(57)【要約】【課題】  所望のコヒーレンス特性の値を得る「ノイズ出力装置、ノイズ出力方法及びノイズ出力プログラム」を提供することを目的とする。【解決手段】  コヒーレンス特性の値が１となるモノラルノイズを出力するモノラルノイズ出力部１０１と、コヒーレンス特性の値が０となる無相関ノイズを出力する無相関ノイズ出力部１０２と、モノラルノイズ及び無相関ノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合するノイズ混合部１０３ａとを有することを特徴とする。さらに、当該混合ノイズに対し、所定の周波数帯の混合ノイズを通過させるハイパスフィルタ１０４と、独立性を保持させるように通過後の混合ノイズの前段数十秒を切り出して後段に付与する独立性保持部１０５と、所定の周波数帯のモノラルノイズを通過させるローパスフィルタ１０６とを備え、ノイズ混合部１０３ｂが通過後の混合ノイズと通過後のモノラルノイズとを混合することを特徴とする。【選択図】図３４
2008177795.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コヒーレンス特性の値が１となる第１のノイズを出力する第１出力手段と、
コヒーレンス特性の値が０となる第２のノイズを出力する第２出力手段と、
前記第１のノイズ及び前記第２のノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合する混合手段と、
を有することを特徴とするノイズ出力装置。
【請求項２】
前記第１のノイズと前記第２のノイズとを混合した混合ノイズに対し、所定の周波数帯の混合ノイズを通過させる第１通過手段と、
独立性を保持させるように通過後の混合ノイズの前段数十秒を切り出して後段に付与する独立性保持手段と、
所定の周波数帯の前記第１のノイズを通過させる第２通過手段と、を備え、
前記混合手段は、前記通過後の混合ノイズと通過後の第１のノイズとを混合することを特徴とする請求項１に記載のノイズ出力装置。
【請求項３】
前記第２の出力手段は、前記第１のノイズのいずれか一方のチャンネルを分離して時間反転することにより前記第２のノイズを生成することを特徴とする請求項１又は２に記載のノイズ出力装置。
【請求項４】
コヒーレンス特性の値が１となる第１のノイズを出力し、
コヒーレンス特性の値が０となる第２のノイズを出力し、
前記第１のノイズ及び前記第２のノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合することを特徴とするノイズ出力方法。
【請求項５】
コンピュータを、
コヒーレンス特性の値が１となる第１のノイズを出力する第１出力手段と、
コヒーレンス特性の値が０となる第２のノイズを出力する第２出力手段と、
前記第１のノイズ及び前記第２のノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合する混合手段として機能させることを特徴とするノイズ出力プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ノイズ出力装置に関し、特に、音響特性を調整する際に使用するノイズ出力装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ステレオ音場における音響特性の調整は、例えば、ノイズ出力装置によって発生させたＬ（Left）チャンネルとＲ（Right）チャンネルのピンクノイズ等をスピーカから出力し、当該ピンクノイズをマイクで集音し、その伝達関数を測定した測定結果に基づいて行われることが知られている。
【０００３】
特許文献１では、ノイズ出力装置となるテスト信号発生源を使用してホワイトノイズを発生させ、スピーカから出力された当該ホワイトノイズをマイクロホンで集音して測定している。
【特許文献１】特開２００３−６１１９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述したようなステレオ音場の調整では、測定結果に基づく理論上の聴感と、実際の聴感とでは異なることがある。これは、ピンクノイズ等を測定した際に、ＬチャンネルのピンクノイズとＲチャンネルのピンクノイズとが互いに関連することで発生する、関連度合（以下、コヒーレンス特性という。）によって生じる。したがって、実際の聴感に相当するステレオ音場の調整を行うには、当該コヒーレンス特性を考慮したノイズを発生させることが望ましい。
【０００５】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、所望のコヒーレンス特性の値を得るノイズ出力装置、ノイズ出力方法及びノイズ出力プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、コヒーレンス特性の値が１となる第１のノイズを出力する第１出力手段と、コヒーレンス特性の値が０となる第２のノイズを出力する第２出力手段と、第１のノイズ及び第２のノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合する混合手段と、を有することを特徴とするノイズ出力装置である。
この構成によれば、第１のノイズと第２のノイズの所定数を所定の順序で組み合わせることで、コヒーレンス特性が所望の値となるノイズ出力装置が実現できる。
【０００７】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、第１のノイズと第２のノイズとを混合した混合ノイズに対し、所定の周波数帯の混合ノイズを通過させる第１通過手段と、独立性を保持させるように通過後の混合ノイズの前段数十秒を切り出して後段に付与する独立性保持手段と、所定の周波数帯の第１のノイズを通過させる第２通過手段と、を備え、混合手段が、通過後の混合ノイズと通過後の第１のノイズとを混合することを特徴とする。
この構成によれば、聴感により近いコヒーレンス特性を有するノイズ出力装置が実現できる。
【０００８】
また、請求項３に記載の発明が、請求項１又は２に記載の発明において、第２の出力手段が、第１のノイズのいずれか一方のチャンネルを分離して時間反転することにより第２のノイズを生成することを特徴とする。
この構成によれば、第１の出力手段があれば、コヒーレンス特性が所望の値となるノイズ出力装置が実現できる。
【０００９】
また、請求項４に記載の発明は、コヒーレンス特性の値が１となる第１のノイズを出力し、コヒーレンス特性の値が０となる第２のノイズを出力し、第１のノイズ及び第２のノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合することを特徴とするノイズ出力方法である。
この構成によれば、第１のノイズと第２のノイズの所定数を所定の順序で組み合わせることで、コヒーレンス特性が所望の値となるノイズ出力装置が実現できる。
【００１０】
また、請求項５に記載の発明は、コンピュータを、コヒーレンス特性の値が１となる第１のノイズを出力する第１出力手段と、コヒーレンス特性の値が０となる第２のノイズを出力する第２出力手段と、第１のノイズ及び第２のノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合する混合手段として機能させることを特徴とするノイズ出力プログラムである。
この構成によれば、第１のノイズと第２のノイズの所定数を所定の順序で組み合わせることで、コヒーレンス特性が所望の値となるノイズ出力装置が実現できる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、所望のコヒーレンス特性の値が得られるようになり、ステレオ音場における理論上の音響特性と聴感上の音響特性との差異が抑制されるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
（第１実施形態）
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して具体的に説明する。
図１は本発明の第１実施形態に係るノイズ出力装置１００を備えるコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す機能ブロック図、図２はモノラルノイズのコヒーレンス特性を示すグラフ、図３は無相関ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフ、図４は混合ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【００１３】
尚、図１に示す各機能ブロックは、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の処理装置、ＤＲＡＭ(Dynamic Random Access Memory)、ＳＲＡＭ（Static RAM）、ＲＯＭ(Read Only Memory)等の半導体記憶装置、及び所要のソフトウェア等により構成され、ＲＯＭに格納したプログラムをＣＰＵやＤＳＰが読み込んで、このプログラムに従った演算をＣＰＵで行うことにより、各装置の機能が実現される。また、後述する機能ブロックについても同様とする。
【００１４】
コヒーレンス特性測定装置は、図１に示すように、ノイズ出力装置１００、増幅装置１１０、測定装置１２０等から構成される。また、ノイズ出力装置１００は、モノラルノイズ出力部１０１、無相関ノイズ出力部１０２、ノイズ混合部１０３ａ等から構成される。
【００１５】
モノラルノイズ出力部１０１は、本発明の第１出力手段の一例であって、図２に示すように、ＬチャンネルとＲチャンネルから出力した結果、コヒーレンス特性の値が１となるモノラルなピンクノイズを出力する。尚、ピンクノイズの代わりにホワイトノイズを使用してもよい。ここで、ホワイトノイズとは単位周波数帯域（１ｋＨｚ）に含まれる成分の強さが周波数に無関係に一定の雑音をいい、ピンクノイズとはホワイトノイズに−３ｄＢ／ｏｃｔのローパスフィルタを通したものをいう。ピンクノイズは全周波数帯域にわたり均等なエネルギーを有し，周波数特性グラフ上ではやや右下がりになる。モノラルなピンクノイズは例えばＰＣ（Personal Computer）等によって生成される。以下において、モノラルなピンクノイズを単にモノラルノイズという。
【００１６】
無相関ノイズ出力部１０２は、本発明の第２出力手段の一例であって、図３に示すように、ＬチャンネルとＲチャンネルから出力した結果、コヒーレンス特性の値が０となるピンクノイズを出力する。当該ピンクノイズは、上述したモノラルノイズから生成させてもよい。その場合には、例えば、モノラルノイズのいずれか一方のチャンネルを分離して時間反転することにより生成される。例えば、モノラルノイズのＲチャンネルを分離して時間反転し、Ｌチャンネルをそのままにして、無相関ノイズ出力部１０２から両方を出力させると、そのコヒーレンス特性の値は０となる。以下において、このような特性を有するピンクノイズを単に無相関ノイズという。
【００１７】
ノイズ混合部１０３ａは、本発明の混合手段の一例であって、一又は複数で構成される。ノイズ混合部１０３ａは、モノラルノイズ及び無相関ノイズの所定数を所定の順番で組み合わせて混合する。このように、モノラルノイズ及び無相関ノイズに対し、組み合わせる数及び組み合わせる順番によって、所望のコヒーレンス特性を得ることが可能となる。尚、組み合わせる際には、Ｌチャンネル及びＲチャンネルを対応させて混合する。以下において、混合されたモノラルノイズ及び無相関ノイズを単に混合ノイズという。混合ノイズは増幅装置１１０へ送信される。
【００１８】
増幅装置１１０は、デジタル信号をアナログ信号に変換するとともに、当該アナログ信号を増幅する。本実施形態では、ラックスマン（LUXMAN）株式会社製のプリメインアンプ（INTEGRATED AMPLIFIER）、製品名ＬＶ−１１３を使用している。増幅されたアナログ信号は測定装置１２０へ送信される。したがって、受信したデジタル信号としての混合ノイズをアナログ信号の混合ノイズに変換して増幅した後、測定装置１２０へ送信される。増幅装置１１０は、その他の公知技術によっても実現できる。
【００１９】
測定装置１２０は、受信した混合ノイズに対しＦＦＴ（Fast Fourier Transform：高速フーリエ変換）を用いてノイズ出力装置１００のコヒーレンス特性を測定する。本実施形態では、株式会社小野測器（ONO SOKKI）製のＦＦＴアナライザ、製品名ＤＳ−２０００シリーズを使用している。当該測定は、例えば混合ノイズを２０秒ずつ６回連続して採取して測定し、測定後、その平均値を算出することによって行われる。この結果、混合ノイズのＬチャンネルとＲチャンネルとのコヒーレンス特性の値は、図４に示すように、概ね０．５程度を得る。
【００２０】
さらに、モノラルノイズと無相関ノイズとの組合数及び組合順序に応じたコヒーレンス特性について図５から図１２を参照して説明する。
図５はコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図、図６は混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。尚、図１に示されるコヒーレンス特性測定装置の各部と同様の構成には同一符号を付し、その説明を省略する。また、後述するコヒーレンス特性測定装置についても同様とする。
【００２１】
ノイズ混合部１０３ｂは、図５に示すように、ノイズ混合部１０３ａから出力される混合ノイズに対し、モノラルノイズ出力部１０１から出力されるモノラルノイズをさらに混合する。したがって、本態様では、モノラルノイズ２本、無相関ノイズ１本を、モノラルノイズ、無相関ノイズ、モノラルノイズの順番で混合している。この結果、最終的にコヒーレンス特性として得られる測定結果は、図６に示すように、概ね０．８５程度となる。
【００２２】
図７はコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図、図８は混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
ノイズ混合部１０３ｂは、図７に示すように、ノイズ混合部１０３ａから出力される混合ノイズに対し、無相関ノイズ出力部１０２から出力される無相関ノイズをさらに混合する。したがって、本態様では、モノラルノイズ１本、無相関ノイズ２本を、モノラルノイズ、無相関ノイズ、無相関ノイズの順番で混合している。この結果、最終的にコヒーレンス特性として得られる測定結果は、図８に示すように、概ね０．１５程度となる。
【００２３】
図９はコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図、図１０は混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
ノイズ混合部１０３ｃは、図９に示すように、ノイズ混合部１０３ｂから出力される混合ノイズに対し、無相関ノイズをさらに混合する。すなわち、本態様におけるノイズ出力装置１００は、図５に示すノイズ出力装置１００に対して、ノイズ混合部１０３ｃを追加した態様となっている。したがって、本態様では、モノラルノイズ２本、無相関ノイズ２本を、モノラルノイズ、無相関ノイズ、モノラルノイズ、無相関ノイズの順番で混合している。この結果、最終的にコヒーレンス特性として得られる測定結果は、図１０に示すように、概ね０．３程度となる。
【００２４】
図１１はコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図、図１２は混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
ノイズ混合部１０３ｃは、図１１に示すように、ノイズ混合部１０３ｂから出力される混合ノイズに対し、無相関ノイズをさらに混合する。すなわち、本態様におけるノイズ出力装置１００は、図７に示すノイズ出力装置１００に対して、ノイズ混合部１０３ｃを追加した態様となっている。したがって、本態様では、モノラルノイズ２本と無相関ノイズ２本を、モノラルノイズ、無相関ノイズ、無相関ノイズ、モノラルノイズの順番で混合している。この結果、最終的にコヒーレンス特性として得られる測定結果は、図１２に示すように、概ね０．７程度となる。このように、モノラルノイズ及び無相関ノイズの所定本数を所定の順番で組み合わせることによって種々のコヒーレンス特性を有するノイズを得ることができる。
【００２５】
さらに、上述した混合ノイズをアダプティブサラウンド（登録商標）技術（Adaptive Surround Technology、以下、単にＡＳＴという。）を搭載したオーディオ装置により出力させた場合におけるステレオ音場の音響特性の調整について図面を参照して説明する。なお、ＡＳＴとは、ステレオソースから５．１ｃｈサラウンド音声を生成する技術である。
【００２６】
図１３はステレオ音場２００の調整の様子を模式的に示す機能ブロック図である。ステレオ音場２００における音響特性の調整は、図１３に示すように、測定装置１２０に代わり増幅装置１１０にスピーカ１３０が形成される。したがって、スピーカ１３０は増幅された混合ノイズをステレオ音場２００に出力する。なお、ノイズ出力装置１００と増幅装置１１０等とからＡＳＴを搭載したオーディオ装置を構成するようにしてもよい。そして、当該混合ノイズはステレオ音場２００に設置された音響特性測定装置１４０のマイク１４０ａに集音される。なお、本実施形態ではマイク１４０ａをダミーヘッド（マネキンの頭部）の両耳に備え付けて１／１２オクターブ分析で測定している。これにより、あらゆる方向から来る音に対し、直接的に耳に入る音の他に、人間の肩や胸・額などを経由して聞こえる音、頭の後ろから回り込んでくる音、すなわち全方向の音と振動を集音することができる。音響特性測定装置１４０は、当該混合ノイズの集音結果に基づく測定結果を表示する。したがって、音響特性を調整する作業者等は、表示された測定結果に基づいて車室内等のステレオ音場２００の音響特性を調整することとなる。
【００２７】
ここで、本実施形態に係る音響特性測定装置１４０の測定結果について図１４及び図１５を参照して説明する。
図１４は前後にスピーカの搭載された実車内においてダミーヘッドマイクを車両前席に設置し、コヒーレンス特性の値が概ね０．５程度となる混合ピンクノイズを集音した音響特性測定装置１４０の測定結果を示すグラフ、図１５は比較例であって、図１４と同様、前後にスピーカの搭載された実車内においてダミーヘッドマイクを車両前席に設置し、コヒーレンス特性の値が概ね１程度となるモノラルピンクノイズを集音した音響特性測定装置１４０の測定結果を示すグラフである。
【００２８】
それぞれ上段が、ダミーヘッドの左右耳の音圧平均をグラフ化したもの、下段が、ダミーヘッドの左右耳の音圧差を示したものである。また、図１４及び図１５において、グラフａ、ｄは、ステレオ音場２００全体（図においてALLと示す。）の測定結果を表しており、グラフｂ、ｅは、ステレオ音場２００においてフロントスピーカだけを鳴らした（図においてfrontと示す。）の測定結果を表しており、グラフｃ、ｆはステレオ音場２００のリアスピーカだけを鳴らした（図においてRearと示す。）の測定結果を表している。後述するグラフについても同様とする。
【００２９】
本実施形態に係る音響特性は、図１４のグラフａ〜ｃに示すように、ステレオ音場２００全体、フロントスピーカだけ、リアスピーカだけ鳴らした時も十分に測定できていることが分かる。また、音圧差についても、図１４のグラフｄ〜ｆに示すように、１０ｄＢ未満と大きなぶれはなく、聴感上の違和感が少ないことも分かる。一方、比較例に係る音響特性は、図１５のグラフａ〜ｃに示すように、ステレオ音場２００全体及びフロントスピーカだけを鳴らした時には十分に測定できていることが分かるが、リアスピーカだけを鳴らした時に十分な測定結果が得られないことが分かる。また、音圧差についても、図１５のグラフｄ〜ｆに示すように、１０ｄＢを超える大きなぶれが測定され、聴感上の違和感を生じることとなる。
【００３０】
図１６はノイズ出力装置におけるノイズ出力処理の一例を示すフローチャートである。ノイズ出力装置１００は、まず、モノラルノイズを出力し（ステップＳ１）、次いで、無相関ノイズを出力する（ステップＳ２）。ノイズ出力装置１００は、次いで、モノラルノイズ及び無相関ノイズを組合数及び組合順序に応じて混合し（ステップＳ３）、ノイズ出力処理を終了する。これにより、所望のコヒーレンス特性を有する混合ノイズを得ることができる。
【００３１】
（第２実施形態）
続いて、本発明の第２実施形態について図面を参照して説明する。
図１７から図３２は任意に選択された１６の楽曲に対して得られるコヒーレンス特性を示すグラフである。より詳しくは、各曲の演奏開始から２分間を２０秒ごとに６回に分け測定し、測定結果を平均して得られるコヒーレンス特性のグラフである。
【００３２】
図１７から図３２に示すように、楽曲によってコヒーレンス特性は種々の傾向を有する。ここで、これらのコヒーレンス特性について単純平均を算出すると、図３３に示すように、１００Ｈｚ以下の帯域については、コヒーレンス特性の値が概ね１程度に、１００Ｈｚから２５０Ｈｚにかけては緩やかに下降し、２５０Ｈｚ以上の帯域では、コヒーレンス特性の値が概ね０．５程度に収束されるる。したがって、このようなコヒーレンス特性を測定結果とするノイズ出力装置１００を提供することにより、測定結果に基づく理論上の聴感と、実際の聴感との間の差異が減少するようになる。
【００３３】
図３４は第２実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す機能ブロック図である。コヒーレンス特性測定装置は、図３４に示すように、ノイズ出力装置１００、増幅装置１１０、測定装置１２０等から構成される。また、ノイズ出力装置１００は、モノラルノイズ出力部１０１、無相関ノイズ出力部１０２、ノイズ混合部１０３ａ、１０３ｂ、ハイパスフィルタ１０４、独立性保持部１０５、ローパスフィルタ１０６等から構成される。
【００３４】
ハイパスフィルタ１０４は、本発明の第１通過手段の一例であって、入力された混合ノイズの低周波数をカットして、高周波数を選択的に通過させる。また、ローパスフィルタ１０６は、本発明の第２通過手段の一例であって、入力されたモノラルノイズの高周波数をカットして、低周波数を選択的に通過させる。これらの高低は設計にしたがって決定することができる。本実施形態ではともに２００Ｈｚ帯を使用しているが、これに限られるものではない。
【００３５】
独立性保持部１０５は、本発明の独立性保持手段の一例であって、両チャンネルの独立性を保持（ディスクリート）させるように、ハイパスフィルタ１０４を通過した後の混合ノイズの前段数十秒を切り出して後段に付与する。当該切り出しは３０秒程度が望ましい。これにより、ローパスフィルタ１０６を通過した後のモノラルノイズと、ハイパスフィルタ１０４を通過した後の混合ノイズとを合成したノイズのパワースペクトラム（周波数特性）は、モノラルノイズのパワースペクトラムと概ね一致するようになる。パワースペクトラムの一致については、以下において、さらに詳しく記載する。
【００３６】
続いて、第２実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の測定結果等について図３５から図４４を参照して説明する。
図３５はハイパスフィルタ１０４通過後の混合ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフ、図３６はハイパスフィルタ１０４通過後の混合ノイズのＬチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフ、図３７はハイパスフィルタ通過後の混合ノイズのＲチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフ、図３８はローパスフィルタ１０６通過後のモノラルノイズのコヒーレンス特性を示すグラフ、図３９はローパスフィルタ通過後の混合ノイズのＬチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフ、図４０はローパスフィルタ通過後の混合ノイズのＲチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフ、図４１はハイパスフィルタ通過後の混合ノイズのパワースペクトラムとローパスフィルタ通過後の混合ノイズのパワースペクトラムを示すグラフ、図４２は実施形態に係るノイズ出力装置１００から出力される混合ノイズのコヒーレンス特性のグラフ、図４３は合成波形のパワースペクトラムを示すグラフ、図４４はモノラルノイズのパワースペクトラムを示すグラフである。
【００３７】
モノラルノイズ出力部１０１から出力されるモノラルノイズ及び無相関ノイズ出力部１０２から出力される無相関ノイズはノイズ混合部１０３ａで混合され、混合ノイズとなる。当該混合ノイズのコヒーレンス特性は、上述した図４に示すように、概ね０．５程度となる。
【００３８】
ハイパスフィルタ１０４は、当該混合ノイズに対し、低周波数をカットして、高周波数を選択的に通過させる。これにより、ハイパスフィルタ１０４通過後の混合ノイズのコヒーレンス特性は、図３５に示すように、概ね０．５程度に収束していることが分かる。また、ハイパスフィルタ１０４通過後の混合ノイズのＬチャンネルのパワースペクトラムは、図３６に示すように、峰状のグラフとなっており、ハイパスフィルタ１０４通過後の混合ノイズのＲチャンネルのパワースペクトラムも、図３７に示すように、峰状のグラフとなっている。
【００３９】
一方、モノラルノイズ出力部１０１から出力されるモノラルノイズのコヒーレンス特性は、上述した図２に示すように、概ね１程度となる。ローパスフィルタ１０６は、当該モノラルノイズに対し、高周波数をカットして、低周波数を選択的に通過させる。これにより、ローパスフィルタ１０６通過後のモノラルノイズのコヒーレンス特性は、図３８に示すように、２．５ｋＨｚ程度までは概ね１程度で推移するが、２．５ｋＨｚ以降から１０ｋＨｚにかけて信号レベルが減少することからコヒーレンス特性の値が下降し、１０ｋＨｚ以降は概ね０程度に収束していることが分かる。また、ローパスフィルタ１０６通過後のモノラルノイズのＬチャンネルのパワースペクトラムは、図３９に示すように、２５Ｈｚから２．５ｋＨｚにかけて下降し、２．５ｋＨｚ以降は０となっており、ローパスフィルタ１０６通過後のモノラルノイズのＲチャンネルのパワースペクトラムも、図４０に示すように、２５Ｈｚから２．５ｋＨｚにかけて下降し、２．５ｋＨｚ以降は０となっている。
【００４０】
さらに、上述したハイパスフィルタ通過後の両チャンネルのパワースペクトラムについて単純平均を表したグラフと、ローパスフィルタ通過後の両チャンネルのパワースペクトラムについて単純平均を表したグラフを図４１に示す。図４１において、グラフａが前者を示しており、グラフｂが後者を示している。
【００４１】
ここで、独立性保持部１０５は、上述したハイパスフィルタ１０４通過後の混合ノイズに対して独立性保持処理を行い、さらに、ノイズ混合部１０６が当該混合ノイズとローパスフィルタ１０４通過後のモノラルノイズとを混合する。そして、混合結果から得られるノイズのコヒーレンス特性を測定すると、図４２に示すように、１００Ｈｚ以下の帯域については、コヒーレンス特性の値が概ね１程度に、１００Ｈｚから２５０Ｈｚにかけては緩やかに下降し、２５０Ｈｚ以上の帯域では、コヒーレンス特性の値が概ね０．５程度になり、上述した図３３に示すコヒーレンス特性と近い形状となる。
【００４２】
また、図４１に示すパワースペクトラムの両グラフａ、ｂについて単純平均を算出すると、図４３に示すように、２５Ｈｚから２０Ｋｈｚにかけてほぼ直線上の下降するグラフが得られる。一方、モノラルノイズにおけるパワースペクトラムを算出すると、図４４に示すように、図４３に示すグラフとほぼ等しく、２５Ｈｚから２０Ｋｈｚにかけてほぼ直線上の下降するグラフが得られる。このように、本実施形態に係るノイズ出力装置１００を使用することにより、モノラルノイズのパワースペクトラムが概ね同じでありながら、第１実施形態より望ましいステレオ音場１００の音響特性を実現することが可能となる。尚、上述した図１６に示すように、これらの各機能を実現するようなプログラムを生成することも可能である。
【００４３】
図４５は第２実施形態に係るノイズ出力装置を使用した音響特性測定装置の測定結果を示すグラフである。比較例に係る音響特性は、上述した図１５のグラフに示すように、車室内におけるリアスピーカからの音の測定結果は十分に得られていなかった。一方で、本実施形態に係る音響特性は、図４５のグラフａ〜ｃに示すように、ステレオ音場２００全体、フロントスピーカ、リアスピーカともに十分に測定できていることが分かる。また、音圧差についても、図４５のグラフｄ〜ｆに示すように、概ね１０ｄＢ未満と大きなぶれはなく、聴感上の違和感が少ないことも分かる。このように、ハイパスフィルタ１０４等を使用することによって車室内等のステレオ音場２００の音響特性を調整できるようになる。特にＡＳＴ等、サラウンドシステムの評価も適切な結果が得られるようになる。
【００４４】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内で種々変形して実施することが可能である。本発明のプログラムを通信手段により提供することはもちろん、ＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に格納して提供することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
以上説明したように、本発明のノイズ出力装置によれば、所望のコヒーレンス特性の値が得られるようになり、ステレオ音場における理論上の音響特性と聴感上の音響特性との差異が抑制されるようになるため、産業上の利用可能性が高い。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】第１実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す機能ブロック図である。
【図２】モノラルノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【図３】無相関ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【図４】混合ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【図５】第１実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図である。
【図６】混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
【図７】第１実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図である。
【図８】混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
【図９】第１実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図である。
【図１０】混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
【図１１】第１実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す他の機能ブロック図である。
【図１２】混合ノイズのコヒーレンス特性を示す他のグラフである。
【図１３】音響特性測定装置の要部構成を示す機能ブロック図である。
【図１４】実施形態に係る音響特性測定装置の測定結果を示すグラフである。
【図１５】比較例に係る音響特性測定装置の測定結果を示すグラフである。
【図１６】ノイズ出力装置におけるノイズ出力処理の一例を示すフローチャートである。
【図１７】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図１８】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図１９】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２０】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２１】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２２】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２３】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２４】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２５】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２６】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２７】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２８】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図２９】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図３０】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図３１】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図３２】楽曲のコヒーレンス特性を示すグラフの一例である。
【図３３】楽曲のコヒーレンス特性の平均を示すグラフの一例である。
【図３４】第２実施形態に係るコヒーレンス特性測定装置の要部構成を示す機能ブロック図である。
【図３５】ハイパスフィルタ通過後の混合ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【図３６】ハイパスフィルタ通過後の混合ノイズのＬチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフである。
【図３７】ハイパスフィルタ通過後の混合ノイズのＲチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフである。
【図３８】ローパスフィルタ通過後のモノラルノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【図３９】ローパスフィルタ通過後の混合ノイズのＬチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフである。
【図４０】ローパスフィルタ通過後の混合ノイズのＲチャンネルのパワースペクトラムを示すグラフである。
【図４１】ハイパスフィルタ通過後の混合ノイズのパワースペクトラムとローパスフィルタ通過後の混合ノイズのパワースペクトラムを示すグラフである。
【図４２】実施形態に係る混合ノイズのコヒーレンス特性を示すグラフである。
【図４３】合成波形のパワースペクトラムを示すグラフである。
【図４４】モノラルノイズのパワースペクトラムを示すグラフである。
【図４５】実施形態に係る音響特性測定装置の測定結果を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４７】
１００  ノイズ出力装置
１０１  モノラルノイズ出力部
１０２  無相関ノイズ出力部
１０３ａ〜１０３ｃ  ノイズ混合部
１０４  ハイパスフィルタ
１０５  独立性保持部
１０６  ロ―パスフィルタ
１１０  増幅装置
１２０  測定装置
１３０  スピーカ
１４０  音響特性測定装置
２００  ステレオ音場
【図１】
2008177795.tif 000003
【図２】
2008177795.tif 000004
【図３】
2008177795.tif 000005
【図４】
2008177795.tif 000006
【図５】
2008177795.tif 000007
【図６】
2008177795.tif 000008
【図７】
2008177795.tif 000009
【図８】
2008177795.tif 000010
【図９】
2008177795.tif 000011
【図１０】
2008177795.tif 000012
【図１１】
2008177795.tif 000013
【図１２】
2008177795.tif 000014
【図１３】
2008177795.tif 000015
【図１４】
2008177795.tif 000016
【図１５】
2008177795.tif 000017
【図１６】
2008177795.tif 000018
【図１７】
2008177795.tif 000019
【図１８】
2008177795.tif 000020
【図１９】
2008177795.tif 000021
【図２０】
2008177795.tif 000022
【図２１】
2008177795.tif 000023
【図２２】
2008177795.tif 000024
【図２３】
2008177795.tif 000025
【図２４】
2008177795.tif 000026
【図２５】
2008177795.tif 000027
【図２６】
2008177795.tif 000028
【図２７】
2008177795.tif 000029
【図２８】
2008177795.tif 000030
【図２９】
2008177795.tif 000031
【図３０】
2008177795.tif 000032
【図３１】
2008177795.tif 000033
【図３２】
2008177795.tif 000034
【図３３】
2008177795.tif 000035
【図３４】
2008177795.tif 000036
【図３５】
2008177795.tif 000037
【図３６】
2008177795.tif 000038
【図３７】
2008177795.tif 000039
【図３８】
2008177795.tif 000040
【図３９】
2008177795.tif 000041
【図４０】
2008177795.tif 000042
【図４１】
2008177795.tif 000043
【図４２】
2008177795.tif 000044
【図４３】
2008177795.tif 000045
【図４４】
2008177795.tif 000046
【図４５】
2008177795.tif 000047