(57)【要約】【課題】ベルトの伝達性能やブロックの強度を低下させることなく重量を軽くして高速回転で走行させた場合にも発生する遠心力を小さなものとすることができ、寿命の長い高負荷伝動ベルトを提供する。【解決手段】上ビーム１１と下ビーム１２を中央部にてピラー１３で連結しており、上下ビーム１１、１２とピラー１３によって囲まれた嵌合溝６、７に前記センターベルト３を挿入してなるブロック２とからなり、上下ビーム１１、１２にはそれぞれプーリと接触する側面６、７を有する高負荷伝動ベルト１であり、上下ビーム１１、１２の少なくとも一方の幅方向の中央部に厚み方向の肉抜き部Ａを形成し、且つビーム１１、１２の両端に近づくほど肉抜き量を多くしてなる。【選択図】図１
2008267590.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エラストマー中に心線を埋設したセンターベルトと、上ビームと下ビームを中央部にてピラーで連結しており、上下ビームとピラーによって囲まれた嵌合溝に前記センターベルトを挿入してなるブロックとからなり、上下ビームにはそれぞれプーリと接触する側面を有する高負荷伝動ベルトにおいて、上下ビームの少なくとも一方に厚み方向の肉抜き部を形成し、且つビームの両端に近づくほど肉抜き量を多くしてなることを特徴とする高負荷伝動ベルト。
【請求項２】
ブロックの上下ビームの両側面付近には肉抜き部でない領域ａを確保し、該領域ａの幅ω１がビームの幅Ｗに対して５％以下となるようにした請求項１記載の高負荷伝動ベルト。
【請求項３】
上下ビームのセンターベルトと接触する面付近には肉抜き部でない領域ｂを確保し、該領域ｂの高さｈがビームの高さＨの１５％以下となるようにした請求項１〜２記載の高負荷伝動ベルト。
【請求項４】
ブロックの上下ビームの中央部に肉抜き部でない領域ｃを確保し、該領域ｃの幅ω２がビームの幅Ｗに対して１５〜２５％の範囲となるようにした請求項１〜３記載の高負荷伝動ベルト。
【請求項５】
肉抜き部の領域内に肉抜き部よりも更に肉抜き量を多くした凹部を設けてなる請求項１〜４記載の高負荷伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、センターベルトの長手方向に沿って所定ピッチでブロックを嵌合固定した高負荷伝動ベルトに関し、詳しくはベルトの動力伝達能力を低下させず、且つブロックの強度を落とすことなく軽量化することができて、ベルト走行時における遠心力を減じることでセンターベルトにかかる負担を低減し寿命を延長することができる高負荷伝動ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
ベルト式無段変速装置に使用するベルトは、プーリのＶ溝幅を変えることによってプーリに巻きかかる有効径を変化させ変速比を調節する様な変速プーリに巻き掛けて使用するものであり、プーリからの側圧が大きくなるのでベルトは大きな側圧に耐えるものでなくてはならない。また、無段変速の用途以外にも通常のゴムベルトでは寿命が短くなりすぎるような高負荷伝動の用途には特別に高負荷に耐えうるようなベルトを用いる必要がある。
【０００３】
そのようなベルトとして使用されるものの中に、センターベルトにブロックを固定してベルト幅方向の強度を高めた引張伝動式の高負荷伝動ベルトがあり、具体的な構成としては、心線をゴムなどのエラストマー中に埋設したセンターベルトにボルトやリベットなどの止着材を用いてセンターベルトに使用しているエラストマーよりも比較的硬質のエラストマーからなるブロックを止着固定したものがある。
【０００４】
このような高負荷伝動ベルトのブロックの要求品質としては、上記のように摩擦伝動において高負荷の伝動を目的としているために、曲げ疲労性、耐摩耗性、耐熱性、剛性、耐衝撃性等の性質をバランスよく保有する必要がある。
【０００５】
これらの要求を満たす高負荷伝動ベルトとして、例えば、特許文献１に開示されているようなものがある。このベルトは、ブロックとプーリの接触する部分がフェノール系樹脂成分にゴム成分が添加された樹脂組成物によって金属などからなるインサート材を被覆した２重構造のブロックを用いている。
【０００６】
また、特許文献２には、フェノール系樹脂にアクリロニトリル−ブタジエン系ゴムをマトリックスとして炭素繊維及びアラミド繊維の２繊維を含む繊維質充填率２５〜６０重量部を配合させて、炭素繊維はオニオン構造を有し、結晶層厚が２５〜２００μｍであるフェノール系樹脂を用いたブロックが用いられた高負荷伝動ベルトが開示されている。
【０００７】
特許文献３には、プーリとの接触面をブロックの上下方向で、センターベルトの心体から離れるにつれて徐々に幅が狭くなるようにし、センターベルトに対するブロックの揺動を防止するブロックが開示されており、心体から離れるにしたがってブロックの厚みが減少する形状が開示されている。
【０００８】
【特許文献１】特開昭６３−３４３４２号公報
【特許文献２】特公平７−１１０９００号公報
【特許文献３】特開２００６−１００７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
これらの樹脂ブロックを有するベルトは従来のゴムベルトと比べると重量が大きく、ベルトを走行させたときの遠心力が大きくなる。最近はニーズの多様化により、高負荷ではあるが、従来のものよりも負荷が小さく、高速で回転させることができる高負荷伝動ベルトが要求されるようになってきている。
【００１０】
例えば特許文献１に開示されているベルトは、アルミニウム合金等からなるインサート材を使用しているために、高速で回転するとその重量で大きな遠心力が発生し、ベルトに大きな張力が作用して早期に破損してしまうといった問題を生じるようになった。
【００１１】
そこで本発明は、ベルトの伝達性能やブロックの強度を低下させることなく重量を軽くして高速回転で走行させた場合にも発生する遠心力を小さなものとすることができ、寿命の長い高負荷伝動ベルトの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記のような課題を解決するために本発明の請求項１は、エラストマー中に心線を埋設したセンターベルトと、上ビームと下ビームを中央部にてピラーで連結しており、上下ビームとピラーによって囲まれた嵌合溝に前記センターベルトを挿入してなるブロックとからなり、上下ビームにはそれぞれプーリと接触する側面を有する高負荷伝動ベルトにおいて、上下ビームの少なくとも一方に厚み方向の肉抜き部を形成し、且つビームの両端に近づくほど肉抜き量を多くしてなることを特徴とする。
【００１３】
請求項２では、ブロックの上下ビームの両側面付近には肉抜き部でない領域ａを確保し、該領域ａの幅ωがビームの幅Ｗに対して５％以下となるようにした請求項１記載の高負荷伝動ベルトとしている。
【００１４】
請求項３では、上下ビームのセンターベルトと接触する面付近には肉抜き部でない領域ｂを確保し、該領域ｂの高さｈがビームの高さＨの１５％以下となるようにした請求項１〜２記載の高負荷伝動ベルトとしている。
【００１５】
請求項４では、ブロックの上下ビームの中央部に肉抜き部でない領域ｃを確保し、該領域ｃの幅ω２がビームの幅Ｗに対して１５〜２５％の範囲となるようにした請求項１〜３記載の高負荷伝動ベルトとしている。
【００１６】
請求項５では、肉抜き部の領域内に肉抜き部よりも更に肉抜き量を多くした凹部を設けてなる請求項１〜４記載の高負荷伝動ベルトとしている。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１によると、ブロックの上下ビームに厚み方向の肉抜き部を形成しており、ブロックの軽量化を図ることができるので、ベルトを走行させる際に発生する遠心力も小さなものとでき、センターベルトへの負担も少なくなる。また、ビームの両端に近づくほど肉抜き量を多くしており、最も大きな応力が発生するピラーとの付け根においては肉抜き量が少ないので、容易に破損することもなく、またビームの撓みも少なく抑えることができるのでブロックとセンターベルトとの嵌合が緩むこともなく、前記の軽量化によるセンターベルトへの負担の軽減とあわせてベルトの寿命を延長することができる。
【００１８】
請求項２では、ブロックのプーリと接触面である両側面のある部分においては、ビームの幅に対して所定の割合の範囲内には肉抜き部でない領域を確保しており、プーリと接触する側面の面積を大きく確保することができるので、ベルトの伝達性能を低下させることもない。
【００１９】
請求項３においては、ブロックのセンターベルトとの接触面からビームの高さ方向の所定の割合の範囲には肉抜き部でない領域を確保しており、ビームのベルト進行方向の撓みが発生するのを防止することができる。
【００２０】
請求項４では、ビーム中央部にも肉抜き部でない領域を確保しており、隣り合うブロック同士の接触面を増やすことができるので、走行中のベルトが屈曲することで隣り合うブロック同士が接触する際の面圧（単位面積あたりにかかる圧力）を下げることができ、ブロック前後面における摩耗や歪を少なくすることができる。
【００２１】
請求項５によると肉抜き部の領域内に凹部を設けるとしているが、かかる応力が小さい部分に凹部を設けることによって、大きな応力がかかる箇所の肉抜き量を減らすことができて、重量を増加させること無く大きな応力にも耐えうるブロックとすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
図１は、本発明に係る高負荷伝動ベルト１の一例を示す斜視概略図であり、図２はその側断面図、図３はブロックの正面図である。本発明の高負荷伝動ベルト１は、エラストマー４内にロープ状の心体５をスパイラル状に埋設してなる同じ幅の二本のセンターベルト３と、このセンターベルト３に所定ピッチで取り付けられた複数のブロック２とから構成されている。ブロックの側面６、７に嵌合溝８、９を有しており、該嵌合溝にセンターベルト３が装着されている。このブロック２の両側面６、７は、プーリのＶ溝と接触する傾斜面となっており、駆動されたプーリから動力を受け取って、係止固定されているセンターベルト３を引張り、駆動側プーリの動力を従動側プーリに伝達する。またセンターベルト３の表面には本発明の特徴であるカバー帆布１０がセンターベルト３と一体的に積層配置されている。
【００２３】
ブロック２は樹脂材からなっており、図１に示すように、上ビーム部１１および下ビーム部１２と、上下ビーム部１１、１２の中央部同士を連結したセンターピラー１３からなっており、ブロック２の両側面には前述のようにセンターベルト３の嵌合溝８、９が形成されており、嵌合溝８、９内の溝上面および溝下面にはセンターベルト３の上面に設けた凹条部１５と下面に設けた凹条部１６に係合する凸条部１７、１８が設けられている。
【００２４】
センターベルト３のエラストマー４として使用されるものは、クロロプレンゴム、天然ゴム、ニトリルゴム、スチレン−ブタジエンゴム、水素化ニトリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、アルキル化クロロスルホン化ポリエチレンなどの単一材またはこれらを適宜ブレンドしたゴムあるいはポリウレタンゴム等が挙げられる。そして、心体５としてはポリエステル繊維、ポリアミド繊維、アラミド繊維、ガラス繊維、スチールワイヤ等から選ばれたロープが用いられる。また、心体５はロープをスパイラル状に埋設したもの以外にも、上記の繊維の織布、編布や金属薄板等を使用することもできる。
【００２５】
なお、本実施形態では、２本のセンターベルト３、３を用いて、ブロック２の嵌合溝２０に装着した場合について説明しているが、別に１本のセンターベルトを使用したものであっても構わない。
【００２６】
本発明ではブロック２の上ビーム１１と下ビーム１２には各ビームの幅方向の中央部に厚み方向の肉抜き部Ａを設けて、ブロック２の軽量化を図っており、その肉抜き部Ａはビームの両端に近づくほど肉抜き量を多くしている。ブロック２の軽量化をすることでベルト走行時の遠心力を小さくすることができるが、ブロック２の肉抜きによって軽量化を図ると、多かれ少なかれブロック２の強度を低下させることになる。上下ビーム１１、１２にはセンターベルト３を嵌合してベルトとして走行させることによって応力が発生し、特に上下ビーム１１、１２とピラー１３との付け根には大きな応力が発生することになる。また、センターベルト３から上下ビーム１１、１２の高さ方向への力を受けて、センターベルト３を挿入する嵌合溝８、９が開く方向の撓みが発生する。例えばビームの高さ方向の肉抜きを行った場合、ビームの高さ方向の撓みが発生しやすくなってブロック２とセンターベルト３との嵌合に緩みが発生して、ブロック２やセンターベルト３の破損につながったり伝達性能の低下につながったりする。
【００２７】
しかし、本発明ではブロック２の肉抜きをビームの厚み方向の肉抜き部Ａとしており、また、上下ビーム１１、１２とピラー１３とがつながっているブロックの中央付近では肉抜き量を少なくし、両端に近づくほど肉抜き量を多くしていることから、軽量化を図ることができてしかも特に大きな強度の必要な部分については強度を低下させることのないブロックとすることができる。
【００２８】
また、ブロック２の両側面６、７はプーリと接触する面であり、面積が減少するとベルトの伝達性能の低下にもつながることになり好ましくない。そこで本発明では上下ビームの両側面付近には肉抜き部Ａを設けない領域ａを確保しており、この領域ａの幅ωがビームの幅Ｗに対して５％以下になるようにしている。ブロック２の両側面６、７は傾斜面となっているので幅Ｗは測定する高さ位置によって異なる数値となるが、どの高さ位置で測ったとしても、その高い位置における領域ａの幅ω１が５％以下となるようにする。そうすることによって両側面６、７における接触面積を確保すると共にプーリから受ける側圧に対して耐えうるような強度を確保することができる。
【００２９】
更に、上下ビーム１１、１２の嵌合溝６、７にはセンターベルト３を挿入嵌合するが、センターベルトとの接触面付近に肉抜き部Ａを設けない領域ｂを確保しており、この領域ｂの高さｈがビームの高さＨに対して１５％以下になるようにしている。こちらも上下ビームの高さＨは測定する幅方向の位置よって異なる数値になるが、どの位置で測定したとしても、その幅方向の位置における領域ｂの高さｈが１５％以下となるようにする。そうすることによってブロック２とセンターベルト３との間の嵌合を確実なものにすると共にブロックのベルト進行方向への撓みの発生を抑えることができる。
【００３０】
図４は本発明の別のベルトに用いるブロックを示す正面図であり、図４に示すブロックは、図３に示すブロックと同様に上下ビーム１１、１２にブロック厚み方向の肉抜き部Ａを形成しており、この肉抜き部Ａもブロックの中央付近では肉抜き量を少なくし、両端に近づくほど肉抜き量を多くしている。
【００３１】
また、プーリと接触する面であるブロック２の両側面６、７は面積が減少してベルトの伝達性能の低下にもつながらないように上下ビームの両側面付近には肉抜き部Ａを設けない領域ａを確保している。この領域ａの幅ω１がビームの幅Ｗに対して５％以下になるようにしているとともに、センターベルトとの接触面付近に肉抜き部Ａを設けない領域ｂを確保しており、この領域ｂの高さｈがビームの高さＨに対して１５％以下になるようにしている。
【００３２】
図４に示す例では更に上下ビーム１１、１２の中央にも肉抜き部でない領域ｃを確保している。そうすることによって、隣り合うブロックが接触する際にブロックの両端部のみでなく中央付近ででも接触することができ、接触時の面圧を低下させることができるのでブロック前後面における摩耗や歪の発生を防止することができる。該領域ｃの幅ω２がビームの幅Ｗに対して１５〜２５％の範囲となるようにすることが好ましく、１５％未満であると隣り合うブロックが接触したときの面圧を低下させる効果が十分に得られず、２５％を超えると十分に軽量化することができない。
【００３３】
図５に示す例では、図４に示すブロック２に加えて各ビーム１１、１２の肉抜き部Ａの領域内に凹部Ｂを４箇所設けるととも肉抜き部でない領域ｃの内部にも凹部Ｄを１ヶ所設けている。このような形状のブロックの場合は、上下ビーム１１、１２のセンターピラー１３との付け根において大きな応力が発生するので、比較的応力の小さい各ビーム１１、１２のセンターピラー１３との付け根からブロック側面までの長さの半分よりも側面側に前記凹部Ｂを配置することが好ましい。前記領域ｃの内部に設ける凹部Ｄは領域ｂの高さ位置を外してそれよりも上か下に配置することが好ましい。
【００３４】
ブロック２は、基本的に樹脂組成物からなるブロックであり、樹脂組成物のみからなるブロック２と樹脂組成物中に金属等からなりブロックと同じ略エ字形状を有するインサート材の表面に樹脂材を被覆したものでもよい。通常、インサート材を有さないブロックは有するブロックと比べると剛性が低く、カバー帆布１０の接合部Ｓがブロック２に接している場合の影響を大きく受けてしまう。そういう意味では接合部Ｓがセンターベルト３の凹条部１５に位置した場合の問題は、インサート材を有さないブロック２の場合に顕著に表れる問題といえる。よってインサート材を有さないブロックのほうで本発明の効果は大きなものとなる。
【００３５】
インサート材は、ブロック２の耐側圧性や曲げ剛性を持たせる部分となるインサート材であり、素材としてはアルミ合金、セラミックス、セラミックスとアルミニウムとの複合材料、炭素繊維強化樹脂や鉄などの素材が挙げられる。
【００３６】
耐側圧性や曲げ剛性を持たせるという面では金属材料が好ましく、金属材料の中ではアルミ合金の弾性率が７０００ｋｇｆ／ｍｍ２で比重が２．８であるのに対し、鉄は弾性率が２２０００ｋｇｆ／ｍｍ２で比重が７．８であり、強度的には鉄を用いるほうが高いといえるが、高速で回転するベルトにとって、ベルト重量は寿命に大きく影響を与えるため軽量化の面で有利なアルミ合金を用いることが好ましい。ただし、耐側圧性や曲げ剛性を持たせるという面では金属材料が優れており、インサート材の所定箇所に樹脂材を被覆したブロック２を用いることが好ましい。
【００３７】
樹脂材を所定の箇所に配置する場合、ブロック２の大きさよりもひと回り小さい金属材料からなるインサート材を用いてそのほぼ全面を樹脂材で被覆したものを用いると、部分的に樹脂材を被覆配置したものに比べて、樹脂材の剥離などの問題が発生しにくいので好ましい形態ということができる。ただし、全面といっても製造工程の上で樹脂材を被覆する際にインサート材を固定する部材が接触しているところは、インサート材が露出する箇所が発生することになるが、少なくともブロックのプーリと接触する箇所やブロック同士が接触する箇所について樹脂で覆われていれば問題はない。
【００３８】
もちろん前述もしたようにブロック２としては前記のようなインサート材を有さない樹脂材のみからなっているものも使用できる。このようなインサート材を埋設していないブロック２を用いた場合、インサート材を埋設したブロックを用いたベルトよりも、軽量化が可能なので高回転で使用してもベルトに発生する遠心力が小さいという優位点があるが、自動二輪などの比較的軽負荷で高回転の用途に向いている。
【００３９】
樹脂材としては、比較的摩擦係数の大きく耐摩耗性に優れ、センターベルト３を構成するエラストマー４と比べると剛性の高い、具体的には硬度９０°ＪＩＳ  Ａ以上の硬質ゴム、硬質ポリウレタン樹脂、液晶樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、メタアクリル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）樹脂、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）樹脂、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂、ポリイミド（ＰＩ）樹脂、ポリエーテルスルフォン（ＰＥＳ）樹脂、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）樹脂等のゴムや合成樹脂が用いられる。
【００４０】
これらの中でもブロックを効率よく製造するために射出成形法にて製造するには、ポリアミド樹脂のような熱可塑性樹脂を用いることになる。また低摩擦係数で耐摩耗性に優れ、剛性があるとともに曲げに対しても弾力性を有しており、簡単に破損してしまうことのない樹脂がよいということからすると、ポリアミド樹脂なかでも４，６−ナイロンが好ましいといえる。
【００４１】
また、これらの樹脂中に、綿糸、ポリアミド繊維やアラミド繊維等の化学繊維、ガラス繊維、金属繊維、カーボン繊維等からなる織布、フィラー、ウィスカ、シリカ、炭酸カルシウムなどの無機材料等を混入した強化樹脂からなる。
【００４２】
本発明では前述のようにブロックを形成する樹脂材中に繊維状の補強材やウィスカ状の補強材を配合することは可能であり、繊維状の補強材は１５〜４０重量％の範囲で配合する。１５重量％未満であると補強効果が少なくブロックの耐摩耗性が十分でないなどの問題があり、４０重量％を超えると樹脂への配合が困難になったり射出成形が困難になったりするなどの問題があるので好ましくない。
【００４３】
合成樹脂に配合する繊維状補強材としては、アラミド繊維、炭素繊維、ガラス繊維、ポリアミド繊維、ポリエステル繊維などを挙げることができる。その中でも前記のブロックを構成する樹脂で好ましい例である４，６−ナイロンと炭素繊維を組み合わせて用いることによって炭素繊維が４，６−ナイロンの吸水性の欠点を改善し、剛性を大幅に向上させることができて、且つ４，６−ナイロンの有する耐摩耗性、耐衝撃性、耐疲労性を生かすことができるものである。前記繊維状補強材として上記の有機繊維のほかにも酸化亜鉛ウィスカ、チタン酸カリウムウィスカ、ホウ酸アルミニウムウィスカなどの無機繊維を配合してもよい。
【００４４】
また、他にも二硫化モリブデン、グラファイト、フッ素系樹脂から選ばれてなる少なくとも一つを混入することによってもブロック２の潤滑性を向上させることができる。フッ素系樹脂としては、ポリ４フッ化エチレン（ＰＴＦＥ）、ポリフッ化エチレンプロピレンエーテル（ＰＦＰＥ）、４フッ化エチレン６フッ化プロピレン共重合体（ＰＦＥＰ）、ポリフッ化アルコキシエチレン（ＰＦＡ）等が挙げられる。
【００４５】
また、センターベルト３は上下両面にカバー帆布１０が配置されており、ベルト走行時に発生するセンターベルトとブロックとの摩擦からセンターベルトを保護するようになっている。このような構成を採ることによって、ブロック２との間の摩擦によるセンターベルト３の摩耗が防止される。特にブロック２に酸化亜鉛ウィスカなどのウィスカ状補強材を配合している場合は、センターベルトと摩擦する中でウィスカのためにセンターベルト側の摩耗が非常に大きくなりやすいが、カバー帆布１０によって摩耗を防止することができる。また、カバー帆布１０の素材としてアラミド繊維を用いることによって更に摩耗防止の効果を高めることができ、ベルトの切断による故障を低減することができる。
【００４６】
カバー帆布１０として用いられるのは、平織物、綾織物、朱子織物などを挙げることができ、全てがアラミド繊維である必要はなく例えばベルト長手方向の緯糸にアラミド繊維を用いる形態が挙げられる。アラミド繊維としてはパラ系アラミド繊維でもメタ系アラミド繊維でもいずれでもよいが、０．３〜１．２デニールの原糸を収束したマルチフィラメント糸を用いることが好ましい。また、アラミド繊維以外にポリアミド繊維やウレタン弾性糸を混撚りした糸も用いることができるが、アラミド繊維の占める割合が緯糸の全重量の２０〜８０％であることが好ましい。原糸の太さが０．３デニール未満であるとベルト長手方向のカバー帆布１０の引張強さが低下し、耐摩耗性にも劣ることになるので好ましくない。逆に１．２デニールを超えるような太さであると製織後にカバー帆布１０としての剛性が高くなりすぎて経糸と緯糸とのバランスが取れなくなったり帆布にしわを発生させたりする原因となるので好ましくない。
【００４７】
パラ系アラミド繊維としては、例えば商品名をケブラー、テクノーラ、トワロンを挙げることができ、メタ系アラミド繊維としたは、商品名でノーメックス、コーネックスを挙げることができる。
【００４８】
また、ベルト幅方向の経糸についても緯糸と同様にパラ系アラミド繊維やメタ系アラミド繊維などのアラミド繊維からなるフィラメント糸としてもよく、その他６ナイロン、６，６−ナイロン、１２ナイロン等のポリアミド繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリエステル繊維などのフィラメント糸を用いることができる。
【００４９】
このような構成のカバー帆布１０をセンターベルトの表面に積層接着するために接着処理がなされる。接着処理としては例えばＲＦＬ液、イソシアネート溶液あるいはエポキシ溶液による処理が挙げられる。ＲＦＬ液はレゾルシンとホルマリンとの初期縮合物をラテックスに混合したものであり、ここで使用するラテックスとしてはスチレン・ブタジエン・ピリジン三元共重合体、水素化ニトリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、エピクロルヒドリンなどのラテックスである。また、ゴムを溶剤に溶かしてゴム糊状にしたものをカバー帆布１０の表面に付着させる糊引き処理、ソーキング処理、コーチング処理も接着処理として挙げることができる。
【００５０】
これらの接着処理においてＲＦＬ液、イソシアネート溶液、エポキシ溶液、ゴム糊などの接着処理剤に摩擦係数低減材を配合することによって、ブロックとセンターベルトのカバー帆布との間の摩擦係数を下げることができ、酸化亜鉛などのウィスカを含んだブロックとセンターベルトとの摩擦による摩耗を防止することができる。摩擦係数低減材としては、具体的にはポリテトラフルオロエチレン、ポリトリフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体、テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルコキシエチレン共重合体、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体などのフッ素樹脂、セラミックパウダー、ガラスビーズ、超高分子量ポリエチレン、グラファイト、二硫化モリブデン、フェノール樹脂、ガラス繊維、カーボン繊維、アラミド繊維等をあげることができ、これらのうちの少なくとも１種、好ましくはセラミックパウダー、ガラスビーズ、超高分子量ポリエチレン、グラファイト、二硫化モリブデン、ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素樹脂、フェノール樹脂のなかの少なくとも１種、更に好ましくはポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素樹脂を用いることが好ましい。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
自動車や自動二輪車、農業機械の無段変速装置など、プーリの有効径が変化し大きなトルクを伝達するようなベルトの製造に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の高負荷伝動ベルトの要部斜視図である。
【図２】本発明の高負荷伝動ベルトの側面図である。
【図３】本発明の高負荷伝動ベルトに用いるブロックの正面図である。
【図４】本発明の高負荷伝動ベルトに用いるブロックの別の例に係る正面図である。
【図５】本発明の高負荷伝動ベルトに用いるブロックの別の例に係る正面図である。
【符号の説明】
【００５３】
１      高負荷伝動ベルト
２      ブロック
３      センターベルト
４      エラストマー
５      心線
６      側面
７      側面
８      嵌合溝
９      嵌合溝
１０    カバー帆布
１１    上ビーム部
１２    下ビーム部
１３    センターピラー
１５    凹条部
１６    凹条部
１７    凸条部
１８    凸条部
Ａ      肉抜き部
ａ      肉抜き部でない領域
ｂ      肉抜き部でない領域
ｃ      肉抜き部でない領域
Ｂ      凹部
Ｄ      凹部
【図１】
2008267590.tif 000003
【図２】
2008267590.tif 000004
【図３】
2008267590.tif 000005
【図４】
2008267590.tif 000006
【図５】
2008267590.tif 000007