(57)【要約】【課題】特定次数の逆起電力を低減することで、ノイズの低減が図られた回転電機を提供する。【解決手段】回転電機１０００は、複数のコイル相１１０Ｕ，１１０Ｖ，１１０Ｗを有する固定子１００と、等間隔に配置された複数の磁極を有し、固定子１００と向い合う回転子１０とを備え、各磁極は、複数の永久磁石３１Ａ，３１Ｂ，３１Ｃを含む磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃによって規定され、各磁石群３０Ａのうち、回転子１０の周方向に位置する磁石群３０Ａの周方向端部および回転子１０の中心Ｏを結ぶ仮想直線と、磁石群３０Ａの磁極の中心線Ｐ１Ａに直交し、回転子１０の中心Ｏを通る仮想基準線Ｌとによって規定される交差角度は、７０．００度以上７２．５０度以下とされる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
間隔を隔てて形成され、径方向内方に向けて突出するステータティースと、該ステータティース間に規定され、コイルが収容されるスロットとを有する固定子と、
等間隔に配置された複数の磁極を有し、前記固定子と向かい合う回転子とを備え、
前記各磁極は、複数の永久磁石を含む磁石群によって規定され、
前記各磁石群の周方向端部および前記回転子の中心を結ぶ仮想直線と、前記磁石群の前記磁極の中心線に直交し、前記回転子の中心を通る仮想基準線とによって規定される交差角度は、７０．００度以上７２．５０度以下とされると共に、前記磁極の中心線を前記ステータティースの中心線と一致させると、前記仮想直線は、前記スロットを通る、回転電機。
【請求項２】
前記交差角度は、７１．００度以上７１．５０度以下とされた、請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記交差角度は、７１．２５度とされた、請求項１または請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記永久磁石群は、前記磁石の中心線上に位置する第１永久磁石と、前記磁極の中心線を挟んで対称に配置された第２および第３永久磁石とを含む、請求項１から請求項３のいずれかに記載の回転電機。
【請求項５】
前記第２永久磁石と前記第３永久磁石との間の距離が、前記回転子の径方向内方に向けて、小さくなるように、前記第２および前記第３永久磁石が傾斜して配置された、請求項４に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機に関し、特に、ノイズの低減が図られた回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からモータについて、生じるノイズの低減や小型化、駆動効率の向上が図られている。
【０００３】
たとえば、特許文献１（特開２００２−３６９４２２号公報）に記載された永久磁石式回転電機においては、回転子の各永久磁石の外周側の二点の角度（極弧度）を電気角度で９６度とすることで、駆動効率の向上が図られている。
【０００４】
また、特許文献２（特開平７−２５５１５９号公報）に記載された同期電動機においては、永久磁石を均等割とされた位置に配置するのではなく、電気角で３０度ずつ前後にずらした位置に配置している。このように各永久磁石を配置することで、コイルに発生する逆起電圧を正弦波に近づけて、制御特性や効率の向上が図られている。
【０００５】
特許文献３（特開平１１−２９９１９９号公報）に記載された永久磁石式回転電機においては、各永久磁石の固定子側の外周面の周方向幅と回転子の軸芯とのなす角度を所定の角度とすることで、コギングトルクの低減が図られている。
【０００６】
特許文献４（特開２００１−１１２２０２号公報）に記載された永久磁石回転電機においては、永久磁石の固定子側の周方向の長さを所定の長さに設定することで、誘起電圧の波形を正弦波に近似させて、誘起電圧のピーク値を抑えている。特許文献５（特開２００１−２５１８２５号公報）に記載された永久磁石式同期電動機においては、磁石軸心開度を電気角度で所定角度とすると共に、スロット開口部の幅を所定の範囲内とすることで、電動機効率の向上が図られている。
【特許文献１】特開２００２−３６９４２２号公報
【特許文献２】特開平７−２５５１５９号公報
【特許文献３】特開平１１−２９９１９９号公報
【特許文献４】特開２００１−１１２２０２号公報
【特許文献５】特開２００１−２５１８２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、コイルに生じる逆起電圧を正確に正弦波に近づけることは、非常に困難である。上記従来の回転電機においては、逆起電圧を周波数分解したときの特定次数の周波数成分と、回転電機に生じるノイズとの関係に着目したものはない。
【０００８】
すなわち、ノイズの低減に大きく寄与する特定次数のノイズを低減するために、この特定次数のノイズと相関関係にある特定次数の逆起電圧を低減することについては、いずれの先行文献に記載も示唆もされていない。
【０００９】
このため、上記先行文献に提案された手法においては、十分に回転電機に生じるノイズを低減することができない場合があった。
【００１０】
本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、特定次数の逆起電圧を低減することで、ノイズの低減が図られた回転電機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係る回転電機は、間隔を隔てて形成され、径方向内方に向けて突出するステータティースと、該ステータティース間に規定され、コイルが収容されるスロットとを有する固定子と、等間隔に配置された複数の磁極を有し、前記固定子と向かい合う回転子とを備える。そして、上記各磁極は、複数の永久磁石を含む磁石群によって規定され、前記各磁石群の周方向端部および前記回転子の中心を結ぶ仮想直線と、前記磁石群の前記磁極の中心線に直交し、前記回転子の中心を通る仮想基準線とによって規定される交差角度は、７０．００度以上７２．５０度以下とされる。さらに、上記磁極の中心線を前記ステータティースの中心線と一致させると、前記仮想直線は、前記スロットを通る。好ましくは、上記前記交差角度は、７１．００度以上７１．５０度以下とされる。
【００１２】
好ましくは、上記交差角度は、７１．２５度とされる。好ましくは、上記永久磁石群は、前記磁石の中心線上に位置する第１永久磁石と、前記磁極の中心線を挟んで対称に配置された第２および第３永久磁石とを含む。
【００１３】
好ましくは、上記第２永久磁石と前記第３永久磁石との間の距離が、前記回転子の径方向内方に向けて、小さくなるように、前記第２および前記第３永久磁石が傾斜して配置される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る回転電機によれば、特定次数の逆起電圧を低減することで、ノイズの低減を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本実施の形態に係る回転電機について、図１から図１０を用いて説明する。
なお、以下に説明する実施の形態において、個数、量などに言及する場合、特に記載がある場合を除き、本発明の範囲は必ずしもその個数、量などに限定されない。また、以下の実施の形態において、各々の構成要素は、特に記載がある場合を除き、本発明にとって必ずしも必須のものではない。
【００１６】
図１は、本発明の実施の形態に係る回転電機１０００の一部の断面図であり、図２は、図１に示された回転電機１０００の一部の拡大図である。この図１および図２に示すように、回転電機１０００は、分布巻により形成されたＵ相コイル（巻線相）１１０Ｕと、Ｖ相コイル１１０Ｖと、Ｗ相コイル１１０Ｗとを有する固定子１００と、複数の磁極を規定する複数の磁石群３０Ａ〜３０Ｃを有し、固定子１００に向い合う外周面（外周）１３を有する回転子１０とを備えている。
【００１７】
固定子１００は、環状のコア体１０３を有し、たとえば、複数の磁性鋼板を積層して構成されている。このコア体１０３の内周面には、径方向内方に向けて突出する複数のステータティース１０１が形成されている。このステータティース１０１間には、スロット部（凹部）１０２が形成されており、各スロット部１０２は、コア体１０３の内周側に向けて開口している。
【００１８】
ステータティース１０１には、分布巻により巻線相としてのＵ相コイル１１０Ｕ、Ｖ相コイル１１０Ｖ、Ｗ相コイル１１０Ｗが巻回されている。なお、Ｕ相コイル１１０Ｕが最もコア体１０３の外周側に位置しており、このＵ相コイル１１０Ｕより径方向内方側にＶ相コイル１１０Ｖが位置している。そして、このＶ相コイル１１０Ｖに対して径方向内方側にＷ相コイル１１０Ｗが位置している。
【００１９】
なお、この図１に示す例においては、ステータティース１０１に各コイルを直接巻回しているが、他にも、たとえば、インシュレータを用いて各コイルを装着するようにしてもよい。
【００２０】
このように巻回された各Ｕ相コイル１１０Ｕ、Ｖ相コイル１１０Ｖ、Ｗ相コイル１１０Ｗには、それぞれ位相がずれた交流電力が供給される。これにより、各コイル１１０Ｕ、１１０Ｖ、１１０Ｗを通るような磁束が発生する。
【００２１】
回転子１０は、鉄または鉄金属などから構成された電磁鋼板を積層することで形成された円環状のコア体２０を備えている。そして、この円環状のコア体２０内は、円柱状の回転シャフト１３０に固設されている。
【００２２】
回転子１０には、それぞれ複数の永久磁石３１Ａ，３２Ａ，３３Ａ，３１Ｂ，３２Ｂ，３３Ｂ，３１Ｃ，３２Ｃ，３３Ｃを有する磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃが設けられている。この磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃによって、回転子１０には、複数の磁極が形成されている。各磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃは、回転子１０の周方向に等間隔に間隔を隔てて配置されている。たとえば、図１において、磁石群３０Ａのうち、仮想直線Ｐ２Ｃと仮想直線Ｐ２Ａとによって規定される交差角度のうち、小さい方の交差角度は、電気角度で、１８０度を示しており、機械角度で４５度にあたる。そして、他の磁石群３０Ｂ，３０Ｃにおいても、同様に配置されている。換言すれば、隣り合う磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの中心線Ｐ１Ａ，Ｐ１Ｂ，Ｐ１Ｃ同士は、機械角度で４５度ずつずれて配置されている。
【００２３】
各磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃを構成するネオジム(Nd2Fe14B)製の永久磁石３１Ａ，３２Ａ，３３Ａ，３１Ｂ，３２Ｂ，３３Ｂ，３１Ｃ，３２Ｃ，３３Ｃの固定子１００側の表面の磁極は、いずれも、同一の磁極とされている。たとえば、図１において、磁石群３０Ａを構成する永久磁石３１Ａ，３２Ａ，３３Ａの固定子１００側の表面の磁極は、Ｎ磁極とされている。
【００２４】
また、回転子１０の周方向に隣り合う磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの固定子１００側の磁極は、互いに異なるように配置されており、周方向に交互に磁極が異なるように配置されている。たとえば、磁石群３０Ａの固定子１００側の磁極は、Ｎ極とされており、磁石群３０Ｂの固定子１００側の磁極は、Ｓ極とされている。このため、回転子１０の表面には、極性の異なる磁極が周方向に等間隔に形成されることになる。このように、磁極が回転子１０の周面に等間隔に配列しているので、固定子１００のコイルに生じる磁極によって順次引っ張られる際に、各磁極（磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ）に加えられる吸引力にばらつきが生じることを抑制することができ、回転子１０に振動が生じることを抑制することができる。
【００２５】
各磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃは、３つの永久磁石を備えている。このため、各磁石群３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃから生じる磁束量は十分に確保されており、大きなトルクを発生させることができる。
【００２６】
図１および図２において、各磁極の中心を通る中心線Ｐ１Ａ，Ｐ１Ｂ，Ｐ１Ｃが示されている。ここで、中心線Ｐ１Ａは、磁石群３０Ａによって規定される磁極の中心と、回転子１０の中心Ｏとを通る。
【００２７】
図２において、永久磁石（第１永久磁石）３３Ａは、回転子１０の外周縁部側に形成された磁石収容孔４３Ａ内に収容されており、中心線Ｐ１Ａ上に位置している。永久磁石（第２および第３永久磁石）３１Ａ，３２Ａは、永久磁石３３Ａに対して回転子１０の周方
向に隣り合う位置に形成された磁石収容孔４１Ａ，４２Ａ内に収容されている。
【００２８】
ここで、永久磁石３１Ａ，３２Ａは、回転子１０の周方向に互いに離れて設けられており、永久磁石３１Ａと永久磁石３２Ａとは、互いに、回転子１０の径方向に内方に向かうにつれて、近接するように傾斜している。
【００２９】
このため、図１において、回転子１０の径方向内方側においても、隣り合う磁石郡３０Ａ〜３０Ｃ間の距離を確保することができ、強度を確保することができる。さらに、回転子１０の外周側では、各永久磁石３１Ａ，３２Ａ間の距離が確保されており、永久磁石３１Ａ，３２Ａ間に永久磁石３３Ａを収容したとしても、各永久磁石３１Ａ，３２Ａ，３３Ａ間の距離を確保することができ、回転子１０の剛性を確保することができる。
【００３０】
さらに、永久磁石３３Ａは、磁石群３０Ａの磁極の中心線Ｐ１Ａ上に位置している。そして、他の２つの永久磁石３２Ａ，３３Ａは、この中心線Ｐ１Ａに対して対称配置されている。このように、各永久磁石３１Ａ，３２Ａ，３３Ａを配置することで、回転子１０の重量バランスが確保され、回転子１０が回転した際においても、回転子１０に生じる振動を低減することができる。
【００３１】
ここで、仮想直線Ｐ３Ａを、磁石群３０Ａのうち、回転子１０の周方向に位置する周方向端部ＱＡと、回転子１０の中心Ｏとを通る直線とする。そして、この磁石群３０Ａの仮想基準線Ｌは、回転子１０の中心Ｏを通り、中心線Ｐ１Ａと直交するように延びる直線とする。なお、この仮想基準線Ｌは、磁石群３０Ｂに対して磁石群３０Ａと反対側に位置する磁石群の磁極の中心を通ると共に、磁石群３０Ｃに対して磁石群３０Ａと反対側に位置する磁石群の磁極の中心を通る。
【００３２】
そして、仮想直線Ｐ３Ａと、仮想基準線Ｌとによって規定される交差角度のうち、小さい方の交差角度θ１は、機械角度で７０．００度以上７２．５０度以下とされている。
【００３３】
なお、本実施の形態に係る回転電機１０００においては、各永久磁石３１Ａ，３１Ｂの延在方向と、仮想基準線Ｌと平行な平行基準線ＬＡとの交差角度θ３は、たとえば、機械角度で３０度以上４０度以下の範囲とされ、好ましくは３５度とされる。なお、図１および図２に示す回転電機１０００においては、交差角度θ３は、３５度とされている。
【００３４】
図３は、固定子の平面図である。図３を参照して、コイル５１０〜５１７は、ステータコイル２２のＵ相コイル１１０Ｕを構成し、コイル５２０〜５２７は、ステータコイル２２のＶ相コイル１１０Ｖを構成し、コイル５３０〜５３７は、ステータコイル２２のＷ相コイル１１０Ｗを構成する。コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７の各々は、略円弧形状から成る。
【００３５】
コイル５１０〜５１７は、最外周に配置される。コイル５２０〜５２７は、コイル５１０〜５１７の内側であって、それぞれ、コイル５１０〜５１７に対して円周方向に一定距離だけずれた位置に配置される。コイル５３０〜５３７は、コイル５２０〜５２７の内側であって、それぞれ、コイル５２０〜５２７に対して円周方向に一定距離だけずれた位置に配置される。
【００３６】
コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７の各々は、対応する複数のティースの各々に直列に巻回される。たとえば、コイル５１０は、ティース１〜５に対応し、ティース１〜５の全体に外周から所定回数巻回されて形成される。
【００３７】
コイル５１１〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７についても、それぞれ対応す
るティースにコイル５１０と同じようにして形成される。
【００３８】
コイル５１０〜５１３は、直列に接続され、一方端が端子Ｕ１であり、他方端が中性点ＵＮ１である。コイル５１４〜５１７は、直列に接続され、一方端が端子Ｕ２であり、他方端が中性点ＵＮ２である。
【００３９】
コイル５２０〜５２３は、直列に接続され、一方端が端子Ｖ１であり、他方端が中性点ＶＮ１である。コイル５２４〜５２７は、直列に接続され、一方端が端子Ｖ２であり、他方端が中性点ＶＮ２である。
【００４０】
コイル５３０〜５３３は、直列に接続され、一方端が端子Ｗ１であり、他方端が中性点ＷＮ１である。コイル５３４〜５３７は、直列に接続され、一方端が端子Ｗ２であり、他方端が中性点ＷＮ２である。
【００４１】
ここで、コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７に位相がずれた交流電流が供給されることで、回転子１０を所定方向に向けて回転させる。この際、回転子１０が回転することで、各コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７を通る永久磁石３１Ａ，３２Ａ，３３Ａ，３１Ｂ，３２Ｂ，３３Ｂ，３１Ｃ，３２Ｃ，３３Ｃからの磁束量が変動する。
【００４２】
このため、各コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７には、回転子１０が回転することにより、逆起電圧が生じる。
【００４３】
図４は、横軸に回転子１０の回転角度（単位は、電気角度）を示し、縦軸に、各コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７に生じる逆起電圧（Ｖ）を示すグラフである。図５は、図２に示す各種の交差角度θ１に設定された回転電機において、生じる逆起電圧を周波数分解し、逆起電圧の５次、７次、１１次、１３次成分を示すグラフである。なお、図５において、グラフの右端に示す逆起電圧圧の特性は、比較例としての回転電機の特性である。この比較例の回転電機においては、各磁石群は、２つの永久磁石をＶ型に配置した永久磁石によって構成されており、たとえば、比較例の回転電機は、図１に示す永久磁石３３Ａ，３３Ｂ，３３Ｃを取り除いたような回転電機である。
【００４４】
ここで、図４に示すように、各コイル５１０〜５１７，５２０〜５２７，５３０〜５３７に生じる逆起電圧を示す波形は、複数の波が重なり合って、正弦波に近似する形状となっている。
【００４５】
そして、たとえば、図４に示される逆起電圧の波の周波数分解して得られる逆起電圧の５次成分とは、図４に示す逆起電圧の波の周波数の５倍の周波数を有する波である。同様に、７次、１１次、１３次成分とは、図４に示す逆起電圧の波の周波数の７倍、１１倍、１３倍の周波数を有する波である。
【００４６】
ここで、回転電機１０００に生じるノイズのうち、極数とコイルの相数との最小公倍数の次数成分と、スロット数の次数成分とが大きな評価項目となっている。本実施の形態に係る回転電機１０００においては、８極３相モータであって、スロット数４８とされているので、回転電機１０００が駆動することで生じるノイズのうち、２４次成分と４８次成分の低減を図ることが主要な評価項目とされている。そして、逆起電圧の５次および７次成分が、ノイズの２４次成分に影響し、さらに、逆起電圧の１１次成分および１３次成分とが、ノイズの４８次成分に影響する。なお、本実施の形態においては、中心Ｏを中心とする各スロット１０２の幅方向（回転子１０の周方向）の角度は、２．５度（機械角度）とされており、中心Ｏを中心とするステータティース１０１の幅方向の角度は、５．０度
（機械角度）とされている。
【００４７】
そして、図５において、図２に示す交差角度θ１が、７０．００度（機械角度）以上７２．５０度以下とされた本実施の形態に係る回転電機の逆起電圧の５次、７次、１１次、１３次成分の合計は、比較例の回転電機の合計よりも小さいことが分かる。すなわち、回転電機に生じる逆起電圧の波形を正弦波に近似させることができ、回転電機に生じるノイズの低減を図ることができることが分かる。なお、交差角度が７２．５０度よりも大きくなると、逆起電圧の各次数成分の合計が比較例の回転電機の合計よりも大きくなる。ここで、図６は、交差角度θ１が、７０．００度としたときの回転電機の断面図である。この図６に示すように、磁石群３０Ａの磁極の中心線Ｐ１Ａを、径方向に延びるステータティース１０１Ａの中心線に一致させると、ステータティース１０１Ａに対して、２つ周方向に隣り合うステータティース１０１Ｃと、このステータティース１０１Ｃに対してステータティース１０１Ａと反対側に位置するステータティース１０１Ｄとによって規定されたスロット１０２Ｃを仮想直線Ｐ３Ａが通る。具体的には、仮想直線Ｐ３Ａは、スロット１０２Ｃを規定するステータティース１０１Ｄの側面に沿って延びる。また、図７は、交差角度θ１が、７２．５０度としたときの回転電機の断面図である。この図７に示すように、仮想直線Ｐ３Ａは、スロット１０２Ｃを規定するステータティース１０１Ｃの側面に沿って延びる。このように、交差角度θ１が７０．００度以上７２．５０度以下のときには、仮想直線Ｐ３Ａは、スロット１０２Ｃ内を通り、生じるノイズを、磁石をＶ字配置して磁極を規定した回転電機よりも、モータノイズが小さくなっている。
【００４８】
図８は、横軸は回転電機の交差角度θ１を示し、縦軸は逆起電圧の５次成分を示すグラフであり、図９は、横軸は回転電機の交差角度θ１を示し、縦軸は逆起電圧の７次成分を示すグラフである。そして、図１０は、横軸は回転電機の交差角度θ１を示し、横軸は逆起電圧の１１次成分を示すグラフである。
【００４９】
ここで、図８から図１０において、実線は、上記比較例としての回転電機の逆起電圧の５次成分、７次成分、１１次成分を示す。
【００５０】
そして、図８に示すように、７０．００度以上７３．００度以下のいずれの交差角度θ１においても、本実施の形態に係る回転電機１０００は、比較例の回転電機よりも、逆起電圧の５次成分が小さいことが分かる。
【００５１】
図９に示すように、交差角度θ１が７０．００度以上７１．２５度以下の範囲内においては、本実施の形態に係る回転電機１０００は、比較例の回転電機よりも逆起電圧の７次成分が小さいことが分かる。
【００５２】
図１０に示すように、交差角度θ１が７０．００度以上７２．００度以下の範囲内においては、本実施の形態に係る回転電機１０００は、比較例の回転電機よりも逆起電圧の１１次成分が小さいことが分かる。
【００５３】
そして、本実施の形態に係る回転電機１０００に生じる逆起電圧の１３次成分は、比較例の回転電機に生じる逆起電圧１３次成分よりも、十分に小さい。
【００５４】
ここで、上記図８から図１０に示されるように、交差角度θ１が７０．００度以上７１．５０度以下の範囲内においては、回転電機１０００は、比較例の回転電機よりも、逆起電圧の５次、１１次および１３次成分のいずれもが小さいく、回転電機１０００の７次成分は、比較例の回転電機に近似していることが分かる。このため、上記のような交差角度θ１に設定された本実施の形態に係る回転電機１０００においては、生じるノイズの２４次成分および４８次成分のいずれについても比較例の回転電機に生じる２４次成分および
４８次成分より低減することができることが分かる。なお、交差角度θ１が、７１．５０度よりも大ききなると、逆起電圧の７次成分が比較例の回転電機よりも大きくなる。
【００５５】
また、７１．００度（機械角度）以上７１．５０度以下とされた回転電機１０００においては、逆起電圧の１１次成分が特に小さく、回転電機１０００に生じるノイズの４８次成分の低減を特に図ることができる。そして、交差角度θ１が７１．００度よりも小さくなると、逆起電圧の１１次成分が大きくなり、交差角度θ１が７１．５０度よりも大きくなると、逆起電圧の１１次成分が大きくなる。さらに、図１０に示されるように、交差角度θ１を７１．２５度とすることで、逆起電圧の１１次成分を最小とすることができ、回転電機１０００に生じるノイズの４８次成分の低減を図ることができる。なお、交差角度θ１が７１．２５度の時には、図２に示すように仮想直線Ｐ３Ａは、径方向に延びるスロット１０２Ｃの中心線と一致する。この際、図５にも示されるように、回転電機１０００に生じる各逆起電圧の各成分を合計を小さくすることができ、回転電機１０００に生じるモータノイズを低減することができる。なお、図４から図１０に示された結果は、Ｊ−ＭＡＧ（株式会社  日本総研ソリューションズ製）等の電磁界シミュレーションにより算出されている。
【００５６】
以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。さらに、上記数値などは、例示であり、上記数値および範囲にかぎられない。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明は、回転電機に適用することができ、特にノイズの低減が図られた回転電機に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の実施の形態に係る回転電機の一部の断面図である。
【図２】図１に示された回転電機の一部の拡大図である。
【図３】固定子の平面図である。
【図４】横軸に回転子の回転角度（単位は、電気角度）を示し、縦軸に、各コイルに生じる逆起電圧（Ｖ）を示すグラフである。
【図５】図２に示す各種の交差角度θ１に設定された回転電機において、生じる逆起電圧を周波数分解し、逆起電圧の５次、７次、１１次、１３次成分を示すグラフである。
【図６】交差角度θ１が、７０．００度としたときの回転電機の断面図である。
【図７】交差角度θ１が、７２．５０度としたときの回転電機の断面図である。
【図８】横軸は回転電機の交差角度θ１を示し、縦軸は逆起電圧の５次成分を示すグラフである。
【図９】横軸は回転電機の交差角度θ１を示し、縦軸は逆起電圧の７次成分を示すグラフである。
【図１０】横軸は回転電機の交差角度θ１を示し、横軸は逆起電圧の１１次成分を示すグラフである。
【符号の説明】
【００５９】
１０００  回転電機、１０  回転子、２０  コア体、２２  ステータコイル、３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ  磁石群、３１Ａ，３２Ａ，３３Ａ  永久磁石、１００  固定子、１０１
ステータティース、１０２  スロット部、Ｌ  仮想基準線、ＬＡ  平行基準線、Ｏ  中心、Ｐ１Ａ，Ｐ１Ｂ，Ｐ１Ｃ  中心線、Ｐ３Ａ  仮想直線、ＱＡ  周方向端部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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