画像データを生成し、これらのデータを重ねて出力する技術である。地紋はときに複写牽制紋様と称されることもある。地紋画像は、原本（プリンタで出力した印刷物）において、人間の目には単なる模様や背景画像などに見えるが、複写すると所定の文字やイメージなどが顕像化するものである。そして、この原本は上述の偽造防止用紙と同様の牽制効果を与えることができる。これは、プリンタの性能の飛躍的な向上に起因することで可能となっている。
【０００６】
コンピュータを用いて作成された地紋画像をコンテンツデータに重ねて出力する場合、当然のことながら通常の印刷用の紙などを用いて出力できるため、予め作成した偽造防止用紙を用いる場合に比べてコストの面で利点がある。更に、コンテンツデータを印刷出力する際に、地紋画像を生成することができるため、地紋画像の色などはもちろん、原本の複写時に顕像化させる文字等を自由に定めることが可能となる。或いは、出力日時や印刷装置固有の情報などを地紋画像とすることができるという利点もある。
【０００７】
上述したように、地紋画像は、原本を複写した場合、複写前には認識できなかった所定の文字などが顕在化し、その複写物を使用することを抑止する効果を実現するものである。この効果を実現すべく、生成される地紋画像は基本的に複写物にも原本と同様の画像が残る領域と、複写物において原本には存在する画像が消えるか、或いは上記の残る領域の画像に較べて薄くなる領域の２つの領域から構成される。この２つの領域から構成される地紋画像は、これを印刷出力した状態では上記２つの領域における濃度がほぼ同じ濃度とするのが好適である。
【０００８】
つまり、印刷出力した地紋画像は、マクロ的には複写物上において顕像化する文字などが隠されていることが人間の視覚上認識し難いように構成する必要がある。この地紋画像の印刷出力物においては隠されているが、当該印刷出力物を複写した複写物においては人間の視覚上認識可能に現れる画像領域を「潜像（或いは潜像画像）」と呼ぶ。また、複写物によって消えるか、或いは複写物で顕像化した潜像の濃度に比べて低濃度の画像領域を「背景（或いは背景画像）」と便宜的に呼ぶ。そして、地紋画像は、基本的に、この潜像画像と背景画像からなるものである。尚、ユーザインターフェース上の用語として潜像を前景と呼ぶ場合もある。
【０００９】
潜像画像は所定の領域内においてドットが集中するように構成される。対して背景部は所定の領域内においてドットが分散するように構成される。そして、この領域内におけるドットの濃度がほぼ同じになるよう構成することにより、地紋画像の印刷出力物において潜像部と背景部の区別をつきにくくすることが可能となる。
【００１０】
図１０は、潜像部と背景部の２つの画像領域におけるドットの状態を示す図である。図１０に示すように、所定の領域内にドットが分散して配置される背景部と、ドットが集中して配置される潜像部によって地紋画像が構成される。この２つの領域におけるドットは、それぞれ異なる網点処理や異なるディザ処理によって生成することができる。例えば、網点処理を用いて地紋画像を生成する場合、潜像部は低い線数での網点処理を行う。また、背景部は高い線数の網点処理を行うのが好適である。更に、ディザ処理を用いて地紋画像を生成する場合、潜像部はドット集中型ディザマトリクスを用いたディザ処理を行い、背景部はドット分散型ディザマトリクスを用いたディザ処理を行うのが好適である。
【００１１】
一般に、複写機の読取部及び画像形成部には、原稿上の微小なドットを読み取る入力解像度や微小なドットを再現する出力解像度に依存した再現能力の限界レベルが存在する。地紋画像の背景部のドットが、複写機で再現できるドットの限界レベルより小さく形成され、かつ潜像部のドットが限界レベルより大きく形成されている場合、複写物上では潜像部のドットは再現でき、かつ背景部の小さなドットは再現されない。こうした特性を利用することで、地紋画像を複写した複写物上で潜像が顕在化される。以後、複写物上で顕在化する画像を顕像と称する。尚、背景部が複写によって再現されたとしても、複写物上における潜像部が明らかに認識できるレベルであれば、ドットが再現されない場合と同様の効果を得ることができる。
【００１２】
図１１は、複写物上で顕像化した画像を示す図で、ドットを集中させた場合には複写物において顕像し、ドットを分散させた場合には複写物において再現されないことが概念的に示す図である。
【００１３】
尚、地紋印刷は、上述の構成に限定されるものではなく、複写物において、文字列などが認識可能なレベルで再現できれば良い。つまり、文字列などが背景部として指定され、複写時に白抜き文字のような状態で示されても地紋印刷としてはその目的を達成するものである。
【００１４】
また、出力日時や印刷装置固有の情報などを地紋画像とすることができるという利点もある。特に、印刷ジョブを生成している装置の固有情報という観点で、コンピュータ名を顕像する文字列画像とする場合がある。そして、このコンピュータ名は印刷状況の特定に利用されている。
【特許文献１】特開２００１−１９７２９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、印刷状況情報、特に物を特定する情報とコンピューティング環境の変化により、以下のような問題がある。
【００１６】
地紋の顕像画像に指定するユーザ名やコンピュータ名などの情報を「可変情報」と呼ぶ。ここで、「可変」と呼ぶのは、操作部で［ユーザ名］や［日時］を指定しても、文字列内容が確定するのは地紋の生成時となるからである。そして、印刷をしているユーザ名や印刷時刻が確定文字列となる。一方、可変でない情報の代表は［任意］であり、操作部で文字列を入力した時点で内容が確定する。
【００１７】
ユーザが［ユーザ名］や［コンピュータ名］などの可変情報を指定し、その情報が地紋の潜像文字列となり、印刷状況の特定に利用されている。また、内容が確定するのは地紋生成時である。これまでは、印刷が実行され、地紋を生成する単一箇所のコンピュータで［ユーザ名］や［コンピュータ名］が取得されており、問題はなかった（図１３参照）。つまり、［ユーザ名］や［コンピュータ名］の情報は、人や物と一対一であった。
【００１８】
しかし、ユーザ環境が多様化し、Metaframeのようなサーバ集約型コンピューティングの利用ニーズがでている。このサーバ集約型コンピューティングの利用環境では、ユーザはターミナルを経由してサーバにログインし、サーバとその資源を利用することになる。ここで、ユーザの利用手順の一例を挙げる。
【００１９】
ユーザは自分のクライアントコンピュータ（ターミナル）を起動、即ち、ターミナルへログインしてターミナルソフトを起動する。そして、ターミナルを経由して集約型サーバにログインし、サーバプロセスを利用する。この例において、ユーザは２度ログインし、２台のコンピュータにアクセスし、処理はサーバが行う形態となる（図１４参照）。
【００２０】
このサーバ集約環境で［ユーザ名］や［コンピュータ名］を取得する。上述したように、この処理はサーバ側で行われる。取得される［ユーザ名］はサーバへのログイン名であり、特定性は維持されるが、［コンピュータ名］はサーバ名となり、特定性の弱い情報となっている。
【００２１】
即ち、この環境では、［ユーザ名］や［コンピュータ名］の情報は、人や物と一対一に対応していない。この集約環境で［コンピュータ名］の特定性を維持するには、印刷処理がされていないターミナルのコンピュータ名称をサーバの印刷プロセスへ反映する必要がある。
【００２２】
また、上述の［コンピュータ名］と同様の意味を持つ可変情報である［ＩＰアドレス］や［ＭＡＣアドレス］は、この集約環境下での特定性に課題ある。しかし、可変情報全種の特定性が不足する状況ではない。この集約環境であっても［ジョブ名］は同じスプールファイルをさすため特定性の課題はない。
【００２３】
このようなサーバ集約型や将来の仮想サーバ環境を考慮すると、可変情報とその制御の拡張が望ましい。対象と情報が一対とならない場合の対処も必要となる。併せてユーザの利便性を考えると、対処するプログラムは配置された環境に応じて自動的に処理を選択することが望ましい。ただし、手動設定も可能としたい。
【００２４】
本発明は、利用環境が変化しても印刷状況を特定でき、将来環境への対応性及び操作性を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
本発明は、印刷装置に出力する印刷データを生成する情報処理装置であって、前記印刷装置で印刷時に確定する可変情報を複数の装置より取得する取得手段と、前記複数の装置より取得された複数の可変情報から前記情報処理装置の動作環境に応じた可変情報を選択する選択手段と、前記選択手段で選択された可変情報を前記印刷データに付加し出力する手段とを有することを特徴とする。
【００２６】
また、本発明は、印刷装置に出力する印刷データを生成する情報処理装置にて実行される情報処理方法であって、前記印刷装置で印刷時に確定する可変情報を複数の装置より取得する取得工程と、前記複数の装置より取得された複数の可変情報から前記情報処理装置の動作環境に応じた可変情報を選択する選択工程と、前記選択工程で選択された可変情報を前記印刷データに付加し出力する手段とを有することを特徴とする。
【００２７】
また、本発明の情報処理装置は、可変情報を他の装置より取得する取得手段と、前記取得手段により取得された可変情報が地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成する手段とを有することを特徴とする。
【００２８】
また、本発明の情報処理方法は、可変情報を他の装置より取得する取得工程と、前記取得工程により取得された可変情報が地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成する生成工程とを有することを特徴とする。
【００２９】
また、本発明のプログラムは、可変情報を他の装置より取得する取得工程と、前記取得工程により取得された可変情報が地紋の潜像文字列として印刷される印刷データを生成する生成工程とをコンピュータに実行させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、印刷状況の特定性が向上し、利用環境に合わせた設定省力化が可能となる。また、製品の環境対応性が向上し、印刷結果を維持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、図面を参照しながら発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。
【００３２】
尚、実施形態では、地紋画像を有する印刷出力物を複写した複写物上で顕像化する領域を潜像部又は前景部と称す。また、複写物上で消失又は複写物上における潜像部の濃度に比較して低濃度となる領域を背景部と称す。そして、地紋画像としてテキストやイメージが指定され、複写物上で顕像化される潜像部のテキストやイメージが背景部よりも高濃度で認識可能に再現するものとして説明する。
【００３３】
しかしながら、本発明における地紋画像はこれに限られるものではない。例えば、テキスト又はイメージを背景部として設定し、かつ、背景部の周囲の領域を潜像部として設定することで、複写物上において、テキストやイメージが白抜きのように表現される形態であっても良い。
【００３４】
また、本発明は、地紋画像の種類やその生成処理、色、形状、サイズなどによって規定されるものではない。
【００３５】
以下、本実施形態の情報処理装置（コンピュータ）と印刷装置（プリンタ）とから構成されるシステムにおける印刷処理及びそれに伴う地紋画像の基本的な描画データの生成に関する構成を説明する。尚、以下の説明においては、コンピュータとプリンタとからなるシステムに基づいて地紋画像に関する説明を行うが、本発明は上記構成に限定されるものではない。
【００３６】
［印刷システムの構成］
図１は、本実施形態における印刷システムの構成の一例を示すブロック図である。図１に示すように、印刷システムはホストコンピュータ３０００とプリンタ１５００とで構成される。尚、本発明の機能が実現されるのであれば、単体の機器であっても、複数の機器からなるシステムであっても、ＬＡＮ、ＷＡＮ等のネットワークを介して接続がなされ、処理が行われるシステムであっても本発明を適用できる。
【００３７】
図１に示すホストコンピュータ３０００は、ＲＯＭ３内のプログラム用ＲＯＭ又は外部メモリ（ＨＤ，ＦＤ）１１に記憶された文書処理プログラム等に基づいて図形、イメージ、文字、表（表計算等を含む）等が混在した文書処理を実行するＣＰＵ１を備える。このＣＰＵ１は、システムバス４に接続される各デバイスを総括的に制御する。
【００３８】
ＲＯＭ３内のプログラム用ＲＯＭや外部メモリ１１には、ＣＰＵ１の制御プログラムであるオペレーティングシステム（以下「ＯＳ」）等が記憶されている。また、ＲＯＭ３内のフォント用ＲＯＭや外部メモリ１１には、文書処理の際に使用するフォントデータ等が記憶され、ＲＯＭ３内のデータ用ＲＯＭや外部メモリ１１には、文書処理を行う際に使用する各種データが記憶されている。外部メモリ１１には、ブートプログラム、各種のアプリケーション、フォントデータ、ユーザファイル、編集ファイル、プリンタ制御コマンド生成プログラム（以下「プリンタドライバ」）等が記憶されている。また、ＲＡＭ２は、ＣＰＵ１の主メモリ、ワークエリア等として機能する。
【００３９】
更に、ホストコンピュータ３０００において、５はキーボードコントローラ（ＫＢＣ）であり、キーボード９や不図示のポインティング・デバイスからの入力を制御する。６はＣＲＴコントローラ（ＣＲＴＣ）であり、ＣＲＴディスプレイ（ＣＲＴ）１０の表示を制御する。７はディスクコントローラ（ＤＫＣ）であり、ハードディスク（ＨＤ）、フレキシブルディスク（ＦＤ）等の外部メモリ１１へのアクセスを制御する。８はプリンタコントローラ（ＰＲＴＣ）であり、双方向性のインターフェース２１を介して接続されたプリンタ１５００との通信制御処理を実行する。
【００４０】
尚、ＣＰＵ１は、例えばＲＡＭ２上に設定された表示情報領域へアウトラインフォントを展開（ラスタライズ）する処理を実行し、ＣＲＴ１０上でのＷＹＳＩＷＹＧを可能としている。また、ＣＰＵ１は、ＣＲＴ１０上の不図示のマウスカーソル等で指示されたコマンドに基づいて登録された種々のウインドウを開き、種々のデータ処理を実行する。これにより、ユーザは印刷を実行する際、印刷の設定に関するウインドウを開き、プリンタの設定や、印刷モードの選択を含むプリンタドライバに対する印刷処理方法の設定を行えるものである。
【００４１】
一方、プリンタ１５００において、１２はプリンタＣＰＵであり、ＲＯＭ１３内のプログラム用ＲＯＭに記憶された制御プログラム等や外部メモリ１４に記憶された制御プログラム等に基づいて印刷部（プリンタエンジン）１７に画像信号を出力する。ＲＯＭ１３内のプログラムＲＯＭには、ＣＰＵ１２の制御プログラム等が記憶されている。ＲＯＭ１３内のフォント用ＲＯＭには、出力情報を生成する際に使用するフォントデータ等が記憶されている。ＲＯＭ１３内のデータ用ＲＯＭには、ハードディスク等の外部メモリ１４がないプリンタの場合には、ホストコンピュータ上で利用される情報等が記憶されている。
【００４２】
また、ＣＰＵ１２は、入力部１８を介してホストコンピュータ３０００との通信処理が可能となっており、プリンタ１５００内の情報等をホストコンピュータ３０００に通知できる。ＲＡＭ１９は、ＣＰＵ１２の主メモリや、ワークエリア等として機能するＲＡＭであり、増設ポート（不図示）に接続されるオプションＲＡＭによりメモリ容量を拡張することができるように構成されている。尚、ＲＡＭ１９は、出力情報展開領域、環境データ格納領域、ＮＶＲＡＭ等に用いられる。
【００４３】
上述したハードディスク（ＨＤ）、ＩＣカード等の外部メモリ１４は、メモリコントローラ（ＭＣ）２０によりアクセスを制御される。また、オプションとして接続される外部メモリ１４には、フォントデータ、エミュレーションプログラム、フォームデータ等が記憶される。また、操作部１５０１は、操作のためのスイッチ、ＬＥＤ及びＬＣＤ等で構成されている。また、プリンタ１５００は不図示のＮＶＲＡＭを有し、操作部１５０１からのプリンタモード設定情報を記憶するようにしても良い。
【００４４】
印刷部１７は、本実施形態では電子写真方式のエンジンとしている。従って、地紋画像を含む印刷データはトナーのドットによって最終的に紙などの媒体上に記録される。尚、本発明における印刷の方式はこのような電子写真方式に限られないことはもちろんである。例えば、インクジェット方式など、ドットを形成して印刷を行う何れの方式の印刷装置にも本発明を適用することができる。
【００４５】
次に、プリンタ１５００が接続されるホストコンピュータ３０００において印刷処理を実行するソフトウェアモジュールの構成及び処理を、図２を用いて説明する。
【００４６】
図２は、ホストコンピュータ３０００において印刷処理を行うソフトウェアモジュールの構成を示す図である。図２において、アプリケーション２０１、グラフィックエンジン２０２、プリンタドライバ２０３、及びシステムスプーラ２０４は外部メモリ１１に保存されたファイルとして存在する。また、各モジュールは、モジュールが利用される際に、ＯＳによってＲＡＭ２にロードされて実行される。
【００４７】
また、アプリケーション２０１及びプリンタドライバ２０３は、外部メモリ１１のＦＤ、不図示のＣＤ−ＲＯＭ或いは不図示のネットワークを経由して外部メモリ１１のＨＤに追加することが可能である。
【００４８】
外部メモリ１１に保存されているアプリケーション２０１は、ＲＡＭ２にロードされて実行される。しかし、アプリケーション２０１からプリンタ１５００に対して印刷を行う際には、同様にＲＡＭ２にロードされ、実行可能なグラフィックエンジン２０２を利用して出力（描画）を行う。
【００４９】
グラフィックエンジン２０２は、プリンタなどの印刷装置毎に用意されたプリンタドライバ２０３を外部メモリ１１からＲＡＭ２にロードし、アプリケーション２０１の出力をプリンタドライバ２０３に設定する。また、グラフィックエンジン２０２はアプリケーション２０１から受け取るＧＤＩ（Graphic Device Interface）関数をＤＤＩ（Device Driver Interface）関数に変換してプリンタドライバ２０３へ出力する。
【００５０】
プリンタドライバ２０３は、グラフィックエンジン２０２から受け取ったＤＤＩ関数に基づいてプリンタが認識可能な制御コマンド、例えばＰＤＬ（Page Description Language）に変換する。変換されたプリンタ制御コマンドは、ＯＳによってＲＡＭ２にロードされたシステムスプーラ２０４を経てインターフェース２１経由でプリンタ１５００へ印刷データとして出力される。
【００５１】
ここで、本実施形態の印刷システムは、プリンタドライバ２０３内に地紋処理部２０５を有する。地紋処理部２０５はプリンタドライバ２０３のビルドインモジュールであっても良いし、個別のインストーレーションによって追加されるライブラリモジュールの形式であっても構わない。また、プリンタドライバ２０３は地紋画像の印刷に関し、その地紋処理部２０５の実行により、後述する地紋画像の描画などの処理を行う。
【００５２】
［地紋画像印刷処理の説明］
次に、プリンタドライバ２０３の地紋処理部２０５によって提供される地紋画像印刷に関する設定画面を、図３及び図４を用いて説明する。ここで、地紋画像を含む印刷を地紋プリントと称す。
【００５３】
図３は、地紋プリントに関する設定を行うユーザインターフェースの初期画面の一例を示す図である。図３に示す例では、ダイアログ内のプロパティシート３０１において地紋プリントに関する設定が行えるようになっている。
【００５４】
３０２は印刷ジョブに対して地紋プリントを行うか否かを指定するチェックボックスである。このチェックボックス３０２で指定された内容は、印刷データ（原稿データ）に関する印刷設定情報を保持する付加印刷情報として格納される。３０３は地紋プリントの複数の設定情報を１つの識別子（スタイル）で指定可能にするためのスタイル情報である。プリンタドライバ２０３は複数のスタイルを選択可能に構成され、各スタイルと地紋プリントに関する所定の情報との関係がレジストリに登録される。また、ボタン３０４が押下されると、図４に示す（ａ）のスタイル編集用ダイアログ４０１を表示する。
【００５５】
図４は、地紋プリントの個々の詳細設定を編集するためのダイアログの一例を示す図である。図４において、４０１は地紋情報編集用のダイアログ全体であり、後述する個々の地紋情報によって生成される地紋画像の結果がプレビューのために表示される。４０２はスタイル情報３０３で選択可能なスタイルの一覧を表示する領域である。ここで、ボタン４０３又は４０４を用いることでスタイルの新規追加や削除が可能である。４０５は現在指定されているスタイル名称を表示する領域である。
【００５６】
４０６は地紋プリントに用いる描画オブジェクトの種類を選択するラジオボタンである。ラジオボタン４０６により、ユーザが「文字列」を選択すると、テキストオブジェクトが使用可能となる。また、ユーザが「イメージ」を選択すると、ＢＭＰなどに代表されるイメージデータが使用可能となる。図４に示す例では、「文字列」が選択されているので、ダイアログ４０１には４０７〜４０９に示すテキストオブジェクトに関する設定情報が表示され、編集可能となる。
【００５７】
一方、ラジオボタン４０６の「イメージ」が選択された場合、設定情報４０７〜４０９の代わりに、図４に示す（ｂ）が表示される。ここで、４１５はイメージファイル名称であり、４１６は不図示のファイル選択ダイアログを表示するための参照ボタンである。
【００５８】
尚、本実施形態では、地紋プリントに利用可能な描画オブジェクトの種類は「文字列」か「イメージ」の何れか一方であるが、描画オブジェクトの種類はこれに限らない。また、複数種類の描画オブジェクトを同時に利用するように構成しても良い。
【００５９】
４０７は地紋画像として使用する文字列を表示、編集するための領域である。４０８は文字列のフォント情報を表示、編集するための領域である。ここでは、フォント名称のみの選択画面としているが、書体のファミリー情報（ボールド、イタリックなど）や、飾り文字情報などを選択可能に拡張しても良い。
【００６０】
４０９は地紋パターンとして使用する文字列のフォントサイズを表示、設定する領域である。ここでは、「大」「中」「小」の３段階に指定可能な形式を想定しているが、ポイント数の直接入力など、一般的に用いられるフォントサイズ指定方法を採用しても良い。４１０は地紋パターンと原稿データとの印刷順序を設定するためのラジオボタンである。ラジオボタン４１０の「透かし印刷」が指定された場合は、地紋パターンを描画した後、原稿データを描画する。一方、「重ね印刷」が指定された場合は、原稿データを描画した後、地紋パターンを描画する。この描画手順については、更に後述する。
【００６１】
４１１は地紋パターンの配置角度を指定するラジオボタンである。この例では、「右上がり」「右下がり」「横」の３通りの選択を可能としている。しかしながら、角度を任意に指定可能な数値入力領域や、直感的に指定可能なスライダーバーなどを配し、角度指定方法を拡張しても良い。
【００６２】
４１２は地紋パターン（前景パターン又は背景パターン）に用いる色を表示、指定するための領域である。４１３は前景パターン又は背景パターンの入れ替えを指示するためのチェックボックスである。チェックボックス４１３がチェックされていない場合、複写物上において前景パターンが顕像化するような地紋画像を生成する。つまり、前景パターンが複写物上で再現可能なように設定されていることを示すものである。
【００６３】
一方、チェックボックス４１３がチェックされている場合、複写物上において背景パターンが顕像化するような地紋画像を生成する。つまり、背景パターンが複写物上で再現可能なように設定されていることを示すものである。このとき、前景パターンに指定されたテキスト情報やイメージ情報は白抜きされた状態で複写物上において認識可能となる。
【００６４】
４１４は地紋画像を付加した印刷出力物において地紋画像が付加されていることを認識しにくくさせるためのカモフラージュ画像を指定するための領域である。カモフラージュ画像は複数のパターンから選択可能である。また、カモフラージュ画像を使用しないという選択肢も提供されている。
【００６５】
［地紋プリント設定情報のデータ形式］
次に、上述した地紋プリントの設定に関する付加印刷情報を、図５を用いて説明する。尚、本実施形態では、付加印刷情報は、印刷を行う物理ページを構成する情報として保持されるジョブ出力用ファイルに格納される。この付加印刷情報の格納については、図５に示す構成の他に、種々の形態を採用することが可能である。
【００６６】
図５において、フィールド５０１には、ラジオボタン４０６で選択された地紋プリントで描画するオブジェクト種（テキスト又はイメージ）を示す値が格納される。フィールド５０２には、ラジオボタン４０６の選択に応じて、設定情報４０７〜４０９又はイメージファイル名称４１５が格納される。具体的には、テキスト選択時には文字列、フォント名、サイズ情報が格納され、イメージ選択時には入力するイメージファイルのロケーションが格納される。
【００６７】
フィールド５０３には、ラジオボタン４１０で指定された、地紋パターンを原稿データより先に描画するか、後で描画するかを示す地紋パターンの印刷順序情報が格納される。フィールド５０４には、ラジオボタン４１１で指定された描画オブジェクトの角度情報が格納される。
【００６８】
フィールド５０５には、領域４１２で指定された、地紋パターン（前景パターン、背景パターン）に使用される色情報が格納される。フィールド５０６には、チェックボックス４１３で指定された前景パターン又は背景パターンに関する情報が格納される。フィールド５０７には、領域４１４で指定された、カモフラージュ画像のパターン付加情報が格納される。フィールド５０８には、前景パターンの濃度情報が格納される。そして、フィールド５０９には、背景パターンの濃度情報が格納される。
【００６９】
［地紋パターンの描画処理］
ここで、地紋プリントにおける描画処理を、図６及び図７を用いて説明する。図６は、ラジオボタン４１０で印刷順序として「透かし印刷」が指定された場合の描画処理を示すフローチャートである。また、図７はラジオボタン４１０で印刷順序として「重ね印刷」が指定された場合の描画処理を示すフローチャートである。
【００７０】
これらの処理は、一般的なプリンタドライバを用いた印刷処理において行われるものである。また、以下の処理は、印刷処理を制御・実行するＣＰＵ１によって行われる。
【００７１】
まず、「透かし印刷」、即ち、原稿データの描画よりも先に地紋パターンを描画する、図６に示す描画処理を説明する。
【００７２】
ステップＳ６０１において、図５に示す地紋パターン情報で示される地紋に関する情報に従い、ＣＰＵ１が地紋パターンの描画を行う。その詳細な処理については図８を用いて後述する。次に、原稿データを描画する描画処理に移る。まずステップＳ６０２において、ＣＰＵ１が１物理ページ（印刷用紙の１面）当たりの論理ページ数をカウントするためのカウンタを初期化する。
【００７３】
次に、ステップＳ６０３において、ＣＰＵ１は、カウンタが予め設定されている１物理ページ当たりの論理ページ数と等しいか否かを判定する。判定した結果、論理ページ数と等しいならば、この描画処理を終了する。
【００７４】
また、判定した結果、論理ページ数と等しくなければステップＳ６０４へ進み、ＣＰＵ１はカウンタを１増加させる。続いて、ステップＳ６０５において、ＣＰＵ１は１ページ当たりの論理ページ数とカウンタ値に基づき、これから描画する論理ページに対する有効印字領域を計算する。次に、ステップＳ６０６において、ＣＰＵ１は物理ページに関する印刷設定情報（不図示）から、カウンタ値をインデックスとして現在の論理ページ番号を読み取る。そして、ＣＰＵ１は該当論理ページを有効印字領域内に収まるように縮小描画する。もちろん、複数論理ページの割付印刷が指定されていない場合には、縮小の必要はない。以上が、「透かし印刷」に関する描画処理の手順である。
【００７５】
次に、「重ね印刷」、即ち、原稿データを描画した後に地紋パターンを描画する、図７に示す描画処理を説明する。
【００７６】
まず、ステップＳ７０１において、ＣＰＵ１が１物理ページ（印刷用紙の１面）当たりの論理ページ数をカウントするためのカウンタを初期化する。次に、ステップＳ７０２において、ＣＰＵ１は、カウンタが予め設定されている１物理ページ当たりの論理ページ数と等しいか否かを判定する。判定した結果、論理ページ数と等しいならばステップＳ７０６へ進む。
【００７７】
また、判定した結果、論理ページ数と等しくなければステップＳ７０３へ進み、ＣＰＵ１はカウンタを１増加させる。続いて、ステップＳ７０４において、ＣＰＵ１は１ページ当たりの論理ページ数とカウンタ値に基づき、これから描画する論理ページに対する有効印字領域を計算する。次に、ステップＳ７０５において、ＣＰＵ１は物理ページに関する印刷設定情報（不図示）から、カウンタ値をインデックスとして現在の論理ページ番号を読み取る。そして、ＣＰＵ１は該当論理ページを有効印字領域内に収まるように縮小描画する。もちろん、複数論理ページの割付印刷が指定されていない場合には、縮小の必要はない。
【００７８】
１物理ページとして所定数の論理ページを展開し終えると、ステップＳ７０２でＹＥＳと判定されて、ステップＳ７０６へ進む。ステップＳ７０６では、アプリケーションから取得している物理ページの有効印字領域に対して図５に示す地紋パターン情報で示される地紋に関する情報に従い、ＣＰＵ１が地紋パターンの描画を行う。その詳細処理については、透かし印刷の場合と同様に、図８を用いて後述する。
【００７９】
ここで、地紋パターンを描画する地紋パターン描画処理（図６に示すＳ６０１、図７に示すＳ７０６）の詳細を、図８を用いて説明する。
【００８０】
図８は、本実施形態における地紋パターン描画処理の詳細を示すフローチャートである。まず、ステップＳ８０１において、ＣＰＵ１が上述したジョブ出力用ファイルから地紋パターンの描画に必要な各種情報を取得する。ここで、各種情報は、入力背景画像、背景閾値パターン、前景閾値パターン、前景背景領域指定画像、カモフラージュ領域指定画像などである。
【００８１】
次に、ステップＳ８０２において、ＣＰＵ１は、地紋パターン画像を生成する際の初期画素を決定する。例えば、入力画像全体に対して左上から右下までラスター走査順に画像処理を行い、地紋画像を配置する場合、左上の画素を初期画素とする。
【００８２】
次に、ステップＳ８０３において、ＣＰＵ１は、背景閾値パターン、前景閾値パターン、前景背景領域指定画像、カモフラージュ画像を入力背景画像の初期画素からタイル上に配置する。そして、処理対象となっている入力背景画像の画素に対してＣＰＵ１が以下の（１）式に基づく計算を実行する。計算の結果からＣＰＵ１は印刷時のドットに対応する画素値をメモリ領域に書き込むか否かを判定する。このときの画素値は入力された色情報に対応する。
【００８３】
尚、ここで背景閾値パターン及び前景閾値パターンは、ドットの書き込み／非書き込みに対応する「１」と「０」からなるパターンデータである。これらのパターンデータは、前景（潜像）画像及び背景画像を作成するのに適したディザマトリクスによってそれぞれパターン化されたデータである。
【００８４】
nWriteDotOn＝nCamouflage
×(nSmallDotOn×¬nHiddenMark＋nLargeDotOn×nHiddenMark)  …（１）
ここで、上記（１）式の構成要素の定義を以下に示す。
・nComouflage：カモフラージュ領域指定画像において、対象画素がカモフラージュ領域の画素であれば０、そうでなければ１
・nSmallDotOn：背景閾値パターンの画素値が黒であれば１、白であれば０（色はこれに限定されない）
・nLargeDotOn：前景閾値パターンの画素値が黒であれば１、白であれば０（色はこれに限定されない）
・¬nHiddenMark：前景背景領域指定画像において、対象画素が潜像部に相当する画素であれば１、背景部に相当する画素であれば０
・nHiddenMark：nHiddenMarkの否定。前景部で０、背景部で１となる。
【００８５】
尚、各処理対象画素で上記（１）式の全ての要素を用いて計算する必要は無い。不必要な計算を省くことで処理の高速化を図ることができる。
【００８６】
例えば、nHiddenMark＝１ならば¬nHiddenMark＝０、nHiddenMark＝０ならば¬nHiddenmark＝１となる。従って、nHiddenMark＝１ならば以下の（２）式の値をnLargeDotOnの値とし、nHiddenMark＝０ならば、（２）式の値をnSmallDotOnの値とすると良い。
【００８７】
また、nCamouflageの値は、上記（１）式に示すように、全体にかかる積算であるので、nCamouflage＝０であれば、nWriteDotOn＝０となる。従って、nCamouflage＝０の場合は以下の（２）式の計算を省略できる。
【００８８】
（nSmallDotOn×¬nHiddenMark＋nLargeDotOn×nHiddenMark）  …（２）
また、生成される地紋画像では、背景閾値パターン、前景閾値パターン、前景背景領域指定画像、カモフラージュ領域指定画像のそれぞれの縦横の長さの最小公倍数で構成される大きさの画像が繰り返しの最小単位となる。そのため、地紋パターン描画処理にて繰り返しの最小単位である地紋画像の一部分のみを生成し、その地紋画像の一部分を生成する画像の大きさとなるよう、タイル状に繰り返し並べる。これにより地紋画像生成にかかる処理時間を短縮できる。
【００８９】
次に、ステップＳ８０４において、ＣＰＵ１はステップＳ８０３での計算結果（nWriteDotOnの値）を判定する。即ち、nWriteDotOn＝１ならばステップＳ８０５へ進み、nWriteDotOn＝０ならばステップＳ８０６へ進む。
【００９０】
ステップＳ８０５では、ＣＰＵ１が印刷時のドットに対応する画素値を設定する処理を行う。ここで、画素値は、地紋画像の色によって変えることができる。黒色の地紋を作成したい場合、地紋画像の処理対象画素を黒に設定する。その他、プリンタのトナー或いはインクの色に合わせ、シアン、マゼンダ、イエローに設定することにより、カラーの地紋画像を作成することもできる。
【００９１】
また、画像が１画素当たり１〜数ビットの画像データであれば、インデックスカラーを用いて画素値を表現することができる。インデックスカラーとは、画像データの表現方法である。具体的には、対象とするカラー画像中に頻繁に出現する色情報を目次として設定し（例えばインデックス０は白、インデックス１はシアンなど）、各画素の値は色情報を記載した目次の番号で表現するものである。例えば、１番目の画素値はインデックス１の値、２番目の画素値はインデックス２の値、…、と表現する。
【００９２】
次に、ステップＳ８０６において、ＣＰＵ１は、処理対象領域の全画素が処理されたか否かを判定する。処理対象領域の全画素が処理されていなければステップＳ８０７へ進み、未処理の画素を選択し、上述したステップＳ８０３〜Ｓ８０６の処理を実行する。
【００９３】
また、ステップＳ８０６で判定した結果、処理対象領域の全画素に対する処理が完了していればステップＳ８０８へ進む。
【００９４】
以上の処理により、地紋画像を生成することができる。尚、これだけの処理では、前景背景領域指定画像における前景と背景の切り替わる部分にドットの固まりが生じ、前景の概形が目立ち、偽造防止地紋の効果が薄れるデメリットが生じる可能性がある。そこで、前景背景領域指定画像における前景と背景の切り替わり部分でドットの固まりが生じないようにする処理（バウンダリ処理）を併せて施しても良い。図９は、バウンダリ処理まで施した地紋画像の生成例を示す図である。
【００９５】
ここで、再び図８を参照する。上述した処理によって地紋パターン画像が生成される。地紋画像生成処理は、図６に示すＳ６０１と図７に示すＳ７０６とで共通であるが、生成した地紋パターン画像と原稿データとの描画方法はそれぞれ異なる。
【００９６】
ステップＳ８０８において、下地として描画するか否かを判定する。ここで、図６に示すＳ６０１の処理では、地紋画像が下地となるのでステップＳ８０９へ進み、透かし描画処理を実行する。具体的には、地紋画像の描画の後にアプリケーションソフトで作成した文字などを透かして（地紋画像の描画後に通常のデータを）描画する処理を行う。つまり、地紋画像の描画については何ら特殊な処理は行わない。
【００９７】
一方、図７に示すＳ７０６の処理では、地紋パターンは既に描画済みの通常のデータを下地とした状態に対して描画することになるのでステップＳ８１０へ進み、重ね描画処理を実行する。この場合、アプリケーションソフトで作成した文字などの上に地紋パターンを重ねて描画することになるので、単純に地紋パターンを描画してしまうと下地が上書きされて見えなくなってしまう。
【００９８】
そこで、ＡＮＤやＯＲといった論理描画を利用することで完全に上書きしてしまうことを避ける。例えば、下地の画素が白色（つまり、画素値がゼロ）の場合、そのピクセルに対応する地紋パターンのピクセルを描画するといった論理描画を行う。
【００９９】
［潜像文字列設定の操作部例］
次に、地紋の顕像画像に指定するユーザ名やコンピュータ名などの可変情報を設定する操作部を、図１２を用いて説明する。
【０１００】
図１２は、可変情報である潜像文字列を設定する操作部の一例を示す図である。図１２に示すように、［テキスト１］メニュー１２００の下にあるコンボボックス１２０１で、潜像文字列に設定したい内容を選択する。尚、設定可能な内容は、１２０２に示すようにリスティングされる。
【０１０１】
このリスト１２０２から可変でない情報の代表である［任意文字列］を選択する。この例では、エディットボックス１２０３に“COPY”が予め入力されており、この時点で内容が確定する。
【０１０２】
また、１２０５に示すように、リスト１２０２で可変情報［日付］を選択すると、文字列はユーザが入力できず、地紋印刷時に取得され、確定する。従って、テキストボックス１２０６はグレイアウトした状態で書式例ｙｙｙｙ／ｍｍ／ｄｄを表示している。
【０１０３】
また同様に、１２０７に示すように、リスト１２０２で可変情報［コンピュータ名］を選択すると、テキストボックス１２０８はグレイアウトした状態で、この時に取得されたコンピュータ名ｘｘｘｘＰＣを具体例として表示している。
【０１０４】
このように、操作部で可変情報が選択されると、書式例、具体例のどちらかを表示する。具体例を表示する場合は、操作部を開いた時点での情報取得が必要となる。
【０１０５】
［通常動作］
ここで、上述の可変情報である［コンピュータ］名を取得する動作を、図１３を用いて説明する。
【０１０６】
図１３は、一般的なクライアント・サーバシステムでの動作概要を説明するための図である。ユーザ１３００がクライアントコンピュータ１３０１を使用し、プリンタ１３０３から印刷する。印刷ジョブ生成時、或いは上述した操作部表示時にプログラム１３０５がクライアントコンピュータ１３０１のコンピュータ名１３０７を取得する。そして、取得されたコンピュータ名１３０７は、コンピュータ１３０１上の操作部表示や紙１３０４上の潜像文字列として使用される。
【０１０７】
尚、ジョブ生成１３０６はクライアント１３０１上で行われているので、プリンタ１３０３へ直接接続する場合や、サーバ１３０２を経由して接続する場合も同じ処理となる。また、プログラムも共用される。
【０１０８】
［動作拡張］
次に、ターミナルが集約型サーバに接続された環境で可変情報である［コンピュータ］名を取得する動作を、図１４を用いて説明する。
【０１０９】
図１４は、本実施形態における動作拡張の概要を説明するための図である。ユーザ１４００がターミナル１４０１を利用し、プリンタ１４０３から印刷する。ユーザは、集約型サーバ１４０２にターミナル１４０１からログインする。印刷ジョブ生成時、或いは上述した操作部表示時にプログラム１４０５が図１３と同じであればサーバコンピュータ１４０２のコンピュータ名１４０７を取得する。しかし、このコンピュータ名１４０７は、各ユーザがログインしているサーバ１４０２の名称であるため、特定性が弱い情報となっている。プログラム１４０５は、コンピュータ名の特定性を維持するため、動作環境を判断し、ターミナル１４０１のコンピュータ名１４０８を取得する。取得されたコンピュータ名１４０８は、コンピュータ１４０２上の操作部表示や紙１４０４上の潜像文字列として使用される。
【０１１０】
ジョブ生成１４０６はサーバ１４０２上で行われているが、コンピュータ名を１４０７及び１４０８とし、他コンピュータからも情報取得する点で図１３から処理が拡張されている。しかし、ターミナル１４０１上で印刷ジョブを生成や操作部表示する場合、図１３と同じ処理で良い。また、プログラムは共用される。１つのプログラムが環境を判断し、適した情報を選択する。
【０１１１】
尚、ユーザ１４００のサーバ１４０２へログインユーザ名は、コンピュータ名１４０７と比較すると特定性がある情報である。
【０１１２】
また、ＩＰアドレスやＭＡＣアドレスを可変情報とすると、コンピュータ名１４０７と同様に、この集約環境下では特定性に課題を生じる。従って、ＩＰアドレスやＭＡＣアドレスもコンピュータ名１４０７と同様に取得する。
【０１１３】
［操作部の拡張例］
ここで、具体的なコンピュータ名と操作部とを用いる動作を、図１５を用いて補足説明する。
【０１１４】
図１５は、本実施形態における可変情報を取得する動作を説明するための図である。図１５において、ユーザがターミナル１５０１を利用し、プリンタから印刷する。印刷ジョブ生成時、或いは上述した操作部表示時にプログラム１５０５がサーバコンピュータ１５０２の名称である“ＥＦＧＨ”１５０７を取得している。
【０１１５】
操作部１５１２で可変情報として［コンピュータ名］が選択された場合、操作部（及び潜像文字列）には“ＥＦＧＨ”１５１３が表示されている。
【０１１６】
プログラム１５０５は、コンピュータ名の特定性を維持するため、動作環境を判断し、ターミナル１５０１の名称“ＡＢＣＤ”１５０８も取得するよう動作を拡張する。以下、図１５に示す（１）〜（３）を具体例として説明する。尚、プログラムとしては（１）〜（３）の１つしか機能しないように設計しても良い。また、（１）〜（３）のどの機能を実行させるか指定させるユーザインターフェースを表示しユーザに選択させても良い。
（１）自動：選択
操作部１５２２でユーザが可変情報［コンピュータ名］を選択している。選択に変化はないが、操作部（及び潜像文字列）は判断結果に基づき、自動的にターミナル１５０１の名称“ＡＢＣＤ”１５２３を選択して表示する。
（２）自動：併記
操作部１５２２でユーザが可変情報［コンピュータ名］を選択している。選択に変化はないが、操作部（及び潜像文字列）は判断結果に基づき、自動的にターミナル１５０１とサーバ１５０２の名称“ＡＢＣＤ−ＥＦＧＨ”１５３３を併記して表示する。これは、文字数制限により文字列の後半が省略されることを加味して、併記順序をクライアント名、サーバ名の順とするものである（全文字列がおさまるなら省略は発生しない）。
【０１１７】
尚、基本的に特定性が高い名称から記述するが、併記順序を変更しても同様とみなせる。また、［日付と時刻］のように、併記を手動選択できる可変情報種を追加しても同様とみなせる。また、併記により文字列は長くなる。この場合、ユーザを煩わせず、地紋内の潜像文字列レイアウトも自動制御する例は後述する。
（３）手動：切替
情報種を追加し、上記（１）を手動化する例に相当する。
【０１１８】
操作部１５４２でユーザが可変情報［ターミナル名］を選択している。操作部（及び潜像文字列）は判断結果と設定変更に基づき、ターミナル１５０１の名称“ＡＢＣＤ”１５４３に切り替えて表示する。
【０１１９】
［データ構築例］
ここで、構築されるデータの拡張例を、図１６を用いて説明する。
【０１２０】
図１６において、１６００は図１４及び図１５に示す複数のログイン名やコンピュータ名である。図１６に示すように、ターミナルと集約サーバの構成下で、コンピュータ名、ユーザ名が複数となっていることがわかる。この状況を踏まえて既存の可変情報テーブル１６０１を参照すると、人とモノ（PC）に関する属性は複数の動作箇所より取得することに意味があることがわかる。
【０１２１】
従って、１６０２に示すように、可変情報種の一部において複数の情報を持てるようにデータを拡張する。既存テーブル１６０１はマスタテーブル１６０２となる。１６０２の例では人とモノの特定に利用される、コンピュータ名、ユーザ名、ＩＰアドレス、ＭＡＣアドレスを可変情報の中から複数情報型として、他の可変情報（単一情報型）と区別している。
【０１２２】
また、マスタテーブル１６０２は、複数情報型リスト１６０４を持つ。リストのルート１６０４には制御用レコードも含まれる。複数情報型リスト１６０４は、複数情報型として区別された可変情報を子にリスト形式で保持している。プログラムが自分の動作環境より取得した情報である自（ノード１）１６１０は、ハードウェア可変情報グループ１６１１、ユーザ可変情報グループ１６１２、制御用レコード１６１３を子に持つ。
【０１２３】
尚、可変情報間の参照性を損なわないように、関連性を有する可変情報をグループとして管理する。また、物理的なハードウェア可変情報グループ１６１１はコンピュータ名、ＩＰアドレス、ＭＡＣアドレス、３種の唯一の可変情報を含む。そして、制御用レコード１６１３は取得処理用の情報や結果が保存される。各動作装置のＯＳ、接続方法、優先度、つまり印刷ジョブが流れる上流から下流の順序などが記載されている。
【０１２４】
他の装置より取得された情報である他（ノード２）１６２０は、１６１０と同じデータ構造である。リストは必要に応じてノードを増やすことができる。
【０１２５】
複数情報型リスト１６０４より単一ノードの情報をマスタテーブルに反映すると図１５で説明した「選択」となり、複数のノードの情報を併せてマスタテーブルに反映すると図１５で説明した「併記」となる。このマスタテーブルへ結果を反映する処理時にも、１６０４や１６１３の制御レコードは活用される。
【０１２６】
［システム構成例］
次に、上述したクライアント・サーバシステムにおいてデータ拡張を行う構成の一例を、図１７を用いて説明する。
【０１２７】
図１７は、本実施形態におけるシステム構成の一例を示すブロック図である。図１７に示すように、クライアント（ＯＳ）１７００上にプリンタドライバ１７０１がある。このプリンタドライバ１７０１は操作部（ＵＩ）１７０２と地紋処理部１７０３を持つ。地紋処理部１７０３は環境判断部１７０６、情報取得部１７０７を持つ。環境判断部１７０６には既知環境を判別するコードが含まれる。情報取得部１７０７には環境に応じた情報を取得するコードが含まれる。
【０１２８】
操作部１７０２などの設定が保持されるレジストリ１７０６、印刷ジョブがスプールされるスプーラ１７０４、それらのモニタ１７０５もＯＳ上に配置されている。
【０１２９】
尚、図１７では、クライアントとして説明しているが、ターミナルでも良いことは言うまでもない。また、サーバ（ＯＳ）１７１０上も同様の構成を持つ。
【０１３０】
プリンタデバイス１７２０、クライアント１７００、サーバ１７１０は、ネットワークで接続されている。
【０１３１】
［基本フロー］
ここまで拡張動作の概要、操作部、及びデータの一例を説明してきた。次に、基本的なフローを、図１８を用いて説明する。尚、ここでは全体的な流れを説明し、特徴的である環境判断と結果選択の処理手順は後述する。
【０１３２】
まず、ステップＳ１８０１で、取得する可変情報種がコンピュータ名か、ユーザ名か、それ以外かを確認する。尚、ここでは、ステップＳ１８０２の複数情報型のコンピュータ名のフローを中心に説明する。また同様のフローとなるステップＳ１８０３の複数情報型のユーザ名は途中を省略し、ステップＳ１８０４の単一情報型は全体を省略する。
【０１３３】
ステップＳ１８０５から自環境情報を取得する処理を実行する。ステップＳ１８０６では、自コンピュータ名を取得し、ステップＳ１８０７で自環境情報取得済みを記録する。そして、ステップＳ１８０８では、複数情報型で、かつ動作環境に依存するか否かを判断する。その結果、動作環境に依存するならばステップＳ１８０９へ進み、動作環境を判別する処理を実行する。
【０１３４】
まず、ステップＳ１８１０では、動作環境の判別、プライオリティ判断、結果の記録を行う（この環境判断は図１９を用いて後述する）。ステップＳ１８１１で環境判断結果を得る、ここでは集約型サーバで動作しているとの結果を得たとする。そして、ステップＳ１８１２で他環境の情報が必要か否かを判断する。
【０１３５】
ここで、他環境の情報が必要であればステップＳ１８１３へ進み、他環境の情報を取得する処理を実行する。ステップＳ１８１４では、他のコンピュータ名を取得し、ステップＳ１８１５で他環境情報取得済みを記録する。そして、ステップＳ１８１６では、印刷時であれば他環境の情報を自レジストリにレコードする（レコードが存在、更新がなければ書き換える必要はない）。
【０１３６】
次に、ステップＳ１８１７では、取得した可変情報を設定する。ステップＳ１８１８でリスト内の取得済み情報と制御用レコードからマスタテーブルにセットする情報を選択、併記する（この結果判断は図２０を用いて後述する）。ステップＳ１８１９で複数情報型の可変情報、例えばコンピュータ名がマスタテーブルにセットされる。
【０１３７】
［環境判断フロー］
次に、図１８に示すＳ１８１０での環境判断の詳細を、図１９を用いて説明する。尚、この環境判断は、前回印刷時環境との比較、既存環境の確認、印刷経路をたどる、他環境の自モジュールで情報取得の方法で行われる。
【０１３８】
ステップＳ１９０１で前回環境の確認を実行する。ステップＳ１９０２で前回印刷時の他環境の情報があるか否かを確認する。この情報はステップＳ１８１６で自レジストリにレコードされたものである。
【０１３９】
ここで、前回印刷時の他環境の情報があればステップＳ１９０３へ進み、自レジストリからロードし、ステップＳ１９０４で環境確認を行う。次に、ステップＳ１９０５で前回と同じか否かを確認し、同じであればステップＳ１９３０へ進み、制御情報も前回と同様にレコードする。
【０１４０】
一方、前回と異なる場合にはステップＳ１９０６へ進み、既知環境の確認を実行する。ステップＳ１９０７で環境判断部の判断コードを動作させる。ステップＳ１９０８からの処理で判断コードに含まれる既知環境を判断して行く。ステップＳ１９０９にてシステム情報ＡＰＩでシステムの名称やバージョンを確認する。ステップＳ１９１０にてプリンタ情報ＡＰＩで接続状況を確認する。ステップＳ１９１１にてネットワークセッション情報ＡＰＩで接続セッションを確認する。ステップＳ１９１２でシステム固有ＡＰＩエントリの有無を確認する。この固有ＡＰＩエントリとは、特定環境が固有で持つ他と区別し易いＡＰＩを指す。ステップＳ１９１３でシステムの設置場所に依存するような処理を確認する。そして、ステップＳ１９１４で上述のステップで収集された情報が既存環境と合致するか否かを判断する。
【０１４１】
ここで、合致していればステップＳ１９２６へ進み、情報取得部の取得コードをテスト動作させる。次に、ステップＳ１９２７で可変情報取得処理をテスト動作する。環境判断部と情報取得部を構成、手順とも独立させているため、実取得動作ではなくテスト動作としている。環境判断部と情報取得部を同一とするならば、情報の実取得を行ってもかまわない。
【０１４２】
また、テスト結果を判断するステップＳ１９２８で必要な可変情報の取得も可であればステップＳ１９３０へ進み、環境判断、情報の要否、優先するエントリなど結果をレコードする。また、ステップＳ１９２８で必要な可変情報の取得が不可であればステップＳ１９２９へ進み、次の確認方法があるか否かを判断する。
【０１４３】
ここで、次の確認方法があればステップＳ１９１５へ進み、印刷経路をたどる処理を実行し、ステップＳ１９１６でスプーラの情報を列挙する。そして、ステップＳ１９１７でプリンタを特定し、ステップＳ１９１８で、特定されたプリンタをオープンするスプーラＡＰＩをコールする。プリンタがオープンされたらステップＳ１９１９でプリンタ情報を取得し、ステップＳ１９２０でプリンタ関連情報を取得する。取得した情報からステップＳ１９２１にて経路が特定できればステップＳ１９２６へ進む。また、特定できなければステップＳ１９２２へ進む。
【０１４４】
このステップＳ１９２２から他環境の自モジュールで情報を取得する処理を実行する。ステップＳ１９２３で他の場所にいる自モジュールと通信を行う。ステップＳ１９２４でモニタへ通信し、ステップＳ１９２５にてモニタ経由で自モジュール間を接続する。例えばサーバ側からクライアント側に接続したとすると、サーバ側からは他環境であっても、クライアント側モジュールにとっては自環境となるので、その情報を取得する。
【０１４５】
そして、ステップＳ１９３０で、環境判断、情報の要否、優先するエントリなど結果をレコードする。
【０１４６】
［結果選択フロー］
次に、図１８に示すＳ１８１８での結果選択の詳細を、図２０を用いて説明する。尚、説明の前に、取得した複数情報型の可変情報の内容をマスタテーブルに反映する際の格納基準について説明する。
【０１４７】
複数情報型可変情報は、可変情報のメンバ間の関係が維持されるようグループで扱われ、かつ取得不可の情報が少なくなるよう制御される。基本的にグループ単位で選択される。その基準順位は次の通りである。
１）優先度が高い
２）全情報が取得できた
３）取得できた情報が多い
尚、選択のときは、全情報が取得できたことが重要となる。また、選択でなく併記するときは優先順にならべれば良い。
【０１４８】
ここで、結果選択のフローを説明する。ステップＳ２００１でマスタテーブルへの格納方法を確認する。選択であればステップＳ２００２へ進み、ステップＳ２００３で優先度順に、まずステップＳ２００４でグループを選択し、ステップＳ２００５でグループ内の全情報が取得できていればループを抜ける。或いはステップＳ２００６、Ｓ２００７にて取得情報が最多で優先度の上位のグループが選択される。その内容がステップＳ２０１４でマスタテーブルに格納される。
【０１４９】
一方、ステップＳ２００１で、併記であればステップＳ２００８へ進み、ステップＳ２００９で優先度順に、まずステップＳ２０１０で情報内容を並べる。ステップＳ２０１１で必要に応じたセパレータを入れる。そして、ステップＳ２０１２、Ｓ２０１３にて制限文字数内で取得された情報を併記する。その内容がステップＳ２０１４でマスタテーブルに格納される。
【０１５０】
［結果選択例］
次に、上述した結果選択の具体例を、図２１を用いて説明する。図２１は、結果選択の具体例を示す図である。図２１において、２１１０及び２１２０は取得された複数情報型の可変情報である。ターミナル２１２０の情報の優先順位が高く、ターミナル２１２０のハードウェアグループ２１２１の可変情報を取得できているのでマスタテーブル２１００に反映する。しかし、ターミナル２１２０のユーザグループ２１２２の可変情報は取得できていない。この場合、次の順位であるサーバ２１１０のユーザグループ２１１２を確認する。ここで、ユーザグループ２１１２の可変情報は取得できているのでマスタテーブル２１００に反映する。
【０１５１】
また、複数情報型の可変情報が図２１に示す２１３０及び２１４０のように取得された場合には、次のようにマスタテーブル２１０１に反映する。ターミナル２１４０の情報の優先順位が高く、ターミナル２１４０のハードウェアグループ２１４１で可変情報ＭＡＣアドレスが取得できていない。この場合、次の順位であるサーバ２１３０のハードウェアグループ２１３１を確認する。ハードウェアグループ２１３１の可変情報は全取得できているのでマスタテーブル２１０１に反映する。尚、ユーザグループ２１３２の扱いは上述の場合と同様であり、その説明は省略する。
【０１５２】
［レイアウト応用例］
集約型サーバ環境では、ターミナル名＋サーバ名＝コンピュータ名を例に挙げた場合、併記により文字列が長くなる。しかし、プログラムで以下のようなレイアウト制御を行うことで、ユーザを煩わせずに印刷結果を維持することも可能である。
・機能と連動させて選択と併記を切り替える
地紋では選択、ヘッダ／フッタ印刷は併記で印字する場合を、図２２を用いて説明する。複数情報型の可変情報が２２００のように取得されたとする。地紋２２１０を印刷する場合には可変情報を選択する。また、ヘッダ／フッタ２２２０を印刷する場合は可変情報を併記する。
【０１５３】
この切替制御は、機能特性の差を考慮しての制御である。地紋は顕像効果のため大きなフォントを用いて文字列は短くする特性があるのに対して、ヘッダ／フッタは常時上打ち小さなフォントを用いて長い文字列が扱い易いからである。
・未設定行を利用する
行をわけて併記する場合を、図２３を用いて説明する。図２３に示す２３００のようにユーザが可変情報を制限行数（設定数が最大）まで利用していなかった場合は、併記する内容を２３１０のように空行（未設定領域）に設定する。
【０１５４】
このように、可変情報を、内容が単一のもの、内容が複数のものに区別し、当該区別の有無及び適用範囲を切り替えることができる。
【０１５５】
ここまで説明を行ってきた可変情報の拡張と制御により、ユーザは印刷状況の特定性の向上と利用環境に応じた設定省力化の効果を得る。しかも、製品の環境対応性は向上し、かつ印刷結果も維持できる。
【０１５６】
ここまで説明してきた可変情報の拡張と制御は、地紋だけでなく印刷情報を取得し表示や記録する処理に適用できることは言うまでもない。また、情報を２次元符号化コードに埋め込む、情報をログに残す場合も同様とみなせる。
【０１５７】
尚、本発明は複数の機器（例えば、ホストコンピュータ，インターフェース機器，リーダ，プリンタなど）から構成されるシステムに適用しても、１つの機器からなる装置（例えば、複写機，ファクシミリ装置など）に適用しても良い。
【０１５８】
また、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記録媒体を、システム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（ＣＰＵ若しくはＭＰＵ）が記録媒体に格納されたプログラムコードを読出し実行する。これによっても、本発明の目的が達成されることは言うまでもない。
【０１５９】
この場合、コンピュータ読み取り可能な記録媒体から読出されたプログラムコード自体が前述した実施形態の機能を実現することになり、そのプログラムコードを記憶した記録媒体は本発明を構成することになる。
【０１６０】
このプログラムコードを供給するための記録媒体として、例えばフレキシブルディスク，ハードディスク，光ディスク，光磁気ディスク，ＣＤ−ＲＯＭ，ＣＤ−Ｒ，磁気テープ，不揮発性のメモリカード，ＲＯＭなどを用いることができる。
【０１６１】
また、コンピュータが読出したプログラムコードを実行することにより、前述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、次の場合も含まれることは言うまでもない。即ち、プログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているＯＳ（オペレーティングシステム）などが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理により前述した実施形態の機能が実現される場合である。
【０１６２】
更に、記録媒体から読出されたプログラムコードがコンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書込む。その後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理により前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１６３】
【図１】本実施形態における印刷システムの構成の一例を示すブロック図である。
【図２】ホストコンピュータ３０００において印刷処理を行うソフトウェアモジュールの構成を示す図である。
【図３】地紋プリントに関する設定を行うユーザインターフェースの初期画面の一例を示す図である。
【図４】地紋プリントの個々の詳細設定を編集するためのダイアログの一例を示す図である。
【図５】地紋プリントの設定に関する付加印刷情報を示す図である。
【図６】ラジオボタン４１０で印刷順序として「透かし印刷」が指定された場合の描画処理を示すフローチャートである。
【図７】ラジオボタン４１０で印刷順序として「重ね印刷」が指定された場合の描画処理を示すフローチャートである。
【図８】本実施形態における地紋パターン描画処理の詳細を示すフローチャートである。
【図９】バウンダリ処理まで施した地紋画像の生成例を示す図である。
【図１０】潜像部と背景部の２つの画像領域におけるドットの状態を示す図である。
【図１１】複写物上で顕像化した画像を示す図で、ドットを集中させた場合には複写物において顕像し、ドットを分散させた場合には複写物において再現されないことが概念的に示す図である。
【図１２】可変情報である潜像文字列を設定する操作部の一例を示す図である。
【図１３】一般的なクライアント・サーバシステムでの動作概要を説明するための図である。
【図１４】本実施形態における動作拡張の概要を説明するための図である。
【図１５】本実施形態における可変情報を取得する動作を説明するための図である。
【図１６】構築されるデータの拡張例を示す図である。
【図１７】本実施形態におけるシステム構成の一例を示すブロック図である。
【図１８】本実施形態における基本フローを示すフローチャートである。
【図１９】図１８に示すＳ１８１０での環境判断の詳細を示すフローチャートである。
【図２０】図１８に示すＳ１８１８での結果選択の詳細を示すフローチャートである。
【図２１】結果選択の具体例を示す図である。
【図２２】本実施形態におけるレイアウト応用例を示す図である。
【図２３】本実施形態におけるレイアウト応用例を示す図である。
【符号の説明】
【０１６４】
２０１  アプリケーション
２０２  グラフィックエンジン
２０３  プリンタドライバ
２０４  システムスプーラ
２０５  地紋処理部
１５００  プリンタ
３０００  ホストコンピュータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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