(57)【要約】【課題】  レールに対する取り付けが非常に簡単に行えることができ、保持手段に保持させた長尺物をレールに対して確実に固定することのできるレール用連結材、及び、これを備えた長尺物固定具を提供する。【解決手段】  長尺物を保持可能に構成された保持手段が取り付けられる取付部と、取付部の両側に延設された一対の上側片部と、取付部の両側に延設され、掛止部間に挿入可能に構成された一対の下側片部とを備え、一対の下側片部を掛止部間に挿入した状態で、下側片部を掛止部間に挿入する方向と同方向に延びる軸線周りで取付部を回転させることで、一対の上側片部がレールの一対の掛止部の一方の面上に配置されるとともに、一対の下側片部が前記一対の掛止部に対して他方の面側で接触するように構成されていることを特徴とする。【選択図】図１
2008281176.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の間隔をあけて互いに対向し、且つ、相手側に向けて延出した一対の掛止部を備えたレールに対し、長尺物を保持可能に構成された保持手段を連結し、該保持手段に保持させた長尺物を固定するレール用連結材であって、前記保持手段が取り付けられる取付部と、取付部の両側に延設された一対の上側片部と、取付部の両側に延設され、該延出方向を掛止部の延出方向と直交する方向に一致させた状態で掛止部間に挿入可能に構成された一対の下側片部とを備え、一対の下側片部を掛止部間に挿入した状態で、下側片部を掛止部間に挿入する方向と同方向に延びる軸線周りで取付部を回転させることで、一対の上側片部が一対の掛止部の一方の面上に配置されるとともに、一対の下側片部が一対の掛止部に対して他方の面側で接触するように構成されていることを特徴とするレール用連結材。
【請求項２】
前記一対の上側片部は、それぞれの基端側に突出部が形成され、取付部に取り付けられた保持手段が前記突出部に挟まれるように構成されている請求項１に記載のレール用連結材。
【請求項３】
前記レールの掛止部のそれぞれが先下りに傾斜して形成され、前記一対の上側片部は、各掛止部の一方の面上に配置された状態で、少なくとも一部が前記一方の面に面接触するように形成されている請求項１又は２に記載のレール用連結材。
【請求項４】
前記一対の上側片部は、一対の下側片部を挟んで二組設けられている請求項１乃至３の何れか１項に記載のレール用連結材。
【請求項５】
前記取付部、一対の上側片部、及び一対の下側片部が、一枚の板材をプレス成形して形成されている請求項４記載のレール用連結材。
【請求項６】
所定の間隔をあけて互いに対向し、且つ、相手側に向けて延出した一対の掛止部を備えたレールに対して長尺物を固定する長尺物固定具であって、請求項１乃至５の何れか１項に記載のレール用連結材と、前記取付部に取り付けられ、長尺物を保持可能に構成された保持手段とを備えていることを特徴とする長尺物固定具。
【請求項７】
前記保持手段は、前記長尺物を両側から挟み込む一対の保持部材を備え、該一対の保持部材は、互いの一端部同士が枢着されるとともに、互いの他端部同士が係脱可能に構成され、一方の保持部材が取付部に対して固定されている請求項６記載の長尺物固定具。
【請求項８】
前記一対の保持部材は、長尺物を挟み込む面側に弾性変形自在なクッション材が取り付けられている請求項７記載の長尺物固定具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺物を保持可能に構成された保持手段をレールに連結し、保持手段に保持させた長尺物を固定するレール用連結材、及び、このレール用連結材と長尺物を保持する保持手段とを備えた長尺物固定具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、建物の内外を問わず、各種パイプ類やケーブル類等の長尺物が周辺のレイアウトに合わせて配設される場合、長尺物は、長手方向に間隔をあけて複数箇所で固定される。このように長尺物を固定するに当り、一般的に、地面や床、天井等の所定位置に固定されたレールに対し、固定金具を介して長尺物を固定するようにしている。
【０００３】
前記レールは、所定の間隔をあけて互いに対向し、且つ、相手側に向けて延出する一対の掛止部を備えている。これに対し、固定金具は、レールが一対の掛止部を備えていることを前提に構成されており、例えば、図１４（ａ）に示す如く、一端部がレール５の前記一対の掛止部５０ａ，５０ｂに掛止可能に構成された帯状金属からなる金具本体１０１と、該金具本体１０１の他端部をレール５に固定する固定部材１０２とを備える。
【０００４】
前記金具本体１０１は、長手方向でＵ字状に曲げられたもので、長手方向の一端部の両側に一対の掛止爪１０１ａ，１０１ｂが突設され、この一対の掛止爪１０１ａ，１０１ｂをレール５の掛止部５０ａ，５０ｂに掛止させるようになっている。そして、該金具本体１０１は、長手方向の他端部が外側に屈曲し、該他端部にボルトＢを挿通させる貫通穴１０３が穿設されている。これに対し、前記固定部材１０２は、一対の掛止部５０ａ，５０ｂに両端部を掛止させることのできる大きさの板材（図においては平面視矩形状の板材）で構成されており、前記ボルトＢを螺合させるねじ穴１０４が穿設されている。
【０００５】
これにより、該固定金具１００は、長尺物Ｌを金具本体１０１で包囲して一端部（掛止爪１０１ａ，１０１ｂ）をレール５（一対の掛止部５０ａ，５０ｂ）に掛止させるとともに、該金具本体１０１の他端部（貫通穴１０３）に挿通したボルトＢをレール５（一対の掛止部５０ａ，５０ｂ）に掛止させた固定部材１０２のねじ穴１０４に螺合させることで、長尺物Ｌをレール５と交差した姿勢で固定できるようになっている。
【０００６】
また、図１４（ｂ）に示す如く、別の固定金具１０５として、帯状金属からなる一対の金具部材１０６ａ，１０６ｂで構成されたものもある。前記一対の金具部材１０６ａ，１０６ｂは、それぞれ長手方向の一端部に、図１４（ａ）の金具本体１０１と同様の一対の掛止爪１０７ａ，１０７ｂが形成されており、他端側が湾曲状に曲げ加工されている。そして、一対の金具部材１０６ａ，１０６ｂは、鏡像配置にした状態で、他端部同士が重なり合うように曲げ加工されており、その重なり合う部分にはボルトＢを挿通させる貫通穴１０８が穿設されている。
【０００７】
これにより、該固定金具１０５は、一端部をレール５（一対の掛止部５０ａ，５０ｂ）に掛止させた一対の金具部材１０６ａ，１０６ｂで長尺物Ｌを挟み込み、その一対の金具部材１０６ａ，１０６ｂの他端部をボルトＢとナットＮで締結することで、長尺物Ｌを固定できるようになっている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−２１０６３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記何れの固定金具１００，１０５も、長尺物Ｌを固定するのに二つ以上の部材１０１，１０２，１０６ａ，１０６ｂ，Ｂ，Ｎを取り扱わなければならない上にボルトＢを締め付ける作業を要するため、取り付け作業が繁雑である。特に、長尺物Ｌのレイアウトを決定する（長尺物Ｌを固定する）レール５が作業者の立ち入りにくい場所に配置された場合、上述のような作業は非常に煩雑である。
【０００９】
そこで、本発明は、斯かる実情に鑑み、レールに対する取り付けが非常に簡単にでき、保持手段に保持させた長尺物をレールに対して確実に固定することのできるレール用連結材、及び、これを備えた長尺物固定具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係るレール用連結材は、所定の間隔をあけて互いに対向し、且つ、相手側に向けて延出した一対の掛止部を備えたレールに対し、長尺物を保持可能に構成された保持手段を連結し、該保持手段に保持させた長尺物を固定するレール用連結材であって、前記保持手段が取り付けられる取付部と、取付部の両側に延設された一対の上側片部と、取付部の両側に延設され、該延出方向を掛止部の延出方向と直交する方向に一致させた状態で掛止部間に挿入可能に構成された一対の下側片部とを備え、一対の下側片部を掛止部間に挿入した状態で、下側片部を掛止部間に挿入する方向と同方向に延びる軸線周りで取付部を回転させることで、一対の上側片部が一対の掛止部の一方の面上に配置されるとともに、一対の下側片部が一対の掛止部に対して他方の面側で接触するように構成されていることを特徴とする。
【００１１】
上記レール用連結材によれば、前記保持手段が取り付けられる取付部と、取付部の両側に延設された一対の上側片部と、取付部の両側に延設され、該延出方向を掛止部の延出方向と直交する方向に一致させた状態で掛止部間に挿入可能に構成された一対の下側片部とを備え、一対の下側片部を掛止部間に挿入した状態で、下側片部を掛止部間に挿入する方向と同方向に延びる軸線周りで取付部を回転させることで、一対の上側片部が一対の掛止部の一方の面上に配置されるとともに、一対の下側片部が一対の掛止部に対して他方の面側で接触するように構成されているので、取付部に保持手段を取り付けた状態で、一対の下側片部を一対の掛止部間に挿入し、全体を回転させると一方の上側片部と下側片部とで一方の掛止部を上下から挟み込んだ状態になり、他方の上側片部と下側片部とで他方の掛止部を上下から挟み込んだ状態になる。これにより、レール用連結材は、掛止部の延出方向、及び該延出方向と交差する方向への移動が規制されることになり、取付部に取り付けた保持手段に長尺物を保持させることで、長尺物をレールに固定した状態になる。
【００１２】
このように、本発明にかかるレール用連結材は、ボルト等を一切用いることなく回転させるだけでレールに確実且つ容易に固定することができる。
【００１３】
本発明の一態様として、前記一対の上側片部は、それぞれの基端側に突出部が形成され、取付部に取り付けられた保持手段が前記突出部に挟まれるように構成されていることが好ましい。このようにすれば、取付部に取り付けた保持手段に対する回転力が保持手段の両側にある突出部に伝達されるので、保持手段をハンドル代わりにしてレール用連結材を軸線周りで回転させることができる。
【００１４】
さらに、前記レールの掛止部のそれぞれが先下りに傾斜して形成され、前記一対の上側片部は、各掛止部の一方の面上に配置された状態で、少なくとも一部が前記一方の面に面接触するように形成されてもよい。このように掛止部のそれぞれが先下りに傾斜したレールを対象にして、各上側片部の少なくとも一部を掛止部の一方の面に面接触するように形成すると、掛止部と上側片部との面接触により、不用意に回転して掛止部に対する挟持状態が解除されるのを防止することができる。
【００１５】
そして、前記一対の上側片部は、一対の下側片部を挟んで二組設けられていることが好ましい。このようにすれば、一対の掛止部に対して四つの上側片部が載る、すなわち、レール上に上側片部が四点当りすることになり、レールに対する固定（一対の掛止部に対する挟み込み）を安定させることができる。
【００１６】
この場合、前記取付部、一対の上側片部、及び一対の下側片部が、一枚の板材をプレス成形して形成されていることが好ましい。このようにすれば、レール用連結材が単一材料から作製されるので、全体的に頑丈なものになる。また、複数の工程を経ずにレール用連結材を製造することができる。
【００１７】
本発明に係る長尺物固定具は、所定の間隔をあけて互いに対向し、且つ、相手側に向けて延出した一対の掛止部を備えたレールに対して長尺物を固定する長尺物固定具であって、上記何れかのレール用連結材と、前記取付部に取り付けられ、長尺物を保持可能に構成された保持手段とを備えていることを特徴とする。
【００１８】
上記構成の長尺物固定具によれば、上記何れかのレール用連結材を備えているので、ボルト等を一切用いることなくレール用連結材を回転させるだけでレールに確実且つ容易に固定することができる。
【００１９】
そして、前記保持手段は、前記長尺物を両側から挟み込む一対の保持部材を備え、該一対の保持部材は、互いの一端部同士が枢着されるとともに、互いの他端部同士が係脱可能に構成され、一方の保持部材が取付部に対して固定されていることが好ましい。このようにすれば、一対の保持部材は、他端側の係合を解除すると、一端側を支点にして他方の保持部材を一方の保持部材から離間させるように回転させることができ、一方の保持部材上に長尺物を配置することができる。そして、一方の保持部材上に長尺物を配置した状態で他方の保持部材を回転させ、一対の保持部材の他端部同士を係合させると、長尺物を挟み込んで保持した状態にすることができる。
【００２０】
前記一対の保持部材は、長尺物を挟み込む面側に弾性変形自在なクッション材が取り付けられていることが好ましい。このようにすれば、レール用連結材の回転量が不足、又はオーバーして保持手段が長尺物のレイアウト（姿勢）に対してずれていても、クッション材の変形によって吸収して長尺物を保持することができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、レールに対する取り付けが非常に簡単にでき、保持手段に保持させた長尺物をレールに対して確実に固定することができるという優れた効果を奏し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の第一実施形態に係る長尺物固定具について、添付図面を参照しつつ説明する。
【００２３】
本実施形態に係る長尺物固定具は、図１及び図２に示す如く、床や天井、壁等に固定されるレール５に取り付けて、パイプやケーブル等の長尺物（本実施形態においてはパイプ）Ｌをレール５の配置に対応させて固定するもので、その前提となるレール５は、所定の間隔をあけて互いに対向し、且つ、相手側に向けて延出する板状をなす一対の掛止部５０ａ，５０ｂを備えている。
【００２４】
かかるレール５は、押し出し成型や、板材を曲げ加工することにより作製される。本実施形態に係るレール５は、互いに対向する一対の対向部５１ａ，５１ｂと、該一対の対向部５１ａ，５１ｂの一端同士を連結する接続部５２とを備えている。各掛止部５０ａ，５０ｂは、各対向部５１ａ，５１ｂの他端に基端が接続され、該基端から先端に向けて先下りに傾斜し、先端が基端よりも接続部５２側に位置している。
【００２５】
これにより、掛止部５０ａ，５０ｂと対向部５１ａ，５１ｂとが９０°よりも小さな角度（鋭角）をなし、掛止部５０ａ，５０ｂと対向部５１ａ，５１ｂとの境界において、掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向と直交する方向に延びる稜線が形成されている。そして、上記構成のレール５は、接続部５２にボルトを挿通させるための貫通穴（図示しない）が穿設されており、該貫通穴に挿通したボルトを床や天井等に螺合することで固定できるようになっている。
【００２６】
本実施形態に係る長尺物固定具１は、長尺物Ｌを保持可能に構成された保持手段２と、該保持部材２０，２０をレール５に連結させるレール用連結材３とを備えている。
【００２７】
本実施形態に係る保持手段２は、長尺物Ｌとしてのパイプ（例えば、ケーブル保護用パイプ）を対象にしたもので、図２に示す如く、パイプＬを両側から挟み込む一対の保持部材２０，２０を備えている。該一対の保持部材２０，２０は、互いの一端部同士が枢着されるとともに、他端部同士が係脱可能（係合とその解除とが可能）に構成されている。すなわち、一対の保持部材２０，２０は、一端部同士がピンＰを介して回転可能に連結され、他端部同士が連結とその解除とができるようになっている。なお、本実施形態に係る保持手段２は、一方の保持部材２０の他端部に外側に突出した凸部（採番しない）が形成され、他方の保持部材２０の他端部に前記凸部が嵌り込む凹部（採番しない）が形成されており、この凸部と凹部との嵌合と嵌合の解除とによって他端部同士が係脱できるようになっている。
【００２８】
そして、一対の保持部材２０，２０は、それぞれ略半円環状に形成されており、他端部同士を係合させた状態でパイプＬの外径以上の内径の円環状になるように構成されている。該保持手段２は、各保持部材２０，２０の内周面（パイプＰを挟み込む面側）にクッション材２１が取り付けられている。このクッション材２１には、弾性変形自在なゴム材料や発砲ウレタン等が採用される。このようにクッション材２１を設けることで、円環状になった一対の保持部材２０，２０の中心とパイプＬの中心とが一致しているときは勿論のこと、一対の保持部材２０，２０の中心に対してパイプＬの中心がずれたり傾斜したりしても、クッション材２１の変形でそのずれを吸収してパイプＬを密接状態で挟み込めるようになっている。
【００２９】
前記レール用連結材３は、一枚の板材をプレス成形したもので、図３及び図４に示す如く、レール５が一対の掛止部５０ａ，５０ｂを備えていることを前提に、前記保持手段２が取り付けられる取付部３０と、取付部３０の両側に延設された一対の上側片部３１，３１と、取付部３０の両側に延設され、該延出方向を掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向と直交する方向に一致させた状態で掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入可能に構成された一対の下側片部３２，３２とを備えている。
【００３０】
前記取付部３０は、板状に形成されており、一対の上側片部３１，３１の延設される部分（側端）間の寸法が、一対の掛止部５０ａ，５０ｂの基端間の距離（レール５の幅寸法）よりも狭く設定され、本実施形態においては、一対の掛止部５０ａ，５０ｂの先端間の距離よりも小さく設定されている。また、該取付部３０は、一対の下側片部３２，３２の延設される部分（側端）間の寸法が、一対の掛止部５０ａ，５０ｂの先端間の距離よりも小さく設定されている。
【００３１】
すなわち、取付部３０は、各上側片部３１，３１が掛止部５０ａ，５０ｂ上に載ることのできる位置に延出し、且つ、各下側片部３２，３２がレール５の掛止部５０ａ，５０ｂの下側に入り込むことのできる位置に延出するように幅寸法（側端間の寸法）が設定されている。
【００３２】
そして、該取付部３０は、一方の面（上面）の中央部に前記保持手段２が固定されている。本実施形態においては、取付部３０の中央部に貫通穴３５が穿設されており、一方の保持部材２０に挿通したリベット１０を貫通穴３５に挿通してかしめ処理することで取付部３０に保持手段２が取り付けられている。
【００３３】
一対の上側片部３１，３１は、レール５の掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面（外側に位置する面）上に配置可能な延出量に設定されており、本実施形態においては、レール５の中央（掛止部５０ａ，５０ｂ間）に取付部３０の中央を一致させた状態で、上側片部３１，３１の先端がレール５の掛止部５０ａ，５０ｂの基端よりも外側に位置し、掛止部５０ａ，５０ｂの基端（掛止部５０ａ，５０ｂと対向部５１ａ，５１ｂとの境界にある稜線近傍）に線接触した状態で配置できるようになっている。
【００３４】
本実施形態に係るレール用連結材３は、一対の上側片部３１，３１が、一対の下側片部３２，３２を挟んで二組設けられている。すなわち、二組（二対）の上側片部３１，３１は、該上側片部３１，３１の延出方向と直交する方向に間隔をあけて設けられており、上側片部３１，３１間に下側片部３２，３２が介設されている。
【００３５】
そして、各上側片部３１，３１は、基端側（取付部３０側）に、取付部３０の一方の面（上面）側に突出した突出部３３が形成されており、取付部３０に取り付けた保持手段２が突出部３３によって両側から挟まれた状態になっている。すなわち、各上側片部３１，３１は、取付部３０に取り付けた保持手段２に対して両側で当接可能な突出部３３が基端側に形成されている。
【００３６】
本実施形態に係るレール用連結材３（上側片部３１，３１）は、一枚の板材をプレス成形したものであるため、前記突出部３３は、取付部３０と略直角をなして該取付部３０の側端から取付部３０の一方の面側に延出した第一起立部３３ａと、該第一起立部３３ａと略直角をなして該第一起立部３３ａの先端から取付部３０とは反対側に延出した横臥部３３ｂと、第一起立部３３ａと対向するように、横臥部３３ｂと略直角をなして該横臥部３３ｂの先端から延出（垂下）した第二起立部３３ｃとで構成されて断面コの字状を呈し、突出部３３よりも先端側が、第二起立部３３ｃと略直角をなして第二起立部３３ｃの下端から取付部３０とは反対側に延出している。すなわち、上側片部３１，３１は、突出部３３よりも先端側（先端部）が、取付部３０と同方向に延びるように第二起立部３３ｃの下端から横臥部３３ｂとは反対側に延出している。
【００３７】
このように突出部３３を形成することで、取付部３０に取り付けられた保持手段２（一方の保持部材２０）に対して、各突出部３３の第一起立部３３ａが近接した状態で対向し、環状をなす保持手段２の中心線と直交する軸線（取付部３０の貫通穴３５の穴中心）ＣＬ周りで保持手段２に回転させたときの回転トルクを上側片部３１，３１（レール用連結材３）に伝達できるようになっている。
【００３８】
一対の下側片部３２，３２は、同一直線上を通るように設けられており、本実施形態においては、二組の上側片部３１，３１間で取付部３０の両側に延出している。そして、一対の下側片部３２，３２は、その延出方向と直交する方向の寸法（幅寸法）が、一対の掛止部５０ａ，５０ｂの間隔寸法よりも小さく設定されている。これにより、各下側片部３２，３２は、掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向と直交する方向に並んだ状態で、掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入できるようになっている。
【００３９】
そして、一対の下側片部３２，３２は、両方の先端間が掛止部５０ａ，５０ｂの間隔よりも広く且つレール５の幅（対向部５１ａ，５１ｂ間）よりも狭くなるように延出量が設定されており、掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入された状態（対向部５１ａ，５１ｂ間）で、掛止部５０ａ，５０ｂへの挿入方向と同方向に延びる軸線（取付部３０の貫通穴３５の穴中心）ＣＬ周りで回転できるようになっている。
【００４０】
該一対の下側片部３２，３２は、上述の如く回転することで、一対の掛止部５０ａ，５０ｂに対して他方の面側で接触するようになっている。すなわち、一対の下側片部３２，３２は、掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入した状態から回転することで、レール５の掛止部５０ａ，５０ｂに密接して掛止された状態になるように構成されている。
【００４１】
本実施形態において、一対の下側片部３２，３２は、先端側が基端側よりも取付部３０から離間するように先下りに傾斜して設けられており、前記軸線ＣＬ周りで回転させたときに、掛止部５０ａ，５０ｂの先端に対して点接触しつつ回転し、掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向と下側片部３２，３２の延出方向とが一致した状態で掛止部５０ａ，５０ｂの先端と線接触した状態になるように構成されている。そして、本実施形態において、一対の下側片部３２，３２は、掛止部５０ａ，５０ｂの先端との接触で下方側に撓むように傾斜角度が設定されており、その撓みによる復元力で掛止部５０ａ，５０ｂを上側片部３１，３１とともに挟み込むようになっている。
【００４２】
本実施形態では、一対の下側片部３２，３２の両側に二組の上側片部３１，３１が設けられているので、上述の如く、掛止部５０ａ，５０ｂに対する挟み込みは上側片部３１，３１及び下側片部３２，３２の延出方向と直交する方向にずれた位置で挟み込まれた状態になるように構成されている。
【００４３】
本実施形態に係る長尺物固定具１は、一対の掛止部５０ａ，５０ｂが先下りに傾斜したレール５を対象とし、上側片部３１，３１が配置される掛止部５０ａ，５０ｂの基端（稜線近傍）と該掛止部５０ａ，５０ｂの先端との間で高低差があるため、各下側片部３２，３２は、取付部３０に対して直交する方向に延びるように該取付部３０の側端に垂設された垂下片部３４，３４を介して延設されている。すなわち、一対の下側片部３２，３２は、取付部３０の両側端に垂下する垂下片部３４，３４の下端に基端部が接続されている。これにより、下側片部３２，３２の傾斜角度を急勾配にすることなく適度な角度で傾斜した状態にできるようになっている。
【００４４】
これは、下側片部３２，３２の傾斜角度を急勾配にすると、軸線ＣＬ周りで回転させたときに下側片部３２，３２の側端と掛止部５０ａ，５０ｂの先端との交差角度が大きくなって干渉してしまうことを考慮したもので、下側片部３２，３２の傾斜角度を小さくすることで、回転させたときの掛止部５０ａ，５０ｂとの当接で下側片部３２，３２を撓ませ、掛止部５０ａ，５０ｂの他方の面と対向した状態にできるようにするためである。
【００４５】
本実施形態に係る長尺物固定具１は、以上の構成からなり、次に、使用態様について説明する。
【００４６】
まず、パイプＬの配置に対応して複数のレール５が間隔をあけて固定される。このとき、各レール５は、パイプＬの配置される予定位置の長手方向に間隔をあけ、その長手方向と直交する方向に延びるように配設される（図１参照）。
【００４７】
そして、各レール５に対して長尺物固定具１を取り付ける。すなわち、図３（ａ）に示す如く、一対の下側片部３２，３２をレール５の延びる方向（掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向に対して直交する方向）に合わせて掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入する。そして、図３（ｂ）に示す如く、その挿入方向と同方向に延びる軸線ＣＬ周りで長尺物固定具１（レール用連結材３）を回転させる。このとき、保持手段２をハンドルにして軸線ＣＬ周りで回転させると、その回転トルクが二組の上側片部３１，３１（突出部３３）を介してレール用連結材３全体に伝達され、二組の上側片部３１，３１及び一対の下側片部３２，３２が軸線ＣＬ周りで回転する。
【００４８】
そうすると、図３（ｂ）、及び図４（ａ）に示す如く、各組の一方の上側片部３１が一方の掛止部５０ａ（基端）上に載り、他方の上側片部３１が他方の掛止部５０ｂ（基端）上に載る。これに併せて、一対の下側片部３２，３２は、掛止部５０ａ，５０ｂの先端との当接で下方側に押し下げられつつ（弾性変形しつつ）掛止部５０ａ，５０ｂの下方に入り込む。これにより、一方の上側片部３１，３１と下側片部３２とが一方の掛止部５０ａを挟み込んだ状態になるとともに、他方の上側片部３１と下側片部３２とが他方の掛止部５０ｂを挟み込んだ状態になり、当該長尺物固定具１の前後、上下、左右の移動が規制される。この状態で。保持手段２の中心は、レール５の延びる方向に対して交差方向に位置することになる。
【００４９】
このように複数のレール５のそれぞれにも長尺物固定具１を取り付け、図１に示す如く、各長尺物固定具１の保持手段２にパイプＬを保持させる。すなわち、各保持手段２の他方の保持部材２０を開いた上で、各長尺物固定具１に跨るようにそれぞれの一方の保持部材２０上にパイプＬを配置し、それぞれの他方の保持部材２０を閉じてパイプＬを挟み込んで保持する。このとき、各保持手段２の中心がパイプＬの中心と一致していなくても、保持手段２のクッション材２１が変形してパイプＬに密接することで、その姿勢のずれを吸収した上でパイプＬが保持されることになる。
【００５０】
このように、各レール５に対して長尺物固定具１を取り付け、その複数の長尺物固定具１に跨るようにパイプＬが配設されることで、パイプＬは勿論のこと各長尺物固定具１についてもパイプＬとの関係で相対的に拘束され、より確実に固定されることになる。
【００５１】
以上のように、本実施形態に係る長尺物固定具１は、保持手段２が取り付けられる取付部３０と、取付部３０の両端に延設された一対の上側片部３１，３１と、取付部３０の両端に延設され、延出方向を掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向と直交する方向にした状態で掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入可能に構成された一対の下側片部３２，３２とを備え、一対の下側片部３２，３２を掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入した状態で、下側片部３２，３２を掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入する方向に延びる軸線ＣＬ周りで取付部３０を回転させることで、一対の上側片部３１，３１が一対の掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面上に配置されるとともに、一対の下側片部３２，３２が一対の掛止部５０ａ，５０ｂに対して他方の面側で接触するようにレール用連結材３が構成されているので、ボルト等を一切用いることなく回転させるだけでレール５に確実且つ容易に固定することができる。
【００５２】
また、一対の上側片部３１，３１のそれぞれの基端側に突出部３３が形成され、該突出部３３で取付部３０に取り付けられた保持手段２を挟むように構成されているので、保持手段２をハンドル代わりにしてレール用連結材３を回転させてレール５に固定することができる。
【００５３】
そして、前記一対の上側片部３１，３１は、一対の下側片部３２，３２を挟んで二組設けられているので、一対の掛止部５０ａ，５０ｂに対して四つの上側片部３１，３１が載る、すなわち、レール５上に上側片部３１，３１が四点当りすることになり、レール５に対する固定（一対の掛止部５０ａ，５０ｂに対する挟み込み）を安定させることができる。
【００５４】
そして、前記取付部３０、一対の上側片部３１，３１、及び一対の下側片部３２，３２が、一枚の板材をプレス成形して形成されているので、全体的に頑丈なものになる。また、複数の工程を経ずにレール用連結材３を製造することができる。
【００５５】
さらに、上記構成の長尺物固定具１は、保持手段２が、パイプＬを両側から挟み込む一対の保持部材２０，２０を備え、該一対の保持部材２０，２０は、互いの一端部同士が枢着されるとともに、互いの他端部同士が係脱可能に構成され、一方の保持部材２０が取付部３０に対して固定されているので、他方の保持部材２０を回転させるだけでパイプＬを保持した状態にすることができる。
【００５６】
また、前記一対の保持部材２０，２０は、パイプＬを挟み込む面側に弾性変形自在なクッション材２１が取り付けられているので、レール用連結材３の回転量が不足、又はオーバーして保持手段２がパイプＬのレイアウト（姿勢）に対してずれていても、クッション材２１の変形で位置ずれを吸収してパイプＬを保持することができる。
【００５７】
次に、本発明の第二実施形態に係る長尺物固定具について説明する。本実施形態に係る長尺物固定具は、前提となるレールが第一実施形態と同様であり、また、基本構成についても第一実施形態と同様である。これに伴い、以下の説明において、第一実施形態と同様の構成、或いは相当する構成について同一符号及び同一名称を付し、第一実施形態と相違する構成についてのみ説明することとする。
【００５８】
本実施形態に係る長尺物固定具１は、図５〜図７に示す如く、第一実施形態と同様に、レール用連結材３を備えている。本実施形態に係るレール用連結材３は、各上側片部３１，３１がレール５の掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面上に配置されたときに、各上側片部３１，３１の少なくとも一部（本実施形態においては先端部）が掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面に面接触するように形成されている。より具体的には、本実施形態に係る上側片部３１，３１のそれぞれは、突出部３３の第二起立部３３ｃよりも先端側が該第二起立部３３ｃに対して鋭角をなす（レール５の掛止部５０ａ，５０ｂと対向部５１ａ，５１ｂとのなす角度と同様の角度）ように屈曲しており、上側片部３１，３１がレール５の掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面上に配置されたときに先端部が該一方の面に面接触するように形成されている。
【００５９】
そして、上述のように上側片部３１，３１の先端部を傾斜させても、上側片部３１，３１と掛止部５０ａ，５０ｂとの干渉を極力抑えて軸線ＣＬ周りで回転させることができるように、本実施形態に係るレール用連結材３は、上側片部３１，３１の延出方向と直交する方向における寸法が第一実施形態の上側片部３１，３１よりも狭く設定され、同方向における全体の寸法が第一実施形態のレール用連結材３よりも狭く設定されている。また、該上側片部３１，３１は、弾性変形可能に構成されており、軸線ＣＬ周りで回転させたときに掛止部５０ａ，５０ｂと接触しても、その弾性変形で回転を許容できるようになっている。
【００６０】
本実施形態に係る長尺物固定具１は、以上の構成からなり、図６（ａ）に示す如く、第一実施形態と同様に、一対の下側片部３２，３２をレール５の延びる方向（掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向に対して直交する方向）に合わせて掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入する。そして、図６（ｂ）に示す如く、その挿入方向と同方向に延びる軸線ＣＬ周りで長尺物固定具１（レール用連結材３）を回転させる。このとき、保持手段２をハンドルにして軸線ＣＬ周りで回転させると、その回転トルクが二組の上側片部３１，３１（突出部３３）を介してレール用連結材３全体に伝達され、二組の上側片部３１，３１及び一対の下側片部３２，３２が軸線ＣＬ周りで回転する。
【００６１】
そうすると、図６（ｂ）、及び図７（ａ）に示す如く、第一実施形態と同様に、各組の一方の上側片部３１が一方の掛止部５０ａ（基端）上に載り、他方の上側片部３１が他方の掛止部５０ｂ（基端）上に載ることになるが、本実施形態においては、各上側片部３１，３１の先端部が傾斜しているので、回転の際に掛止部５０ａ，５０ｂとの接触で弾性変形しつつ回転し、最終的に上側片部３１，３１の先端部が掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面に面接触した状態になる。これにより、該レール用連結材３は、軸線ＣＬ周りで不用意に回転することが防止される。そして、一対の下側片部３２，３２は、第一実施形態と同様に、掛止部５０ａ，５０ｂの先端との当接で下方側に押し下げられつつ（弾性変形しつつ）掛止部５０ａ，５０ｂの下方に入り込むことになる。
【００６２】
これにより、一方の上側片部３１，３１と下側片部３２，３２とが一方の掛止部５０ａを挟み込んだ状態になるとともに、他方の上側片部３１と下側片部３２，３２とが他方の掛止部５０ｂを挟み込んだ状態になり、当該長尺物固定具１の前後、上下、左右の移動が規制される。この状態で長尺物固定具１の保持手段２にパイプＬを保持させれば、第一実施形態と同様に、パイプＬを固定することができる。
【００６３】
以上のように、本実施形態に係る長尺物固定具１は、基本構成が第一実施形態と同様であるので、同様の作用及び効果を奏することができる。特に、本実施形態に係る長尺物固定具１は、レール５に取り付けた状態で、レール用連結材３の上側片部３１，３１の先端部がレール５の掛止部５０ａ，５０ｂに沿って面接触した状態になるように構成されているので、レール用連結材３が不用意に回転するのを確実に防止することができる上に、レール５に対する保持手段２の姿勢が適正な状態になるように位置決めすることができる。
【００６４】
尚、本発明は、上記何れの実施形態にも限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【００６５】
上記第一、及び第二実施形態において、パイプＬを保持可能に構成された保持手段２と、該保持手段２をレール５に連結するレール用連結材３とを一体的に備えた長尺物固定具１について説明したが、例えば、レール用連結材３を単独の部品として流通させても勿論よい。この場合、レール用連結材３に保持部材２０，２０を適宜取り付ければ上記実施形態と同様の長尺物固定具１とすることができる。
【００６６】
上記第一、及び第二実施形態において、保持手段２を構成する一対の保持部材２０，２０にクッション材２１を設けたが、これに限定されるものではなく、一対の保持部材２０，２０で長尺物Ｌを直接挟み込むようにしてもよい。このようにしても、レール用連結材３が軸線ＣＬ周りの回転で長尺物Ｌの姿勢に対応することができる。但し、長尺物Ｌを一対の保持部材２０，２０で挟み込む保持手段２を採用する場合、長尺物Ｌの保護の観点から、上記実施形態と同様にクッション材２１を設けることが好ましいことは言うまでもない。
【００６７】
そして、上記第一及び第二実施形態において、保持手段２に保持させる長尺物としてパイプＬを対象としたが、これに限定されるものではなく、例えば、長尺なケーブル（電線）や小径パイプを保持可能としたものであってもよい。すなわち、保持手段２は、パイプＬを両側から挟み込むように半円環状をなした一対の保持部材２０，２０を備えたものに限定されるものではなく、例えば、図８に示す如く、真っ直ぐに延びる一対の保持部材２０’，２０’の一端同士を枢着するとともに他端部同士を係合可能に構成し、一対の保持部材２０，２０で長尺物Ｌを挟み込む様に構成されたものであってもよい。このように一対の保持部材２０’，２０’のそれぞれを真っ直ぐに延びる構成とすることで、保持部材２０，２０の延びる方向で複数の長尺物Ｌを配置して挟み込む（保持する）ことができる。この場合も、長尺物Ｌを挟み込む面側にクッション材２１’を設けることが好ましいことは言うまでもない。
【００６８】
また、保持手段２は、一対の保持部材２０，２０の一端部同士が枢着（ピン結合）されたものに限定されるものではなく、例えば、図９（ａ）に示す如く、周方向の一部に長尺物Ｌを嵌め込む開口２５を形成するようにＵ字状又はＣ字状をなすものや、図９（ｂ）に示す如く、長尺物Ｌを嵌め込む開口２６を形成するように互いに対向した一対の挟持片（爪）２７，２７を備え、その挟持片２７，２７で長尺物Ｌを径方向両側から挟み込むように形成されたもの等、種々のタイプのものを採用することができる。
【００６９】
上記第一、及び第二実施形態において、上側片部３１，３１の基端側に突出部３３を設け、取付部３０に取り付けた保持手段２をハンドル代わりにして回転させたときの回転トルクを突出部３３に伝達してレール用連結材３を回転させるようにしたが、これに限定されるものではなく、上側片部３１，３１突出部３３を設けることなく、上側片部３１，３１を単に真っ直ぐ延びる片として構成し、保持部材２０，２０を取付部３０に取り付けるようにしてもよい。すなわち、保持部材２０，２０をハンドル代わりに使用出来るものに限定されるものでなく、レール用連結材３を直接回転させるようにしたものであってもよい。但し、操作性を考慮すれば、保持部材２０，２０をハンドル代わりに使用出来ることが好ましいことは言うまでもない。そして、保持部材２０，２０をハンドル代わりに使用すべく、保持部材２０，２０の回転力をレール用連結材３に伝達する手段は、上側片部３１，３１に設けた突出部３３に限定されるものではなく、例えば、取付部３０に対して保持部材２０，２０が軸線ＣＬ周りで相対的に回転するのを規制する回り止めピンを保持部材２０，２０と取付部３０とに貫通させて設けるようにしてもよい。
【００７０】
上記第一及び第二実施形態において、一対の下側片部３２，３２の両側に一対で一組をなす上側片部３１，３１を二組設け、上側片部３１，３１（下側片部３２，３２）の延出方向と直交する方向で変位した位置で掛止部５０ａ，５０ｂを両面側から挟持するようにしたが、これに限定されるものではなく、例えば一対の下側片部３２，３２と対向するように、取付部３０の両側に一対の上側片部３１，３１を延設するようにしてもよい。このようにしても、一対の下側片部３２，３２をレール５の掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入して回転させることで、両側の上側片部３１，３１と下側片部３２，３２とが一対の掛止部５０ａ，５０ｂを挟持した状態となるので、上記実施形態と同様に簡単な操作でレール５に取り付けることができ、長尺物Ｌを確実に固定することができる。
【００７１】
また、レール用連結材３は、一枚の板材をプレス成形したものに限定されるものではなく、例えば、上側片部３１，３１又は下側片部３２，３２の何れか一方を取付部３０と一体的に形成し、上側片部３１，３１又は下側片部３２，３２の何れか他方の基端を取付部３０の側端に溶接してレール用連結材３を作製するようにしてもよい。また、図１０に示す如く、一枚の板材をプレス成形して取付部３０となる矩形状の領域３０ａ’の両側から一対の上側片部３１，３１が延出した部材３ａを作製するとともに、一枚の板材をプレス成形して取付部３０となる矩形状の領域３０ｂ’の両側から一対の下側片部３２，３２が延出した部材３ｂを作製し、上側片部３１，３１と下側片部３２，３２とが同方向の延びるように、プレス成形した二つの部材３ａ，３ｂの矩形状の領域３０ａ’，３０ｂ’を接続してレール用連結材３にするようにしてもよい。なお、上記実施形態のようにレール用連結材３を長尺物固定具１の一構成として流通させる場合には、取付部３０に保持手段２を固定する手段（例えば、リベット１０）で二つの部材３ａ，３ｂの矩形状の領域３０ａ’，３０ｂ’と保持手段２とを一体的に連結してもよい。
【００７２】
上記第一、及び第二実施形態において、長尺物固定具１（レール用連結材３）を取り付けるレール５として、一対の掛止部５０ａ，５０ｂが先下りに傾斜したものを一例に挙げたが、これに限定されるものではなく、一対の掛止部５０ａ，５０ｂが略同一面上で真っ直ぐ延びるように形成されたものであってもよい。また、レール５は、一対の掛止部５０ａ，５０ｂが対向部５１ａ，５１ｂ及び接続部５２を介して連結されたものに限定されるものではなく、例えば、図１１に示す如く、断面Ｌ字状をなすアングルでレール５’を構成し、その一方の片５ａ’に長穴５５を穿設することで、該長穴５５の長手方向と直交する両側に真っ直ぐに延びる一対の掛止部５０ａ，５０ｂを形成したものであってもよい。この場合においても、図１２、及び図１３に示す如く、レール用連結材３は、上記実施形態と同様に、前記保持手段２が取り付けられる取付部３０と、取付部３０の両側に延設された一対の上側片部３１，３１と、取付部３０の両側に延設され、該延出方向を掛止部５０ａ，５０ｂの延出方向と直交する方向（長穴５５の長手方向）に一致させた状態で掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入可能に構成された一対の下側片部３２，３２とを備え、一対の下側片部３２，３２を掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入した状態で、下側片部３２，３２を掛止部５０ａ，５０ｂ間に挿入する方向と同方向に延びる軸線ＣＬ周りで取付部３０を回転させることで、一対の上側片部３１，３１が一対の掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面上に配置されるとともに、一対の下側片部３２，３２が一対の掛止部５０ａ，５０ｂに対して他方の面側で接触するように構成される。
【００７３】
上記第一、及び第二実施形態において、一対の下側片部３２，３２を先下りに傾斜するように形成し、回転させたときに掛止部５０ａ，５０ｂの他方の面側の先端との部分的な接触で下側片部３２，３２を押し下げ、該下側片部３２，３２が掛止部５０ａ，５０ｂに掛止された状態になる（レール用連結材３の回転を許容する）ようにしたが、これに限定されるものではなく、例えば、上側片部３１，３１に対して上下方向で変位した位置で該上側片部３１，３１と略平行になるように下側片部３２，３２を真っ直ぐに形成してもよい。この場合、レール用連結材３を円滑に回転させることができるよう、下側片部３２，３２の延出方向と直交する方向の端部を斜め下方に向けて傾斜させることが好ましい。このようにすると、レール用連結材３を回転させるときに、下側片部３２，３２の傾斜した端部が掛止部５０ａ，５０ｂの先端に接触し、その端部の傾斜で作用する回転力の分力が下側片部３２，３２を押し下げることのなり、上記実施形態と同様に下側片部３２，３２を掛止部５０ａ，５０ｂの他方の面側で掛止した（接触した）状態に円滑にすることができる。
【００７４】
上記第一、及び第二実施形態において、レール用連結材３をレール５に取り付けた状態で保持手段２の中心線がレール５の伸長方向に対して交差方向に延びた状態（長尺物Ｌがレール５と交差した姿勢で保持出来る状態）になるようにしたが、これに限定されるものではなく、レール５と長尺物Ｌとが同方向の延びた状態で長尺物Ｌを保持できるように保持手段２を取付部３０に取り付けても勿論よい。何れにしても、長尺物Ｌは長尺物固定具１を用いて複数箇所で固定されるので、複数の長尺物固定具１に跨るように単一の長尺物Ｌを各長尺物固定具１の保持手段２で保持させれば、長尺物Ｌとの関係で不用意に回転してしまうことが確実に防止される。
【００７５】
上記第一実施形態において、上側片部３１，３１が掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面上に配置された状態で、上側片部３１，３１が掛止部５０ａ，５０ｂの基端に線接触するように、上側片部３１，３１の延出量を設定したが、これに限定されるものではなく、例えば、先下りに傾斜した掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面の何れかの部位に対して上側片部３１，３１の先端が接触するように上側片部３１，３１の延出量を設定してもよい。このようにしても、上側片部３１，３１と下側片部３２，３２とで掛止部５０ａ，５０ｂを挟み込むことができ、上記実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。また、上側片部３１，３１は、一対の掛止部５０ａ，５０ｂに対して部分的に接触するようにしたものに限定されず、掛止部５０ａ，５０ｂが真っ直ぐに延びるレール５（例えば、図１１に示すレール５’）を対象とした場合、上側片部３１，３１が掛止部５０ａ，５０ｂの一方の面と面接触するように上側片部３１，３１を延設するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１】本発明の第一実施形態に係る長尺物固定具で長尺物を固定した状態の斜視図である。
【図２】第一実施形態に係る長尺物固定具で長尺物を固定した状態、及び長尺物固定具をレールに取り付けた状態であって、保持手段の一部を破断させて示した斜視図を示す。
【図３】第一実施形態に係るレール用連結材の説明図であって、（ａ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、下側片部をレールの掛止部間に挿入させる状態のレール用連結材の平面図であり、（ｂ）は、持手段及びレールを仮想線で示し、下側片部を掛止部に掛止させた状態のレール用連結材の平面図である。
【図４】第一実施形態に係るレール用連結材の説明図であって、（ａ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の正面図であり、（ｂ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の側面図である。
【図５】第二実施形態に係る長尺物固定具で長尺物を固定した状態、及び長尺物固定具をレールに取り付けた状態であって、保持手段の一部を破断させて示した斜視図である。
【図６】第二実施形態に係るレール用連結材の説明図であって、（ａ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、下側片部をレールの掛止部間に挿入させる状態のレール用連結材の平面図であり、（ｂ）は、持手段及びレールを仮想線で示し、下側片部を掛止部に掛止させた状態のレール用連結材の平面図である。
【図７】第二実施形態に係るレール用連結材の説明図であって、（ａ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の正面図であり、（ｂ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の側面図である。
【図８】本発明の他実施形態に係る長尺物固定具の斜視図であって、複数の長尺物を並列に保持可能に構成された保持手段を備えた長尺物固定具の斜視図を示す。
【図９】本発明の別実施形態に係る長尺物固定具の斜視図であって、（ａ）は、Ｕ字状又はＣ字状に形成された保持手段を備える長尺物固定具の斜視図であり、（ｂ）は、一対の挟持片（爪）を有する保持手段を備える長尺物固定具の斜視図である。
【図１０】本発明のさらに別の実施形態に係る長尺物固定具（レール用連結材）の説明図であって、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の正面図である。
【図１１】本発明に係る長尺物固定具（レール用連結材）の対象となる別の形態のレールを説明するための説明図であって、長尺物固定具で長尺物を固定した状態、及び長尺物固定具をレールに取り付けた状態で、保持手段の一部を破断させて示した斜視図である。
【図１２】図１１に示すレールに対し、長尺物固定具で長尺物を固定した状態であって、（ａ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、下側片部をレールの掛止部間に挿入させる状態のレール用連結材の平面図であり、（ｂ）は、持手段及びレールを仮想線で示し、下側片部を掛止部に掛止させた状態のレール用連結材の平面図である。
【図１３】図１１に示すレールに対し、長尺物固定具で長尺物を固定した状態であって、（ａ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の正面図であり、（ｂ）は、保持手段及びレールを仮想線で示し、上側片部と下側片部とで掛止部を挟持した状態（下側片部を掛止部に掛止させた状態）のレール用連結材の側面図である。
【図１４】従来の固定金具の説明図であって、（ａ）は、Ｕ字状の金具本体と固定部材とを備える固定金具で長尺物を固定する際の斜視図であり、（ｂ）は、鏡像配置される二つの金具部材を備える固定金具で長尺物を固定する際の斜視図である。
【符号の説明】
【００７７】
１…長尺物固定具、２…保持手段、３…レール用連結材、５…レール、２０…保持部材、２１…クッション材、３０…取付部、３１…上側片部、３２…下側片部、３３…突出部、３３ａ…第一起立部、３３ｂ…横臥部、３３ｃ…第二起立部、３４…垂下片部、５０ａ，５０ｂ…掛止部、５１ａ，５１ｂ…対向部、５２…接続部、ＣＬ…軸線、Ｌ…長尺物（パイプ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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