(57)【要約】【課題】突沸現象により被調理物がふきこぼれたりすることを抑制する加熱調理器を提供すること。【解決手段】被調理物１０１を入れる鍋などの被加熱物１０２と、被加熱物１０１を加熱する加熱手段１０３と、被加熱物１０２の温度を測定する複数の温度測定手段１０５、１０６と、複数の温度測定手段１０５、１０６の加熱量相対順位を記憶している加熱量相対順位記憶手段１０７と、加熱量相対順位記憶手段１０７が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定する突沸可能性判定手段１０８と、突沸の可能性に応じて加熱制御を行う制御手段１０９とを備えたものである。これによって、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことが可能となり、突沸現象を抑制することができ、ふきこぼれなどをなくすことができる。【選択図】図１
2008235239.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、被加熱物を加熱する加熱手段と、被加熱物の温度を測定する複数の温度測定手段と、複数の温度測定手段の加熱量相対順位を記憶している加熱量相対順位記憶手段と、加熱量相対順位記憶手段が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定する突沸可能性判定手段と、突沸の可能性に応じて加熱制御を行う制御手段とを備えた加熱調理器。
【請求項２】
突沸可能性判定手段は、加熱量相対順位記憶手段が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈している状態で、かつ最も低い温度が水の沸点に到達することが予測されるという条件をもって突沸発生の可能性判定を行う請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
複数の温度測定手段間における温度差の絶対値を確認する温度差絶対値判定手段を備え、突沸可能性判定手段に判断条件を提供する請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
タイマー手段を備え、定期的に被加熱物に与える加熱量を可変するようにした請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ突沸可能性判定手段による加熱制御を使用する請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
加熱制限制御解除選択手段を備え、突沸可能性判定手段による突沸発生の可能性を判定することを解除可能とした請求項１〜５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
突沸可能性判定手段による加熱量制限が行われた場合に加熱制限が行われたことを報知する加熱制御実行表示手段を備えた請求項１〜６のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の加熱調理器における機能の少なくとも一部をコンピュータにより実行するためのプログラム。
【請求項９】
前記加熱コイルが複数の加熱コイルから構成され、前記複数の加熱コイルの接続を変更することで前記加熱コイルの動作モードとして外回り対流モード、内回り対流モードを作り出す対流モード変更手段を備え、前記突沸可能性判定手段による判定に基づき、外回り対流モード、内回り対流モードを切り換えることが可能な請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルと外側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することを特徴とした請求項９に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することを特徴とした請求項９に記載の加熱調理器。
【請求項１２】
調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択されている場合だけ、前記突沸可能性判定手段および対流モード変更手段による対流制御を実行する請求項９〜１１のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱中に突然激しく沸騰する突沸現象により被調理物がふきこぼれたりすることを抑制する加熱調理器およびそのプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、突沸現象に対応する加熱調理器として、突沸現象により被加熱物である鍋などが横ずれしたり、飛び上がったりすることを磁力で防ぐようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−４１０６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、突沸現象による被加熱物である鍋などの横ずれや飛び上がりを抑制するが、突沸現象そのものを抑制するものではなく、被調理物のふきこぼれなどに対しては依然として課題を有していた。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、突沸現象により被調理物がふきこぼれたりすることを抑制する加熱調理器およびそのプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器およびそのプログラムは、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、被加熱物を加熱する加熱手段と、被加熱物の温度を測定する複数の温度測定手段と、複数の温度測定手段の加熱量相対順位を記憶している加熱量相対順位記憶手段と、加熱量相対順位記憶手段が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定する突沸可能性判定手段と、突沸の可能性に応じて加熱制御を行う制御手段とを備えたものである。
【０００６】
これによって、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことが可能となり、突沸現象を抑制することができ、ふきこぼれなどをなくすことができる。すなわち、鍋などの被加熱物内の被調理物が加熱される際、被調理物の成分が沈殿層を作っているような状態にあると、被調理物が沈殿している部分で沸騰により発生した気泡が沈殿層から抜け出ることができないまま気泡が溜まっていくことから、沈殿層内は空だきのような状態となり温度が高くなる。したがって、加熱量相対順位記憶手段に予め加熱量相対順位を記憶させ、加熱量相対順位記憶手段が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定することができ、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことが可能なものである。
【０００７】
また、外回り対流、内回り対流を切り換えるための対流モード変更手段を備え、対流を制御することで、突沸の原因となる沈殿層を崩し、突沸可能性を低減することが可能なものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の加熱調理器およびそのプログラムは、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことが可能となり、突沸現象を抑制することができる。これによりふきこぼれなどをなくすことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
第１の発明は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、被加熱物を加熱する加熱手段と、被加熱物の温度を測定する複数の温度測定手段と、複数の温度測定手段の加熱量相対順位を記憶している加熱量相対順位記憶手段と、加熱量相対順位記憶手段が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定する突沸可能性判定手段と、突沸の可能性に応じて加熱制御を行う制御手段とを備えた加熱調理器とするものである。これによって、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことが可能となり、突沸現象を抑制することができ、ふきこぼれなどをなくすことができる。
【００１０】
第２の発明は、特に、第１の発明において、突沸可能性判定手段は、加熱量相対順位記憶手段が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈している状態で、かつ最も低い温度が水の沸点に到達することが予測されるという条件をもって突沸発生の可能性判定を行うことにより、沈殿層内で気泡がたくさん発生する可能性を考慮することで、より確実に突沸発生の可能性判定を行い、加熱制御を行うことができる。
【００１１】
第３の発明は、特に、第１または第２の発明において、複数の温度測定手段間における温度差の絶対値を確認する温度差絶対値判定手段を備え、突沸可能性判定手段に判断条件を提供することにより、より正確に突沸可能性判定を行うことが可能である。つまり、被加熱物（鍋）の特性も考慮した突沸発生の可能性判断を行い、加熱制御を行うことができる。
【００１２】
第４の発明は、特に、第１〜第３のいずれか１つの発明において、タイマー手段を備え、定期的に被加熱物に与える加熱量を可変するようにしたことにより、被加熱物内の被調理物の状態に揺らぎを与え、突沸を発生する原因となるエネルギーの集中を防ぎ突沸発生の可能性を低下させることができる。
【００１３】
第５の発明は、特に、第１〜第４のいずれか１つの発明において、調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ突沸可能性判定手段による加熱制御を使用することにより、必要な時だけ加熱制御を行うことができる。
【００１４】
第６の発明は、特に、第１〜第５のいずれか１つの発明において、加熱制限制御解除選択手段を備え、突沸可能性判定手段による突沸発生の可能性を判定することを解除可能としたことにより、誤判定の可能性があることが分かっている場合は加熱制御を行わないようにすることができる。
【００１５】
第７の発明は、特に、第１〜第６のいずれか１つの発明において、突沸可能性判定手段による加熱量制限が行われた場合に加熱制限が行われたことを報知する加熱制御実行表示手段を備えたことにより、突沸発生の可能性があるために加熱制御が行われたことを使用者に納得してもらうことができる。
【００１６】
第８の発明は、特に、第１〜第７のいずれか１つの発明における加熱調理器の機能の少なくとも一部をコンピュータにより実行するためのプログラムである。そして、プログラムであるので、電気・情報機器、コンピュータ、サーバなどのハードリソースを協働させて加熱調理器の少なくとも一部を容易に実現することができる。また、記録媒体に記録したり通信回線を用いてプログラムを配信したりすることで、プログラムの配布・更新やそのインストール作業が簡単にできる。
【００１７】
第９の発明は、特に、第１〜３のいずれか１つの発明において、加熱調理器の加熱コイルが複数の加熱コイルから構成され、複数の加熱コイルの接続を変更することで加熱コイルの動作モードとして外回り対流モード、内回り対流モードを作り出す対流モード変更手段を備え、突沸可能性判定手段による判定に基づき、外回り対流モード、内回り対流モードを切り換えることが可能としたことにより、対流を制御して流れを変えることで突沸の原因である沈殿物を解消することができる。
【００１８】
第１０の発明は、特に、第９の発明において、前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルと外側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することで、対流を制御して流れを変えることで突沸の原因である沈殿物を解消することができる。
【００１９】
第１１の発明は、特に、第９の発明において、前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することで、対流を制御して流れを変えることで突沸の原因である沈殿物を解消することができる。
【００２０】
第１２の発明は、特に、第９〜１１のいずれか１つの発明において、調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択されている場合だけ、突沸可能性判定手段および対流モード変更手段による対流制御を実行することにより、必要な時だけ対流制御を行うことができる。
【００２１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２２】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における加熱調理器として誘導加熱調理器を例示したものである。
【００２３】
図に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、被調理物１０１を入れる鍋などの被加熱物１０２と、被加熱物１０２の下部を誘導加熱する円環状の加熱コイルからなる加熱手段１０３と、加熱手段１０３を用いて誘導加熱を行うための高周波電力供給手段１０４と、被加熱物１０２の下部の温度を測定する複数（第１、第２）の温度測定手段１０５、１０６と、加熱手段１０３の形状によって決定される複数の温度測定手段１０５、１０６の加熱量相対順位を記憶している加熱量相対順位記憶手段１０７と、加熱量相対順位記憶手段１０７が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定する突沸可能性判定手段１０８と、突沸の可能性に応じて加熱制御を行う制御手段１０９とを備えている。
【００２４】
なお、第１の温度測定手段１０５は、加熱手段１０３と対向する被加熱物１０２の下部に配置されており、第２の温度測定手段１０６は、加熱手段１０３の中央部側（加熱手段１０３の巻き線なし）と対向する被加熱物１０２の下部に配置されている。
【００２５】
ここで、被加熱物１０２には鍋、第１の温度測定手段１０５、第２の温度測定手段１０６にはサーミスタなどの温度センサ、高周波電力供給手段１０４には誘導加熱用インバータ、加熱量相対順位記憶手段１０７、突沸可能性判定手段１０８、制御手段１０９にはマイクロコンピュータを用いることで、上記構成を容易に実現できる。
【００２６】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００２７】
使用者が被調理物１０１を被加熱物１０２に入れ、被調理物１０１のあたため開始を指示すると、制御手段１０９は高周波電力供給手段１０４を動作させ、加熱手段１０３へ高周波電力を供給することで、加熱手段１０３に高周波磁界を発生させ、被加熱物１０２の誘導加熱を行い、突沸可能性判定手段１０８が突沸発生の可能性ありと判定すれば、制御手段１０９が加熱制御（例えば加熱停止）を行い、判定がなければ加熱が継続される。
【００２８】
ここで、加熱量相対順位記憶手段１０７は、加熱手段１０３の巻線形状から発生する加熱に供する磁束密度分布から加熱量相対順位を下記の条件で記憶している。
【００２９】
第１の温度測定手段１０５  ＞  第２の温度測定手段１０６
次に、加熱量相対順位が条件から外れた場合に突沸現象が発生する原理について図２、図３を用いて説明する。
【００３０】
図２（ａ）において、被加熱物１０２には、被調理物１０１と、被加熱物沈殿層２０１と、気泡２０２が収容されている。例えば、味噌のような粒の大きい成分で構成された水溶性の被調理物１０１の場合、鍋などの被加熱物１０２内で加熱調理された後、しばらく放置されると、被加熱物１０２の中央下部に被調理物１０１の成分が沈殿し層を形成する場合が多い。ここではこれを被加熱物沈殿層２０１と呼ぶ。この場合は、加熱手段１０３の形状から決定される加熱分布の最大点（第１の温度測定手段１０５の位置）と、被加熱物沈殿層２０１ができ易い中央付近にあって、かつある程度磁束が発生し加熱量が確保される点（第２の温度測定手段１０６の位置）の２点あれば突沸可能性の判断を行うことができる。
【００３１】
被調理物１０１が沈殿して層を形成している状態で加熱が開始されると、被加熱物沈殿層２０１内は熱的に閉じた系となるため、被加熱物沈殿層２０１内の温度は上昇し易くなる。この状態で加熱手段１０３を通して高周波電力による被調理物１０１および被加熱物１０２への加熱が行われると、突沸現象発生前の初期段階では図２（ｂ）の（１）のように被加熱物沈殿層２０１内の加熱分布が最も高い部分で沸騰による気泡２０２が発生しはじめ、突沸現象発生前の中期段階では発生した気泡が被加熱物沈殿層２０１外に出ることができないまま大きくなり、図２（ｂ）の（２）のように空だきのような状態になる。この時点で、図３（ａ）に示すような通常加熱状態の温度変化と、図３（ｂ）に示すような突沸現象発生前の温度変化の違いが加熱量相対順位の相違として現れる。この状態が一定時間継続した状態で放置し、図２（ｂ）の（３）に示す突沸現象発生前の後期段階では、被加熱物沈殿層２０１を破る力を持つ程に気泡２０２が大きく成長する。そして、被加熱物沈殿層２０１を破って気泡２０２が飛び出した時には大きな突沸現象として発現することになる。
【００３２】
上記の加熱量相対順位条件から外れた場合に発生する突沸現象を防止するため、突沸可能性判定手段１０８は、図４に示すような動作で突沸可能性判定を行う。
【００３３】
加熱中は第１の温度測定手段１０５および第２の温度測定手段１０６から得られる温度を取得し（Ｓ４０１）、加熱量相対順位記憶手段１０７の記憶する加熱量相対順位を参照し（Ｓ４０２）、加熱量相対順位記憶手段１０７に記憶された上記条件から外れていないかをモニタし（Ｓ４０３）、所定時間（例えば１０秒）以上条件から外れている場合（Ｓ４０４）は制御手段１０９に通知を行い、制御手段１０９が加熱制御（例えば加熱停止）を行い（Ｓ４０５）、条件から外れていなければ加熱が終了するまで上記動作を継続する（Ｓ４０６）。
【００３４】
以上のように、本実施の形態においては、被調理物１０１の成分が被加熱物沈殿層２０１を作っているような状態にあると、被調理物１０１が沈殿している部分で沸騰により発生した気泡２０２が被加熱物沈殿層２０１から抜け出ることができないまま溜まっていくことから、被調理物沈殿層２０１内は空だきのような状態となる。この温度が高くなることを利用し、加熱量相対順位記憶手段１０７に予め加熱量相対順位を記憶させ、温度測定手段１０５、１０６が加熱量相対順位記憶手段１０７の記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈しているか否かを調べることで突沸発生の可能性を判定し、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことができる。
【００３５】
なお、本実施の形態では２つの温度測定手段１０５、１０６を判断に用いたが、粘性が高い被調理物１０１や重量が大きい被調理物１０１のように被調理物沈殿層２０１ができる場所が被加熱物１０２の中央下部以外に限らない場合には、３点以上の温度測定手段を用いることで突沸可能性判定の精度を高めることができることは言うまでもない。
【００３６】
（実施の形態２）
図５は、本発明の実施の形態２における加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００３７】
図に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、第３の温度測定手段５０１を加熱手段１０３の中央部（加熱手段１０３の巻き線なし）と対向する被加熱物１０１の下部に配置したものである。他の構成は実施の形態１と同様である。
【００３８】
なお、第３の温度測定手段５０１にはサーミスタなどの温度センサを用いることでこの構成を容易に実現できる。
【００３９】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００４０】
基本的な動作は実施の形態１と同様であるが、加熱手段１０３の巻き線部分が発生する磁界が殆ど存在せず、被加熱物１０２が直接加熱されない位置に、第３の温度測定手段５０１が温度測定手段として配置されているところが異なっている。この第３の温度測定手段５０１の位置では鍋などの被加熱物１０２は直接加熱されることがないため、被加熱物沈殿層２０１ができている状態で、加熱量相対順位が本来の順位とは異なった状態のまま加熱が進んでいる場合は、被加熱物沈殿層２０１内は熱的に閉じている。このことから、加熱量相対順位が異なった状態のまま第３の温度測定手段５０１が沸点を越えると気泡２０２が大きく成長する状態となり、突沸現象発生の可能性が非常に高くなる。
【００４１】
したがって、突沸可能性判定においては、図６に示すように、加熱量相対順位が異なった状態（Ｓ４０３）が所定時間継続し（Ｓ４０４）、特定の温度測定手段（第３の温度測定手段５０１）が沸点（ここでは１００℃とする）を越えているかどうかを判断し（Ｓ６０１）、越えている場合に突沸可能性ありとして加熱制御を実行する（Ｓ４０５）。
【００４２】
以上のように、本実施の形態においては、被調理物１０１が被調理物沈殿層２０１を作っている状態で、温度分布が最も低い部分の温度が水の沸点付近にまで上昇すると、気泡２０２の発生がより激しくなることから、加熱量相対順位記憶手段１０７が記憶している加熱量相対順位と異なった温度分布を呈し、被調理物沈殿層２０１が形成されていると判断できる状況の中で、温度分布の最も低い部分が該沸点に近づいた時、突沸可能性判定手段１０８が突沸の可能性ありと判断することで、確実な突沸検知を行うことができる。
【００４３】
（実施の形態３）
図７は、本発明の実施の形態３における加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００４４】
図に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、複数の温度測定手段１０５、１０６間における温度差の絶対値を確認する温度差絶対値判定手段７０１を備え、突沸可能性判定手段１０８に判断条件を提供するようにしている。また、タイマー手段７０２を備え、定期的に被加熱物１０２に与える電力を可変するようにしている。また、調理モード選択手段７０３を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ突沸可能性判定手段１０８による加熱制御を使用するようにしている。また、加熱制限制御解除選択手段７０４を備え、突沸可能性判定手段１０８による突沸発生の可能性を判定することを解除可能としている。さらに、突沸可能性判定手段１０８による加熱量制限が行われた場合に加熱制限が行われたことを報知する加熱制御実行表示手段７０５を備えている。他の構成は実施の形態１と同様である。
【００４５】
なお、温度差絶対値判定手段７０１、タイマー手段７０２にはマイクロコンピュータ、調理モード選択手段７０３、加熱制限制御解除選択手段７０４にはスイッチとマイクロコンピュータ、加熱制御実行表示手段７０５にはＬＥＤを用いることで上記構成を容易に実現できる。
【００４６】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００４７】
ここで、温度差絶対値判定手段７０１は、熱伝導性が低く突沸の生じ易い被加熱物（鍋）１０２は、温度測定手段１０５、１０６の温度差の絶対値が大きくなることを利用し、加熱初期の複数の温度測定手段１０５、１０６間の温度差絶対値を判定し、温度差絶対値が所定値（例えば３０［ｄｅｇ］）以上あるか否かを判定し、被加熱物１０２が突沸の起こり易い鍋かどうかを判定し、被加熱物１０２が突沸の起こりやすいものである場合には突沸可能性判定手段１０８による突沸可能性判断を実施することで、確実な突沸検知を行うことができる。
【００４８】
また、タイマー手段７０２を用いて定期処理を実施し、加熱初期に定期的（例えば５秒に１回）に高周波電力供給手段１０４から大電力（例えば最大電力以下で設定加熱電力の１．５倍）を一定時間（例えば１秒）を被加熱物１０２に供給することで、被加熱物沈殿層２０１内に揺らぎを与えて、気泡２０２が被加熱物沈殿層２０１を突破する可能性を増やし、突沸発生の予防を行うことができる。
【００４９】
また、使用者が調理を開始する際、揚げ物、炒め物などの調理を行う場合に、意図せず加熱制限が行われることがないように、調理モード選択手段７０３を用いて、あたためを行う調理モードを使用者が選択できるようにすることで、突沸可能性判断加熱制御を必要な時だけ行うことができる。
【００５０】
また、使用者が自動的に火力調整を行うことを望まない場合に、加熱制御解除選択手段７０４で、突沸可能性判定手段１０８を用いた加熱制御を動作させない選択を可能とする。これにより、通常は突沸が発生しないように自動加熱制御を行うが、誤判定を嫌う使用者が意図的に禁止することも可能となる。
【００５１】
また、突沸可能性判定手段１０８が突沸可能性判断を実施し、加熱量制限を行った場合、加熱制御実行表示手段７０５を用いて使用者に制限が行われた事実を報知することで、突沸が発生しないようかきまぜながらの加熱実行を促す。
【００５２】
以上のように、本実施の形態においては、熱伝導性が低く突沸の生じ易い被加熱物（鍋）１０２は、温度測定手段１０５、１０６間の温度差の絶対値が大きくなることを利用し、温度差絶対値判定手段７０１により鍋などの被加熱物１０２の特性を考慮し、より正確な突沸可能性判定を行うことができる。また、タイマー手段７０２で定期的に鍋などの被加熱物１０２に高い電力を与え、時々強い気泡を発生させることで、被調理物沈殿層２０１に気泡２０２が溜まったような内部状態に揺らぎを与え、沈殿層に閉じ込められた気泡２０２をすこしづつ逃がすことで、突沸を発生する原因となるエネルギーの集中を防ぎ突沸発生の可能性を低下させることができる。また、調理モード選択手段７０３で、あたためを行う調理モードを使用者が選択した時だけ突沸可能性判定手段１０８を用いた加熱制御を動作させるようにすることで、必要な時だけ加熱制御を行うことができる。また、加熱制限制御解除選択手段７０４で、誤判定を嫌う使用者が意図的に禁止することも可能とすることができる。また、突沸可能性判定手段１０８が加熱制御により加熱量を制限した場合、加熱に要する電力制限を実施したという事実を報知することで、突沸が発生しないようかきまぜながらの加熱実行を促すことができる。
【００５３】
また、本実施の形態１〜３で説明した手段は、ＣＰＵ（またはマイコン）、ＲＡＭ、ＲＯＭ、記憶・記録装置、Ｉ／Ｏなどを備えた電気・情報機器、コンピュータ、サーバなどのハードリソースを協働させるプログラムの形態で実施してもよい。プログラムであれば、磁気メディアや光メディアなどの記録媒体に記録したり、インターネットなどの通信回線を用いて配信したりすることでプログラムの配布・更新やそのインストール作業が簡単にできる。
【００５４】
なお、上記各実施の形態１〜３では、加熱調理器として誘導加熱調理器を例示したがこれに限られるものではない。すなわち、加熱手段１０３は加熱コイルの他、シーズヒータ、ガスなどであってもよい。
【００５５】
（実施の形態４）
図８は、本発明の実施の形態４における加熱調理器として誘導加熱調理器を例示したものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００５６】
図に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、内側加熱コイル８０１、外側加熱コイル８０２、対流モード変更手段８０３を備え、対流モード変更手段８０３により、外側対流モードでは内側加熱コイル８０１と外側加熱コイル８０２を高周波電力供給手段に対し直列に接続した加熱コイルで加熱し、内側対流モードでは外側加熱コイル８０２のコイルで加熱するようにしている。他の構成は実施の形態１と同様である。
【００５７】
なお、対流モード変更手段１００３にはスイッチによる切り換えを用いることでこの構成を容易に実現できる。
【００５８】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００５９】
使用者が被調理物１０１を被加熱物１０２に入れ、被調理物１０１のあたため開始を指示すると、制御手段１０９は対流モード変更手段８０３に被加熱物１０２の下面を広くカバーする外向き対流モードを指示する。ここで、対流モード変更手段８０３は各対流モード毎に次のような加熱コイル構成を設定する。外向き対流モード（図９（ａ））では、内側加熱コイル８０１と外側加熱コイル８０２を高周波電力供給手段１０４に対し直列に接続して加熱し、内向き対流モード（図９（ｂ））では外側加熱コイルで加熱する。加熱コイル構成をこのようにすることで対流方向を内向き、外向きに設定する対流制御を行うことができる（図９）。次に制御手段１０９は高周波電力供給手段１０４を動作させ、対流モード変更手段８０３が準備した加熱コイル構成に対し高周波電力を供給することで、加熱コイルに高周波磁界を発生させ、被加熱物１０２の誘導加熱を行う。ここで突沸可能性判定手段１０８が実施の形態１で説明した動作に基づき突沸発生可能性判定を行い、突沸発生の可能性ありの判定がなければ加熱が継続され、可能性ありと判定されれば次のような対流制御を行う。
【００６０】
対流とは、水が暖められると比重が軽くなるため上昇し、上昇して空いたスペースに水が入り込むというサイクルがまわっていくことで持続する現象であるため、大きな対流を得たい場合は、下部全体が発熱するよりは、下部の発熱部に偏りがある方が、移動する流体が上昇する所と下降する所がはっきりするため、大きな循環を発生させ易いといえる。
【００６１】
一方、突沸可能性を低減するには、図２に示す被加熱物沈殿層２０１を崩す必要がある。
【００６２】
したがって、突沸可能性ありと判定された場合、対流モード変更手段８０３は、加熱コイルの構成を外側加熱コイル８０２の構成となる内向き対流モード（図９（ｂ））に切り換えることで、被加熱物１０２内で大きな対流を発生させることで、被加熱物沈殿層２０１を崩すための流れを発生させ突沸可能性を低減する。
【００６３】
なお、所定時間（例えば５秒）経過しても突沸可能性ありのままであれば、内向き対流モード、外向き対流モードを所定時間周期で交互に切り換え（例えば５秒毎）ることで、被加熱物沈殿層２０１の状態を揺らがせる動作を行う。
【００６４】
以上のように、本実施の形態においては、突沸可能性判定手段１０８が突沸の可能性ありと判断した時、対流モード変更手段８０３により対流制御を行い、突沸の原因である被加熱物沈殿層２０１を崩すための動作を行うことで、突沸発生の可能性を低減することができる。
【００６５】
また、外向き対流モードでは、内側加熱コイル８０１と外側加熱コイル８０２を高周波電力供給手段１０４に対し直列に接続して加熱し、内向き対流モードでは外側加熱コイルで加熱するとしたが、外向き対流モードでは、内側加熱コイル８０１で加熱し、内向き対流モードは外側加熱コイルで加熱するとしてもよい。
【００６６】
さらに、本実施の形態では、外向き対流モードでまず制御された加熱調理器が突沸可能性ありと判定された場合に、対流モード変更手段８０３を内向き対流モードに切り換えることとしたが、内向き対流モードでまず制御された加熱調理器が突沸可能性ありと判定された場合に、対流モード変更手段８０３を外向き対流モードに切り換えることとしてもよい。
【００６７】
（実施の形態５）
図１０は、本発明の第５の実施の形態における加熱調理器のブロック図を示すものである。
【００６８】
実施の形態５における加熱調理器の基本的な動作は、実施の形態４と同様である。
【００６９】
ここで、使用者が調理を開始する際、揚げ物、炒め物などの調理を行う場合に、意図せず対流モード変更手段８０３による対流制御が行われることがないように、調理モード選択手７０３を用いて、あたためを行う調理モードを使用者が選択できるようにすることで、突沸可能性判定手段１０８および対流モード変更手段８０３を用いた対流制御を必要な時だけ行うことができる。
【００７０】
以上のように、本実施の形態においては、調理モード選択手段７０３で、あたためを行う調理モードを使用者が選択した時だけ突沸可能性判定手段１０８および対流モード変更手段８０３を用いた加熱制御を動作させるようにすることで、必要な時だけ加熱制御を行うことができる。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器およびそのプログラムは、突沸の可能性に応じて加熱制御を行うことが可能となり、突沸現象を抑制することができ、ふきこぼれなどをなくすことができるので、熱源を問わずすべての加熱調理器に適用することができる。例えば、ガスを燃焼させることで発生する炎を被加熱物に当てることで加熱を行う機器においても、加熱量相対順位を炎の大きさに応じて適切に設定することで適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】（ａ）本発明の実施の形態１における加熱調理器の構成を示すブロック図（ｂ）同加熱調理器の加熱手段と温度測定手段の関係を示す構成図
【図２】（ａ）同加熱調理器において突沸の可能性がある場合の状態を示す断面図（ｂ）同加熱調理器における突沸の可能性がある場合の状態と温度変化を示す図
【図３】（ａ）同加熱調理器における通常加熱状態の温度変化を示す図（ｂ）同加熱調理器における突沸現象発生前の温度変化を示す図
【図４】同加熱調理器における動作シーケンスを示す図
【図５】（ａ）本発明の実施の形態２における加熱調理器の構成を示すブロック図（ｂ）同加熱調理器の加熱手段と温度測定手段の関係を示す構成図
【図６】同加熱調理器における動作シーケンスを示す図
【図７】本発明の実施の形態３における加熱調理器の構成を示すブロック図
【図８】（ａ）本発明の実施の形態４における加熱調理器の構成を示すブロック図（ｂ）同加熱調理器の加熱手段と温度測定手段の関係を示す構成図
【図９】同加熱調理器における対流モードを示す図
【図１０】（ａ）本発明の実施の形態５における加熱調理器の構成を示すブロック図（ｂ）同加熱調理器の加熱手段と温度測定手段の関係を示す構成図
【符号の説明】
【００７３】
１０１  被調理物
１０２  被加熱物
１０３  加熱手段
１０５、１０６、５０１  温度測定手段
１０７  加熱量相対順位記憶手段
１０８  突沸可能性判定手段
１０９  制御手段
２０１  被調理物沈殿層
２０２  気泡
７０１  温度差絶対値判定手段
７０２  タイマー手段
７０３  調理モード選択手段
７０４  加熱制限制御解除選択手段
７０５  加熱制御実行表示手段
８０１  内側加熱コイル
８０２  外側加熱コイル
８０３  対流モード変更手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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