(57)【要約】【課題】磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、動力の伝達効率および伝達能力を向上させることができるとともに、製造コストも削減することができる磁気式動力伝達装置を提供する。【解決手段】磁気式動力伝達装置1は、周方向に並んだ左右の複数の永久磁石11cを有する外側ロータ11と、周方向に並んだ複数の永久磁石12cを有する内側ロータ12と、周方向に並んだ複数の左右の軟磁性体13d,13eを有する中間ロータ13とを備える。左右の永久磁石11c,11cと永久磁石12cが対向する位置にある場合、左永久磁石11cと永久磁石12cの左側の磁極が互いに異なる極性のときには、右永久磁石11cと永久磁石12cの右側の磁極が同一の極性となるとともに、軟磁性体13d,13eの一方が永久磁石11c,12cの間にあるときには、他方が隣り合う２つの永久磁石11c,12cの間に位置する。【選択図】  図３
2008039045.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第１磁極で構成されかつ隣り合う各２つの当該第１磁極が異なる極性を示す第１磁極列を有し、当該所定方向に沿って移動自在の第１可動部材と、
互いにほぼ等間隔で前記所定方向に並んだ複数の第２磁極で構成されかつ隣り合う各２つの当該第２磁極が異なる極性を示すとともに前記第１磁極列に対向するように配置された第２磁極列を有し、前記所定方向に沿って前記第１可動部材に対して相対的に移動自在の第２可動部材と、
互いにほぼ等間隔で前記所定方向に並んだ複数の第３磁極で構成されかつ隣り合う各２つの当該第３磁極が異なる極性を示す第３磁極列を有し、前記第１可動部材に対して相対的に連動することにより、前記所定方向に沿って移動する第３可動部材と、
互いにほぼ等間隔で前記所定方向に並んだ複数の第４磁極で構成されかつ隣り合う各２つの当該第４磁極が異なる極性を示すとともに前記第３磁極列に対向するように配置された第４磁極列を有し、前記第２可動部材に対して相対的に連動することにより前記所定方向に沿って移動する第４可動部材と、
互いにほぼ等間隔で前記所定方向に並んだ複数の第１軟磁性体で構成されかつ前記第１磁極列と前記第２磁極列の間に配置された第１軟磁性体列を有し、前記所定方向に沿って前記第１可動部材および前記第２可動部材に対して相対的に移動自在に設けられた第５可動部材と、
互いにほぼ等間隔で前記所定方向に並んだ複数の第２軟磁性体で構成されかつ前記第３磁極列と前記第４磁極列の間に配置された第２軟磁性体列を有し、前記第５可動部材に対して相対的に連動することにより前記所定方向に沿って移動する第６可動部材と、
を備え、
前記各第１磁極および前記各第２磁極が互いに対向する第１対向位置にあるときには、前記各第３磁極および前記各第４磁極が互いに対向する第２対向位置に位置し、前記第１対向位置に位置する前記各第１磁極および前記各第２磁極が互いに異なる極性のときには、前記第２対向位置に位置する前記各第３磁極および前記各第４磁極が互いに同一極性を示し、前記第１対向位置に位置する前記各第１磁極および前記各第２磁極が互いに同一極性のときには、前記第２対向位置に位置する前記各第３磁極および前記各第４磁極が互いに異なる極性を示し、
前記各第１磁極および前記各第２磁極が前記第１対向位置にある場合において、前記各第１軟磁性体が前記第１磁極および前記第２磁極の間に位置するときには、前記各第２軟磁性体が前記所定方向に隣り合う２組の前記第３磁極および前記第４磁極の間に位置するとともに、前記各第２軟磁性体が前記第３磁極および前記第４磁極の間に位置するときには、前記各第１軟磁性体が前記所定方向に隣り合う２組の前記第１磁極および前記第２磁極の間に位置するように構成されていることを特徴とする磁気式動力伝達装置。
【請求項２】
前記第１可動部材および前記第３可動部材は一体の第７可動部材として構成され、前記第２可動部材および前記第４可動部材は一体の第８可動部材として構成され、前記第５可動部材および前記第６可動部材は一体の第９可動部材として構成されていることを特徴とする請求項１に記載の磁気式動力伝達装置。
【請求項３】
前記第７〜第９可動部材は、互いに相対的に摺動可能な３つのスライダでそれぞれ構成されていることを特徴とする請求項２に記載の磁気式動力伝達装置。
【請求項４】
前記第７〜第９可動部材は、互いに相対的に回転可能な同心の３つのロータでそれぞれ構成され、前記複数の第１〜第４磁極および前記複数の第１〜第２軟磁性体は互いに同数に設定されていることを特徴とする請求項２に記載の磁気式動力伝達装置。
【請求項５】
前記第７〜第９可動部材の１つが移動不能に構成されていることを特徴とする請求項２ないし４のいずれかに記載の磁気式動力伝達装置。
【請求項６】
前記第７〜第９可動部材間に作用する磁力を変更する磁力変更装置をさらに備えることを特徴とする請求項２ないし５のいずれかに記載の磁気式動力伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁力を介して複数の部材間で動力を伝達する磁気式動力伝達装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の磁気式動力伝達装置として、例えば特許文献１に記載されたものが知られており、この磁気式動力伝達装置は、複数の磁気歯車および装置本体を備えている。各磁気歯車は、磁性体で構成された円盤状の磁性盤と、この磁性盤の表面に接着剤を介して取り付けられた円環状の磁気歯リングと、磁性盤の中央部に圧入された回転軸を有しており、この回転軸は、装置本体に回転自在に支持されている。磁気歯リングは、永久磁石で構成された多数の磁気歯を平面的に円環状に並べて組み合わせたものであり、これらの磁気歯は、隣り合う各２つの磁気歯の極性が互いに異なるように配置されている。また、各磁気歯は、インボリュート曲線のような放射曲線状の形状を有している。
【０００３】
この磁気式動力伝達装置では、一対の磁気歯車が、磁気歯リング側の面で互いに対向し、磁気歯リング間に所定の間隙を有する状態で、両者の磁気歯リング表面の一部が互いにオーバーラップするように配置されており、このオーバーラップする部位間に磁力が作用することによって、トルクが一対の磁気歯車間で伝達される。このようにトルクが磁力を介して伝達されるので、機械的な接触によりトルクを伝達するものと比べると、潤滑構造が不要で、接触部分でのバックラッシュや粉塵が生じるおそれがないなどの利点を備えている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１１４１６２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来の磁気式動力伝達装置によれば、磁気歯リング同士のオーバーラップする部位に作用する磁力によって、一対の磁気歯車間でトルクが伝達されるので、トルク伝達に寄与する部分の、磁気歯リング表面の総面積に占める割合が小さく、磁路面積を効率的に確保できないことで、トルクの伝達効率が低く、伝達トルク容量が小さいという問題がある。これに加えて、磁気歯が作製に手間暇のかかる複雑な形状を有しているので、その分、製造コストが増大してしまう。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、動力の伝達効率および伝達能力を向上させることができるとともに、製造コストも削減することができる磁気式動力伝達装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に係る磁気式動力伝達装置１，１Ｂ〜１Ｈは、互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第１磁極（例えば実施形態における（以下、この項において同じ）永久磁石１１ｃ，１２ｃ，２１ｃ，２２ｃ，３１ｃ，３２ｃ，４１ｃ，４２ｃ，５１ｃ，５２ｃ）で構成されかつ隣り合う各２つの第１磁極が異なる極性を示す第１磁極列を有し、所定方向に沿って移動自在の第１可動部材（外側ロータ１１、内側ロータ１２、左右の外側ロータ２１、左右の内側ロータ２２、小径ロータ３１、大径ロータ３２、左ロータ４１、右ロータ４２、外側スライダ５１、内側スライダ５２）と、互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第２磁極（永久磁石１１ｃ，１２ｃ，２１ｃ，２２ｃ，３１ｃ，３２ｃ，４１ｃ，４２ｃ，５１ｃ，５２ｃ）で構成されかつ隣り合う各２つの第２磁極が異なる極性を示すとともに第１磁極列に対向するように配置された第２磁極列を有し、所定方向に沿って第１可動部材に対して相対的に移動自在の第２可動部材（外側ロータ１１、内側ロータ１２、左右の外側ロータ２１、左右の内側ロータ２２、小径ロータ３１、大径ロータ３２、左ロータ４１、右ロータ４２、外側スライダ５１、内側スライダ５２）と、互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第３磁極で構成されかつ隣り合う各２つの第３磁極（永久磁石１１ｃ，１２ｃ，２１ｃ，２２ｃ，３１ｃ，３２ｃ，４１ｃ，４２ｃ，５１ｃ，５２ｃ）が異なる極性を示す第３磁極列を有し、第１可動部材に対して相対的に連動することにより、所定方向に沿って移動する第３可動部材（外側ロータ１１、内側ロータ１２、左右の外側ロータ２１、左右の内側ロータ２２、小径ロータ３１、大径ロータ３２、左ロータ４１、右ロータ４２、外側スライダ５１、内側スライダ５２）と、互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第４磁極（永久磁石１１ｃ，１２ｃ，２１ｃ，２２ｃ，３１ｃ，３２ｃ，４１ｃ，４２ｃ，５１ｃ，５２ｃ）で構成されかつ隣り合う各２つの第４磁極が異なる極性を示すとともに第３磁極列に対向するように配置された第４磁極列を有し、第２可動部材に対して相対的に連動することにより所定方向に沿って移動する第４可動部材（外側ロータ１１、内側ロータ１２、左右の外側ロータ２１、左右の内側ロータ２２、小径ロータ３１、大径ロータ３２、左ロータ４１、右ロータ４２、外側スライダ５１、内側スライダ５２）と、互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第１軟磁性体（左軟磁性体１３ｄ，２３ｄ，３３ｄ，５３ｄおよび外側軟磁性体４３ｄ、または、右軟磁性体１３ｅ，２３ｅ，３３ｅ，５３ｅおよび内側軟磁性体４３ｅ）で構成されかつ第１磁極列と第２磁極列の間に配置された第１軟磁性体列を有し、所定方向に沿って第１可動部材および第２可動部材に対して相対的に移動自在に設けられた第５可動部材（中間ロータ１３、左右の中間ロータ２３、中径ロータ３３、中間ロータ４３、中間スライダ５３）と、互いにほぼ等間隔で所定方向に並んだ複数の第２軟磁性体（右軟磁性体１３ｅ，２３ｅ，３３ｅ，５３ｅおよび内側軟磁性体４３ｅ、または、左軟磁性体１３ｄ，２３ｄ，３３ｄ，５３ｄおよび外側軟磁性体４３ｄ）で構成されかつ第３磁極列と第４磁極列の間に配置された第２軟磁性体列を有し、第５可動部材に対して相対的に連動することにより所定方向に沿って移動する第６可動部材（中間ロータ１３、左右の中間ロータ２３、中径ロータ３３、中間ロータ４３、中間スライダ５３）と、を備え、各第１磁極および各第２磁極が互いに対向する第１対向位置にあるときには、各第３磁極および各第４磁極が互いに対向する第２対向位置に位置し、第１対向位置に位置する各第１磁極および各第２磁極が互いに異なる極性のときには、第２対向位置に位置する各第３磁極および各第４磁極が互いに同一極性を示し、第１対向位置に位置する各第１磁極および各第２磁極が互いに同一極性のときには、第２対向位置に位置する各第３磁極および各第４磁極が互いに異なる極性を示し、各第１磁極および各第２磁極が第１対向位置にある場合において、各第１軟磁性体が第１磁極および第２磁極の間に位置するときには、各第２軟磁性体が所定方向に隣り合う２組の第３磁極および第４磁極の間に位置するとともに、各第２軟磁性体が第３磁極および第４磁極の間に位置するときには、各第１軟磁性体が所定方向に隣り合う２組の第１磁極および第２磁極の間に位置するように構成されていることを特徴とする。
【０００８】
この磁気式動力伝達装置によれば、第２可動部材が第１可動部材に対して、第５可動部材が第１および第２可動部材に対して、所定方向に沿って相対的に移動可能にそれぞれ設けられ、第４可動部材が第３可動部材に対して、第６可動部材が第３および第４可動部材に対して、所定方向に沿って相対的に移動可能にそれぞれ設けられている。これに加えて、第３および第４可動部材はそれぞれ、第１および第２可動部材に対して相対的に連動するとともに、第６可動部材は第５可動部材に対して相対的に連動するので、第１〜第６可動部材のいずれか１つの可動部材が、第１〜第６可動部材以外の移動不能の所定部に固定されると、この固定された可動部材と連動する１つの可動部材も移動不能に固定された状態となる（なお、本明細書において、「所定方向に沿って移動する」とは、例えば「左右方向に沿って移動する」が左方および右方の双方向に移動することを意味するように、所定方向に沿い、その一方の方向とその逆方向の双方向に移動することを意味する。また、「第３可動部材が第１可動部材に対して相対的に連動する」とは、第１可動部材および第３可動部材が相互に連動する関係にあることを意味する）。
【０００９】
まず、第１可動部材を固定状態とし、動力を第２可動部材に入力することで、これを例えば所定方向に沿ってその一方の方向に移動させる場合について説明する。この場合、第１可動部材が固定状態となることで、これに連動する第３可動部材も固定状態となるとともに、第２可動部材に連動して第４可動部材も移動することになる。それらの移動開始前、第１対向位置にある各第１磁極および各第２磁極が互いに異なる極性を示している状態で、第１軟磁性体が第１磁極と第２磁極の間に位置しているときには、これらの第１磁極、第１軟磁性体および第２磁極の間に磁力線（以下「第１磁力線」という）が生じ、この第１磁力線は、その長さが最短となり、その総磁束量が最多の状態となる。
【００１０】
一方、第１軟磁性体が第１磁極と第２磁極の間に位置している状態では、第２対向位置に位置する各第３磁極および各第４磁極が互いに同一極性を示すとともに、各第２軟磁性体が、所定方向に隣り合う２組の第３磁極および第４磁極の間に位置するように構成されているので、第３磁極、第２軟磁性体および第４磁極の間に生じる磁力線（以下「第２磁力線」という）は、その曲がり度合が大きいとともに、長さがほぼ最長となり、総磁束量がほぼ最少となる（なお、本明細書において、「第１磁極と第２磁極が対向する位置にある」とは、両磁極の中心が所定方向に同じ位置にあることに限らず、両者の中心が若干ずれた位置関係にあることも含む）。
【００１１】
以上の状態から、動力によって第２可動部材が一方の方向に移動を開始すると、第１磁力線は、その曲がりが増大する状態となる。一般に、磁力線は、曲がった状態になると、その長さが短くなるように作用する磁力を発生させる特性を有しているので、上記のように第１磁力線が曲がった状態の場合、第１軟磁性体に作用する磁力は、第１磁力線の曲がり度合が大きいほど、より大きくなるとともに、総磁束量が多いほど、より大きくなる。すなわち、第１軟磁性体に作用する磁力は、第１磁力線の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって決まるという特性を有している。
【００１２】
したがって、第１軟磁性体が第１磁極と第２磁極の間から移動し始めると、第１磁力線の長さが短く、その総磁束量が多いとともに、第１磁力線が曲がり始める状態となるので、第１磁力線の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって、強い磁力が第１軟磁性体に作用する。それにより、第５可動部材が第２可動部材の移動方向と同じ方向に駆動される。一方、第２可動部材が以上のように移動を開始すると、第４可動部材が第２可動部材に連動して移動することで、各第４磁極は、同一極性の各第３磁極と対向する第２対向位置から離れ、この同一極性の各第３磁極に隣接する異なる極性の各第３磁極側に移動する。それに伴って、第３磁極、第２軟磁性体および第４磁極の間に、第２磁力線が生じ、この第２磁力線は、その曲がり度合が大きいものの、総磁束量が少ない状態となり、それらの相乗的な作用によって、比較的弱い磁力が第２可動部材に作用する。それにより、第６可動部材が第４可動部材の移動方向と同じ方向に駆動される。
【００１３】
そして、第２可動部材がさらに移動すると、第１磁力線の曲がり度合が増大するものの、総磁束量が減少し、それらの相乗的な作用によって、第１軟磁性体に作用する磁力が小さくなり、第５可動部材の駆動力が小さくなる。そして、各第１磁極が互いに同一極性の各第２磁極に対向する第１対向位置まで移動すると、第１軟磁性体が、所定方向に隣り合う２組の第１磁極および第２磁極の間に位置するようになることで、第１磁力線は、その曲がり度合が大きいものの、総磁束量がほぼ最少となり、それらの相乗的な作用によって、第１軟磁性体に作用する磁力がほぼ最弱状態となり、第５可動部材に作用する駆動力がほぼ最小状態となる。
【００１４】
一方、第２可動部材が以上のように移動すると、第４可動部材が第２可動部材に連動して移動することで、各第４磁極は、異なる極性の各第３磁極に近づくように移動する。それにより、第２磁力線は、その曲がり度合が小さくなるものの、総磁束量が増加し、それらの相乗的な作用によって、第２軟磁性体に作用する磁力が強くなり、第６可動部材の駆動力が増大する。そして、各第３磁極がこれと異なる極性の各第４磁極に対向する第２対向位置付近まで移動すると、第２磁力線の総磁束量が最も多くなるとともに、第２軟磁性体は第４磁極に対して若干移動遅れを伴う状態で追従することで、第２磁力線に曲がりが生じる。その結果、それらの相乗的な作用によって、第２軟磁性体に作用する磁力がほぼ最強状態となり、第６可動部材に作用する駆動力がほぼ最大状態となる。
【００１５】
このように、第５可動部材に作用する駆動力がほぼ最小状態でかつ第６可動部材に作用する駆動力がほぼ最大状態にある状態から、第２可動部材が一方の方向にさらに移動すると、以上とは逆に、第１磁力線は、その曲がり度合が小さくなると同時に総磁束量が増加し、それらの相乗的な作用によって、第１軟磁性体に作用する磁力が強くなり、第５可動部材の駆動力が増大する。一方、第２磁力線は、その曲がり度合が大きくなると同時に総磁束量が減少し、それらの相乗的な作用によって、第２軟磁性体に作用する磁力が弱くなり、第６可動部材の駆動力が低下する。
【００１６】
以上のように、第２可動部材の移動に伴い、第５可動部材に作用する駆動力と第６可動部材に作用する駆動力が、交互に強くなったり、弱くなったりする状態を繰り返しながら、第５および第６可動部材が駆動されるので、第２可動部材に入力された動力をこれらの第５および第６可動部材に伝達することができる。また、第４可動部材は、第２可動部材に対して相対的に連動するように設けられているので、動力を第４可動部材に入力した場合でも、その動力を以上のように第５および第６可動部材に伝達することができる。
【００１７】
さらに、第２可動部材の各第２磁極が、これと異なる極性の各第１磁極と対向する第１対向位置から、同一極性の各第１磁極と対向する第１対向位置まで移動する間、第１軟磁性体は、第１対向位置から所定方向に隣り合う２組の第１磁極および第２磁極の間の位置まで移動するように構成されているので、第５可動部材は第２可動部材よりも減速された状態で移動する。これと同様に、第４可動部材の各第４磁極が、異なる極性の各第３磁極と対向する第２対向位置から、これと隣り合う同一極性の各第３磁極と対向する第２対向位置まで移動する間、第２軟磁性体は、第２対向位置から所定方向に隣り合う２組の第３磁極および第４磁極の間の位置まで移動するように構成されているので、第６可動部材は第４可動部材よりも減速された状態で移動する。すなわち、第２可動部材または第４可動部材に入力された動力を、第５および第６可動部材に減速した状態で伝達することができる。
【００１８】
次に、以上とは逆に、第２可動部材を固定状態とし、動力を第１可動部材に入力する場合について説明する。この場合には、前述した理由により、第４可動部材も固定状態となるとともに、動力によって第１可動部材が駆動され、移動するのに連動して第３可動部材も移動することになる。そして、第１可動部材および第３可動部材の移動に伴い、前述したように、第５可動部材に作用する駆動力と第６可動部材に作用する駆動力が、交互に強くなったり、弱くなったりする状態を繰り返しながら、第５可動部材および第６可動部材が駆動される。その結果、第１可動部材に入力された動力を、第５可動部材および第６可動部材に伝達することができる。また、前述したように、第５可動部材が第１可動部材よりも減速されるとともに、第６可動部材も第３可動部材よりも減速されるので、第１可動部材または第３可動部材に入力された動力を、第５および第６可動部材に減速した状態で伝達することができる。
【００１９】
次いで、第５可動部材を固定状態とし、動力を第１可動部材に入力する場合について説明する。この場合には、前述した理由により、第６可動部材も固定状態となるとともに、第１可動部材の移動に連動して第３可動部材も移動することになる。第１可動部材の移動開始前、互いに同一極性の各第１磁極および各第２磁極が第１対向位置にあって、第１軟磁性体が隣り合う２組の第１磁極および第２磁極の間に位置しているときには、前述したように、第１磁力線は、その曲がり度合が大きいとともに、長さがほぼ最長となり、総磁束量がほぼ最少となる。
【００２０】
この状態から、第１可動部材が所定方向に沿ってその一方の方向に移動を開始すると、第１可動部材の第１磁極は、第１軟磁性体に近づくと同時に、第２可動部材の同一極性の第２磁極と隣り合う異なる極性の第２磁極に近づくように移動を開始し、それに伴って、第１磁力線は、その長さが短くなるように変化し、総磁束量が増加するとともに、その曲がり度合もかなり大きい状態となる。その結果、第１磁力線の総磁束量および曲がり度合の相乗的な作用によって、比較的強い磁力が第２磁極に作用し、それにより、第２可動部材が第１可動部材に近づくように駆動される。それに連動して第４可動部材も第３可動部材に近づくように駆動される。すなわち、第２可動部材が第１可動部材の移動方向と逆向きに駆動されると同時に、第４可動部材も第３可動部材の移動方向と逆向きに駆動される。
【００２１】
そして、第１磁極が第１軟磁性体にさらに近づくと、第１磁力線に起因する磁力によって、第２磁極も第１軟磁性体に近づくように移動し、第１磁極が第１軟磁性体に最も近づく位置まで移動すると、これを間にして異なる極性の第２磁極と対向する第１対向位置に位置する状態となる。この状態では、第２軟磁性体が隣り合う２組の第３磁極および第４磁極の間に位置することになる。
【００２２】
この状態から第１可動部材がさらに移動すると、第３可動部材の第３磁極は、第２軟磁性体に近づくと同時に、第４可動部材の同一極性の第４磁極と隣り合う異なる極性の第４磁極に近づくように移動し、それに伴って、第２磁力線は、その長さが短くなるように変化し、総磁束量が増加するとともに、その曲がり度合もかなり大きい状態となる。その結果、第２磁力線の総磁束量および曲がり度合の相乗的な作用によって、比較的強い磁力が第４磁極に作用し、それにより、第４可動部材が第３可動部材に近づくように駆動され、それに連動して第２可動部材も第１可動部材に近づくように駆動される。すなわち、第４可動部材が第３可動部材の移動方向と逆向きに駆動されると同時に、第２可動部材も第１可動部材の移動方向と逆向きに駆動される。
【００２３】
以上のように、第１可動部材および第３可動部材の移動に伴い、駆動力が第２可動部材および第４可動部材に交互に作用する状態を繰り返しながら、第２可動部材および第４可動部材がそれぞれ第１可動部材および第３可動部材の移動方向と逆向きに駆動されるので、第１可動部材に入力された動力をこれらの第２可動部材および第４可動部材に伝達することができる。また、第３可動部材は、第１可動部材に対して相対的に連動するように設けられているので、動力が第３可動部材に入力された場合でも、その動力を第２可動部材および第４可動部材に伝達することができる。さらに、第１可動部材の第１磁極が、これと異なる極性の第２磁極と対向する位置から、第１軟磁性体を間にして同一極性の第２磁極と対向する位置まで移動すると、第２可動部材の第２磁極も第１磁極と同じ距離を移動することになる。したがって、第１可動部材と第２可動部材は同じ速度で移動し、それに伴って、第３可動部材と第４可動部材も同じ速度で移動するので、第１可動部材に入力された動力を、等速度で第４可動部材に伝達することができる。
【００２４】
以上のように、この磁気式動力伝達装置によれば、第１〜第６可動部材のいずれか１つを固定し、これと連動しない他の１つに動力を入力した場合、例えば、第１可動部材を固定し、第２可動部材に動力を入力した場合、その動力を、磁力を介して第５可動部材および第６可動部材に伝達することができる。その際、第５可動部材の第１軟磁性体の全てと、第６可動部材の第２軟磁性体の全てと、これらの軟磁性体との間で磁力線を生じる第１〜第４可動部材の第１〜第４磁極とを用いながら、磁路を構成することができるので、磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、一部の磁極のみを用いて磁路を構成する従来の磁気式動力伝達装置と比べて、動力の伝達効率および伝達能力を向上させることができる。
【００２５】
一方、第１〜第６可動部材がいずれも固定されていない状態で、動力を第５可動部材または第６可動部材に入力した場合にも、前述した磁力線の作用によって、動力を、第１軟磁性体を介して、第１可動部材の第１磁極および第２可動部材の第２磁極に伝達できるとともに、第２軟磁性体を介して、第３可動部材の第３磁極および第４可動部材の第４磁極に伝達できる。すなわち、第５可動部材または第６可動部材に入力された動力を、第１可動部材または第３可動部材側と、第２可動部材または第４可動部材側に分割して伝達することができる。その際にも、上述したように、第５可動部材の第１軟磁性体の全てと、第６可動部材の第２軟磁性体の全てと、これらの軟磁性体との間で磁力線を生じる第１〜第４可動部材の第１〜第４磁極とを用いながら、磁路を構成することができるので、一部の磁極のみを用いて磁路を構成する従来の磁気式動力伝達装置と比べて、動力の伝達効率および伝達能力を向上させることができる。
【００２６】
これに加えて、第１〜第６可動部材がいずれも固定されていない状態で、動力を第１可動部材および第２可動部材に入力した場合にも、前述した磁力線の作用によって、動力を、第１可動部材の第１磁極および第２可動部材の第２磁極を介して、第１軟磁性体に伝達できるとともに、第３可動部材の第３磁極および第４可動部材の第４磁極を介して、第２軟磁性体に伝達できる。すなわち、第１可動部材および第２可動部材にそれぞれ入力された動力の合力を、第５可動部材または第６可動部材に伝達することができる。その際にも、前述した理由により、動力の伝達効率および伝達能力を向上させることができる。
【００２７】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の磁気式動力伝達装置１，１Ｃ〜１Ｈにおいて、第１可動部材および第３可動部材は一体の第７可動部材（外側ロータ１１または内側ロータ１２、小径ロータ３１または大径ロータ３２、左ロータ４１または右ロータ４２、外側スライダ５１または内側スライダ５２）として構成され、第２可動部材および第４可動部材は一体の第８可動部材（内側ロータ１２または外側ロータ１１、大径ロータ３２または小径ロータ３１、右ロータ４２または左ロータ４１、内側スライダ５２または外側スライダ５１）として構成され、第５可動部材および第６可動部材は一体の第９可動部材（中間ロータ１３、中径ロータ３３、中間ロータ４３、中間スライダ５３）として構成されていることを特徴とする。
【００２８】
この磁気式動力伝達装置によれば、３つの可動部材により、前述した作用効果を備えた装置を実現することができる。それにより、６つの可動部材を用いる場合と比べて、部品点数を削減でき、その分、製造コストを削減することができる。
【００２９】
請求項３に係る発明は、請求項２に記載の磁気式動力伝達装置１Ｈにおいて、第７〜第９可動部材は、互いに相対的に摺動可能な３つのスライダ（外側スライダ５１、内側スライダ５２、中間スライダ５３）でそれぞれ構成されていることを特徴とする。
【００３０】
この磁気式動力伝達装置によれば、１つのスライダに入力された動力を、磁力を介して、残り２つのスライダの一方または双方に伝達することができ、それにより、直線的な動力伝達を行う磁気式動力伝達装置を実現することができる。
【００３１】
請求項４に係る発明は、請求項２に記載の磁気式動力伝達装置１，１Ｃ〜１Ｇにおいて、第７〜第９可動部材は、互いに相対的に回転可能な同心の３つのロータ（外側ロータ１１、内側ロータ１２、中間ロータ１３、小径ロータ３１、大径ロータ３２、中径ロータ３３、左ロータ４１、右ロータ４２、中間ロータ４３）でそれぞれ構成され、複数の第１〜第４磁極および複数の第１〜第２軟磁性体は互いに同数に設定されていることを特徴とする。
【００３２】
この磁気式動力伝達装置によれば、１つのロータに入力されたトルクを、電磁力を介して、残り２つのロータの一方または双方に伝達することができ、それにより、トルク伝達を行う磁気式動力伝達装置を実現することができる。また、複数の第１〜第４磁極および複数の第１〜第２軟磁性体が互いに同数に設定されているので、これらの磁極および軟磁性体の対向面の全てを効率的に利用して磁路を構成できることで、磁力線の磁路面積をさらに効率よく確保することができる。その結果、トルクの伝達効率および伝達容量をさらに向上させることができる。
【００３３】
請求項５に係る発明は、請求項２ないし４のいずれかに記載の磁気式動力伝達装置１，１Ｃ〜１Ｈにおいて、第７〜第９可動部材（外側ロータ１１、内側ロータ１２、中間ロータ１３、小径ロータ３１、大径ロータ３２、中径ロータ３３、左ロータ４１、右ロータ４２、中間ロータ４３、外側スライダ５１、内側スライダ５２、中間スライダ５３）の１つが移動不能に構成されていることを特徴とする。
【００３４】
この磁気式動力伝達装置によれば、第７可動部材または第８可動部材が移動不能に構成されている場合には、前述したように、第８可動部材または第７可動部材に入力された動力を、減速した状態で第９可動部材に伝達することができるとともに、第９可動部材に入力された動力を、増速した状態で第８可動部材または第７可動部材に伝達することができる。また、第９可動部材が移動不能に構成されている場合には、前述したように、第８可動部材または第７可動部材に入力された動力を、これと逆向きの動力として第７可動部材または第８可動部材に伝達することができる。
【００３５】
請求項６に係る発明は、請求項２ないし５のいずれかに記載の磁気式動力伝達装置１Ｃ〜１Ｅにおいて、第７〜第９可動部材（外側ロータ１１、内側ロータ１２、中間ロータ１３）間に作用する磁力を変更する磁力変更装置（アクチュエータ１７、短絡部材１８）をさらに備えることを特徴とする。
【００３６】
この磁気式動力伝達装置によれば、磁力変更装置によって第７〜第９可動部材間に作用する磁力が変更されるので、第７〜第９可動部材間での動力の伝達能力を変更することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下、図面を参照しながら、本発明の第１実施形態に係る磁気式動力伝達装置について説明する。第１実施形態は、本願発明の磁気式動力伝達装置を車両の駆動系の差動装置に適用した例であり、図１は、本実施形態の磁気式動力伝達装置１およびこれを備えた車両２の駆動系の概略構成を示している。同図に示すように、この車両２は、エンジン３、自動変速機４、磁気式動力伝達装置１、左右の駆動軸５，５および左右の駆動輪６，６を備えている。
【００３８】
この車両２では、エンジン３のトルクは、自動変速機４で変速された後、磁気式動力伝達装置１および左右の駆動軸５，５を介して、左右の駆動輪６，６にそれぞれ伝達される。
【００３９】
自動変速機４は、エンジン３のクランクシャフト３ａに連結されたトルクコンバータ４ａと、トルクコンバータ４ａの出力軸と一体の主軸４ｂと、これに平行な副軸４ｃと、これらの軸４ｂ，４ｃ上に設けられた複数のギヤ対（１部のみ図示）からなる複数のギヤ段を有するギヤ機構４ｄと、副軸４ｃ上に設けられた出力ギヤ４ｅと、ギヤ機構４ｄのギヤ段を選択的に切り換えるためのクラッチ機構（図示せず）などを備えている。
【００４０】
この自動変速機４では、クラッチ機構により、ギヤ機構４ｄのギヤ段が図示しない制御装置からの変速指令に応じて選択的に切り換えられるとともに、エンジン３からトルクコンバータ４ａを介して伝達されたトルクは、ギヤ機構４ｄのギヤ段に応じた回転速度に変速され、出力ギヤ４ｅを介して、磁気式動力伝達装置１に伝達される。
【００４１】
次に、磁気式動力伝達装置１について説明する。図２は、磁気式動力伝達装置１の主要部の概略構成を示しており、図３は、図２のＡ−Ａ線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を平面的に展開した状態を示している。なお、この図３では、理解の容易化のために断面部分のハッチングが省略されている。また、以下の説明では、図中の左側および右側をそれぞれ「左」および「右」という。
【００４２】
この磁気式動力伝達装置１は、図１および図２に示すように、ケーシング１０、外側ロータ１１、内側ロータ１２および中間ロータ１３などを備えている。このケーシング１０は、円筒状の本体部１０ａと、これに一体に形成されたギヤ１０ｂおよび軸部１０ｃ，１０ｃなどを備えている。このギヤ１０ｂは、本体部１０ａの外周面から外方に突出するように設けられており、自動変速機４の出力ギヤ４ｅと常時噛み合っている。それにより、自動変速機４の出力ギヤ４ｅが回転するのに伴って、ケーシング１０も回転する。また、軸部１０ｃ，１０ｃは、中空の円筒状で、本体部１０ａの左右側面から突出しており、２つの軸受１４，１４によって回転自在に支持されている。
【００４３】
一方、外側ロータ１１は、回転軸１１ａと、この回転軸１１ａ上に同心に設けられた左右一対の円盤部１１ｂ，１１ｂなどを備えている。回転軸１１ａは、ケーシング１０の軸部１０ｃと同心でその内孔を貫通しており、左端部が駆動軸５に連結されている。また、右円盤部１１ｂは回転軸１１ａの右端部に固定されており、左円盤部１１ｂは、右円盤部１１ｂとの間に所定の間隔を存する状態で、回転軸１１ａの所定部位に固定されている。
【００４４】
左右の円盤部１１ｂ，１１ｂはそれぞれ、軟磁性体で構成され、互いの対向面の外周端部寄りの部位には、左右の永久磁石列が面対称に設けられている。左右の永久磁石列はそれぞれ、ｍ個（ｍは整数）の永久磁石１１ｃで構成されており、これらの永久磁石１１ｃは、互いに対向する永久磁石１１ｃ，１１ｃ同士の磁極が同一極性を示すように配置された状態で、円盤部１１ｂに取り付けられている。さらに、各永久磁石列では、ｍ個の永久磁石１１ｃは、隣り合う各２つの永久磁石１１ｃ，１１ｃの磁極が互いに異なる極性を示すように、所定の等間隔で配置されている。
【００４５】
また、内側ロータ１２は、外側ロータ１１の回転軸１１ａと同心の回転軸１２ａと、この回転軸１２ａと同心かつ一体に形成された円筒状のケーシング部１２ｂなどを備えている。回転軸１２ａの右端部は、駆動軸５に連結されている。さらに、ケーシング部１２ｂの左端部には、外側ロータ１１の２つの永久磁石列の中央に位置しかつこれらと対向するように、永久磁石列が設けられており、この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石１２ｃで構成されている。
【００４６】
これらの永久磁石１２ｃは、隣り合う各２つの永久磁石１２ｃ，１２ｃの間で両者の左右両側の磁極が互いに異なる極性を示すように配置された状態で、ケーシング部１２ｂに取り付けられている。また、ｍ個の永久磁石１２ｃは、外側ロータ１１と内側ロータ１２が所定の回転位置関係にあるときに、上記ｍ個の永久磁石１１ｃと面対称になるように設けられている。すなわち、永久磁石１２ｃは、永久磁石１１ｃと同数かつ同ピッチで、回転中心からのラジアル距離も同じになるように配置されている。これに加えて、各永久磁石１２ｃの両側面は、それらと対向する各永久磁石１１ｃの端面とほぼ同じ面積および形状を有している。
【００４７】
なお、本実施形態では、外側ロータ１１および内側ロータ１２の一方が、第１、第３および第７可動部材に相当し、他方が第２、第４および第８可動部材に相当する。また、左右の永久磁石１１ｃおよび永久磁石１２ｃの一方が、第１および第３磁極に相当し、他方が第２および第４磁極に相当する。
【００４８】
さらに、中間ロータ１３は、ケーシング１０と一体に回転するものであり、回転軸１１ａに回転自在に嵌合する中空の円筒部１３ａと、円筒部１３ａの左端から径方向に延び、ケーシング１０の内壁に連続する左壁部１３ｂと、円筒部１３ａの右端部に一体に形成された右壁部１３ｃなどを備えている。
【００４９】
左壁部１３ｂの所定部位には、外側ロータ１１の左永久磁石列と内側ロータ１２の永久磁石列との間の中央に位置しかつこれらと対向するように、左軟磁性体列が設けられている。この左軟磁性体列は、ｍ個の左軟磁性体（例えば鋼板の積層体）１３ｄで構成されており、これらの左軟磁性体１３ｄは、中間ロータ１３が外側ロータ１１または内側ロータ１２に対して所定の回転位置関係にあるときに、前述した永久磁石１１ｃまたは永久磁石１２ｃと面対称の関係になるように、左壁部１３ｂに取り付けられている。すなわち、左軟磁性体１３ｄは、永久磁石１１ｃおよび永久磁石１２ｃと同数かつ同ピッチで、回転中心からのラジアル距離も同じになるように配置されている。これに加えて、各左軟磁性体１３ｄの両側面は、各永久磁石１１ｃの端面および各永久磁石１２ｃの両側面とほぼ同じ面積および形状を有している。
【００５０】
一方、右壁部１３ｃの先端部には、外側ロータ１１の右永久磁石列と内側ロータ１２の永久磁石列との間の中央に位置しかつこれらに対向するように、右軟磁性体列が設けられている。この右軟磁性体列は、ｍ個の右軟磁性体（例えば鋼板の積層体）１３ｅで構成されており、これらの右軟磁性体１３ｅは、左軟磁性体１３ｄと同ピッチかつ回転中心からのラジアル距離も同じになるように配置され、左軟磁性体１３ｄに対して周方向に半ピッチ分ずれた状態で右壁部１３ｂに取り付けられている（図３参照）。これに加えて、各右軟磁性体１３ｅの両側面は、左軟磁性体１３ｄの両側面と同様に、各永久磁石１１ｃの端面および各永久磁石１２ｃの両側面とほぼ同じ面積および形状を有している。
【００５１】
また、左軟磁性体１３ｄの両側面と、左永久磁石１１ｃの端面および永久磁石１２ｃの左側面との間隔、ならびに、右軟磁性体１３ｅの両側面と、右永久磁石１１ｃの端面および永久磁石１２ｃの右側面との間隔は、互いに同一に設定されている。
【００５２】
なお、本実施形態では、中間ロータ１３が第５、第６および第９可動部材に相当し、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅの一方が第１軟磁性体に相当し、他方が第２軟磁性体に相当する。
【００５３】
さらに、以上のケーシング１０および３つのロータ１１〜１３は、多数のラジアル軸受およびスラスト軸受（いずれも図示せず）によって、回転軸線方向および径方向の互いの位置関係がほとんど変化しないように支持されているとともに、同一の回転軸線の回りに互いに相対回転可能に構成されている。
【００５４】
次に、以上のように構成された磁気式動力伝達装置１の動作について説明する。なお、以下の説明では、３つのロータ１１〜１３の回転速度をそれぞれＶ１〜Ｖ３と表記するとともに、３つのロータ１１〜１３におけるトルクをそれぞれＴＲＱ１〜ＴＲＱ３と表記する。最初に、図４および図５を参照しながら、外側ロータ１１が回転不能に固定された状態（Ｖ１＝０，ＴＲＱ１＝０）で、トルクＴＲＱ２が内側ロータ１２に入力されることにより、内側ロータ１２が所定方向（図４の下方に相当する方向）に回転する場合について説明する。
【００５５】
まず、内側ロータ１２の回転開始前、その永久磁石１２ｃの両側面が外側ロータ１１の永久磁石１１ｃ，１１ｃの端面と対向する対向位置にある場合、前述した構成により、互いに対向する２組の磁極は、１組が互いに異なる極性で、残りの１組が同一極性となる。例えば、図４（ａ）に示すように、左永久磁石１１ｃの磁極と永久磁石１２ｃの左側の磁極が互いに異なる極性の場合、これらの間に左軟磁性体１３ｄが位置しているときには、右軟磁性体１３ｅは、右側の対向位置にある１組の永久磁石１１ｃ，１２ｃと、これと隣り合う１組の永久磁石１１ｃ，１２ｃとの間の中央に位置している状態となる。
【００５６】
この状態では、左永久磁石１１ｃの磁極、左軟磁性体１３ｄおよび永久磁石１２ｃの左側の磁極の間に、第１磁力線Ｇ１が発生するとともに、右永久磁石１１ｃの磁極、右軟磁性体１３ｅおよび永久磁石１２ｃの右側の磁極の間には、第２磁力線Ｇ２が発生することによって、図６（ａ）に示すような磁気回路が構成される。
【００５７】
前述したように、磁力線は、曲がった状態になると、その長さが短くなるように作用する磁力を発生させる特性を有しているので、第１磁力線Ｇ１が曲がった状態の場合、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力は、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合が大きいほど、より大きくなるとともに、総磁束量が多いほど、より大きくなる。すなわち、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力は、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって決まる。これと同様に、第２磁力線Ｇ２が曲がった状態の場合にも、右軟磁性体１３ｅに作用する磁力は、第２磁力線Ｇ２の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって決まる。そのため、図４（ａ）および図６（ｂ）に示す状態では、第２磁力線Ｇ２の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用により、右軟磁性体１３ｅには、これを両図の上方または下方に回転させるような磁力が発生しない。
【００５８】
そして、トルクＴＲＱ２により内側ロータ１２が図４（ａ）に示す位置から図４（ｂ）に示す位置まで回転すると、内側ロータ１２の回転に伴って、右永久磁石１１ｃのＮ極、右軟磁性体１３ｅおよび永久磁石１２ｃの右側のＳ極の間、または、右永久磁石１１ｃのＳ極、右軟磁性体１３ｅおよび永久磁石１２ｃの右側のＮ極の間に生じる第２磁力線Ｇ２は、その総磁束量が増加するとともに、左軟磁性体１３ｄと永久磁石１２ｃの左側の磁極との間の第１磁力線Ｇ１は、曲がった状態となる。それに伴い、第１磁力線Ｇ１および第２磁力線Ｇ２によって、図６（ｂ）に示すような磁気回路が構成される。
【００５９】
この状態では、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって、かなり強い磁力が左軟磁性体１３ｄに作用し、これを図４の下方に駆動するとともに、第２磁力線Ｇ２の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって、比較的弱い磁力が右軟磁性体１３ｅに作用し、これを図４の下方に駆動する。その結果、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力と、右軟磁性体１３ｅに作用する磁力との合力によって、中間ロータ１３が内側ロータ１２と同じ方向に回転するように駆動される。
【００６０】
次いで、内側ロータ１２が図４（ｂ）に示す位置から図４（ｃ），（ｄ）および図５（ａ），（ｂ）に示す位置に順に回転すると、左軟磁性体１３ｄおよび右軟磁性体１３ｅはそれぞれ、第１磁力線Ｇ１および第２磁力線Ｇ２に起因する磁力によって下方に駆動され、それにより、中間ロータ１３が内側ロータ１２と同じ方向に回転する。その間、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力は、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって徐々に弱くなり、一方、右軟磁性体１３ｅに作用する磁力は、第２磁力線Ｇ２の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用により徐々に強くなる。
【００６１】
そして、内側ロータ１２が図５（ｂ）に示す位置から図５（ｃ）に示す位置に向かって回転する間、第２磁力線Ｇ２が曲がった状態となるとともに、その総磁束量が最多に近い状態になり、それらの相乗的な作用によって、最強の磁力が右軟磁性体１３ｅに作用する。その後、内側ロータ１２が図５（ｃ）に示すように、内側ロータ１２が永久磁石１１ｃの１ピッチＰ分回転することにより、永久磁石１２ｃが左右の永久磁石１１ｃ，１１ｃと対向する位置まで移動すると、左永久磁石１１ｃの磁極と永久磁石１２ｃの左側の磁極が互いに同一極性となり、左軟磁性体１３ｄが２組の永久磁石１１ｃ，１２ｃの同一極性の磁極の間に位置するようになる。この状態では、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって、左軟磁性体１３ｄには、これを図５の下方に回転させるような磁力が発生しない。一方、右永久磁石１１ｃの磁極と永久磁石１２ｃの右側の磁極は互いに異なる極性となる。
【００６２】
この状態から、内側ロータ１２がさらに回転すると、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって生じる磁力により、左軟磁性体１３ｄが下方に駆動されるとともに、第２磁力線Ｇ２の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって生じる磁力によって、右軟磁性体１３ｅが下方に駆動され、中間ロータ１３が内側ロータ１２と同じ方向に回転する。その際、内側ロータ１２が図４（ａ）に示す位置まで回転する間、以上とは逆に、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力は、第１磁力線Ｇ１の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって強くなり、一方、右軟磁性体１３ｅに作用する磁力は、第２磁力線Ｇ２の曲がり度合と総磁束量の相乗的な作用によって弱くなる。
【００６３】
以上のように、内側ロータ１２の回転に伴い、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力と右軟磁性体１３ｅに作用する磁力が、交互に強くなったり、弱くなったりする状態を繰り返しながら、中間ロータ１３が駆動されるので、内側ロータ１２に入力されたトルクＴＲＱ２を中間ロータ１３に伝達することができる。この場合、左軟磁性体１３ｄおよび右軟磁性体１３ｅを介して伝達されるトルクをＴＲＱ３ｄ，ＴＲＱ３ｅとすると、中間ロータ１３に伝達されるトルクＴＲＱ３と、これらのトルクＴＲＱ３ｄ，ＴＲＱ３ｅとの関係は、例えば概ね図７に示すものとなる。同図に示すように、２つのトルクＴＲＱ３ｄ，ＴＲＱ３ｅは、周期的な変化を繰り返すとともに、その和ＴＲＱ３ｄ＋ＴＲＱ３ｅが中間ロータ１３に伝達されるトルクＴＲＱ３と等しくなる。すなわち、ＴＲＱ３＝ＴＲＱ３ｄ＋ＴＲＱ３ｅが成立する。
【００６４】
また、図４（ａ）と図５（ｃ）を比較すると明らかなように、内側ロータ１２が永久磁石１１ｃの１ピッチＰ分回転するのに伴って、中間ロータ１３はその半分（Ｐ／２）しか回転しないので、中間ロータ１３は、内側ロータ１２の回転速度の半分の値で回転するように駆動される。この関係は図８（ａ）に示すように表され、Ｖ３＝０．５×（Ｖ２＋Ｖ１）＝０．５×Ｖ２が成立する。このように、中間ロータ１３の回転速度Ｖ３が、内側ロータ１２の回転速度Ｖ２の半分に減速されるので、中間ロータ１３に伝達されるトルクＴＲＱ３は、そのトルク容量内であれば、内側ロータ１２のトルクＴＲＱ２の２倍の値となる。すなわち、ＴＲＱ３＝２×ＴＲＱ２が成立する。
【００６５】
なお、以上のような内側ロータ１２の回転中、中間ロータ１３は、第１磁力線Ｇ１および第２磁力線Ｇ２に起因する磁力によって、内側ロータ１２に牽引されながら回転するので、内側ロータ１２に対して若干位相遅れを伴う状態で回転する。したがって、内側ロータ１２の回転中、内側ロータ１２が図５（ｃ）に示す位置にあるときには、左軟磁性体１３ｄおよび右軟磁性体１３ｅは、実際には図５（ｃ）に示す位置よりもよりも若干、上方に位置する状態となるが、上記回転速度の理解の容易化のために、図５（ｃ）では、右軟磁性体１３ｅおよび左軟磁性体１３ｄが図中の位置に示されている。
【００６６】
また、以上とは逆に、内側ロータ１２を固定状態とし（Ｖ２＝０，ＴＲＱ２＝０）、トルクＴＲＱ１を外側ロータ１１に入力した場合には、外側ロータ１１の回転に伴い、前述したように、左軟磁性体１３ｄに作用する磁力と右軟磁性体１３ｅに作用する磁力が、交互に強くなったり、弱くなったりする状態を繰り返しながら、中間ロータ１３が駆動される。その結果、外側ロータ１１に入力されたトルクＴＲＱ１を、中間ロータ１３に伝達することができる。
【００６７】
その際、上述した理由により、中間ロータ１３は、外側ロータ１１の回転速度の半分の値で回転するように駆動される。すなわち、Ｖ３＝０．５×（Ｖ１＋Ｖ２）＝０．５×Ｖ１となる（図８（ｂ）参照）。また、中間ロータ１３の回転速度Ｖ３が、外側ロータ１１の回転速度Ｖ１の半分に減速されるので、中間ロータ１３に伝達されるトルクＴＲＱ３は、そのトルク容量内であれば、外側ロータ１１のトルクＴＲＱ１の２倍の値となる。すなわち、ＴＲＱ３＝２×ＴＲＱ１が成立する。
【００６８】
次に、図９を参照しながら、中間ロータ１３を固定状態とし、トルクＴＲＱ２を内側ロータ１２に入力する場合について説明する。まず、内側ロータ１２の回転開始前、３つのロータ１１〜１３が図９（ａ）に示す位置関係にあるものとする。この状態から、トルクＴＲＱ２が入力され、内側ロータ１２が図９（ｂ）に示す位置まで回転すると、左軟磁性体１３ｄと永久磁石１２ｃの間の第１磁力線Ｇ１が曲がった状態になると同時に、永久磁石１２ｃが右軟磁性体１３ｅに近づくことで、右軟磁性体１３ｅと永久磁石１２ｃの右側の磁極の間の第２磁力線Ｇ２の長さが短くなり、総磁束量が増加する。その結果、前述した図６（ｂ）に示すような磁気回路が構成される。
【００６９】
この状態では、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅと永久磁石１２ｃの両側の磁極との間で、第１磁力線Ｇ１および第２磁力線Ｇ２の曲がり度合および総磁束量の相乗的な作用によって、磁力が発生するものの、内側ロータ１２がトルクＴＲＱ２によって駆動され、かつ左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅが固定されているため、これらの磁力は影響を及ぼすことがない。また、左永久磁石１１ｃの磁極と左軟磁性体１３ｄの間の第１磁力線Ｇ１は、総磁束量が多いものの、真っ直ぐであることに起因して、左軟磁性体１３ｄを駆動するような磁力は発生しない。一方、右軟磁性体１３ｅと右永久磁石１１ｃの磁極との間の第２磁力線Ｇ２は、その曲がり度合および総磁束量の相乗的な作用によって、右永久磁石１１ｃを右軟磁性体１３ｅ側に牽引するような磁力を発生させ、それにより、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向（図９の上方）に駆動され、図９（ｃ）に示す位置に向かって回転する。
【００７０】
そして、外側ロータ１１が図９（ｂ）に示す位置から図９（ｃ）に示す位置に向かって回転する間、内側ロータ１２は図９（ｄ）に示す位置に向かって回転する。それに伴い、永久磁石１２ｃが右軟磁性体１３ｅにさらに近づき、永久磁石１２ｃと右永久磁石１１ｃとの間の第２磁力線Ｇ２は、その総磁束量が増加すると同時に曲がり度合が小さくなり、それらの相乗的な作用によって、右永久磁石１１ｃを右軟磁性体１３ｅ側に牽引するような磁力が発生する。一方、左永久磁石１１ｃの磁極と左軟磁性体１３ｄとの間に曲がった状態の第１磁力線Ｇ１が生じ、その曲がり度合および総磁束量の相乗的な作用によって、左永久磁石１１ｃを左軟磁性体１３ｄ側に牽引するような磁力が発生するものの、この第１磁力線Ｇ１に起因する磁力は、上記第２磁力線Ｇ２に起因する磁力よりもかなり弱い状態となる。その結果、両磁力の差分に相当する磁力により、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向に駆動される。
【００７１】
そして、内側ロータ１２および外側ロータ１１が図９（ｄ）に示す位置関係になると、左軟磁性体１３ｄと左永久磁石１１ｃの磁極の間の第１磁力線Ｇ１に起因する磁力と、右軟磁性体１３ｅと右永久磁石１１ｃの磁極との間の第２磁力線Ｇ２に起因する磁力が釣り合うことで、外側ロータ１１が一時的に駆動されない状態となる。
【００７２】
この状態から、内側ロータ１２が図１０（ａ）に示す位置まで回転すると、第１磁力線Ｇ１の発生状態が変化し、図１０（ｂ）に示すような磁気回路が構成される。それにより、第１磁力線Ｇ１に起因する磁力が、左永久磁石１１ｃを左軟磁性体１３ｄ側に牽引するように作用しなくなるので、第２磁力線Ｇ２に起因する磁力によって、右永久磁石１１ｃが右軟磁性体１３ｅ側に牽引され、それにより、図１０（ｃ）に示す位置まで、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向に駆動される。
【００７３】
そして、図１０（ｃ）に示す位置から内側ロータ１２が同図の下方に若干、回転すると、以上とは逆に、左軟磁性体１３ｄと左永久磁石１１ｃの磁極との間の第１磁力線Ｇ１は、その曲がり度合および総磁束量の相乗的な作用によって、左永久磁石１１ｃを左軟磁性体１３ｄ側に牽引するような磁力を発生させ、それにより、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向に駆動される。さらに、内側ロータ１２が同図の下方に回転すると、第１磁力線Ｇ１に起因する磁力と、第２磁力線Ｇ２に起因する磁力との差分に相当する磁力により、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向に駆動される。その後、第２磁力線Ｇ２に起因する磁力が作用しなくなると、第１磁力線Ｇ１に起因する磁力のみによって、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向に駆動される。
【００７４】
このように、内側ロータ１２の回転に伴い、左軟磁性体１３ｄと左永久磁石１１ｃの間の第１磁力線Ｇ１に起因する磁力と、右軟磁性体１３ｅと右永久磁石１１ｃの間の第２磁力線Ｇ２に起因する磁力と、これらの磁力の差分に相当する磁力とが、外側ロータ１１に対して交互に作用し、それにより、外側ロータ１１が内側ロータ１２と逆方向に駆動されるので、内側ロータ１２に入力されたトルクＴＲＱ２を外側ロータ１１に伝達することができる。この場合、外側ロータ１１は、図８（ｃ）に示すように、内側ロータ１２と同じ速度で逆回転し、−Ｖ１＝Ｖ２すなわち｜Ｖ１｜＝｜Ｖ２｜となる。このように内側ロータ１２が外側ロータ１１と同じ回転速度で逆回転するので、内側ロータ１２に入力されたトルクＴＲＱ２が、磁気式動力伝達装置１のトルク容量の範囲内の値であれば、これがそのまま外側ロータ１１に伝達されることになる。すなわち、ＴＲＱ２＝ＴＲＱ１が成立する。
【００７５】
一方、中間ロータ１３を固定状態とし、トルクＴＲＱ１を外側ロータ１１に入力した場合にも、以上と同様に、内側ロータ１２は、外側ロータ１１と同じ速度で逆回転するように駆動される。この場合、回転速度に関しては、Ｖ１＝−Ｖ２となり、｜Ｖ１｜＝｜Ｖ２｜が成立するとともに、トルクに関しては、ＴＲＱ１＝ＴＲＱ２が成立する。
【００７６】
次に、３つのロータ１１〜１３がいずれも回転している場合について説明する。前述した図８（ａ）は、外側ロータ１１を固定した場合の３つロータの回転速度Ｖ１〜Ｖ３の関係を示したものであるが、３つのロータ１１〜１３がいずれも回転している場合には、同図８（ａ）において外側ロータ１１の回転速度Ｖ１≠０と設定すればよく、それらの回転速度Ｖ１〜Ｖ３の関係は、図８（ｄ）に示すものとなる。この場合、Ｖ３＝０．５×（Ｖ１＋Ｖ２）が成立する。
【００７７】
本実施形態の磁気式動力伝達装置１は、差動装置として用いられているので、車両２の走行中は、３つのロータ１１〜１３がいずれも回転している状態となり、回転速度Ｖ１〜Ｖ３の関係は、図８（ｄ）に示すものとなる。以上の図８（ａ）〜（ｄ）を参照すると明らかなように、３つのロータ１１〜１３の回転速度Ｖ１〜Ｖ３は、遊星歯車装置における３つの部材の回転速度と同じような特性を示すので、この磁気式動力伝達装置１は、遊星歯車装置と同じ機能を有し、同じ動作を行うものと見なすことができる。
【００７８】
また、３つのロータ１１〜１３間でのトルクの関係は、ＴＲＱ１≠０，ＴＲＱ２≠０，ＴＲＱ３≠０のときには、ＴＲＱ１＝ＴＲＱ２，ＴＲＱ３＝ＴＲＱ１＋ＴＲＱ２となる。すなわち、中間ロータ１３に入力されたトルクＴＲＱ３は、２分割されて外側ロータ１１および内側ロータ１２に配分される。なお、本実施形態の磁気式動力伝達装置１とは逆に、外側ロータ１１および内側ロータ１２の双方をトルクの入力側とし、中間ロータ１３を出力側とした場合にも、ＴＲＱ３＝ＴＲＱ１＋ＴＲＱ２の関係が成立する。
【００７９】
以上のように、本実施形態の磁気式動力伝達装置１によれば、３つのロータ１１〜１３のいずれか１つに入力されたトルクが、磁力を介して残り２つのロータの双方または一方に伝達されるので、遊星歯車装置と同様のトルク伝達動作を磁力を介して実行することができる。したがって、遊星歯車装置と同様のトルク伝達動作を実行する装置において、潤滑構造が不要で、接触部分でのバックラッシュや粉塵が生じるおそれがないなどの、磁気式動力伝達装置に固有の利点を確保することができる。また、トルク伝達の際、左右の永久磁石１１ｃ，１１ｃ、左軟磁性体１３ｄ、永久磁石２１ｃおよび右軟磁性体１３ｅの全てを用いながら、磁路が構成されるので、磁路面積を効率的に確保できる。その結果、磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、一部の磁極のみを用いて磁路を構成する従来の磁気式動力伝達装置と比べて、トルクの伝達効率および伝達トルク容量を向上させることができる。
【００８０】
これに加えて、左右の永久磁石列を備えた外側ロータ１１、永久磁石列を備えた内側ロータ１２、左右の軟磁性体列を備えた中間ロータ１３という比較的、シンプルな構成によって、磁気式動力伝達装置１を実現することができるので、複雑な形状の磁気歯を備えた従来の磁気式動力伝達装置と比べて、製造コストを削減することができる。
【００８１】
なお、第１実施形態は、本願発明の磁気式動力伝達装置を車両の差動装置として適用した例であるが、本願発明の磁気式動力伝達装置はこれに限らず、様々な産業機器におけるトルク伝達系に適用可能であり、特に遊星歯車装置のような動作が要求されるトルク伝達系に適している。例えば、本願発明の磁気式動力伝達装置を、風力発電装置の動力伝達系に用いてもよい。
【００８２】
また、第１実施形態は、左右の永久磁石１１ｃ，１１ｃと、永久磁石１２ｃと、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅとを、互いに同数かつ同一ピッチに配置した例であるが、これらの部材の数および配置はこれに限らず、３つのロータ１１〜１３間でトルク伝達を適切に行うことができるように、第１磁力線Ｇ１および第２磁力線Ｇ２が発生するものであればよい。
【００８３】
例えば、永久磁石１２ｃが、左右の永久磁石１１ｃ，１１ｃの中心を結ぶ線上から若干ずれた位置関係にあるときに、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅの一方が永久磁石１１ｃ，１２ｃの間に位置するとともに、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅの他方が、周方向に隣り合う各２つの永久磁石１１ｃ，１２ｃの間に位置するように構成してもよい。また、永久磁石１１ｃ，１１ｃと、永久磁石１２ｃと、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅとを、同数かつほぼ等間隔に配置してもよい。
【００８４】
さらに、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅを互いに同数かつ同一ピッチに配置し、左右の永久磁石１１ｃ，１１ｃおよび永久磁石１２ｃの個数を同数かつ同一ピッチに配置するとともに、左右の軟磁性体１３ｄ，１３ｅの個数を、左右の永久磁石１１ｃ，１１ｃおよび永久磁石１２ｃの数よりも小さい値に設定してもよい。
【００８５】
次に、図１１を参照しながら、第２実施形態に係る磁気式動力伝達装置１Ｂについて説明する。この磁気式動力伝達装置１Ｂは、同図に示すように、第１実施形態の磁気式動力伝達装置１の３つのロータ１１〜１３を、左右２つに分割するとともに、それらをギヤ機構を介して連結した構成に相当するものであり、それ以外は第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様に構成されているので、以下、磁気式動力伝達装置１と異なる点についてのみ説明する。
【００８６】
この磁気式動力伝達装置１Ｂは、左右一対の外側ロータ２１，２１と、左右一対の内側ロータ２２，２２と、左右一対の中間ロータ２３，２３と、左右一対を１組として計２組の軸受２４と、回転自在に設けられた３つのギヤ軸２５〜２７などを備えている。左右一対の外側ロータ２１，２１は、互いに対称に構成されているので、以下、左外側ロータ２１を例にとって説明する。
【００８７】
左外側ロータ２１は、回転軸２１ａと、この回転軸２１ａと同心かつ一体に設けられた円盤部２１ｂおよびギヤ２１ｄなどを備えている。回転軸２１ａは、一対の軸受２４，２４により回転自在に支持されている。円盤部２１ｂは、軟磁性体で構成され、その右側面の外周端部寄りの部位には、永久磁石列が設けられている。
【００８８】
この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石２１ｃで構成されており、これらの永久磁石２１ｃは、図１２に示すように、前述した永久磁石１１ｃと同様に、所定の等間隔で配置され、隣り合う各２つの永久磁石２１ｃ，２１ｃの間で両者の先端側の磁極が互いに異なる極性を示すように、円盤部２１ｂに取り付けられている。また、ギヤ２１ｄは、ギヤ軸２５の後述する左ギヤ２５ａと常に噛み合っている。左外側ロータ２１は、以上のように構成されている。
【００８９】
一方、右外側ロータ２１は、そのギヤ２１ｄがギヤ軸２５の後述する右ギヤ２５ａと常に噛み合っているとともに、その状態で、永久磁石２１ｃの磁極が、軸線方向に対応する左外側ロータ２１の永久磁石２１ｃの磁極と互いに同一極性を示すように配置されている。右外側ロータ２１は、この点以外は左外側ロータ２１と同様に構成されている。
【００９０】
さらに、ギヤ軸２５は、一体に形成された左右一対のギヤ２５ａ，２５ａを備えている。これらの左右のギヤ２５ａ，２５ａはそれぞれ、前述したように、左右の外側ロータ２１，２１のギヤ２１ｄ，２１ｄと常に噛み合っており、それにより、左右の外側ロータ２１，２１は、図１２に示す位置関係を保持しながら、互いに同方向に同速度で回転するようになっている。
【００９１】
また、左右一対の内側ロータ２２，２２は、一部を除いて互いに同様に構成されており、まず、左内側ロータ２２について説明する。この左内側ロータ２２は、後述する中間ロータ２３の回転軸２３ａに同心に嵌合する円筒状の回転軸２２ａと、この回転軸２２ａと一体の円盤部２２ｂおよびギヤ２２ｄなどを備えている。この円盤部２２ｂは、軟磁性体で構成され、その左側面の外周端部寄りの部位には、左外側ロータ２１の永久磁石列と対向するように、永久磁石列が設けられている。
【００９２】
この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石２２ｃで構成されており、これらの永久磁石２２ｃは、図１２に示すように、前述した永久磁石１２ｃと同様に、隣り合う各２つの永久磁石２２ｃ，２２ｃの間で両者の左右両端の磁極が互いに異なる極性を示すように、円盤部２２ｂに取り付けられている。また、永久磁石２２ｃは、永久磁石２１ｃと同数かつ同ピッチで、回転中心からのラジアル距離も同じになるように配置されている。これに加えて、各永久磁石２２ｃの両側面は、それらと対向する各永久磁石２１ｃの端面とほぼ同じ面積および形状を有している。また、ギヤ２２ｄは、ギヤ軸２６の後述する左ギヤ２６ａと常に噛み合っている。左内側ロータ２２は、以上のように構成されている。
【００９３】
一方、右内側ロータ２２は、そのギヤ２２ｄがギヤ軸２６の後述する右ギヤ２６ａと常に噛み合っているとともに、その状態で、永久磁石２２ｃの磁極が、軸線方向に対応する左内側ロータ２２の永久磁石２２ｃの磁極と互いに異なる極性を示すように配置されている。右内側ロータ２２は、この点以外は左内側ロータ２２と同様に構成されている。
【００９４】
さらに、ギヤ軸２６は、一体に形成された左右一対のギヤ２６ａ，２６ａを備えている。これらのギヤ２６ａ，２６ａはそれぞれ、前述したように、左右の内側ロータ２２，２２のギヤ２２ａ，２２ａと常に噛み合っており、それにより、左右の内側ロータ２２，２２は、図１２に示す位置関係を保持しながら、互いに同方向に同速度で回転するようになっている。
【００９５】
なお、本実施形態では、左右の外側ロータ２１，２１および左右の内側ロータ２２，２２の一方が第１および第３可動部材に相当し、他方が第２および第４可動部材に相当する。また、左右の永久磁石２１ｃ，２１ｃおよび左右の永久磁石２２ｃ，２２ｃの一方が第１および第３磁極に相当し、他方が第２および第４磁極に相当する。
【００９６】
さらに、左右の中間ロータ２３，２３は、一部を除いて互いに同様に構成されており、まず、左中間ロータ２３について説明する。この左中間ロータ２３は、回転軸２１ａと同心に回転自在に嵌合する中空の円筒部２３ａと、円筒部２３ａに一体に形成された左壁部２３ｂおよびギヤ２３ｃなどを備えている。左壁部２３ｂの先端部には、左外側ロータ２１の左永久磁石列と左内側ロータ２２の永久磁石列との間の中央に位置しかつこれらと対向するように、左軟磁性体列が設けられている。
【００９７】
この左軟磁性体列は、ｍ個の左軟磁性体２３ｄで構成されており、これらの左軟磁性体２３ｄは、永久磁石２１ｃおよび永久磁石２２ｃと同数かつ同ピッチで、回転中心からのラジアル距離も同じになるように配置されている。これに加えて、各左軟磁性体２３ｄの両側面は、各永久磁石２１ｃおよび各永久磁石２２ｃの端面とほぼ同じ面積および形状を有している。また、ギヤ２３ｃは、ギヤ軸２７の後述する左ギヤ２７ａと常に噛み合っている。
【００９８】
一方、右中間ロータ２３は、ｍ個の右軟磁性体２３ｅで構成された右軟磁性体列を有しており、これらの右軟磁性体２３ｅは、永久磁石２１ｃおよび永久磁石２２ｃと同数かつ同ピッチで、回転中心からのラジアル距離も同じになるように配置されている。これに加えて、各右軟磁性体２３ｅの両側面は、対向する各永久磁石２１ｃおよび各永久磁石２２ｃの端面とほぼ同じ面積および形状を有している。
【００９９】
また、右中間ロータ２３では、そのギヤ２３ｃがギヤ軸２７の後述する右ギヤ２７ａと常に噛み合っているとともに、その状態において、右軟磁性体２３ｅが左軟磁性体２３ｄに対して半ピッチ分、右中間ロータ２３の回転方向にずれた状態となるように配置されている。右中間ロータ２３は、以上の点を除けば、左中間ロータ２３と同様に構成されている。
【０１００】
一方、左軟磁性体２３ｄの左右両側面と、左外側ロータ２１の永久磁石２１ｃの端面および左内側ロータ２２の永久磁石２２ｃの端面との間隔、ならびに、右軟磁性体２３ｅの左右両側面と、右外側ロータ２１の永久磁石２１ｃの端面および右内側ロータ２２の永久磁石２２ｃの端面との間隔は、互いに同一に設定されている。
【０１０１】
なお、本実施形態では、左右の中間ロータ２３の一方が第５可動部材に相当し、他方が第６可動部材に相当する。また、左右の軟磁性体２３ｄ，２３ｅの一方が第１軟磁性体に相当し、他方が第２軟磁性体に相当する。
【０１０２】
さらに、以上の６つのロータ２１〜２３は、多数のラジアル軸受およびスラスト軸受（いずれも図示せず）によって、回転軸線方向および径方向の位置関係がほとんど変化しないように支持されているとともに、同一の回転軸線の回りに互いに相対回転可能に構成されている。
【０１０３】
以上のように構成された第２実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｂによれば、第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様の作用効果を得ることができる。すなわち、遊星歯車装置と同様の動力伝達動作を、磁力を介して実行することができる。さらに、磁路面積を効率的に確保でき、それにより、磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、一部の磁極のみを用いて磁路を構成する従来の磁気式動力伝達装置と比べて、トルクの伝達効率および伝達トルク容量を向上させることができる。
【０１０４】
なお、第２実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｂは、第１〜第６可動部材としての６つのロータ２１〜２３をギヤ機構を介して連結した例であるが、本願発明の磁気式動力伝達装置はこれに限らず、第１可動部材と第３可動部材、第２可動部材と第４可動部材、ならび第５可動部材と第６可動部材が相対的に連動するように構成されていればよい。例えば、２つの可動部材を、プーリおよびベルトの組み合わせにより相対的に連動するように構成してもよい。
【０１０５】
また、第２実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｂは、左右の内側ロータ２２における永久磁石２２ｃの磁極の極性と、左右の中間ロータ２３における左軟磁性体２３ｄおよび右軟磁性体２３ｅの配置以外は、左右対称に構成した例であるが、本願発明の磁気式動力伝達装置はこれに限らず、左右非対称に構成してもよい。例えば、外側ロータ２１，２１、内側ロータ２２，２２および中間ロータ２３，２３において、左右のロータを互いに異径に構成し、永久磁石２１ｃ、永久磁石２２ｃおよび軟磁性体２３ｄ，２３ｅの数およびピッチを左右のロータ間で互いに異なるように配置してもよい。
【０１０６】
次に、本願発明の第３実施形態に係る磁気式動力伝達装置１Ｃについて説明する。図１３および図１４に示すように、この磁気式動力伝達装置１Ｃは、前述した第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と比較すると、外側ロータ１１の一部の構成と２つのアクチュエータ１７，１７を備えている点が異なっており、それ以外は磁気式動力伝達装置１と同様に構成されているので、以下、異なる構成を中心に説明するとともに、同じ構成に関しては同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１０７】
両図に示すように、この磁気式動力伝達装置１Ｃは、外側ロータ１１および左右のアクチュエータ１７，１７を備えている。この外側ロータ１１は、回転軸１１ａと、この回転軸１１ａと同心の左右の円盤部１１ｄ，１１ｄなどを備えている。左右の円盤部１１ｄ，１１ｄはそれぞれ、スプライン嵌め合いによって回転軸１１ａに取り付けられており、それにより、回転軸１１ａに対して軸線方向に相対的に移動可能で、回転軸１１ａと一体に回転するように構成されている。
【０１０８】
また、左右のアクチュエータ１７，１７（磁力変更装置）は互いに同様に構成されているので、以下、左アクチュエータ１７を例にとって説明する。左アクチュエータ１７は、本体部１７ａと、これに対して出没自在のロッド１７ｂを備えており、ロッド１７ｂの先端部が左円盤部１１ｄに連結されている。このアクチュエータ１７は、図示しない制御装置に電気的に接続されており、制御装置からの指令信号により、左円盤部１１ｄを、図１３に２点鎖線で示す伝達位置と同図に実線で示す遮断位置との間に駆動する。
【０１０９】
一方、右アクチュエータ１７も、左アクチュエータ１７と同様に、図示しない制御装置に電気的に接続されており、制御装置からの指令信号により、右円盤部１１ｄを、図１３に２点鎖線で示す伝達位置と同図に実線で示す遮断位置との間に駆動する。
【０１１０】
この磁気式動力伝達装置１Ｃでは、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄが伝達位置にある場合には、前述した第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様に、３つのロータ１１〜１３間でトルクが伝達される。例えば、トルクＴＲＱ３が中間ロータ１３に入力された場合、そのトルクＴＲＱ３が外側ロータ１１および内側ロータ１２にそれぞれ伝達される。
【０１１１】
その状態から、左右のアクチュエータ１７，１７によって、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄが伝達位置から遮断位置側に駆動されると、永久磁石１２ｃと左右の円盤部１１ｄ，１１ｄの永久磁石１１ｃ，１１ｃとの間の磁気抵抗が増大し、総磁束量が減少する。それに伴い、３つのロータ１１〜１３間で伝達されるトルク容量が低下する。そして、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄが遮断位置まで駆動されると、総磁束量が極端に減少することで、３つのロータ１１〜１３間でトルクが全く伝達されない状態となる。
【０１１２】
以上のように、第３実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｃによれば、アクチュエータ１７，１７によって、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄを伝達位置と遮断位置の間で自在に駆動することができる。その場合、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄが伝達位置に保持されているときには、第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様の作用効果を得ることができる。また、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄを伝達位置から遮断位置に向かって駆動することにより、３つのロータ１１〜１３間での伝達トルク容量を自在に変更することができる。特に、左右の円盤部１１ｄ，１１ｄを遮断位置に駆動した場合には、３つのロータ１１〜１３間でのトルク伝達を遮断することができる。
【０１１３】
なお、３つのロータ１１〜１３間での伝達トルク容量を変更したり、伝達トルクを遮断する手法は、上記第３実施形態の手法に限らず、以下のような手法を用いてもよい。例えば、図１５に示すような磁気式動力伝達装置１Ｄにおいて、アクチュエータ１７（磁力変更装置）により左円盤部１１ｄのみを伝達位置から遮断位置側に駆動するように構成してもよい。このようにすれば、３つのロータ１１〜１３間での伝達トルク容量を変更することができる。
【０１１４】
さらに、図１６に示すような磁気式動力伝達装置１Ｅにおいて、同図にハッチングで示すような短絡部材１８と、これを駆動する図示しないアクチュエータとを設け、アクチュエータにより短絡部材１８を、永久磁石１１ｃ，１１ｃ間と永久磁石１２ｃ，１２ｃ間に挿入することによって、磁気回路を短絡させるように構成してもよい。このようにすれば、３つのロータ１１〜１３間でのトルク伝達を遮断することができる。なお、この例では、短絡部材１８およびアクチュエータが磁力変更装置に相当する。
【０１１５】
次に、図１７および図１８を参照しながら、本願発明の第４実施形態に係る磁気式動力伝達装置１Ｆについて説明する。この磁気式動力伝達装置１Ｆは、両図に示すように、前述した第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様に、車両２の駆動系の差動装置として適用されたものであり、この車両２は、第１実施形態のものとほぼ同様に構成されているので、以下、第１実施形態と異なる構成についてのみ説明するとともに、同じ構成に関しては同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１１６】
この磁気式動力伝達装置１Ｆは、小径ロータ３１、大径ロータ３２および中径ロータ３３を備えており、これらの３つのロータ３１〜３３は、多数のラジアル軸受およびスラスト軸受（いずれも図示せず）によって、回転軸線方向および径方向の互いの位置関係がほとんど変化しないように支持されているとともに、同一の回転軸線の回りに互いに相対回転可能に構成されている。
【０１１７】
小径ロータ３１は、駆動軸５に連結された回転軸３１ａと、その右端部に一体に形成された回転盤部３１ｂなどを備えている。この回転盤部３１ｂは、軟磁性体で構成され、断面が横倒しのＨ字状に形成されており、その外周面上には永久磁石列が周方向に沿って設けられている。この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石３１ｃで構成されており、これらの永久磁石３１ｃは、後述するように配置されている。
【０１１８】
また、大径ロータ３２は、小径ロータ３１の回転軸３１ａと同心で、駆動軸５に連結された回転軸３２ａと、この回転軸３２ａと同心で一体の円筒状のケーシング部３２ｂなどを備えている。このケーシング部３２ｂの先端部には、軟磁性体のリング３２ｄが固定されており、このリング３２ｄには、大径ロータ３２の永久磁石列と対向するように、永久磁石列が設けられている。この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石３２ｃで構成されており、これらの永久磁石３２ｃは、後述するように配置されている。
【０１１９】
なお、本実施形態では、小径ロータ３１および大径ロータ３２の一方が第１、第３および第７可動部材に相当し、他方が第２、第４および第８可動部材に相当する。また、左右の永久磁石３１ｃおよび永久磁石３２ｃの一方が第１および第３磁極に相当し、他方が第２および第４磁極に相当する。
【０１２０】
一方、中径ロータ３３は、回転軸３１ａに回転自在に嵌合する中空の円筒部３３ａと、これと一体に形成され、自動変速機４の出力ギヤ４ｅと常時噛み合うギヤ３３ｂと、ギヤ３３ｂの右側面から突出するリング状の突出部３３ｃと、この突出部３３ｃに設けられた左右の軟磁性体列などを備えている。左右の軟磁性体列はそれぞれ、ｍ個の左右の軟磁性体３３ｄ，３３ｅで構成されており、これらの左右の軟磁性体３３ｄ，３３ｅは、以下に述べるように配置されている。
【０１２１】
なお、本実施形態では、中径ロータ３３が第５、第６および第９可動部材に相当し、左右の軟磁性体３３ｄ，３３ｅの一方が第１軟磁性体に相当し、他方が第２軟磁性体に相当する。
【０１２２】
図１９は、図１８のＦ−Ｆ線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を模式的に展開した図であり、同図１９では、理解の容易化のために断面部分のハッチングが省略されている。同図に示すように、永久磁石３１ｃ、永久磁石３２ｃ、左軟磁性体３３ｄおよび右軟磁性体３３ｅは、隣り合う各２つが互いに同じ所定角度で配置されており、永久磁石３１ｃおよび永久磁石３２ｃは、回転中心から径方向に延びる同一の直線上に位置するように設けられている。
【０１２３】
また、左右の軟磁性体３３ｄ，３３ｅは、半ピッチ分互いに周方向にずれるように設けられている。さらに、永久磁石３１ｃは、隣り合う各２つにおける磁極が互いに異なる極性を示すように設けられ、永久磁石３２ｃも、隣り合う各２つにおける磁極が互いに異なる極性を示すように設けられている。これに加えて、永久磁石３１ｃ、永久磁石３２ｃ、左軟磁性体３３ｄおよび右軟磁性体３３ｅは、互いの対向面がほぼ同じ面積および形状を有するように構成されている。
【０１２４】
ここで、図１９中の２つの永久磁石３２ｃ，３２ｃと、２つのリング３２ｄ，３２ｄは、実際には１つの部材であるので、同図１９に示す構成は、図２０に示す構成に相当するものと見なすことができる。この図２０と前述した図３を比較すると明らかなように、永久磁石３１ｃ、左軟磁性体３３ｄ、永久磁石３２ｃ、右軟磁性体３３ｅおよび永久磁石３１ｃは、前述した左永久磁石１１ｃ、左軟磁性体１３ｄ、永久磁石１２ｃ、右軟磁性体１３ｅおよび右永久磁石１１ｃと同等の相対的な位置関係で配置されていることが判る。
【０１２５】
したがって、この磁気式動力伝達装置１Ｆでは、小径ロータ３１が前述した外側ロータ１１に、大径ロータ３２が内側ロータ１２に、中径ロータ３３が中間ロータ１３にそれぞれ相当するものとなり、それにより、これらの３つのロータ３１〜３３によって、第１実施形態の３つのロータ１１〜１３と同様のトルク伝達動作を実行することができる。
【０１２６】
以上のように、第４実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｆによれば、前述した第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様の作用効果を得ることができる。すなわち、遊星歯車装置と同様の動力伝達動作を、磁力を介して実行することができる。さらに、磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、一部の磁極のみを用いて磁路を構成する従来の磁気式動力伝達装置と比べて、トルクの伝達効率および伝達トルク容量を向上させることができる。これに加えて、３つのロータ３１〜３３を径方向に並べて配置したことにより、３つのロータ１１〜１３を軸線方向に並べて配置した磁気式動力伝達装置１と比べて、軸線方向のサイズをコンパクトに構成することができる。
【０１２７】
次に、図２１および図２２を参照しながら、本願発明の第５実施形態に係る磁気式動力伝達装置１Ｇについて説明する。この磁気式動力伝達装置１Ｇは、両図に示すように、第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様に、車両２の駆動系の差動装置として適用されたものである。この磁気式動力伝達装置１Ｇは、左ロータ４１、右ロータ４２および中間ロータ４３を備えており、これらの３つのロータ４１〜４３は、多数のラジアル軸受およびスラスト軸受（いずれも図示せず）によって、回転軸線方向および径方向の互いの位置関係がほとんど変化しないように支持されているとともに、同一の回転軸線の回りに互いに相対回転可能に構成されている。
【０１２８】
左ロータ４１は、駆動軸５に連結された回転軸４１ａと、その右端部に一体に形成された回転盤部４１ｂなどを備えている。この回転盤部４１ｂは、軟磁性体で構成され、その右側面の外周部寄りの部位には、永久磁石列が周方向に沿って設けられている。この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石４１ｃで構成されており、これらの永久磁石４１ｃは後述するように配置されている。
【０１２９】
また、右ロータ４２は、左ロータ４１の回転軸４１ａと同心で、駆動軸５に連結された回転軸４２ａと、その左端部に一体に形成された回転盤部４２ｂなどを備えている。この回転盤部４２ｂは、軟磁性体で構成され、その右側面の外周部寄りの部位には、永久磁石列が周方向に沿って設けられている。この永久磁石列は、ｍ個の永久磁石４２ｃで構成されており、これらの永久磁石４２ｃは後述するように配置されている。
【０１３０】
なお、本実施形態では、左右のロータ４１，４２の一方が第１、第３および第７可動部材に相当し、他方が第２、第４および第８可動部材に相当する。また、永久磁石４１ｃおよび永久磁石４２ｃの一方が第１および第３磁極に相当し、他方が第２および第４磁極に相当する。
【０１３１】
一方、中間ロータ４３は、円筒状のケーシング部４３ａと、その左右両側に一体に形成され、回転軸４１ａ，４２ａに回転自在に嵌合する中空の軸部４３ｂ、４３ｂと、ケーシング部４３ａと一体に形成され、自動変速機４の出力ギヤ４ｅと常時噛み合うギヤ４３ｃと、ケーシング部４３ａの内壁面から突出するリング状の突出部４３ｆと、この突出部４３ｆに設けられた外側および内側軟磁性体列などを備えている。外側および内側軟磁性体列はそれぞれ、周方向に並んだｍ個の外側および内側軟磁性体４３ｄ，４３ｅで構成されており、これらの外側および内側軟磁性体４３ｄ，４３ｅは以下に述べるように配置されている。
【０１３２】
なお、本実施形態では、中間ロータ４３が第５、第６および第９可動部材に相当し、外側および内側軟磁性体４３ｄ，４３ｅの一方が第１軟磁性体に相当し、他方が第２軟磁性体に相当する。
【０１３３】
図２３は、図２２のＧ−Ｇ線およびＧ’−Ｇ’線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を平面的に展開した状態を示しており、同図では、理解の容易化のために断面部分のハッチングが省略されている。同図に示すように、永久磁石４１ｃ、永久磁石４２ｃ、外側軟磁性体４３ｄおよび内側軟磁性体４３ｅは、隣り合う各２つが互いに同一ピッチで周方向に並ぶように配置されており、永久磁石４１ｃおよび永久磁石４２ｃは、互いに対向する位置に設けられている。
【０１３４】
また、外側軟磁性体４３ｄと内側軟磁性体４３ｅは、互いに半ピッチずつ周方向にずれるように設けられている。さらに、永久磁石４２ｃは、隣り合う各２つにおける磁極が互いに異なる極性を示すように設けられている。これに加えて、永久磁石４１ｃ、永久磁石４２ｃ、外側軟磁性体４３ｄおよび内側軟磁性体４３ｅは、互いの対向面がほぼ同じ面積および形状を有するように構成されている。
【０１３５】
一方、図２３中の２つの永久磁石４１ｃ，４１ｃと、２つの回転盤部４２ｂ，４２ｂは、実際には１つの部材であるので、同図２３に示す構成は、図２４に示す構成に相当するものと見なすことができる。この図２４と前述した図３を比較すると明らかなように、永久磁石４１ｃ、外側軟磁性体４３ｄ、永久磁石４２ｃ、内側軟磁性体４３ｅおよび永久磁石４１ｃは、前述した左永久磁石１１ｃ、左軟磁性体１３ｄ、永久磁石１２ｃ、右軟磁性体１３ｅおよび右永久磁石１１ｃと同等の相対的な位置関係で配置されていることが判る。
【０１３６】
したがって、この磁気式動力伝達装置１Ｇでは、左ロータ４１が前述した外側ロータ１１に、右ロータ４２が内側ロータ１２に、中間ロータ４３が中間ロータ１３にそれぞれ相当するものとなり、それにより、これらの３つのロータ４１〜４３によって、第１実施形態の３つのロータ１１〜１３と同様のトルク伝達動作を実行することができる。
【０１３７】
以上のように、第５実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｇによれば、前述した第１実施形態の磁気式動力伝達装置１と同様の作用効果を得ることができる。これに加えて、３つのロータ４１〜４３の軸線方向のサイズを、第１実施形態の３つのロータ１１〜１３よりもコンパクトにでき、それにより、装置全体の軸線方向のサイズをコンパクトに構成することができる。
【０１３８】
次に、図２５および図２６を参照しながら、本願発明の第６実施形態に係る磁気式動力伝達装置１Ｈについて説明する。図２６は、図２５のＨ−Ｈ線に沿って破断した断面を示しており、同図では、理解の容易化のために断面部分のハッチングが省略されている。この磁気式動力伝達装置１Ｈは、図２５の手前または奥行き方向（以下「前後方向」という）に作用する動力を、同じ方向または逆方向に伝達するものであり、外側スライダ５１、内側スライダ５２および中間スライダ５３を備えている。
【０１３９】
外側スライダ５１は、軟磁性体で構成され、前後方向に延びる平らな天壁部５１ａと、その両端から下方に延びる左右の側壁部５１ｂ，５１ｂなどを備えている。側壁部５１ｂ，５１ｂの内面には、左右の永久磁石列が前後方向に延びるように設けられている。左右の永久磁石列はそれぞれ、左右対称に配置された所定個数の左右の永久磁石５１ｃで構成されている。これらの永久磁石５１ｃは、図２６に示すように、前後方向に所定間隔で並べられ、隣り合う２つの永久磁石５１ｃ，５１ｃの両側の磁極が互いに異なる極性を示すように設けられている。
【０１４０】
さらに、各側壁部５１ｂの下端部には、複数のローラ５１ｄ（１つのみ図示）が取り付けられている。これらのローラ５１ｄは、ガイドレール５５内に収容されており、ガイドレール５５は、床５４上に載置され、前後方向に延びている。以上の構成により、動力が外側スライダ５１に対して前後方向に作用すると、複数のローラ５１ｄは、ガイドレール５５に案内されながら転動し、それにより、外側スライダ５１が前後方向に移動する。
【０１４１】
また、内側スライダ５２は、外側スライダの側壁部５１ｂ，５１ｂに沿って前後方向に延びる本体部５２ａと、この本体部５２ａの下端部に取り付けられた複数のローラ５２ｂ（１つのみ図示）と、本体部５２ａの上端部に設けられた永久磁石列などを備えている。この永久磁石列は、所定個数の永久磁石５２ｃで構成されている。これらの永久磁石５２ｃは、永久磁石５１ｃと同じ間隔で前後方向に並べられ、隣り合う２つの永久磁石５２ｃの磁極が互いに異なる極性を示すように設けられている。
【０１４２】
一方、ローラ５２ｂは、ガイドレール５６内に収容されており、ガイドレール５６は、床５４上に載置され、前後方向に延びている。以上の構成により、動力が内側スライダ５２に対して前後方向に作用すると、複数のローラ５２ｂは、ガイドレール５６に案内されながら転動し、それにより、内側スライダ５２が前後方向に移動する。
【０１４３】
なお、本実施形態では、外側および内側スライダ５１，５２の一方が第１、第３および第７可動部材に相当し、他方が第２、第５および第８可動部材に相当する。また、左右の永久磁石５１ｃおよび永久磁石５２ｃの一方が第１および第３磁極に相当し、他方が第２および第５磁極に相当する。
【０１４４】
一方、中間スライダ５３は、前後方向に延びる平らな天壁部５３ａと、その両端から下方に延びる左右の側壁部５３ｂ，５３ｂなどを備えている。各側壁部５３ｂの下端部には、複数のローラ５３ｃ（１つのみ図示）が取り付けられており、これらのローラ５３ｃは、ガイドレール５７内に収容されている。このガイドレール５７は、床５４上に載置され、前後方向に延びている。以上の構成により、動力が中間スライダ５３に対して前後方向に作用すると、複数のローラ５３ｃは、ガイドレール５７に案内されながら転動し、それにより、中間スライダ５３が前後方向に移動する。
【０１４５】
また、左側壁部の中央部には、左軟磁性体列が前後方向に延びるように設けられている。この左軟磁性体列は、所定個数の左軟磁性体５３ｄで構成されており、これらの左軟磁性体５３ｄは、図２６に示すように、永久磁石５１，５２ｃと同じ間隔で前後方向に配置されている。さらに、右側壁部の中央部には、右軟磁性体列が前後方向に延びるように設けられている。この右軟磁性体列は、所定個数の右軟磁性体５３ｅで構成されており、これらの右軟磁性体５３ｅは、永久磁石５１，５２ｃと同じ間隔に並べられ、左軟磁性体５３ｄに対して半ピッチ分、前後方向にずれた状態で配置されている。
【０１４６】
なお、本実施形態では、中間スライダ５３が第５、第６および第９可動部材に相当し、左右の軟磁性体５３ｄ，５３ｅの一方が第１軟磁性体に相当し、他方が第２軟磁性体に相当する。
【０１４７】
また、この磁気式動力伝達装置１Ｈでは、外側スライダ５１、内側スライダ５２および中間スライダ５３のうちのいずれかに動力が伝達される場合、その動力が伝達される側のスライダにおける、左右の永久磁石５１ｃ，５１ｃ、左右の軟磁性体５３ｄ，５３ｅまたは永久磁石５２ｃのいずれかの個数は、それ以外のものよりも少ない値に設定されている。
【０１４８】
第６実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｈは、以上のように構成されており、図２６と前述した図３を比較すると明らかなように、永久磁石５１ｃ、左軟磁性体５３ｄ、永久磁石５２ｃ、右軟磁性体５３ｅおよび永久磁石５１ｃは、前述した永久磁石１１ｃ、左軟磁性体１３ｄ、永久磁石１２ｃ、右軟磁性体１３ｅおよび永久磁石１１ｃと同等の相対的な位置関係で配置されていることが判る。
【０１４９】
したがって、この磁気式動力伝達装置１Ｈでは、永久磁石５１ｃ、左軟磁性体５３ｄ、永久磁石５２ｃ、右軟磁性体５３ｅおよび永久磁石５１ｃの間に生じる磁力線によって、前後方向に作用する動力を３つのスライダ５１〜５３の間で伝達することができる。例えば、外側スライダ５１を固定し、動力を内側スライダ５２に入力した場合には、中間スライダ５３を、内側スライダ５２の半分の速度で同じ方向に駆動することができるとともに、内側スライダ５２の入力値の２倍の動力を、中間スライダ５３に伝達することができる。
【０１５０】
以上のように、第６実施形態の磁気式動力伝達装置１Ｈによれば、３つのスライダ５１〜５３のいずれか１つに入力された動力を、磁力を介してそれ以外の２つのスライダの双方または一方に直線的に作用する動力として伝達することができる。その際、動力が伝達される側のスライダにおける、左右の永久磁石５１ｃ，５１ｃ、左右の軟磁性体５３ｄ，５３ｅまたは永久磁石５２ｃのいずれかをすべて用いながら、磁気回路が構成されるので、磁路面積を効率的に確保できる。それにより、磁力を介して動力伝達を行う場合の利点を維持しながら、一部の磁極のみを用いて磁路を構成する従来の磁気式動力伝達装置と比べて、動力の伝達効率および伝達能力を向上させることができる。
【０１５１】
これに加えて、左右の永久磁石列を備えた外側スライダ５１、永久磁石列を備えた内側スライダ５２、左右の軟磁性体列を備えた中間スライダ５３という比較的、シンプルな構成によって、磁気式動力伝達装置１Ｈを実現することができる。
【０１５２】
なお、以上の各実施形態の磁気式動力伝達装置はいずれも、磁極として永久磁石を用いた例であるが、本願発明の磁気式動力伝達装置はこれに限らず、磁極として電磁石を用いてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１５３】
【図１】本願発明の第１実施形態に係る磁気式動力伝達装置およびこれを適用した車両の駆動系の概略構成を示すスケルトン図である。
【図２】磁気式動力伝達装置の主要部の概略構成を示すスケルトン図である。
【図３】図２のＡ−Ａ線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を示す展開図である。
【図４】外側ロータを固定状態とし、トルクを内側ロータに入力したときの磁気式動力伝達装置の動作を説明するための図である。
【図５】図４の続きの動作を説明するための図である。
【図６】磁気式動力伝達装置の動作中に構成される磁気回路を示す図である。
【図７】磁気式動力伝達装置の動作中に中間ロータに伝達されるトルクを示す図である。
【図８】（ａ）外側ロータを固定状態とし、トルクを内側ロータに入力した場合と、（ｂ）内側ロータを固定状態とし、トルクを外側ロータに入力した場合と、（ｃ）中間ロータを固定状態とし、トルクを内側ロータに入力した場合と、（ｄ）全ロータが回転状態にある場合における３つのロータの回転速度を表す速度線図である。
【図９】中間ロータを固定状態とし、トルクを内側ロータに入力したときの磁気式動力伝達装置の動作を説明するための図である。
【図１０】図９の続きの動作を説明するための図である。
【図１１】第２実施形態に係る磁気式動力伝達装置の概略構成を示すスケルトン図である。
【図１２】図１１のＢ−Ｂ線およびＢ’−Ｂ’線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を示す展開図である。
【図１３】第３実施形態に係る磁気式動力伝達装置の概略構成を示すスケルトン図である。
【図１４】図１３のＣ−Ｃ線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を示す展開図である。
【図１５】磁気式動力伝達装置の変形例の概略構成を示すスケルトン図である。
【図１６】磁気式動力伝達装置の他の変形例の概略構成を示す図である。
【図１７】第４実施形態に係る磁気式動力伝達装置およびこれを適用した車両の駆動系の概略構成を示すスケルトン図である。
【図１８】第４実施形態の磁気式動力伝達装置の主要部の概略構成を示すスケルトン図である。
【図１９】図１８のＦ−Ｆ線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を模式的に展開した図である。
【図２０】図１９の展開図の構成と機能的に同じ構成を示す図である。
【図２１】第５実施形態に係る磁気式動力伝達装置およびこれを適用した車両の駆動系の概略構成を示すスケルトン図である。
【図２２】第５実施形態の磁気式動力伝達装置の主要部の概略構成を示すスケルトン図である。
【図２３】図２１のＧ−Ｇ線およびＧ’−Ｇ’線の位置で周方向に沿って破断した断面の一部を示す展開図である。
【図２４】図２３の展開図の構成と機能的に同じ構成を示す図である。
【図２５】第６実施形態に係る磁気式動力伝達装置の概略構成を示すスケルトン図である。
【図２６】図２３のＨ−Ｈ線に沿う断面の一部を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１５４】
１    磁気式動力伝達装置
１Ｂ〜１Ｃ  磁気式動力伝達装置
１１    外側ロータ（第１、第３および第７可動部材、または第２、第４および第８
可動部材）
１１ｃ  左右の永久磁石（第１および第３磁極、または第２および第４磁極）
１２    内側ロータ（第２、第４および第８可動部材、または第１、第３および第７
可動部材）
１２ｃ  永久磁石（第２および第４磁極、または第１および第３磁極）
１３    中間ロータ（第５、第６および第９可動部材）
１３ｄ  左軟磁性体（第１または第２軟磁性体）
１３ｅ  右軟磁性体（第２または第１軟磁性体）
１７    アクチュエータ（磁力変更装置）
１８    短絡部材（磁力変更装置）
２１    左右の外側ロータ（第１および第３可動部材、または第２および第４可動部
材）
２１ｃ  左右の永久磁石（第１および第３磁極、または第２および第４磁極）
２２    左右の内側ロータ（第２および第４可動部材、または第１および第３可動部
材）
２２ｃ  左右の永久磁石（第２および第４磁極、または第１および第３磁極）
２３    左右の中間ロータ２３（第５および第６可動部材）
２３ｄ  左軟磁性体（第１または第２軟磁性体）
２３ｅ  右軟磁性体（第２または第１軟磁性体）
３１    小径ロータ（第１、第３および第７可動部材、または第２、第４および第８
可動部材）
３１ｃ  左右の永久磁石（第１および第３磁極、または第２および第４磁極）
３２    大径ロータ（第２、第４および第８可動部材、または第１、第３および第７
可動部材）
３２ｃ  永久磁石（第２および第４磁極、または第１および第３磁極）
３３    中径ロータ（第５、第６および第９可動部材）
３３ｄ  左軟磁性体（第１または第２軟磁性体）
３３ｅ  右軟磁性体（第２または第１軟磁性体）
４１    左ロータ（第１、第３および第７可動部材、または第２、第４および第８可
動部材）
４１ｃ  永久磁石（第１および第３磁極、または第２および第４磁極）
４２    右ロータ（第２、第４および第８可動部材、または第１、第３および第７可
動部材）
４２ｃ  永久磁石（第２および第４磁極、または第１および第３磁極）
４３    中間ロータ（第５、第６および第９可動部材）
４３ｄ  外側軟磁性体（第１または第２軟磁性体）
４３ｅ  内側軟磁性体（第２または第１軟磁性体）
５１    外側スライダ（第１、第３および第７可動部材、または第２、第４および第
８可動部材）
５１ｃ  左右の永久磁石（第１および第３磁極、または第２および第４磁極）
５２    内側スライダ（第２、第４および第８可動部材、または第１、第３および第
７可動部材）
５２ｃ  永久磁石（第２および第４磁極、または第１および第３磁極）
５３    中間スライダ（第５、第６および第９可動部材）
５３ｄ  左軟磁性体（第１または第２軟磁性体）
５３ｅ  右軟磁性体（第２または第１軟磁性体）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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