(57)【要約】  【課題】自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、車両停止時に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知し、運転者が手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作を適切に行えるようにして、変速段を上手く切換えて車両をスムーズに運転でき、エンジンやエンジン排気系の負荷増大等を防止できるようにする。  【解決手段】自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断し（Ｓ２）、肯定判断した場合に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知させる（Ｓ４）。【選択図】図６
2008144775.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自動変速機の変速モードを、変速段が所定の変速特性に基づいて自動的に切換えられる自動変速モードと、運転者が変速段を手動操作で切換え可能な手動変速モードとに切換え可能な変速モード切換手段を備えた自動変速機付き車両において、
運転者に報知可能な報知手段と、この報知手段を制御する報知制御手段とを備え、
前記報知制御手段は、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断する判断手段を有し、この判断手段が肯定判断した場合、車両停止時に、前記手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知手段に報知させることを特徴とする自動変速機付き車両の報知装置。
【請求項２】
車両の走行状態を反映する１又は複数の物理量を検出する走行状態検出手段を備え、
前記判断手段は、前記走行状態検出手段で検出された物理量に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった時間又は回数からなる未習熟走行状態値を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値以上になった場合に、未習熟であると肯定判断することを特徴とする請求項１に記載の自動変速機付き車両の報知装置。
【請求項３】
前記複数の物理量が車両速度とエンジンのスロットル開度を含み、
前記判断手段が、前記自動変速モードにおいて車両速度とエンジンのスロットル開度に基づいて変速段を決定する為の変速マップに対応する未習熟判断マップであって、各変速段に対応する未習熟ゾーンが決定された未習熟判断マップを有し、
前記未習熟走行状態値は、前記車両速度及びエンジンのスロットル開度が未習熟判断マップの現在の変速段に対応する未習熟ゾーンに滞在している時間であることを特徴とする請求項２に記載の自動変速機付き車両の報知装置。
【請求項４】
前記判断手段は、自動変速機の変速モードが自動変速モードに切換えられた場合に、前記未習熟走行状態値をリセットすることを特徴とする請求項２に記載の自動変速機付き車両の報知装置。
【請求項５】
前記自動変速機のシフトレバーが、非走行レンジから、自動変速モードを選択するドライブレンジを経由して、手動変速モードを選択するマニュアルレンジへ切換わるように構成され、
前記報知制御手段は、シフトレバーが非走行レンジからドライブレンジを経由してマニュアルレンジへ直行するように切換わる操作が行われたか否か判断する第２の判断手段を有し、前記判断手段は、前記第２の判断手段が肯定判断した場合に所定の閾値よりも低い閾値を用いることを特徴とする請求項２に記載の自動変速機付き車両の報知装置。
【請求項６】
前記報知手段は、インストルメントパネルに設けられた表示部と、音声により報知する音声発生部の少なくとも一方を有し、
前記報知制御手段は、前記表示部と音声発生部の少なくとも一方に前記手動操作方法を報知させることを特徴とする請求項１に記載の自動変速機付き車両の報知装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動変速機付き車両の報知装置に関し、特に、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、車両停止時に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知する報知装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両（自動車）に搭載された自動変速機において、変速モードを、変速段が所定の変速特性に基づいて自動的に切換えられる自動変速モードと、運転者が変速段を手動操作で切換え可能な手動変速モードとに切換え可能に構成されたものが周知であり、この変速モードの切換えについては、一般に、運転者がシフトレバーを手動操作して、ドライブレンジに切換えると自動変速モードに切換えられ、マニュアルレンジに切換えると手動変速モードに切換えられる（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
この種の自動変速機では、通常、手動変速モードに切換えられた状態で、運転者がマニュアルレンジに位置するシフトレバーを前後方向へ手動操作することで、変速段が切換えられる。ここで、手動変速モードに切換え可能な自動変速機において、シフトレバーが非走行レンジからドライブレンジを経由してマニュアルレンジへ切換わるように構成されたものが実用に供されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
尚、手動変速モードに切換え可能な自動変速機において、ステアリングホイールに手動変速モード切換スイッチを設け、このスイッチを運転者がオン操作することで、変速モードが手動変速モードに切換えられるもの、また、ステアリングホイールにシフトアップ，ダウンスイッチを設け、変速モードが手動変速モードに切換えられた状態で、このスイッチを運転者がオン操作することで、変速段が切換えられるものが周知である。
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−２７３１１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前記自動変速機付き車両では、運転者が自動変速機の手動変速モードに対して行う変速段の切換え操作を含む操作が不慣れである場合、その典型的な状況として、自動変速機が手動変速モードのときに、変速段が切換えられて然るべき走行状態であるにも関わらず、運転者が変速段を切換えない場合が起こり得る。このように、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、変速段を上手く切換えることができないので、車両をスムーズに運転できなくなる。
【０００７】
また、自動変速機の変速モードを誤操作により手動変速モードへ切換えた場合、また、自動変速機の変速モードを手動変速モードへ切換えたが、そのことを忘れている場合も起こり得る。この場合も、変速段を上手く切換えることができず、車両をスムーズに運転できなくなる虞が生じるが、このような状況は、運転者が自動変速機の手動変速モードに対して行う操作が不慣れである場合に発生し易いと考えられる。
【０００８】
ここで、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であることを検出できれば、そのことを運転者へ報知することも考えられるが、この未習熟の検出が非常に難しいという問題がある他、単に未習熟であることを運転者へ報知しても、変速段を上手く切換えることができない、車両をスムーズに運転できない、という問題を確実に改善できる訳ではない。
【０００９】
そして、特に、変速段がシフトアップ側へ切換えられて然るべき走行状態であるにも関わらず、運転者が変速段をシフトアップ側へ切換えない場合には、エンジン回転数が不要に上昇し、その状態で長時間車両走行させる虞があるので、また、エンジンへの燃料カットが行われることもあるため、エンジンやエンジン排気系の負荷が増大し、排気ガスも増大するため地球環境にもよくない。
【００１０】
本発明の目的は、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、車両停止時に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知し、この場合、未習熟か否かの判断を確実に行い、運転者が手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作を適切に行えるようにして、変速段を上手く切換えて車両をスムーズに運転でき、エンジンやエンジン排気系の負荷増大等を防止できる、自動変速機付き車両の報知装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１の自動変速機付き車両の報知装置は、自動変速機の変速モードを、変速段が所定の変速特性に基づいて自動的に切換えられる自動変速モードと、運転者が変速段を手動操作で切換え可能な手動変速モードとに切換え可能な変速モード切換手段を備えた自動変速機付き車両において、運転者に報知可能な報知手段と、この報知手段を制御する報知制御手段とを備え、前記報知制御手段は、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断する判断手段を有し、この判断手段が肯定判断した場合、車両停止時に、前記手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知手段に報知させることを特徴とする。
【００１２】
この自動変速機付き車両の報知装置では、報知制御手段の判断手段により、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断され、肯定判断された場合、車両停止時に、報知制御手段により報知手段が制御され、その報知手段により手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法が運転者に対して報知される。
【００１３】
特に、運転者が自動変速機の手動変速モードに対して行う変速段の切換え操作を含む操作が不慣れである場合、その典型的な状況として、自動変速機が手動変速モードのときに、変速段が切換えられて然るべき走行状態であるにも関わらず、運転者が変速段を切換えない場合が起こり得るが、このように、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、前記手動操作方法の報知によって、運転者が適切な操作を確実に行えるようになる。
【００１４】
ここで、請求項１の従属請求項として次の構成を採用可能である。
車両の走行状態を反映する１又は複数の物理量を検出する走行状態検出手段を備え、前記判断手段は、前記走行状態検出手段で検出された物理量に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった時間又は回数からなる未習熟走行状態値を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値以上になった場合に、未習熟であると肯定判断する（請求項２）。
【００１５】
前記複数の物理量が車両速度とエンジンのスロットル開度を含み、前記判断手段が、前記自動変速モードにおいて車両速度とエンジンのスロットル開度に基づいて変速段を決定する為の変速マップに対応する未習熟判断マップであって、各変速段に対応する未習熟ゾーンが決定された未習熟判断マップを有し、前記未習熟走行状態値は、前記車両速度及びエンジンのスロットル開度が未習熟判断マップの現在の変速段に対応する未習熟ゾーンに滞在している時間である（請求項３）。前記判断手段は、自動変速機の変速モードが自動変速モードに切換えられた場合に、前記未習熟走行状態値をリセットする（請求項４）。
【００１６】
前記自動変速機のシフトレバーが、非走行レンジから、自動変速モードを選択するドライブレンジを経由して、手動変速モードを選択するマニュアルレンジへ切換わるように構成され、前記報知制御手段は、シフトレバーが非走行レンジからドライブレンジを経由してマニュアルレンジへ直行するように切換わる操作が行われたか否か判断する第２の判断手段を有し、前記判断手段は、前記第２の判断手段が肯定判断した場合に所定の閾値よりも低い閾値を用いる（請求項５）。前記報知手段は、インストルメントパネルに設けられた表示部と、音声により報知する音声発生部の少なくとも一方を有し、前記報知制御手段は、前記表示部と音声発生部の少なくとも一方に前記手動操作方法を報知させる（請求項６）。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１の自動変速機付き車両の報知装置によれば、報知制御手段が、運転者に報知可能な報知手段を制御し、その報知制御手段の判断手段が、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断し、肯定判断した場合、車両停止時に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知手段に報知させる。
【００１８】
従って、特に、運転者が自動変速機の手動変速モードに対して行う変速段の切換え操作を含む操作が不慣れである場合、その典型的な状況として、自動変速機が手動変速モードのときに、変速段が切換えられて然るべき走行状態であるにも関わらず、運転者が変速段を切換えない場合が起こり得るが、このように、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、前記手動操作方法の報知によって、運転者が適切な操作を確実に行えるようになる。
【００１９】
つまり、運転者が、変速段を上手く切換えて車両をスムーズに運転できるようになり、特に、変速段がシフトアップ側へ切換えられて然るべき走行状態である場合には、遅延なく、変速段をシフトアップ側へ切換えできるようになるので、エンジン回転数の不要な上昇を抑制でき、変速段が低速段のままで長時間車両走行することを防止できるので、また、エンジンへの燃料カットを抑制できるので、エンジンやエンジン排気系の負荷増大等を防止することができる。
【００２０】
請求項２の自動変速機付き車両の報知装置によれば、車両の走行状態を反映する１又は複数の物理量を検出する走行状態検出手段を備え、判断手段は、走行状態検出手段で検出された物理量に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった時間又は回数からなる未習熟走行状態値を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値以上になった場合に、未習熟であると肯定判断する。つまり、報知制御手段の判断手段が、車両の走行状態を反映する１又は複数の物理量に対応させて、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か確実に判断でき、故に、エンジン作動上好ましくない場合には、未習熟と判断するようにでき、また、エンジン作動上好ましくない場合以外の場合では、ある程度エンジン負荷が大きくなるような場合でも否定判断するようにできるので、前記切換え操作方法の報知を必要最小限に抑えて実施できるので、運転者（特に、手動変速モードに切換えられたことが承知の運転者）に煩わしさを与えないようにして、バランスのとれた報知を行うことができる。
【００２１】
請求項３の自動変速機付き車両の報知装置によれば、複数の物理量が車両速度とエンジンのスロットル開度を含み、判断手段が、自動変速モードにおいて車両速度とエンジンのスロットル開度に基づいて変速段を決定する為の変速マップに対応する未習熟判断マップであって、各変速段に対応する未習熟ゾーンが決定された未習熟判断マップを有し、未習熟走行状態値は、車両速度及びエンジンのスロットル開度が未習熟判断マップの現在の変速段に対応する未習熟ゾーンに滞在している時間であるので、報知制御手段の判断手段が、変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か確実に判断して、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か確実に判断することができる。
【００２２】
請求項４の自動変速機付き車両の報知装置によれば、判断手段は、自動変速機の変速モードが自動変速モードに切換えられた場合に、未習熟走行状態値をリセットするので、自動変速モードに切換えられた場合には、前記切換え操作方法の報知を極力行わないようにして、運転者に煩わしさを与えないようにすることができる。
【００２３】
請求項５の自動変速機付き車両の報知装置によれば、自動変速機のシフトレバーが、非走行レンジから、自動変速モードを選択するドライブレンジを経由して、手動変速モードを選択するマニュアルレンジへ切換わるように構成され、報知制御手段は、シフトレバーが非走行レンジからドライブレンジを経由してマニュアルレンジへ直行するように切換わる操作が行われたか否か判断する第２の判断手段を有し、判断手段は、第２の判断手段が肯定判断した場合に所定の閾値よりも低い閾値を用いるので、シフトレバーが非走行レンジからドライブレンジを経由してマニュアルレンジへ直行するように切換わる操作が行われた場合、運転者がシフトレバーを非走行レンジからドライブレンジへ切換えたつもりが、誤操作により、ドライブレンジを通過させてマニュアルレンジへ切換えた可能性が高いので、この場合、早い段階で、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であると判断できる。
【００２４】
請求項６の自動変速機付き車両の報知装置によれば、報知手段は、インストルメントパネルに設けられた表示部と、音声により報知する音声発生部の少なくとも一方を有し、報知制御手段は、表示部と音声発生部の少なくとも一方に手動操作方法を報知させるので、この手動操作方法を運転者に対して確実に報知させ、この報知を、表示部と音声発生部の一方で行うようにすると、報知手段の構成を簡単化でき、表示部と音声発生部の両方で行うようにすると、より確実に運転者が認識できる報知とすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明の自動変速機付き車両の報知装置は、自動変速機の変速モードを、変速段が所定の変速特性に基づいて自動的に切換えられる自動変速モードと、運転者が変速段を手動操作で切換え可能な手動変速モードとに切換え可能な変速モード切換手段を備えた自動変速機付き車両に適用されるものである。
【実施例１】
【００２６】
図１に示すように、車両（自動車）に搭載された自動変速機の変速レンジを選択する為のシフトレバー１が、車両の運転席と助手席との間のセンターコンソール２に取付けられたカバー３から上方へ突出状に設けられている。カバー３にはジグザグ形状のシフトゲート４が形成され、このシフトゲート４にシフトレバー１が挿通されている。シフトレバー１をシフトゲート４に沿って揺動移動させることで、変速レンジを、Ｐレンジ、Ｒレンジン、Ｎレンジ、Ｄレンジ、Ｍレンジの何れかに択一的に選択できる。
【００２７】
Ｐレンジ、Ｎレンジが非走行レンジに相当し、Ｄレンジ（ドライブレンジ）が、自動変速機の変速段が所定の変速特性に基づいて自動的に切換えられる自動変速モードを選択するレンジであり、Ｍレンジ（マニュアルレンジ）が、運転者が自動変速機の変速段を手動操作で切換え可能な手動変速モードを選択するレンジである。
【００２８】
図２はシフトレバー１のＰ、Ｒ、Ｎ、Ｄ、Ｍレンジに夫々対応するシフトゲート４における位置を示している。この図２に示すように、シフトレバー１は、Ｐレンジから、矢印方向へ操作されて、Ｒレンジン（Ｐレンジから左→下→右）、Ｎレンジ（Ｒレンジンから下→右）、Ｄレンジ（Ｎレンジから下）、Ｍレンジ（Ｄレンジから右）へ順次可逆可能に切換えられ、Ｍレンジでは、シフトレバー１がＭレンジ中立位置から、後方へ操作されて変速段がアップ側へ切換えられ、前方へ操作されて変速段がダウン側へ切換えられる。このように、シフトレバー１は非走行レンジ（Ｐ、Ｎレンジ）からＤレンジを経由してＭレンジへ切換わるように構成されている。
【００２９】
尚、図１に示すように、カバー３には、シフトレバー１のＰ、Ｒ、Ｎ、Ｄ、Ｍレンジに夫々対応するシフトゲート４における位置を示す「Ｐ」「Ｒ」「Ｎ」「Ｄ」「Ｍ」の指標部が設けられ、また、Ｍレンジにおけるシフトレバー１０のシフトアップ操作方向とシフトダウン操作方向を示す「＋」「−」の指標部が設けられている。
【００３０】
図３に示すように、車両の運転席前方のインストルメントパネル１０に表示装置１１が設けられている。この表示装置１１には、タコメータ１２、スピードメータ１３、水温計１４、燃料計１５等の他に、変速レンジ表示部１６と、変速段表示部１７と、マルチ表示部１８が設けられている。
【００３１】
図３、図４に示すように、変速レンジ表示部１６は、自動変速機の選択された変速レンジを表示するものであり、例えば、一列に配置された「Ｐ」「Ｒ」「Ｎ」「Ｄ」「Ｍ」の発光ダイオードからなる表示灯１６ａ〜１６ｅを有し、選択された変速レンジに対応する表示灯（１６ａ〜１６ｅの何れか）が点灯する。変速段表示部１７は、自動変速機の変速レンジがＭレンジに選択された場合に、自動変速機の選択された変速段を表示するものであり、例えば、７セグメントの発光ダイオードディスプレイからなる。
【００３２】
マルチ表示部１８は、例えば、種々の情報を表示する液晶ディスプレイからなり、このマルチ表示部１８が、運転者に報知可能な報知手段に相当する。次に、本発明の自動変速機付き車両の報知装置５（以下、報知装置５という）について詳細に説明する。
【００３３】
図５に示すように、報知装置５は、変速レンジ表示部１６、変速段表示部１７、マルチ表示部１８、制御ユニット２０、Ｐ，Ｒ，Ｎ，Ｄ，Ｍレンジスイッチ２１〜２５、シフトアップスイッチ２６Ａ，２６Ｂ，シフトダウンスイッチ２７Ａ，２７Ｂを有する。Ｐ，Ｒ，Ｎ，Ｄ，Ｍレンジスイッチ２１〜２５は、シフトレバー１が滞在している変速レンジを夫々検知可能であり、シフトアップ，ダウンスイッチ２６Ａ，２７Ａは、シフトレバー１のシフトアップ操作、シフトダウン操作を夫々検知可能であり、シフトアップ，ダウンスイッチ２６Ｂ，２７Ｂは、ステアリングホイール（図示略）に設けられシフトアップ操作、シフトダウン操作を夫々検知可能なスイッチである。
【００３４】
また、制御ユニット２０は、エンジン制御系２８、自動変速機制御系２９に電気的に接続され、これら制御系２８，２９の中の必要な構成を備えている。制御ユニット２０は、前記スイッチ２１〜２５，２６Ａ，２６Ｂ、２７Ａ，２７Ｂから受ける検知信号に基づいて、更に、エンジン制御系２８、自動変速機制御系２９から受ける信号に基づいて、変速レンジ表示部１６、変速段表示部１７、マルチ表示部１８を制御する。この制御ユニット２０が報知手段（マルチ表示部１８）を制御する報知制御手段に相当する。
【００３５】
ここで、Ｐ，Ｒ，Ｎ，Ｄ，Ｍレンジスイッチ２１〜２５、自動変速機制御系２９が、自動変速機の変速モードを自動変速モードと手動変速モードとに切換え可能な変速モード切換手段に相当する。尚、制御ユニット２０は、エンジン制御系２８、自動変速機制御系２９の制御ユニットと共通に構成してもよい。
【００３６】
この報知装置５では、特に、制御ユニット２０が、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断し、肯定判断した場合に、車両停止時に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対して報知させるように構成されている。次に、制御ユニット２０が実行する報知制御について、図６〜図１９に基づいて詳細に説明する。尚、この報知制御を実行する為のプログラムが、制御ユニット２０のコンピュータＲＯＭに格納されている。
【００３７】
図６に示すように、この報知制御が開始されると、初期設定後、先ず、自動変速機制御系２９から受ける変速モード情報に基づいて、自動変速機が手動変速モードか否か判定され（Ｓ１）、Ｓ１；Noの場合、リターンして、Ｓ１待機状態になり、Ｓ１；Yes の場合、未習熟判断処理（Ｓ２、判断手段に相当する）が実行される。
【００３８】
Ｓ２の未習熟判断処理が、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断する処理であり、実施例１では、エンジン制御系２８から受ける走行状態を反映する複数の物理量（車両速度Ｖ，エンジンのスロットル開度θ）に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった時間からなる未習熟走行状態値（Ｉｔ）を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値以上になった場合に、未習熟であると肯定判断する。尚、複数の物理量を検出する走行状態検出手段はエンジン制御系２８に設けられている。
【００３９】
この未習熟判断処理を実施する制御ユニット２０は、自動変速モードにおいて車両速度Ｖとエンジンのスロットル開度θに基づいて変速段を決定する為の変速マップ（図９参照）に対応する未習熟判断マップであって、各変速段に対応する未習熟ゾーンが決定された未習熟判断マップ（図１０の１速未習熟判断マップ、図１１の２速未習熟判断マップ、図１２の３速未習熟判断マップ、図１３の４速未習熟判断マップ参照）を有し、未習熟走行状態値（Ｉｔ）は、車両速度Ｖ及びエンジンのスロットル開度θが未習熟判断マップの現在の変速段に対応する未習熟ゾーンに滞在している時間である。
【００４０】
つまり、Ｓ２の未習熟判断処理では、図７に示すように、先ず、現在の自動変速機の変速段Ｓ、車両速度Ｖ、エンジンのスロットル開度θが読込まれ（Ｓ１０）、Ｓ１０で読み込まれた変速段Ｓに対応する未習熟判断マップが読込まれ（Ｓ１１）、Ｓ１０で読込まれた車両速度Ｖ及びスロットル開度θが、Ｓ１１で読込まれた未習熟判断マップの未習熟ゾーンに滞在しているか否か判定される（Ｓ１２）。
【００４１】
ここで、本実施例の自動変速機は４速自動変速機であり、図１０に示すように、１速未習熟判断マップでは、シフトアップ側（１速シフトアップラインよりも高車速側）の未習熟ゾーンＳup１のみが設定され、図１１に示すように、２速未習熟判断マップでは、シフトアップ側（２速シフトアップラインよりも高車速側）の未習熟ゾーンＳup２とシフトダウン側（２速シフトダウンラインよりも低車速側）の未習熟ゾーンＳdown２が設定され、図１２に示すように、３速未習熟判断マップでは、シフトアップ側（３速シフトアップラインよりも高車速側）の未習熟ゾーンＳup３とシフトダウン側（３速シフトダウンラインよりも低車速側）の未習熟ゾーンＳdown３が設定され、図１３に示すように、４速未習熟判断マップでは、シフトダウン側（４速シフトダウンラインよりも低車速側）の未習熟ゾーンＳdown４のみが設定されている。
【００４２】
そして、図７に示すように、Ｓ１２；Yes の場合、未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔが計時され（Ｓ１３）、この未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔが設定未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔｃ（例えば、１０分であり、これが所定の閾値に相当する）以上か否か判定される（Ｓ１４）。
【００４３】
Ｓ１２；No又はＳ１４；Noの場合、自動変速モードに切換えられたか否か判定され（Ｓ１６）、Ｓ１６；Yes の場合、Ｓ１６；Noの場合、共に操作未習熟であると判断されずに、リターンするが、Ｓ１６；Yes の場合には、未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔが０にリセットされ（Ｓ１７）、リターンする。操作未習熟であると判断されずにリターンした場合、図６に示すように、未習熟（Ｆ＝１）とならないため（Ｓ３；No）、Ｓ１へリターンし、Ｓ１；Yes の場合、Ｓ２が繰り返し実行され、Ｓ１２；Yes の場合、Ｓ１３において、未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔが計時されて増大していく。
【００４４】
一方、図７に示すよにう、Ｓ１４；Yes の場合、操作未習熟であると判断され、未習熟フラグＦが１にセットされ（Ｓ１５）、リターンする。すると、図６に示すように、未習熟（Ｆ＝１）となり（Ｓ３；Yes ）、手動操作方法報知処理（Ｓ４）が実行される。
【００４５】
Ｓ４の手動操作方法報知処理では、図８に示すように、先ず、車両停車か否か判定され（Ｓ２０）、Ｓ２０；Yes の場合、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を含む操作方法が報知される（Ｓ２１）。この場合、マルチ表示部１８が制御され、そのマルチ表示部１８に、図１４〜図１９に示す画面が、この図番順に順次切換わるように表示される。これら画面の切換えについては、一定時間間隔で自動的に行われるようにしてもよいし、運転者の操作により行われるようにしてもよい。そして、マルチ表示部１８に、最後の図１９の画面が表示されると、前記手動操作方法の報知が完了したことになる。
【００４６】
即ち、Ｓ２１の後、報知完了か否か判定され（Ｓ２２）、Ｓ２２；Yes の場合、未習熟フラグＦが０にリセットされ（Ｓ２３）、リターンする。Ｓ２２；Noの場合、Ｓ２０へリターンし、Ｓ２０；Yes の場合、Ｓ２１において、手動操作方法の報知が継続される。Ｓ２０；Noの場合、手動操作方法の報知中か否か判定され（Ｓ２４）、Ｓ２４；Noの場合、Ｓ２０へリターンし、Ｓ２４；Yes の場合、手動操作方法の報知が中断され（Ｓ２５）、Ｓ２０へリターンする。
【００４７】
Ｓ２５の報知中断後、再度、Ｓ２０；Yes になって、Ｓ２１において、手動操作方法が報知される場合には、中断されたところから報知するようにしてもよいし、最初から報知し直すようにしてもよい。尚、報知手段として、音声により報知する音声発生装置（図示略）を追加し、マルチ表示部８と音声発生装置の両方で前記手動操作方法を報知させてもよい。この場合、マルチ表示部１８に図１４〜図１９の画面を順次表示させるが、表示音声発生装置により、表示された画面に対応する文章を音声出力させてもよい。尚、音声発生装置のみでの報知としてもよい。
【００４８】
以上説明した報知装置１によれば次の効果を奏する。
制御ユニット２０が、運転者に報知可能なマルチ表示部１８を制御し、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か判断し、肯定判断した場合に、車両停止時に、手動変速モードにおける変速段切換えの手動操作方法を運転者に対してマルチ表示部１８に報知させる。
【００４９】
従って、特に、運転者が自動変速機の手動変速モードに対して行う変速段の切換え操作を含む操作が不慣れである場合、その典型的な状況として、自動変速機が手動変速モードのときに、変速段が切換えられて然るべき走行状態であるにも関わらず、運転者が変速段を切換えない場合が起こり得るが、このように、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟である場合、前記手動操作方法の報知によって、運転者が適切な操作を確実に行えるようになる。
【００５０】
つまり、運転者が、変速段を上手く切換えて車両をスムーズに運転できるようになり、特に、変速段がシフトアップ側へ切換えられて然るべき走行状態である場合には、遅延なく、変速段をシフトアップ側へ切換えできるようになるので、エンジン回転数の不要な上昇を抑制でき、変速段が低速段のままで長時間車両走行することを防止できるので、また、エンジンへの燃料カットを抑制できるので、エンジンやエンジン排気系の負荷増大等を防止することができる。
【００５１】
車両の走行状態を反映する複数の物理量（車両速度Ｖ、エンジンのスロットル開度θ）を検出し、これら物理量に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった時間からなる未習熟走行状態値（未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔ）を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値（設定未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔｃ）以上になった場合に、未習熟であると肯定判断する。
【００５２】
つまり、車両の走行状態を反映する複数の物理量に対応させて、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か確実に判断でき、故に、エンジン作動上好ましくない場合には、未習熟と判断するようにでき、また、エンジン作動上好ましくない場合以外の場合では、ある程度エンジン負荷が大きくなるような場合でも否定判断するようにできるので、前記切換え操作方法の報知を必要最小限に抑えて実施できるので、運転者（特に、手動変速モードに切換えられたことが承知の運転者）に煩わしさを与えないようにして、バランスのとれた報知を行うことができる。
【００５３】
自動変速モードにおいて車両速度Ｖとエンジンのスロットル開度θに基づいて変速段を決定する為の変速マップに対応する未習熟判断マップであって、各変速段に対応する未習熟ゾーンが決定された未習熟判断マップを有し、未習熟走行状態値は、車両速度Ｖ及びエンジンのスロットル開度θが未習熟判断マップの現在の変速段に対応する未習熟ゾーンに滞在している時間であるので、変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か確実に判断して、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であるか否か確実に判断することができる。
【００５４】
自動変速機の変速モードが自動変速モードに切換えられた場合に、未習熟走行状態値をリセットするので、自動変速モードに切換えられた場合には、前記切換え操作方法の報知を極力行わないようにして、運転者に煩わしさを与えないようにすることができる。前記切換え操作方法の報知を、マルチ表示部１８と音声発生装置の一方で行うようにすると、報知のため為の構成を簡単化でき、マルチ表示部１８と音声発生装置の両方で行うようにすると、より確実に運転者が認識できる報知とすることができる。
【実施例２】
【００５５】
実施例２は、実施例１の未習熟判断処理を変更したものである。この未習熟判断処理は、エンジン制御系２８から受ける走行状態を反映する複数の物理量（車両速度Ｖ，エンジンのスロットル開度θ）に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった回数からなる未習熟走行状態値（未習熟ゾーン切換回数Ｉｃ）を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値以上になった場合に、未習熟であると肯定判断する。
【００５６】
この未習熟判断処理を実施する制御ユニット２０は、実施例１と同様の未習熟判断マップ（図１０〜図１３参照）を有し、未習熟走行状態値（Ｉｃ）は、車両速度Ｖ及びエンジンのスロットル開度θが未習熟判断マップの現在の変速段に対応する未習熟ゾーン以外のゾーンから未習熟ゾーンへ切換わった回数である。
【００５７】
この未習熟判断処理は、図２０に示すように、図７のＳ１２〜Ｓ１４を変更したものであり、Ｓ１１の後、Ｓ１０で今回読込まれた車両速度Ｖ及びスロットル開度θが、Ｓ１０で前回今回読込まれた車両速度Ｖ及びスロットル開度θとは違って、Ｓ１１で読込まれた未習熟判断マップの未習熟ゾーンへの滞在に切換わったか否か判定される（Ｓ３２）。
【００５８】
Ｓ３２；Yes の場合、未習熟ゾーン切換回数ＩｃがＩｃ＋１にインクリメントされ（Ｓ３３）、この未習熟ゾーン切換回数Ｉｃが設定未習熟ゾーン切換回数Ｉｃｃ（例えば、５回であり、これが所定の閾値に相当する）以上か否か判定され（Ｓ３４）、Ｓ３４；Yes の場合、Ｓ１５へ移行する。Ｓ３２；No又はＳ３４；Noの場合、Ｓ１６へ移行する。
【実施例３】
【００５９】
実施例３では、制御ユニット２０が、シフトレバー１がＰ（又はＮ）レンジからＤレンジを経由してＭへ直行するように切換わる操作が行われたか否かＭレンジ誤操作判断処理（第２の判断手段に相当する）で判断し、実施例１の未習熟判断処理で用いる設定未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔｃとして、Ｍレンジ誤操作判断処理で否定判断した場合、所定の第１設定未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔ１を採用し、Ｍレンジ誤操作判断処理で肯定判断した場合に第１設定未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔ１よりも低い第２設定未習熟ゾーン滞在時間Ｉｔ２を採用する。
【００６０】
このＭレンジ誤操作判断処理では、図２１に示すように、先ず、シフトレバー１がＰ（又はＮ）レンジに滞在しているか否か、つまり、Ｐレンジスイッチ２１（又はＮレンジスイッチ２３）がオンか否か判定され（Ｓ４０）、Ｓ４０；Yes の場合、リターンして、Ｓ４０待機状態になる。
【００６１】
Ｓ４０；Noの場合、シフトレバー１がＤレンジに切換えられたか否か、つまり、Ｄレンジスイッチ２４がオンか否か判定され（Ｓ４１）、Ｓ４１；Yes の場合、Ｄレンジ滞在フラグＤＦが１にセットされ（Ｓ４２）、Ｄレンジ滞在時間ｔが計時される（Ｓ４３）。Ｓ４１；Noの場合、ＤＦ＝１か否か判定され（Ｓ４４）、Ｓ４４；Noの場合、リターンし、Ｓ４４；Yes の場合、Ｓ４３で計時されたｔがＤｔとして記憶され、ＤＦとｔが０にリセットされる（Ｓ４５）。
【００６２】
次に、シフトレバー１がＭレンジに切換えられたか否か、つまり、Ｍレンジスイッチ２５がオンか否か判定され（Ｓ４６）、Ｓ４６；Noの場合、リターンし、Ｓ４６；Yes の場合、次に、Ｄｔ≦ＤＴ（例えば、ＤＴ＝１秒）か否か判定され（Ｓ４７）、Ｓ４７；Noの場合、ＩｔｃにＩｔ１がセットされ（Ｓ４８）、Ｓ４７；Yes の場合、ＩｔｃにＩｔ２がセットされ（Ｓ４９）、夫々リターンする。
【００６３】
つまり、シフトレバー１がＰ（又はＮ）レンジからＤレンジを経由してＭルレンジへ直行するように切換わる操作が行われた場合、運転者がシフトレバー１をＰ（又はＮ）レンジからＤレンジへ切換えたつもりが、誤操作により、Ｄレンジを通過させてＭレンジへ切換えた可能性が高いので、この場合、早い段階で、自動変速機が手動変速モードのときに運転者の手動操作による変速段の切換えが未習熟であると判断できる。
【００６４】
尚、このＭレンジ誤操作判断処理を実施例２に採用し、未習熟判断処理において、設定未習熟ゾーン切換回数Ｉｃｃとして、Ｍレンジ誤操作判断処理で否定判断した場合、所定の第１設定未習熟ゾーン切換回数Ｉｃ１を採用し、Ｍレンジ誤操作判断処理で肯定判断した場合に、第１設定未習熟ゾーン切換回数Ｉｃ１よりも低い第２設定未習熟ゾーン切換回数Ｉｃ２を採用してもよい。
【実施例４】
【００６５】
実施例１の未習熟判断処理と実施例２の未習熟判断処理とを並行して実施し、これら未習熟判断処理の少なくとも１つが操作未習熟と判断した場合に、Ｓ４の手動操作方法報知処理を実行させるようにする、或いは、これら未習熟判断処理の両方が操作未習熟と判断した場合にのみ、Ｓ４の手動操作方法報知処理を実行させるようにする。
【００６６】
その他、Ｓ２の未習熟判断処理において、１又は複数の物理量として、エンジン回転数、エンジン排気温度、エンジン冷却水温度、エンジン燃料カット回数、のうちの少なくとも１つを検出し、この物理量に基づいて変速段が切換えられて然るべき未習熟走行状態であるか否か判断して、未習熟走行状態になった時間又は回数からなる未習熟走行状態値を累積的に演算し、その未習熟走行状態値が所定の閾値以上になった場合に、未習熟であると肯定判断するようにしてもよい。
【００６７】
尚、本発明では、前記開示した事項以外の種々の変更を付加して実施可能であり、また、本発明を種々の自動車、種々の自動変速機に対して採用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】実施例１のシフトレバーとシフトゲートの斜視図である。
【図２】シフトゲートの平面図である。
【図３】表示装置の正面図である。
【図４】表示装置のマルチ表示部を含む要部の正面図である。
【図５】報知装置の制御系ブロック図である。
【図６】報知制御のフローチャートである。
【図７】未習熟判断処理のフローチャートである。
【図８】手動操作方法報知処理のフローチャートである。
【図９】変速マップである。
【図１０】１速未習熟判断マップである。
【図１１】２速未習熟判断マップである。
【図１２】３速未習熟判断マップである。
【図１３】４速未習熟判断マップである。
【図１４】マルチ表示部に表示された手動操作方法画面である。
【図１５】マルチ表示部に表示された手動操作方法画面である。
【図１６】マルチ表示部に表示された手動操作方法画面である。
【図１７】マルチ表示部に表示された手動操作方法画面である。
【図１８】マルチ表示部に表示された手動操作方法画面である。
【図１９】マルチ表示部に表示された手動操作方法画面である。
【図２０】実施例２の未習熟判断処理のフローチャートである。
【図２１】実施例３のマニュアルレンジ誤操作判断処理のフローチャートである。
【符号の説明】
【００６９】
１  シフトレバー
５  自動変速機付き車両の報知装置
１８  マルチ表示部（報知手段）
２０  制御ユニット（報知制御手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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