(57)【要約】【課題】断熱パネルからなる屋根材に凸条を設けることで強度を向上して母屋の設置数の削減と施工性の向上を達成することができ、且つ屋根材の位置合わせを容易に行うことができる屋根構造を提供する。【解決手段】二枚の金属外皮９，９の間に断熱材１０を充填した断熱パネル１１にて形成される複数の屋根材１を設置して構成されている。上面に複数の凸条２を有する。前記凸条２の長手方向と直交する方向に隣り合う屋根材１同士が、一方の屋根材１の端部に設けられた上向き嵌合部３と、他方の屋根材１の端部に設けられた下向き嵌合部４との上下方向の凹凸嵌合により接続されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
二枚の金属外皮の間に断熱材を充填した断熱パネルにて形成される複数の屋根材を設置して構成され、上面に複数の凸条を有する屋根構造であって、前記凸条の長手方向と直交する方向に隣り合う屋根材同士が、一方の屋根材の端部に設けられた上向き嵌合部と、他方の屋根材の端部に設けられた下向き嵌合部との上下方向の凹凸嵌合により接続されていることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
凸条の長手方向における屋根の端縁が、前記凸条と合致する形状の複数の凸覆い部を有する防水役物で覆われていることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
上記屋根材を構成する断熱パネルの上側の金属外皮が被覆金属板であり、上記防水役物が、前記被覆金属板の被膜に溶着可能な材質で形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根構造。
【請求項４】
隣接する屋根材同士の隙間を覆う防水シートが設けられ、前記防水シートが、上記被覆金属板の被膜に溶着可能な材質で形成されていることを特徴とする請求項３に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋根構造に関し、詳しくは断熱パネルで構成される屋根材の強度向上を図ると共に屋根材間の位置合わせを容易に行うことができる屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋根材等の複数の外装材を接続して設置する場合において、屋根材として断熱パネルを使用し、その全面に亘って防水層を設けている（特許文献１参照)。
【０００３】
ところで、建物に屋根材を設置する場合、その下地となる母屋の数を削減するために、屋根材に凹凸を設けることで強度向上を図ることがなされている。これにより、屋根材の剛性を向上して、母屋の設置数を削減し、施工性を向上すると共に施工コストを削減することができる。
【０００４】
しかし、このような凹凸を有する屋根材を設ける場合、特にその端縁の防水施工が問題となる。すなわち、凹凸を有する屋根の端縁にはこの凹凸が現れるため、この端縁を防水シート等にて隙間無く覆うことが難しいという問題があった。
【０００５】
そこで、屋根の端縁の凹凸形状に合致する形状の防水用の役物を設けて端縁部分の防水を図ることも考えられる。
【特許文献１】特開平１１−１７２８３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、複数枚の屋根材を連結して屋根を形成する場合、隣り合う屋根材間に位置ずれが生じていると、屋根の凸条間のピッチにずれが生じる。特に、屋根材同士をパッキンを介して突き合わせて防水性を確保する場合には、パッキンを設けた分だけ屋根材の働き幅が大きくなりやすく、この屋根材の働き幅を一定に保つことが困難となって、凸条間のピッチにずれが生じやすくなる。このように凸条間のピッチにずれが生じると、防水用の役物の形状に合致しなくなり、この役物を設置することができなくなるという事態が生じ得る。
【０００７】
このため、屋根材の設置にあたっては、屋根材の働き幅が一定になるように屋根材を設置するごとに位置合わせをしなければならず、また位置ずれが生じてしまった場合にそれを修正するために屋根材を設置し直さなければならず、煩雑な手間と労力が必要となるという問題があった。
【０００８】
本発明は上記の点に鑑みて為されたものであり、断熱パネルからなる屋根材に凸条を設けることで強度を向上して母屋の設置数の削減と施工性の向上を達成することができ、且つ屋根材の位置合わせを容易に行うことができる屋根構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１に係る屋根構造は、二枚の金属外皮９，９の間に断熱材１０を充填した断熱パネル１１にて形成される複数の屋根材１を設置して構成され、上面に複数の凸条２を有する屋根構造であって、前記凸条２の長手方向と直交する方向に隣り合う屋根材１同士が、一方の屋根材１の端部に設けられた上向き嵌合部３と、他方の屋根材１の端部に設けられた下向き嵌合部４との上下方向の凹凸嵌合により接続されていることを特徴とする。
【００１０】
請求項２に係る発明は、請求項１において、凸条２の長手方向における屋根Ａの端縁が、前記凸条２と合致する形状の複数の凸覆い部６を有する防水役物５で覆われていることを特徴とする。
【００１１】
請求項３に係る発明は、請求項１又は２において、上記屋根材１を構成する断熱パネル１１の上側の金属外皮９が被覆金属板７であり、上記防水役物５が、前記被覆金属板７の被膜に溶着可能な材質で形成されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項４に係る発明は、請求項３において、隣接する屋根材１同士の隙間を覆う防水シート８が設けられ、前記防水シート８が、上記被覆金属板７の被膜に溶着可能な材質で形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１に係る発明によれば、屋根に断熱性を付与すると共に、凸条を設けることで屋根の強度を向上し、屋根材を設置するための母屋の設置数の削減と施工性の向上とをなすことができ、且つ、隣接する屋根材同士の接続を、上向き嵌合部と下向き嵌合部とによる上下方向の嵌合にて行うことで、この屋根材同士の位置ずれが生じにくくなって、屋根材を設置するにあたっての位置合わせが容易となり、屋根に形成される複数の凸条のピッチにずれが生じることを防ぐことができるものである。
【００１４】
請求項２に係る発明によれば、防水役物によって、凸条の長手方向における屋根の端縁の防水をすることができ、且つ防水役物を設けるにあたり、屋根の端縁における凸条と防水役物の凸覆い部とにずれが生じることを防ぐことができて、防水役物によって屋根の端縁の防水を容易且つ確実に行うことができるようになるものである。
【００１５】
請求項３に係る発明によれば、被覆金属板の被膜に防水役物を溶着させることで防水役物を設けることができ、接着剤の劣化の問題がなく密着性が損なわれにくくなり、経時変化による防水性の低下が発生しにくくなるものである。
【００１６】
請求項４に係る発明によれば、防水シートによって隣接する屋根材同士の隙間も防水することができ、且つ被覆金属板の被膜に防水シートを溶着させることで防水シートを設けることができて、接着剤の劣化の問題がなく密着性が損なわれにくくなり、経時変化による防水性の低下が発生しにくくなるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための最良の形態について説明する。
【００１８】
屋根材１としては、図７に示すような断熱パネル１１で形成したものが挙げられる。断熱パネル１１は二枚の金属外皮９の間に断熱材１０を介在させ、各金属外皮９と断熱材１０とをそれぞれ接着して一体化することにより形成されている。
【００１９】
金属外皮９としては被覆金属板７を用いることができる。被覆金属板７は、鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、ガルバリウム鋼板等で形成される基材金属板の表面（断熱材１０と接着していない方の表面）に被膜を全面に亘って形成したものである。この被膜は樹脂系塗料を基材金属板の表面に塗布して硬化させることによって、塗膜として形成したり、樹脂系フィルムを基材金属板の表面にラミネートすることによって、樹脂層として形成したりすることができる。被膜の膜厚は適宜設定可能であるが、例えば、１００〜５００μｍとすることができる。尚、断熱パネル１１を構成する二枚の金属外皮９のうち、この断熱パネル１１を屋根材１として設置した場合に上面側に配置される方の金属外皮９を被覆金属板７で形成すれば良く、下面側に向く方の金属外皮９は被覆金属板７あるいは被覆されていない金属板（例えば、基材金属板）のいずれでも良い。
【００２０】
この被覆は、熱溶着性や溶剤接合性等の溶着性を有する被膜であることが好ましい。熱溶着性の被膜としては、塩化ビニル樹脂塗料やビニル樹脂フィルムで形成するものや、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーのフィルムで形成するものが挙げられる。
【００２１】
この屋根材１を設置して構成される屋根Ａの上面には複数の凸条２が形成される。そのため屋根材１の上面の金属外皮９は凹凸加工が施されている。図示の例では、上側の金属外皮９の一端部及び他端部には上方に膨出する厚肉部１２が形成されており、屋根材１を設置する際には隣り合う屋根材１の厚肉部１２同士が一体化して、平行並列な複数の凸条２が形成されるようになっている。
【００２２】
このとき、屋根材１に形成される各凸条２の長手方向と直交する方向に生じる屈曲部分３７の曲率半径が２０ｍｍ以上となるように、各厚肉部１２を形成することが好ましい。すなわち、図示の例では上面の金属外皮９の平坦部分と厚肉部の立ち上がり部分との間の屈曲部分３７の曲率半径が２０ｍｍ以上となり、且つ前記立ち上がり部分と厚肉部の平坦な上面との間の屈曲部分３７の曲率半径が２０ｍｍ以上となるように形成することが好ましい。
【００２３】
金属外皮９の両側の各厚肉部１２の上面には下方に凹入する固着用溝１３を設けることが好ましい。
【００２４】
また、厚肉部１２が設けられている側の屋根材１の一端には上向き嵌合部３が設けられ、他端には下向き嵌合部４が設けられている。これらの嵌合部３，４は屋根材１の端部において金属外皮９を折り曲げ成形して形成されている。このように各嵌合部３，４を厚肉部１２で形成することによって、各嵌合部３，４を形成するために必要な屋根材１の厚みを確保することができる。このとき、屋根材１の一端面において外側方に突出する上向き嵌合部３を形成し、他端面において外側方に突出する下向き嵌合部４を形成する。
【００２５】
上向き嵌合部３には上方に開口する嵌合溝１４が形成されており、この嵌合溝１４の外側方には上方に突出するストッパ片１５が設けられている。一方、下向き嵌合部４には下方に突出する嵌合凸条１６が形成されており、この嵌合凸条１６の内側方には上方に凹入するストッパ溝１７が設けられている。図７に示す例では、上向き嵌合部３全体が下側の金属外皮９を屈曲成形して形成されると共に、下向き嵌合部４の嵌合凸条１６及びストッパ溝１７が下側の金属外皮９を屈曲成形して形成されている。
【００２６】
また、下向き嵌合部４が設けられている側の厚肉部１２では、嵌合凸条１６の上方に固着用溝１３が設けられていると共に、その内側方にもう一つ固着用溝１３が設けられている。固着用溝１３の個数及び位置は適宜に設定され、本例に示すものには限られない。
【００２７】
この上向き嵌合部３と下向き嵌合部４は、二つの屋根材１を隣接して接続する場合に、図１，２に示すように、一方の屋根材１の上向き嵌合部３と他方の屋根材１の下向き嵌合部４とが上下方向に嵌合するように形成される。この嵌合時には、各屋根材１の下側の金属外皮９が面一となった状態で、上向き嵌合部３の嵌合溝１４と下向き嵌合部４の嵌合凸条１６とが嵌合し、且つ上向き嵌合部３のストッパ片１５が下向き嵌合部４のストッパ溝１７に嵌合する。これにより、上向き嵌合部３と下向き嵌合部４とが嵌合した状態では、屋根材１同士が屋根Ａの凸条２と直交する方向に位置決めされ、位置ずれが生じないようになる。
【００２８】
また、このとき、ストッパ片１５の先端とストッパ溝１７の上底部との間には隙間が形成されるようにし、この隙間にパッキン１８を介在させることが好ましい。これにより屋根材１同士の連結部分における気密性が向上する。このときパッキン１８はストッパ片１５とストッパ溝１７との間で上下方向に挟持されて設けられているため、屋根材１同士の横方向の位置ずれ、ひいては屋根Ａの凸条１６のピッチのずれに影響を及ぼすことがない。
【００２９】
ここで、屋根材１の上向き嵌合部３が形成されている側における、上向き嵌合部３の上方の端面１９の、水平方向に対する傾斜角度θが９０°未満の、上向き嵌合部３側が外側方に突出する傾斜面となるように形成されており、一方、屋根材１の下向き嵌合部４が形成されている部位の端面２０は、前記上向き嵌合部３側の傾斜面１９と合致する、嵌合凸条１６よりも上方側ほど外側方に突出する傾斜面として形成されている。これにより、上向き嵌合部３の上方の空間が広く開放され、上向き嵌合部３の上方から下向き嵌合部４を嵌合させる際の作業が容易なものとなる。嵌合時には、上向き嵌合部３よりも上方の端面１９と、下向き嵌合部４が設けられている部位の端面２０とが突き当てられた状態となる。
【００３０】
また、上記嵌合状態では、屋根材１間の位置ずれを確実に防止するため、上記のように端面１９，２０同士が突き合わされた状態において、嵌合凸条１６とストッパ片１５とが当接した状態となるようにすることが好ましい。また、このとき、ストッパ溝１７内におけるストッパ片１５の上方への突出寸法が５ｍｍ以上となるようにすることが好ましい。
【００３１】
また、図４は、上向き嵌合部３と下向き嵌合部４の他の形態の例を示すものであり、上向き嵌合部３の嵌合溝１４及びストッパ片１５が、上側の金属外皮９を屈曲成形して形成されており、下向き嵌合部４全体が上側の金属外皮９を屈曲成形して形成されている。
【００３２】
また、下向き嵌合部４が形成されている側の端面の下端部には、内側に凹入する凹入部３５が設けられており、上向き嵌合部３が形成されている側の端面の下端部には前記凹入部３５に合致する、外側方へ突出する突出部３６が設けられている。また各厚肉部１２には、それぞれ一つずつ固着用溝１３が設けられているが、既述のように固着用溝１３の個数及び位置はこのようなものに限られない。それ以外は図７に示す形態と同様の形態を有しており、図１，２に示すものと同様にして屋根材１同士を嵌合接続することができる。
【００３３】
このように屋根材１が連結された状態では、各屋根材１の厚肉部１２同士が突き合わされて一体となり、屋根Ａの凸条２が形成される。
【００３４】
このような屋根材１は、建物の屋根部分の母屋２１等で構成される屋根下地に設置される。屋根材１を設置するにあたっては、まず屋根材１を母屋２１の上に配置し、母屋２１と、上向き嵌合部３が形成されている側の厚肉部１２とが合致する位置において、この厚肉部１２にビス等の固着具２２を打入或いは螺挿等して、屋根材１を母屋２１に固定する。このように厚肉部１２に固着具２２を設けることで、固着具２２を設ける位置において屋根材１に十分な強度を確保することができる。このとき、厚肉部１２に固着用溝１３を設けている場合には、この固着用溝１３の内側で固着具２２を打入等すると、固着具２２の頭部が固着用溝１３内に収まり、この頭部が突出しないようにすることができる。固着用溝１３を設けていない場合には、厚肉部１２と母屋２１とが合致する適宜の位置に固着具２２を打入等すれば良い。
【００３５】
次に、図２，４に示すように、この屋根材１の上向き嵌合部３側の上方に、別の屋根材１を配置し、この別の屋根材１を下方に移動させ、既に設置されている屋根材１の上向き嵌合部３と、別の屋根材１の下向き嵌合部４とを嵌合させる。この状態で、前記別の屋根材１の各厚肉部１２と母屋２１とが合致する位置において、各厚肉部１２の固着用溝１３にビス等の固着具２２を打入或いは螺挿等して、屋根材１を母屋２１に固定する。これにより、二つの屋根材１が隣り合って連結されると共に、一体化した厚肉部１２にて屋根Ａの凸条２が形成される。このとき、図２に示すように下向き嵌合部４の嵌合凸条１６の上方に固着用溝１３が設けられている場合には、この固着用溝１３に打入等した固着具２２が、一方の屋根材１の上向き嵌合部３と他方の屋根材１の下向き嵌合部４とを同時に貫通し、隣接する屋根材１同士を強固に接続することができる。
【００３６】
この動作を繰り返すことで、母屋２１上に、屋根Ａの凸条２の長手方向と直交する方向に並んで複数の屋根材１を設置することができる。
【００３７】
また、更に屋根Ａの凸条２の長手方向に並んで屋根材１を設置することもできる。この場合は、図３に示すように屋根材１の端面同士を必要に応じてパッキン２３を介して突き合わせた状態で、上記と同様に母屋２１と合致する位置において厚肉部１２の固着用溝１３にビス等の固着具２２を打入等することで、屋根材１を固定することができる。
【００３８】
このようにして複数枚の屋根材１を縦横に並設した後、屋根材１同士の接続部分に防水シート８を溶着して防水処理を施すことが好ましい。このとき、隣接する屋根材１の隙間とその周辺部分のみを覆って防水シート８を屋根材１に溶着することができる。また、このとき屋根材１と防水シート８の間に鉄板等の板材２４や、アルミニウムテープ、ステンレステープ等の金属テープ２５などを介在させても良い。
【００３９】
防水シート８としては、溶着する屋根材１の被覆金属板７（金属外皮９）の被膜の樹脂成分と同種の樹脂成分を主成分として含有しているものを用いることが好ましい。つまり、被覆金属板７の被膜が塩化ビニル樹脂塗料やビニル樹脂フィルムで形成されている場合は、被膜の樹脂成分は塩化ビニル樹脂であるので、防水シート８として塩化ビニル樹脂を樹脂成分として含有するシートを用いるようにするのが好ましく、また、被覆金属板７の被膜がポリオレフィン系熱可塑性エラストマーのフィルムで形成されている場合は、被膜の樹脂成分はポリオレフィン系エラストマーであるので、防水シート８としてポリオレフィン系熱可塑性エラストマーを樹脂成分として含有するシートを用いるのが好ましい。
【００４０】
この防水シート８としては防水性や取扱性を考慮して適宜な性能のものを用いることができるが、防水シート８の厚みは、例えば０．３〜２．０ｍｍ、好ましくは１．０〜１．５ｍｍにすることができる。
【００４１】
図示の例では、屋根Ａの凸条２に沿った屋根材１同士の隙間に沿って一方の屋根材１から他方の屋根材１に亘って鉄板等の帯状の板材２４を載置している。この金属板４の幅は特に制限されないが、凸条２の上面で露出する固着用溝１３を全て塞ぐことができる幅に形成することが好ましい。
【００４２】
この板材２４に重ねて、上記隙間に沿って帯状の防水シート８（８ａ）を配置している。防水シート８ａの幅寸法は、板材２４の両側において４０ｍｍ以上の溶着幅が確保できものであることが好ましい。そして、屋根材１の金属被覆の被膜と防水シート８ａが熱溶着性の樹脂を含むものである場合には、防水シート８ａの表面側から熱を加えることによって、被膜と防水シート８とを溶融又は軟化し、この後、加熱を終了することにより、被膜と防水シート８ａとを再び固化又は硬化させる。このようにして被膜と防水シート８ａとを溶着することによって、防水シート８ａを接着することができる。また、屋根材１の金属被覆の被膜と防水シート８が溶剤接合性を有する樹脂を含むものである場合は、被膜と防水シート８ａとの間に溶剤を供給して前記樹脂成分を溶解させた後、乾燥等することによって被膜と防水シート８ａとを溶着することができる。
【００４３】
この防水シート８ａによって、屋根Ａの凸条２に沿った屋根材１同士の隙間の防水をすることができ、同時に固着具２２を打入等した部分の防水も行うことができる。このとき固着具２２の頭部は固着用溝１３内に収まっているため、防水シート８ａの外面に固着具２２の頭部による膨らみが生じることがなく、また防水シート８ａと固着用溝１３との間には板材２４が介在しているため、固着用溝１３が形成されている部分において防水シート８ａに凹みが生じるようなこともなくなり、外観が良好なものとなる。
【００４４】
また、凸条２と直交する方向に沿った屋根材１同士の隙間に沿って、一方の屋根材１から他方の屋根材１に亘ってアルミニウムテープやステンレステープ等の金属テープ２５を貼着している。この金属テープ２５の幅は特に制限されず、前記隙間の幅以上の適宜の幅のものが用いられる。
【００４５】
この金属テープ２５に重ねて、屋根材１の隙間に沿って帯状の防水シート８（８ｂ）を配置している。防水シート８ｂの幅寸法は、金属テープ２５の両側において４０ｍｍ以上の溶着幅が確保できものであることが好ましい。そして、この防水シート８ｂを既述のものと同様の手法により被覆金属板７の被膜に溶着する。
【００４６】
この防水シート８ｂによって、屋根Ａの凸条２と直交する方向に沿った屋根材１同士の隙間の防水をすることができる。このとき、防水シート８ｂは凸条２を横切ることになるが、叙述のように凸条２の屈曲部分３７の曲率半径が２０ｍｍ以上であると、凸条２の屈曲がなだらかになり、屋根材１に防水シート８ｂを溶着する際の作業性が向上すると共にこの屈曲部分３７で防水シート８ｂと屋根材１との間に隙間が生じることを防止することができる。このため、防水シート８ｂによる防水を確実に行うことができるようになる。
【００４７】
そして、屋根Ａの凸条２の長手方向の端縁に防水役物５を設けることで、屋根Ａの端縁部分の防水を行う。防水役物５としては、屋根Ａの複数の凸条２と合致する複数の凸覆い部６が設けられているものを用いる。この防水役物５は、上記防水シート８と同様に、溶着する屋根材１の被覆金属板７（金属外皮９）の被膜の樹脂成分と同種の樹脂成分を主成分として含有するシート材を成形したものを用いることが好ましい。前記シート材としては、防水性や取扱性を考慮して適宜な性能のものを用いることができるが、その厚みは、例えば０．３〜２．０ｍｍ、好ましくは１．０〜１．５ｍｍの範囲とすることができる。
【００４８】
図８（ａ）に示す防水役物５（５ａ）の一例では、防水役物５ａは、屋根Ａの上面の端縁に配置される上片２６と、屋根Ａの端面側に配置される垂下片２７とを備えている。上片２６は、屋根Ａの端縁の上面形状と合致する形状に屈曲成形され、屋根Ａの凸条２に合致する位置に、この凸条２と合致する形状の複数の凸覆い部６が上方に膨出するように形成されている。垂下片２７は上片２６の一端縁から下方に延出されている。
【００４９】
このような防水役物５ａは、複数の屋根材１を設置した屋根Ａの、凸条２の長手方向の端縁における防水を行う。図５に示す例は、建物の端縁部分において、屋根Ａの端縁に樋等の部材を支持するための支持金具２９を設けた場合において、防水役物５ａを設けた例を示す。この支持金具２９は、鉛直方向の縦片３０の上端から略水平方向に延出された固定片３１と、本端部の下端から前記固定片３１とは反対側に略水平方向に延出された保持片３２とから構成されている。支持金具２９の固定片３１は屋根材１と母屋２１との間に介装され、この屋根材１を母屋２１に固定する固着具２２が固定片３１を貫通することにより、固定されている。この固定片３１の端縁の位置と屋根材１の端縁位置とが一致しており、この固定片３１の端縁から縦片３０が垂下している。そして、縦片３０の下端から保持片３２が外側方に向けて突出している。
【００５０】
防水役物５ａを設けるにあたっては、屋根Ａの上面の端縁に上片２６を、この上片２６の凸覆い部６と屋根Ａの凸条２の位置を合致させた状態で重ねると共に、垂下片２７を屋根Ａの端面に沿って配置する。この垂下片２７は屋根材１の端面、及び屋根材１と支持金具２９との間の隙間を覆い、更に支持金具２９の縦片３０を覆うと共にこの縦片３０の下端で屈曲されて保持片３２の表面を覆っている。この状態で、防水役物５ａの上片２６を被覆金属板７の表面に防水シート８の場合と同様にして溶着することで防水役物５ａを設置することができる。また、このとき支持金具２９も金属外皮９と同様の被覆金属板７で形成し、防水役物５ａの垂下片２７を支持金具２９の縦片３０や保持片３２にも溶着することができる。
【００５１】
このようにすると、屋根Ａの端縁の防水を行うにあたり、屋根Ａの凸条２による凹凸に合致させて屋根Ａの端縁を防水役物５ａで覆うことができ、屋根Ａの端面の防水を行うと共に、屋根Ａと支持金具２９の間の隙間の防水も為すことができる。
【００５２】
また、図８（ｂ）に示す防水役物５（５ｂ）の他例では、防水役物５ｂは、屋根Ａの上面の端縁に配置される上片２６と、屋根Ａの端面側に配置される添え片２８とを備えている。上片２６は、図８（ａ）に示す防水役物５ａと同様に、屋根Ａの端縁の上面形状と合致する形状に屈曲成形され、屋根Ａの凸条２に合致する位置に、この凸条２と合致する形状の複数の凸覆い部６が上方に膨出するように形成されている。添え片２８は上片２６の一端縁から上方に延出されている。
【００５３】
この防水役物５ｂは、屋根Ａの端縁を、この屋根Ａよりも上方に設置される外壁やベランダ等を構成する壁材３３に突き当てるように設置した場合の前記端縁に設けるものである。図６に示す例では、屋根Ａの端面は壁材３３に若干の隙間をあけて対向するように設けられ、この屋根Ａの端面と壁材３３との間にパッキン３４を介装している。
【００５４】
防水役物５を設けるにあたっては、屋根Ａの上面の端縁に上片２６を、この上片２６の凸覆い部６と屋根Ａの凸条２の位置を合致させた状態で重ねると共に、この上片２６にて屋根材１と壁材３３の間の隙間を覆うようにし、更に添え片２８を壁材３３の沿って配置する。この上片２６及び添え片２８によって、屋根材１と壁材３３との間の隙間を覆うようにしている。この状態で、防水役物５の上片２６を被覆金属板７の表面に防水シート８の場合と同様にして溶着することで防水役物５を設置することができる。また、このとき壁材３３も金属外皮９と同様の被覆金属板７で形成し、防水役物５の添え片２８を壁材３３に溶着することができる。
【００５５】
このようにすると、屋根Ａの端縁の防水を行うにあたり、屋根Ａの凸条２による凹凸に合致させて屋根Ａの端縁を防水役物５ｂで覆うことができ、屋根Ａの端面の防水を行うと共に、屋根Ａと壁材３３との間の隙間の防水も為すことができる。
【００５６】
尚、図示はしていないが、各実施形態において、凸条２の長手方向と直交する方向の屋根Ａの端縁についても、防水シート等で適宜防水処理を行うことができる。
【００５７】
上記各実施形態のように、防水シート８や防水役物５と、屋根材１の被覆金属板７との樹脂成分が同種であると、この樹脂成分が異種である場合に比べて、溶着時における密着性が高くなり、しかも、別途に接着剤を利用する必要がなく、接着剤の劣化の問題がなくなって、密着性が損なわれにくくなり、経時変化による防水性の低下が発生しにくくなる。
【００５８】
上記実施形態では、断熱パネル１１にて形成された屋根材１を用いて屋根Ａを形成しているため、屋根Ａの防水処理を行うと共に屋根Ａに断熱性を付与することができる。
【００５９】
このような屋根構造は、新築の建物に適用するほか、既存の屋根を改修する場合にも適用することができる。すなわち、既存の屋根の上に母屋２１を設け、この母屋２１に対して上述のように屋根材１や防水役物５を設置することで、屋根構造を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の実施の形態の一例を示す破断した斜視図である。
【図２】同上の実施の形態の一例の一部の断面図である。
【図３】同上の実施の形態の一例の他の一部の断面図である。
【図４】本発明の実施の形態の他例を示す一部の断面図である。
【図５】本発明の実施の形態の一例の他の一部の断面図である。
【図６】同上の実施の形態の一例の他の一部の断面図である。
【図７】屋根材の一例を示す断面図である。
【図８】（ａ）（ｂ）は防水役物の例を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００６１】
Ａ  屋根
１  屋根材
２  凸条
３  上向き嵌合部
４  下向き嵌合部
５  防水役物
６  凸覆い部
７  被覆金属板
８  防水シート
９  金属外皮
１０  断熱材
１１  断熱パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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