(57)【要約】【課題】止め輪を必要とせず、部品管理工数の減少を図ることができ、しかも安定した抜け止め機能を発揮することができるシャフト嵌合構造を提供する。【解決手段】内径面にスプライン２９が形成された嵌合部品にシャフト３のスプライン３１が嵌合したシャフト嵌合構造である。シャフト３のスプライン３１は、嵌合スプライン３１ｂと、この嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯と周方向にずれた凹凸歯を有する端部スプライン３１ａとを備える。嵌合スプライン３１ｂを嵌合部品のスプライン２９に嵌合させるとともに、端部スプライン３１ａを嵌合部品のスプライン２９外に配置した。【選択図】図１
2008202666.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内径面にスプラインが形成された嵌合部品にシャフトのスプラインが嵌合したシャフト嵌合構造であって、前記シャフトのスプラインは、嵌合スプラインと、この嵌合スプラインの凹凸歯と周方向にずれた凹凸歯を有する端部スプラインとを備え、嵌合スプラインを前記嵌合部品のスプラインに嵌合させるとともに、前記端部スプラインを嵌合部品のスプライン外に配置したことを特徴とするシャフト嵌合構造。
【請求項２】
シャフトへの捩り力付与によって、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれが弾性的に解消されて、シャフトの嵌合部品への嵌入を可能としたことを特徴とする請求項１のシャフト嵌合構造。
【請求項３】
シャフトへの軸方向引き抜き力付与にて、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面を嵌合部品側とシャフト側との少なくともどちらか一方に設けたことを特徴とする請求項１又は請求項２のシャフト嵌合構造。
【請求項４】
前記ガイド面を前記シャフトの端部スプラインの嵌合スプライン側に設けたことを特徴とする請求項３のシャフト嵌合構造。
【請求項５】
シャフトへの軸方向嵌入力付与にて、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面を嵌合部品側とシャフト側との少なくともどちらか一方に設けたことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかのシャフト嵌合構造。
【請求項６】
前記ガイド面を前記シャフトの嵌合スプラインの端部スプライン側に設けたことを特徴とする請求項５のシャフト嵌合構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はシャフト嵌合構造に関し、自動車や各種産業機械の動力伝達系において使用されるドライブシャフト等の嵌合構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車のドライブシャフト等の連結用継手として使用されている等速自在継手（ツェパー型等速自在継手：ＢＪ）は、内径面にトラック溝が形成された外輪と、外径面に外輪のトラック溝と対をなすトラック溝が形成された内輪と、外輪のトラック溝と内輪のトラック溝との間に介在してトルクを伝達する複数のボールと、外輪の内径面と内輪の外径面との間に介在してボールを保持するケージとを備えている。
【０００３】
また、図９に示すように、内輪１の中心孔の内周面（内径面）にスプライン２を設け、この内輪１の中心孔に挿入されるシャフト３のスプライン４をこのスプライン２に係合させている。そして、シャフト３のスプライン４の端部には、凹周溝５が形成され、この凹周溝５にシャフト抜け止め用の止め輪６が嵌合され、この止め輪６が、内輪１の内径面に形成された切欠部７に係合する。このように、止め輪６及び切欠部７等でシャフト抜け止め構造が構成される。
【０００４】
この場合、止め輪６は縮径可能とされた状態で凹周溝５に嵌合され、この状態で、シャフト３を内輪１の中心孔に嵌入することになる。すなわち、この嵌入の際には、止め輪６は内輪１の内径面に押圧されて縮径した状態となって、シャフト３が内輪１に嵌入されていく。そして、止め輪６が切欠部７に対応した際に、止め輪６が拡径してこの切欠部７に係合する。
【０００５】
しかしながら、前記図９に示すシャフト抜け止め構造では、内輪１にシャフト３を連結した後は、止め輪６が内輪１の切欠部７に係合するので、シャフト３を内輪１から引き抜くことができなかった。
【０００６】
そこで、従来にはシャフトと内輪とを分離（分解）可能としたものがある（特許文献１〜特許文献３）。特許文献１及び特許文献２に記載のものは、シャフトを内輪に対して引き抜く方向の力を付与した場合において、止め輪が当接する面に角度を付け（ガイド面とし）、この引き抜き力の分力によって、止め輪を縮径させて引き抜きを可能としている。
また、特許文献３に記載のものは、止め輪の断面形状を非円形として、その内側面と外径面とのコーナ部にガイド面を形成している。このため、シャフトを内輪に対して引き抜く方向の力を付与した場合、ガイド面に対してこの止め輪が縮径する方向の押圧力が作用し、シャフトの引き抜きを可能としている。
【特許文献１】特開平８−６８４２６号公報
【特許文献２】実公昭６４−５１２４号公報
【特許文献３】特開平８−１４５０６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、前記特許文献１〜特許文献３に記載のようなシャフト抜け止め構造では、止め輪を必要としており、このため、この止め輪が嵌合する溝をシャフト側に形成するとともに、内輪側にはこの止め輪が係止する段差部等を形成する必要があった。
【０００８】
このため、従来では部品点数が多いとともに、止め輪に対応した溝等を形成する必要があり、コスト高となり、しかも組立作業性に劣ることになっていた。
【０００９】
本発明は、上記課題に鑑みて、止め輪を必要とせず、部品管理工数の減少を図ることができ、しかも安定した抜け止め機能を発揮することができるシャフト嵌合構造を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のシャフト嵌合構造は、内径面にスプラインが形成された嵌合部品にシャフトのスプラインが嵌合したシャフト嵌合構造であって、前記シャフトのスプラインは、嵌合スプラインと、この嵌合スプラインの凹凸歯と周方向にずれた凹凸歯を有する端部スプラインとを備え、嵌合スプラインを前記嵌合部品のスプラインに嵌合させるとともに、前記端部スプラインを嵌合部品のスプライン外に配置したものである。
【００１１】
本発明のシャフト嵌合構造では、嵌合スプラインを嵌合させるとともに、前記端部スプラインを嵌合部品のスプライン外に配置し、しかも、嵌合スプラインの凹凸歯と端部スプラインの凹凸歯とが周方向にずれているので、嵌合状態でシャフトに軸方向に沿って引き抜き力を付与したとしても、端部スプラインの凹凸歯が嵌合部品のスプラインの凹凸歯に嵌合せず、シャフトは軸方向にスライドしない。
【００１２】
シャフトへの捩り力付与によって、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれが解消され、前記捩り力付与の解除によってもとのずれ状態に戻るようにできる。このため、シャフトを嵌合部品に組み込む際に、シャフトに対して捩り力を付与することによって、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消した状態とすれば、端部スプラインの各凹凸歯と嵌合スプラインの各凹凸歯とが軸方向に沿って一致して嵌入が可能な状態となる。そして、この一致状態では、嵌合スプラインが嵌合部品のスプラインに嵌合する状態で、端部スプラインもこの嵌合部品のスプラインに嵌合する状態となっている。また、端部スプラインが嵌合部品のスプラインよりも軸方向外方に位置したときに、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向ずれが生じる。
【００１３】
シャフトへの軸方向引き抜き力付与にて、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面を嵌合部品側とシャフト側との少なくともどちらか一方に設けることができる。すなわち、シャフトに軸方向引き抜き力を付与すれば、このシャフトに端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力が発生し、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯とが、嵌合部品のスプラインの凹凸歯に嵌合した状態となって、シャフトを軸方向に沿って引き抜くことができる。このガイド面としては、例えば、シャフトの端部スプラインの嵌合スプライン側に設けることができる。
【００１４】
シャフトへの軸方向嵌入力付与にて、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面を嵌合部品側とシャフト側との少なくともどちらか一方に設けることができる。すなわち、シャフトに軸方向嵌入力付与すれば、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力が発生し、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯とが、嵌合部品のスプラインの凹凸歯に嵌合した状態となって、シャフトを軸方向に沿って嵌合部品に嵌入して行くことができる。このガイド面としては、例えば、前記シャフトの嵌合スプラインの端部スプライン側に設けることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明では、端部スプラインの凹凸歯と、嵌合スプラインの凹凸歯とが周方向にずれている状態で、嵌合スプラインが嵌合部品のスプラインに嵌合しているので、この状態でシャフトに軸方向に沿って引き抜き力を付与したとしても、端部スプラインの凹凸歯が嵌合部品のスプラインに嵌合せず、シャフトは軸方向にスライドしない。このため、止め輪を用いることなく、シャフトの嵌合部品からの軸方向に沿った抜けを防止できる。
【００１６】
このように、このシャフト嵌合構造では、止め輪を必要としないので、部品点数及び部品管理工数減少を図ることができて、コストの低減を図ることができる。
【００１７】
シャフトに対して捩り力を付与することによって、端部スプラインも嵌合部品のスプラインに嵌合する状態とできる。この状態では、シャフトを軸方向に沿って嵌合部品に嵌入することができ、また、端部スプラインが嵌合部品のスプラインよりも軸方向外方に位置したときには、シャフトへの捩り力付与を解除することによって、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを生じさせて、端部スプラインと嵌合部品のスプラインとが嵌合しない状態とすることができる。このように、シャフトに対して捩り力を付与した状態でこのシャフトを嵌合部品に嵌入し、嵌入終了後、シャフトへの捩り力付与を解除することにより端部スプラインが嵌合部品のスプラインと係合して抜け止めがなされる。このため、シャフトの組み付け作業の簡略化を図ることができ、短時間で抜け止めされた状態にシャフトを嵌合部品に確実に組み付けることができる。
【００１８】
シャフトへの軸方向引き抜き力付与にて、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面を設けたものでは、シャフトを軸方向に沿って引っ張るのみで、シャフトを嵌合部品から引き抜くことができる。すなわち、引き抜く時にシャフトに対して捩り力を直接的に付与する必要がなく、分解（分離）作業の簡略化を図ることができる。
【００１９】
シャフトへの軸方向嵌入力付与にて、端部スプラインの凹凸歯と嵌合スプラインの凹凸歯との周方向のずれを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面を設けたものでは、シャフトを嵌合部品に嵌入するのみで、シャフトを嵌合部品に組み込むことができる。すなわち、嵌入時にシャフトに対して捩り力を直接的に付与する必要がなく、組み付け作業の簡略化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本発明に係るシャフト嵌合構造の実施形態を図１〜図８に基づいて説明する。
【００２１】
図１に示す第１実施形態のシャフト嵌合構造は、例えば等速自在継手に用いられる。等速自在継手は、第１実施形態である図１に示すように、内径面２１に複数のトラック溝２２が円周方向等間隔に軸方向に沿って形成された外側継手部材としての外輪２３と、外径面２４に外輪２３のトラック溝２２と対をなす複数のトラック溝２５が円周方向等間隔に軸方向に沿って形成された内側継手部材としての内輪２６と、外輪２３のトラック溝２２と内輪２６のトラック溝２５との間に介在してトルクを伝達する複数のボール２７と、外輪２３の内径面２１と内輪２６の外径面２４との間に介在してボール２７を保持するケージ２８とを備えている。なお、ボール２７はケージ２８のポケット２８ａに保持されている。
【００２２】
また、内輪２６の中心孔３５の内周面にスプライン２９を設け、この内輪２６の中心孔に挿入されるシャフト３のスプライン３１を係合させている。
【００２３】
外輪２３のトラック溝２２は、その曲率中心Ｏ１を継手中心Ｏから軸方向に距離ｆだけ外輪２３の開口側にずらし、内輪２６のトラック溝２５は、その曲率中心Ｏ２を継手中心Ｏから軸方向に外輪２３のトラック溝２２の曲率中心Ｏ１と反対側の奥側に等距離ｆだけ離して設けている。
【００２４】
シャフト３のスプライン３１は、このスプライン形成部の端部(先端部)側に設けられる周方向凹溝３２を介して端部スプライン３１ａと嵌合スプライン３１ｂとに分割される。そして、自由状態では、図２に示すように、端部スプライン３１ａの凹凸歯と、嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯とが周方向に沿ってαだけずれている。すなわち、各スプライン３１ａ、３１ｂは周方向に沿って交互に凹歯３３ａ、３３ｂと凸歯３４ａ、３４ｂとが配設され、端部スプライン３１ａの凹歯３３ａと嵌合スプライン３１ｂの凹歯３３ｂとが同一軸線上に配設されず、端部スプライン３１ａの凸歯３４ａと嵌合スプライン３１ｂの凸歯３４ｂとが同一軸線上に配設されない状態である。
【００２５】
内輪２６にて構成される嵌合部品のスプライン２９の凹歯と凸歯の配置ピッチは、スプライン３１ａ、３１ｂの凹歯３３ａ、３３ｂと凸歯３４ａ、３４ｂの配設ピッチと同一とされる。すなわち、嵌合部品のスプライン２９と端部スプライン３１ａとは、スプライン嵌合が可能であり、嵌合部品のスプライン２９と嵌合スプライン３１ｂとはスプライン嵌合が可能であるが、端部スプライン３１ａと嵌合スプライン３１ｂとは凹歯３３ａ、３３ｂ及び凸歯３４ａ、３４ｂの位相がαだけずれているので、このずれている状態では、端部スプライン３１ａと嵌合スプライン３１ｂとが同時に嵌合部品のスプライン２９に嵌合することはない。なお、周方向凹溝３２は、内輪２６のスプライン２９に干渉しない程度の深さとしている。
【００２６】
次に、前記のように構成されたシャフト３を嵌合部品である内輪２６に組み付ける方法を説明する。まず、端部スプライン３１ａと内輪２６のスプライン２９とでスプライン嵌合させる。この状態で図３（ａ）の矢印Ａで示すシャフト３に捩り力を付与する。このように、シャフト３に捩り力が付与されれば、端部スプライン３１ａと内輪２６のスプライン２９とでスプライン嵌合したまま周方向凹溝３２を支点（中心）として嵌合スプライン３１ｂ側がねじれ、前記αのずれが解消される。この際、このねじれは後述するように、捩り力が解除された際に元の状態の戻るように弾性変形する必要がある。
【００２７】
ずれαが解消された状態では、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との位相が一致して、図３（ａ）に示すように、嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯と内輪２６のスプライン２９の凹凸歯との位相が一致する。すなわち、シャフト３が内輪２６に嵌入可能な状態となる。そこで、図３（ｂ）の矢印Ｂのように、このシャフト３を内輪２５に押し込んでいく。
【００２８】
そして、端部スプライン３１ａは切欠部３６に対応したときは、端部スプライン３１ａは自由状態となるので、前記捩り力を付与した方向と反対方向に端部スプライン３１ａが回動して、もとの状態、つまり、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯とが周方向にαだけずれた状態に戻る。
【００２９】
このように、シャフト３が元の状態に戻れば、端部スプライン３１ａが嵌合部品のスプライン２９外に配置されて、端部スプライン３１ａと嵌合部品のスプライン２９とがスプライン嵌合（係合）せず、矢印Ｃ方向の抜けが規制される。なお、このスプライン嵌合状態では、スプライン２９の他端部２９ｂがシャフトのスプライン３１の端部３７に係合して矢印Ｂ方向のスライドを規制している。
【００３０】
シャフト３を、外径ｄ２が２０ｍｍで内径ｄ１が１０ｍｍの中空シャフトとした場合、ＪＡＥＬ値（Johnson's  Elastic  Apparent  limit(降伏点)）が３１００Ｎ・ｍとなる。この場合のねじれ応力τは次の数１で表される。ここで、Ｔはトルクを示し、τを１．６ＧＰａで計算する。
【数１】
2008202666.tif 000003
【００３１】
また、ねじれ角θは次の数２で表される。このため、３１００Ｎ・ｍ負荷時のねじれ角θは、溝３２長さＬが１０ｍｍときに１．５ｄｅｇとなる。すなわち、このようなシャフト３を使用すれば、このねじれ角θがスプラインの位相ずれαとなって、この１．５ｄｅｇの時に必要な捩りトルクＴが３１００Ｎ・ｍである。ここで、Ｇはせん断弾性係数であり、ＩＰは断面２次極モーメントである。
【数２】
2008202666.tif 000004
【００３２】
前記図１等に示す第１実記形態のシャフト嵌合構造では、端部スプライン３１ａの凹凸歯と、嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯とが周方向にずれている状態で、嵌合スプライン３１ｂが嵌合部品のスプライン２９に嵌合しているので、この状態でシャフト３に軸方向に沿って引き抜き力を付与したとしても、端部スプライン３１ａの凹凸歯が嵌合部品のスプライン２９の凹凸歯に嵌合せず、シャフト３は軸方向にスライドしない。このため、止め輪を用いることなく、シャフト３の嵌合部品からの軸方向に沿った抜けを防止できる。
【００３３】
このように、このシャフト嵌合構造では、止め輪を必要としないので、部品点数及び部品管理工数減少を図ることができて、コストの低減を図ることができる。
【００３４】
図４は第２実施形態を示し、この場合、端部スプライン３１ａに、シャフト３への軸方向引き抜き力付与にて、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との周方向のずれαを解消する捩り力をシャフト３に付与するガイド面４０を、端部スプライン３１ａに設けている。
【００３５】
すなわち、ガイド面４０は、端部スプライン３１ａの周方向凹溝３２側に設けられ、周方向凹溝３２側からシャフト３の端面３ａ側に向かって拡径する。
【００３６】
このシャフト３であっても、内輪２６に組み込む場合、図１と図２に示すシャフトと同様、シャフト３に対して捩り力を付与した状態でこのシャフト３を嵌合部品（内輪２６）に嵌入することによって端部スプライン３１ａが嵌合部品のスプライン２９と係合して、シャフト３の抜けが規制される。
【００３７】
また、この組込み状態から、図５に示すように、シャフト３を矢印Ｃ方向の引き抜き力Ｐを付与すれば、ガイド面４０が内輪２６のスプライン２９の一端部２９ａに当接する。この状態からさらに、矢印Ｃ方向の引き抜き力Ｐを付与すれば、このガイド面４０において、分力Ｔが発生する。この分力Ｔが、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との周方向のずれαを解消する捩り力となる。
【００３８】
これによって、端部スプライン３１ａの凹凸歯と内輪２６の凹凸歯の嵌合が可能となって、シャフト３を矢印Ｃ方向に沿って引き抜くことができる。
【００３９】
このため、図４に示すシャフト嵌合構造によれば、シャフト３を軸方向に沿って引っ張るのみで、シャフト３を嵌合部品（内輪２６）から引き抜くことができる。すなわち、引き抜く時にシャフトに対して捩り力を直接的に付与する必要がなく、分解（分離）作業の簡略化を図ることができる。
【００４０】
次に、図６は第３実施形態を示し、この場合のシャフト３の嵌合スプライン３１ｂには、シャフト３への軸方向嵌入力付与にて、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との周方向のずれαを解消する捩り力をシャフトに付与するガイド面４１が形成されている。
【００４１】
すなわち、ガイド面４１は嵌合スプライン３１ｂの周方向凹溝３２側に設けられ、周方向凹溝３２側から反端部スプライン側に向かって拡径する。
【００４２】
シャフト３を内輪２６に組み込む場合、端部スプライン３１ａの凹凸歯を内輪２６の凹凸歯に嵌合（噛合）させて、この状態で、シャフト３を矢印Ｂ方向の軸方向に沿って嵌入すれば、図７（ａ）に示すように、ガイド面４１が内輪２６のスプライン２９の他端部２９ｂに当接する。この場合、内輪２６のスプライン２９側がシャフト３のスプライン３１に対して移動するとすれば、シャフト３の軸方向の嵌入によって、嵌入力Ｐ１が生じ、このガイド面４１において、分力Ｔ１が発生する。この分力Ｔ１が、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との周方向のずれαを解消する捩り力となる。
【００４３】
これによって、嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯と内輪２６のスプライン２９の凹凸歯の嵌合が可能となって、図７（ｂ）に示すように、シャフト３を矢印Ｂ方向に沿って嵌入することができる。
【００４４】
このため、図６に示すシャフト嵌合構造によれば、シャフト３を嵌合部品である内輪２６に嵌入するのみで、シャフト３を嵌合部品に組み込むことができる。すなわち、嵌入時にシャフト３に対して捩り力を直接的に付与する必要がなく、組み付け作業の簡略化を図ることができる。
【００４５】
図８は第４実施形態を示し、この場合、図４に示すシャフト３と図６に示すシャフトとを組み合わせたものである。すなわち、端部スプライン３１ａにはガイド面４０が設けられ、嵌合スプライン３１ｂにはガイド面４１が設けられている。
【００４６】
このため、組込み時には、シャフト３を嵌合部品である内輪２６に嵌入するのみで、シャフト３を嵌合部品に組み込むことができ、また、分解時には、シャフト３を軸方向に沿って引っ張るのみで、シャフト３を嵌合部品から引き抜くことができる。
【００４７】
以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく種々の変形が可能であって、例えば前記実施形態では、引き抜き時に、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との周方向のずれαを解消する捩り力をシャフト３に付与するためのガイド面４０を、端部スプライン３１ａ側に設けたが、内輪２６の内径面側に設けてもよく、端部スプライン３１ａ側と内輪２６の内径面側との両面に設けてもよい。また、組込み時に、端部スプライン３１ａの凹凸歯と嵌合スプライン３１ｂの凹凸歯との周方向のずれαを解消する捩り力をシャフト３に付与するためのガイド面４１を、内輪２６の内径面側に設けてもよく、端部スプライン３１ａ側と内輪２６の内径面側との両面に設けてもよい。
【００４８】
この実施形態では、この周方向凹溝３２の断面形状を半円乃至半長円形状としているが、このような形状に限るものではなく、また、周方向凹溝３２の溝深さ、軸方向長さ等も、種々変更可能である。この場合、シャフト３に捩り力が付与されたときに、嵌合スプライン３１ｂに対して端部スプライン３１ａがこの周方向凹溝３２を介して弾性的にねじれて位相ずれαが解消され、また捩り力の付与が解除されれば、この位相ずれαが生じるものであればよい。位相ずれαとしても、前記実施形態のような１．５ｄｅｇに限るものではなく、使用する材質、シャフト径、周方向凹溝３２の溝深さ、溝長さ等によって相違するが、種々変更できる。さらに、シャフト３としては、中空シャフトであっても、中実シャフトであってもよく、構成する材質としても、自動車のドライブシャフト等に一般的に使用されるものを用いることができる。
【００４９】
さらに、周方向凹溝３２の配置位置としては、端部スプライン３１ａと嵌合スプライン３１ｂとが形成される範囲で任意に変更できるが、例えば、端部スプライン３１ａの軸方向長さが３ｍｍ〜１０ｍｍ程度とし、嵌合スプライン３１ｂの軸方向長さが１５ｍｍ〜４０ｍｍ程度とするのが好ましい。すなわち、端部スプライン３１ａの軸方向長さが３ｍｍよりも短ければ、嵌合スプライン３１ｂとの内輪２６のスプライン２９との嵌合状態における抜け防止のための端部スプライン３１ａの係合が安定せず、端部スプライン３１ａの軸方向長さが１０ｍｍを越えれば、嵌合スプライン３１ｂの軸方向長さが短くなって、嵌合スプライン３１ｂとの内輪２６のスプライン２９との嵌合が安定しない。また、嵌合スプライン３１ｂの軸方向長さが１５ｍｍよりも短ければ、嵌合スプライン３１ｂとの内輪２６のスプライン２９との嵌合が安定せず、嵌合スプライン３１ｂの軸方向長さが４０ｍｍよりも長ければ、端部スプライン３１ａの軸方向長さが短くなる。
【００５０】
また、嵌合スプライン３１ｂに対して端部スプライン３１ａがこの周方向凹溝３２を介して弾性的にねじれて位相ずれαが解消され、また捩り力の付与が解除されれば、この位相ずれαが生じるものであればよいので、端部スプライン３１ａと嵌合スプライン３１ｂとの間に、周方向凹溝３２を設けなくてもよい。この際、端部スプライン３１ａと嵌合スプライン３１ｂとの間にこれらを連続形成するための傾斜スプラインを設けても、さらには、傾斜スプラインを設けることなく、端部スプライン３１ａと嵌合スプラインとを段差状に連続配置してもよい。
【００５１】
このシャフト嵌合構造の適用装置（部材）としては、等速自在継手に限るものではなく、内径面にスプラインが形成された嵌合部品にシャフトのスプラインが嵌合するものであればよい。また、等速自在継手に適用する場合、等速自在継手として、前記実施形態では、固定式（ツェパー型）等速自在継手（ＢＪ）を例示したが、他の等速自在継手、例えば、固定式（アンダーカットフリー型）等速自在継手（ＵＪ）、摺動式（クロスグルーブ型）等速自在継手（ＬＪ）や摺動式（ダブルオフセット型）等速自在継手（ＤＯＪ）等であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の第１実施形態を示すシャフト嵌合構造を使用した等速自在継手の要部側面図である。
【図２】前記等速自在継手のシャフトの要部側面図である。
【図３】前記等速自在継手のシャフトの内輪への組込み方法を示し、（ａ）は組込み途中の側面図であり、（ｂ）は組込み完了時の側面図である。
【図４】本発明の第２実施形態を示すシャフト嵌合構造の側面図である。
【図５】前記図４のシャフト嵌合構造の作用説明図である。
【図６】本発明の第３実施形態を示すシャフト嵌合構造のシャフトの側面図である。
【図７】前記図６のシャフト嵌合構造を示し、（ａ）はねじれ解消状態の説明図であり、（ｂ）はシャフト嵌入状態の説明図である。
【図８】本発明の第４実施形態を示すシャフト嵌合構造のシャフトの側面図である。
【図９】従来のシャフト嵌合構造の側面図である。
【図１０】従来のシャフト嵌合構造に使用するシャフトの側面図である。
【符号の説明】
【００５３】
２９、３１  スプライン
３    シャフト
３１ｂ  嵌合スプライン
３１ａ  端部スプライン
３２    周方向凹溝
４０、４１  ガイド面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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