(57)【要約】【課題】無限遠被写体から等倍被写体まで内焦式でフォーカシングを行い、フォーカシングレンズ群の移動量が小さい高性能近接撮影レンズ、撮影装置、近接撮影レンズのフォーカシング方法を提供する。【解決手段】４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズであり、フォーカシングに際し第１レンズ群Ｇ１および第４レンズ群Ｇ４が像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３が光軸方向に移動する。【選択図】図１
2008257200.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズであり、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする近接撮影レンズ。
【請求項２】
４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−１．０まで撮影可能な近接撮影レンズにおいて、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動し、下記の条件式を満足することを特徴とする近接撮影レンズ。
１．５＜β０＜２．３
０．３＜β１＜０．９
ただし、β０は無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率、β１は等倍合焦状態での第２レンズ群の横倍率を示す。
【請求項３】
少なくとも１面の非球面を含むことを特徴とする請求項１又は２記載の近接撮影レンズ。
【請求項４】
第１レンズ群が３枚以下のレンズで構成される事を特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の近接撮影レンズ。
【請求項５】
第４レンズ群が少なくとも３枚以上のレンズで構成されることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の近接撮影レンズ。
【請求項６】
第１レンズ群に少なくとも１枚の非球面レンズ、第２レンズ群に少なくとも１枚の非球面レンズを用いることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載の近接撮影レンズ。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか一項に記載の近接撮影レンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
【請求項８】
４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズのフォーカシング方法において、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法。  
【請求項９】
４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−１．０まで撮影可能な下記の条件式を満足することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法において、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法。
１．５＜β０＜２．３
０．３＜β１＜０．９
ただし、β０は無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率、β１は等倍合焦状態での第２レンズ群の横倍率を示す。  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近接撮影レンズに関し、特に全体の長さが不変な内焦方式の近接撮影レンズ、撮像装置、近接撮影レンズのフォーカシング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、近接撮影用の撮影レンズが提案されている（例えば、特許文献１）。近接撮影レンズは通常の撮影レンズとは異なり、無限遠の被写体から等倍または等倍付近の近距離被写体までを対象とするため、フォーカシングの際に移動するレンズ群の移動量が大きくなる。このためオートフォーカスには不向きであった。また、無限遠から等倍までのフォーカシングをレンズ系全体の一体とした移動で行うとすれば、焦点距離と同じだけの移動量が必要となる。その際、球面収差の変動や像面の変動が抑えられないため、一部のレンズ群の動きをレンズ系全体の動きと変えるフローティング方式を採用するレンズが多かった。
【特許文献１】特開２００５−４０４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、フローティング方式の近接撮影レンズでもレンズ群の移動量は大きいままであるので、高速なオートフォーカスには不向きであった。
【０００４】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、無限遠の被写体から等倍被写体まで内焦式でフォーカシングを行い、フォーカシングレンズ群の移動量が小さい高性能近接撮影レンズ、撮影装置、近接撮影レンズのフォーカシング方法の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するため、本発明は、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズであり、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする近接撮影レンズを提供する。
【０００６】
また、本発明は、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−１．０まで撮影可能な近接撮影レンズにおいて、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動し、下記の条件式（１）、および（２）を満足することを特徴とする近接撮影レンズを提供する。
（１）  １．５＜β０＜２．３
（２）  ０．３＜β１＜０．９
ただし、β０は無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率、β１は等倍合焦状態での第２レンズ群の横倍率を示す。
【０００７】
また、本発明は、本発明に係る近接撮影レンズを備えたことを特徴とする撮像装置を提供する。
【０００８】
また、本発明は、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズのフォーカシング方法において、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法を提供する。
【０００９】
また、本発明は、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−１．０まで撮影可能な下記の条件式（１）、および（２）を満足することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法において、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法を提供する。
（１）  １．５＜β０＜２．３
（２）  ０．３＜β１＜０．９
ただし、β０は無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率、β１は等倍合焦状態での第２レンズ群の横倍率を示す。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、フィルムカメラ、電子スチルカメラ等光学機器に好適な、オートフォーカスでフォーカシングが可能な、無限遠から等倍まで高品質な画像を得られる画角３７度から４５度程度、Ｆナンバー２．８程度の内焦式の近接撮影レンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態に係る近接撮影レンズについて説明する。
【００１２】
本実施形態に係る近接撮影レンズは、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズであり、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする。このような構成とすることでレンズ全長を変化させずに、大きな倍率で近接撮影することができる。ここで、撮影倍率β＝０の状態は無限遠合焦状態を示す。
【００１３】
また、本実施形態に係る近接撮影レンズは、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−１．０まで撮影可能な近接撮影レンズにおいて、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動し、下記の条件式（１）、および（２）を満足することを特徴とする。
（１）  １．５＜β０＜２．３
（２）  ０．３＜β１＜０．９
ただし、β０は無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率、β１は等倍合焦状態での第２レンズ群の横倍率を示す。
【００１４】
条件式（１）は、無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率を規定し、上限値を超えると第２レンズ群の焦点距離が短くなり、球面収差、像面湾曲ともに補正過剰となる。
【００１５】
一方、条件式（１）の下限値を超えると、第２レンズ群の焦点距離が長くなり、球面収差、像面湾曲ともに補正不足となるので好ましくない。
【００１６】
なお、本発明の効果を確実にするためには、条件式（１）の上限値を２．１０にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするためには、条件式（１）の下限値を１．７０にすることが望ましい。
【００１７】
条件式（２）は、等倍合焦状態での第２レンズ群の移動量を規定し、その上限値を超えると、第１レンズ群と第２レンズ群の等倍状態での合成焦点距離が短くなり、無限遠から等倍までの球面収差等の諸収差の変動を抑えられない。
【００１８】
一方、条件式（２）の下限値を超えると、第１レンズ群と第２レンズ群の等倍状態での合成焦点距離が長くなり、球面収差、像面湾曲ともに補正不足となるので好ましくない。
【００１９】
なお、本発明の効果を確実にするためには、条件式（２）の上限値を０．８とすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするためには、条件式（１）の下限値を０．５にすることが望ましい。
【００２０】
また、本実施形態に係る近接撮影レンズは、少なくとも１面の非球面を含むことが望ましい。
【００２１】
このような構成にすることで、球面収差、コマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２２】
また、本実施形態に係る近接撮影レンズは、第１レンズ群が３枚以下のレンズで構成されることが好ましい。
【００２３】
このような構成にすることで、球面収差、コマ収差を補正しながら、フォーカシングレンズである第２レンズ群の可動範囲を広くとれるので、フォーカシング時の球面収差等の諸収差の変動を少なくすることができる。
【００２４】
また、本実施形態に係る近接撮影レンズは、第４レンズ群が少なくとも３枚以上のレンズで構成されることが好ましい。
【００２５】
このような構成にすることで、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２６】
また、本実施形態に係る近接撮影レンズは、第１レンズ群に少なくとも１枚の非球面レンズ、および第２レンズ群に少なくとも１枚の非球面レンズを用いることが好ましい。
【００２７】
このような構成にすることで、球面収差、コマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２８】
また、本近接撮影レンズのフォーカシング方法は、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−０．５まで撮影可能な近接撮影レンズのフォーカシング方法において、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする。
【００２９】
このフォーカシング方法により、撮影倍率β＝０より少なくともβ＝−０．５まで高品質な画像を得ることができる。
【００３０】
また、本近接撮影レンズのフォーカシング方法は、４つのレンズ群を含み、撮影倍率β＝０から少なくともβ＝−１．０まで撮影可能な下記の条件式（１）、および（２）を満足することを特徴とする近接撮影レンズのフォーカシング方法において、フォーカシングに際し第１レンズ群および第４レンズ群が像面に対して固定され、第２レンズ群および第３レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする。
（１）  １．５＜β０＜２．３
（２）  ０．３＜β１＜０．９
ただし、β０は無限遠合焦状態での第２レンズ群の横倍率、β１は等倍合焦状態での第２レンズ群の横倍率を示す。
【００３１】
このフォーカシング方法により、無限遠状態より等倍まで高品質な画像を得ることができる。
【００３２】
以下、各数値実施例に係る近接撮影レンズを添付図面に基づいて説明する。
【００３３】
（第１実施例）
図１は、第１実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００３４】
第１実施例に係る近接撮影レンズは、図１に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００３５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズとからなる。
【００３６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【００３７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００３８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００３９】
以下の表１に、第１実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
［全体諸元］において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、Ｂｆはバックフォーカスを表す。［レンズデータ］において、第１列Ｎは物体側から数えたレンズ面の順番、第２列ｒはレンズ面の曲率半径、第３列ｄはレンズ面の間隔、第４列νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、第５列ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を表す。また、ｒ＝０．０００は平面を表し、空気の屈折率ｎｄ＝１．００００は、その記載を省略する。
［非球面データ］には、面番号Ｎ、非球面の形状を次式で表した場合の非球面係数、円錐定数を表す。
ｘ＝（ｈ2／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）2｝1/2］＋Ｃ４ｈ4＋Ｃ６ｈ6＋Ｃ８ｈ8
＋Ｃ１０ｈ10
【００４０】
なお、ｘは、面の頂点を基準としたときの光軸からの高さｈの位置での光軸方向の変位であり、κは円錐定数、Ｃ４、Ｃ６、Ｃ８、Ｃ１０は非球面係数であり、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）である。なお、「Ｅ−ｎ」は「×１０−ｎ」を示し、例えば、「１．２３４Ｅ−０５」は「１．２３４×１０−５」を示す。［可変間隔データ］には、撮影倍率βに対する各可変間隔の値を示す。[条件式対応値]は、各条件式の対応値を示す。
【００４１】
なお、以下の全ての実施例に係る諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く、他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号の説明は、以降の各実施例の諸元値においても同様とし、重複する説明を省略する。
【００４２】
（表１）
［全体諸元］
f＝  54.9
FNO＝ 2.88
Bf＝ 36.33
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   53.6481   1.2235   37.17   1.834000 
2)   23.7149   3.0444          
3)   55.1154   2.3000   55.43   1.677900 
4)  154.6254   0.0943  
5)   50.0781   2.7389   42.71   1.834807 
6) -176.5486     D6  
7)  106.1229   1.1868   64.03   1.516120 
8)   19.4713   4.9300  
9)  -25.1250   1.7346   36.30   1.620040 
10)   37.9551   5.8886   40.77   1.883000 
11)  -30.3977     D11  
12>    0.0000     D12                      開口絞りＳ
13)  316.1763   2.9215   82.56   1.497820 
14)  -42.6285   0.0456   
15)   55.1820   4.3365   65.47   1.603000 
16)  -38.7234   1.0955   23.78   1.846660 
17) -139.0482     D17  
18)  155.9225   1.0955   25.43   1.805180 
19)   28.9155   1.5520   
20)   68.4642   1.1868   34.96   1.801000 
21)   17.8157   5.6603   23.78   1.846660 
22)  126.0536    Bf  
［非球面データ］
第２面
κ=  -5.0082
C4=   6.42810E-05
C6=  -1.62540E-07 
C8=   6.11660E-10
C10= -9.13480E-13
第８面
κ=   1.9410
C4=  -3.17360E-05 
C6=  -1.34580E-07
C8=   1.79850E-10
C10= -4.47290E-12
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D6     2.50446       6.29642      13.4000
D11   10.38771       6.59575       0.10000
D12   21.88818      11.54539       1.64821
D17    3.51915      13.86323      23.75911
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  1.998
（２）：  β１＝  0.63
【００４３】
図２は、第１実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００４４】
各収差図においてＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、Ｈは物体高、ＮＡは開口数、Ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、およびＧはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、ＣはＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）、ＦはＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示す。なお、これらの符号は、以降の他の実施例においても同様であり、重複する説明を省略する。
【００４５】
各諸収差図より第１実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４６】
（第２実施例）
図３は、第２実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００４７】
第２実施例に係る近接撮影レンズは、図３に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００４８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズとからなる。
【００４９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【００５０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００５１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００５２】
以下の表２に、第２実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表２）
［全体諸元］
f＝  58.0
FNO＝ 2.88
Bf＝ 37.45
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   68.8358   1.3514   39.57  1.804400 
2)   25.1596   3.1598   
3)   50.5680   3.0890   55.48  1.638540 
4)  726.7885   0.0997   
5)   61.6542   2.8959   42.71  1.834807 
6) -213.3350     D6   
7)  114.0007   1.2549   64.03  1.516120 
8)   21.4584   5.2000  
9)  -25.9781   1.8341   36.30  1.620040 
10)   45.0791   6.2262   40.77  1.883000 
11)  -31.6859     D11  
12>    0.0000     D12                     開口絞りＳ
13)  279.3330   3.0890   82.56  1.497820 
14)  -45.8650   0.0483   
15)   55.7141   4.5852   65.47  1.603000 
16)  -42.3441   1.1584   23.78  1.846660 
17) -171.5862     D17  
18)  202.8956   1.1584   25.43  1.805180 
19)   30.8234   1.6410   
20)   90.5377   1.2549   34.96  1.801000 
21)   18.9814   5.9849   23.78  1.846660 
22)  242.9593     Bf  
［非球面データ］
第２面
κ=  -5.3148
C4=   5.58040E-05
C6=  -1.43070E-07
C8=   5.02630E-10
C10= -7.75980E-13
第８面
κ=   2.1218
C4=  -2.69280E-05  
C6=  -9.47080E-08  
C8=   9.70030E-11
C10= -2.56360E-12
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D6      2.62569      6.63506      13.83349
D11    12.29619      8.28682       1.08839
D12    23.27238     12.33659       1.87196
D17     4.49094     15.42810      25.89136
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  2.00
（２）：  β１＝  0.64
【００５３】
図４は、第２実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００５４】
各諸収差図より第２実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００５５】
（第３実施例）
図５は、第３実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００５６】
第３実施例に係る近接撮影レンズは、図５に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００５７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなる。
【００５８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【００５９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００６０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００６１】
以下の表３に、第３実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表３）
［全体諸元］
f＝  60.0
FNO＝ 2.92
Bf＝ 37.96
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   60.3817   1.1000   37.17  1.834000 
2)   22.6018   3.0297   
3) 3399.2300   2.4000   52.32  1.755000 
4)  -75.0211   0.1000  
5)   28.2032   3.4000   55.53  1.696797 
6) 1042.1457     D6  
7) -234.0513   1.5000   40.77  1.883000 
8)   34.3647   4.2931  
9)  -29.2081   1.2000   49.82  1.617720 
10)   36.5790   7.6000   40.77  1.883000 
11)  -31.1199     D11  
12>    0.0000     D12                    開口絞りＳ
13)   91.5369   4.0626   65.47  1.603000 
14)  -45.3779   0.1018  
15)   47.5342   4.9554   65.47  1.603000 
16)  -31.3415   1.4000   23.78  1.846660 
17) -223.9687     D17  
18)-4996.8991   2.7000   23.78  1.846660 
19)  -37.4608   1.4000   43.69  1.720000 
20)   28.1629   2.7000  
21) -103.6322   3.5000   39.23  1.595510 
22)  -24.1631   1.3000   40.77  1.883000 
23)  -60.5172     Bf  
［非球面データ］
第２面
κ=  -2.0292  
C4=   3.42730E-05
C6=  -3.44480E-08  
C8=   1.29790E-10
C10= -1.21790E-13
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D6     2.50000        6.38544     13.10605
D11   13.17882        9.29338      2.57277
D12   16.48970       10.27593      3.94864
D17    2.10000        8.31377     14.64137
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  3.03
（２）：  β１＝ -0.22
【００６２】
図６は、第３実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００６３】
各諸収差図より第３実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６４】
（第４実施例）
図７は、第４実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００６５】
第４実施例に係る近接撮影レンズは、図７に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００６６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなる。
【００６７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凹形状で像側面に非球面を形成した負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００６８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズとからなる。
【００６９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなる。
【００７０】
以下の表４に、第４実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表４）
［全体諸元］
f＝  64.9
FNO＝ 2.88
Bf＝ 37.83
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   73.1911   1.1897   35.28   1.749497 
2)   23.7843   4.6333   
3)   89.9396   3.2000   50.74   1.677900 
4)  -69.3425   0.1081   
5)   32.2463   3.4000   60.09   1.640000 
6)  119.8334     D6   
7) -452.8613   1.2979   44.79   1.744000 
8)   42.2438   5.3891  
9)  -23.9371   2.2712   50.88   1.658440 
10) -451.4167   6.3000   40.77   1.883000 
11)  -27.2977     D11  
12>    0.0000     D12                      開口絞りＳ
13)  113.4847   3.8657   60.29   1.620410 
14)  -50.6983   0.1081  
15)   53.8201   5.1041   65.47   1.603000 
16)  -35.6935   1.2978   26.52   1.761820 
17)  345.1147     D17  
18)-1814.3448   3.2109   27.51   1.755200 
19)  -42.2202   1.7000   49.32   1.743200 
20)   25.3684   0.8470   
21)   25.6333   3.4346   56.32   1.568830 
22)   55.0236     Bf   
［非球面データ］
第８面
κ=  -0.0421    
C4=  -1.60920E-06  
C6=  -5.10530E-09   
C8=   1.78050E-11
C10= -9.31080E-14
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D6      2.34559      5.84062      11.23623   
D11    14.06385     10.56882       5.17320   
D12    21.92885     12.96078       4.11221   
D17     1.88582     10.85389      19.70246  
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  3.20
（２）：  β１＝ -0.17
【００７１】
図８は、第４実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００７２】
各諸収差図より第４実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７３】
（第５実施例）
図９は、第５実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００７４】
第５実施例に係る近接撮影レンズは、図９に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００７５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズとからなり、最も物体側の負メニスカスレンズは像面Ｉ側のガラスレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した非球面レンズである。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【００７６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００７７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００７８】
以下の表５に、第５実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表５）
［全体諸元］
f＝  50.75
FNO＝ 2.80
Bf＝ 35.00 
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   72.3338   1.2394   42.72  1.834810 
2)   20.5000   0.2000   38.09  1.553890 
3)   21.7574   3.6262   
4)   49.4081   2.8000   54.68  1.729157 
5)  322.3365   0.0443   
6)   43.9944   3.2000   46.63  1.816000 
7) -215.5926     D7  
8)   89.5564   1.2394   64.03  1.516120 
9)   21.0795   5.6430  
10)  -24.8795   1.6821   36.30  1.620040 
11)   53.7747   5.7101   40.77  1.883000 
12)  -29.6576     D12  
13>    0.0000     D13                    開口絞りＳ
14) -164.6300   2.5000   82.56  1.497820 
15)  -43.8195   0.0443  
16)   48.5362   5.0000   63.38  1.618000 
17)  -31.5106   1.0624   23.78  1.846660 
18)  -87.1486     D18  
19)   87.4674   1.1509   25.43  1.805180 
20)   27.5622   1.5139   
21)   56.1194   1.2837   34.96  1.801000 
22)   17.5250   6.0000   23.78  1.846660 
23)   76.8622     Bf  
［非球面データ］
第３面
κ=   1.5218   
C4=  -4.94910E-07   
C6=  -1.58790E-08    
C8=  -6.47580E-11  
C10= -3.02540E-13
第９面
κ=  -2.3833      
C4=   3.22620E-05   
C6=  -1.31840E-07     
C8=   5.38320E-10  
C10= -1.90480E-12
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D7      2.73230      6.40936      13.01116
D12    11.62011      7.94305       1.34125
D13    20.51008     10.48069       0.88340
D18     2.96672     12.99737      22.59339
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  1.79
（２）：  β１＝  0.74
【００７９】
図１０は、第５実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００８０】
各諸収差図より第５実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８１】
（第６実施例）
図１１は、第６実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００８２】
第６実施例に係る近接撮影レンズは、図１１に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００８３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズとからなる。
【００８４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【００８５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００８６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとからなる。
【００８７】
以下の表６に、第６実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表６）
［全体諸元］
f＝  59.99
FNO＝ 2.88
Bf＝ 35.07
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   49.6392   2.0000   40.77  1.883000 
2)   24.1735   4.5000   
3)  107.0994   3.2000   42.72  1.834810 
4) -118.9379   0.1000   
5)   23.9586   2.2000   70.24  1.487490 
6)   22.1799   1.7000   
7)   43.4010   3.5000   60.69  1.563840 
8) -804.1163     D8   
9)  -81.7637   1.6000   40.77  1.883000 
10)   49.2732   3.4322  
11)  -35.4331   2.1000   43.69  1.720000 
12)   32.3118   8.0000   40.77  1.883000 
13)  -30.3900     D13  
14>    0.0000     D14                    開口絞りＳ
15)   69.6837   4.5000   81.61  1.497000 
16)  -45.6572   0.1000  
17)   63.7316   5.3000   70.24  1.487490 
18)  -33.6688   1.6000   23.78  1.846660 
19)  -91.3448     D19  
20)  661.9601   4.5000   23.78  1.846660 
21)  -27.3275   1.8000   27.51  1.755200 
22)   36.2356   2.6000  
23) -215.2877   2.8000   23.78  1.846660 
24)  -38.5091   0.9000  
25)  -28.6608   1.5000   52.32  1.755000 
26) -121.5032     Bf  
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D8     3.53723        7.45531     13.98947
D13   12.82448        8.90640      2.37224
D14   21.64645       12.66373      3.44637
D19    3.17811       12.16083     21.37819
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  3.93
（２）：  β１＝ -0.34
【００８８】
図１２は、第６実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００８９】
各諸収差図より第６実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９０】
（第７実施例）
図１３は、第７実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００９１】
第７実施例に係る近接撮影レンズは、図１３に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向け像側面に非球面を形成した負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【００９４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
【００９５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとからなる。
【００９６】
以下の表７に、第７実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表７）
［全体諸元］
f＝  57.6
FNO＝ 2.88
Bf＝ 36.95
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)  99.7242   1.3446   37.17  1.834000 
2)  25.2586   2.9500   
3) 162.4990   3.2654   52.32  1.755000 
4) -63.3696   0.0960   
5)  37.5818   1.5366   23.78  1.846660 
6)  27.4223   3.4574   40.77  1.883000 
7) 269.9034     D7  
8)-204.9659   1.1525   46.58  1.804000 
9)  31.9916   4.4699  
10) -26.4063   1.2965   44.89  1.639300 
11)  38.5096   7.4431   40.77  1.883000 
12) -28.3376     D12  
13>   0.0000     D13                     開口絞りＳ
14)  88.2222   3.4574   94.97  1.438750 
15) -40.8526   0.0978  
16)  54.7952   4.5139   81.61  1.497000 
17) -29.6922   1.2485   23.78  1.846660 
18) -63.2238     D18   
19) -59.1213   1.9208   23.78  1.846660 
20) -32.4933   0.5282   
21) -45.9203   1.3446   41.24  1.701540 
22)  41.5215   2.4970   
23) -56.7820   2.8812   34.47  1.639800 
24) -28.5627   1.2485   
25) -18.5941   1.3446   60.09  1.640000 
26) -26.8640     Bf   
［非球面データ］
第２面
κ=   0.5089     
C4=   4.78110E-06    
C6=   1.77850E-09   
C8=   3.09600E-11  
C10= -7.17800E-15
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D7     2.26762       5.23755     10.56946
D12   11.02008       8.05013      3.19843
D13   19.08376      11.23975      3.59710
D18    1.91404       9.75805     17.40070
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  2.59
（２）：  β１＝ -0.20
【００９７】
図１４は、第７実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【００９８】
各諸収差図より第７実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９９】
（第８実施例）
図１５は、第８実施例に係る近接撮影レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【０１００】
第８実施例に係る近接撮影レンズは、図１５に示すように、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２、開口絞りＳ、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４を有し、無限遠から等倍状態へのフォーカシングの際に、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および開口絞りＳは像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動するように構成されている。
【０１０１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズとからなる。
【０１０２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凹形状で像側面に非球面を形成した負レンズと、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズとからなる。
【０１０３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズとからなる。
【０１０４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなる。
【０１０５】
以下の表８に、第８実施例に係る近接撮影レンズの諸元値を示す。
（表８）
［全体諸元］
f＝  60.0
FNO＝ 2.89
Bf＝ 43.16
［レンズデータ］
Ｎ      ｒ        ｄ    νｄ    ｎｄ
1)   61.8055   1.1000   35.28  1.749497 
2)   21.7357   4.5000   
3)  178.0125   2.8000   50.74  1.677900 
4)  -81.1807   0.1000   
5)   31.8030   3.4000   60.09  1.640000 
6) -430.0858     D6   
7)  -93.9735   1.2001   44.79  1.744000 
8)   43.2422   4.7000  
9)  -26.6717   2.1000   50.88  1.658440 
10)  225.7682   5.4000   40.77  1.883000 
11)  -26.6715     D11  
12>    0.0000     D12                    開口絞りＳ
13)   76.1926   3.5744   60.29  1.620410 
14)  -51.5727   0.1000  
15)   57.2625   4.7195   65.47  1.603000 
16)  -31.6111   1.2000   26.52  1.761820 
17)  518.3373     D17  
18) 1121.7328   2.9689   27.51  1.755200 
19)  -43.1177   1.8000   49.32  1.743200 
20)   23.2742   0.7437   
21)   23.6785   3.1758   56.32  1.568830 
22)   47.1230     Bf   
［非球面データ］
第８面
κ=   0.1631       
C4=  -2.60650E-06      
C6=  -2.93000E-09     
C8=  -1.25040E-11    
C10= -3.46030E-14
［可変間隔データ］
β= 0        β= -0.5     β= -1.0  
D6     3.86985       7.10150     12.09051
D11   13.24131      10.00966      5.02065
D12   20.36812      12.07586      3.89411
D17    1.18069       9.47295     17.65470
［条件式対応値］
（１）：  β０＝  3.20
（２）：  β１＝ -0.23
【０１０６】
図１６は、第８実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【０１０７】
各諸収差図より第８実施例に係る近接撮影レンズは、無限遠合焦状態から撮影倍率β＝−１．０状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０８】
以上の各実施例によれば、無限遠被写体から等倍被写体まで内焦式でフォーカシングを行い、フォーカシングレンズ群の移動量が小さい高性能近接撮影レンズ、撮影装置、近接撮影レンズのフォーカシング方法を実現できる。
【０１０９】
なお、本近接撮影レンズの数値実施例として４群構成のものを示したが、本変倍光学系の群構成はこれに限られず、５群構成等の他の群構成にも適用可能である。
【０１１０】
レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に移動させて、手ブレ等によって生じる像面上の像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に第４レンズ群全体、またはその部分群を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１１１】
また、本近接撮影レンズを構成するレンズのいかなるレンズ面をも非球面とすることが可能である。この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
【０１１２】
また、本近接撮影レンズを構成するレンズのいかなるレンズ面にも、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すことが可能である。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。
【０１１３】
図１７は、本近接撮影レンズを備えた撮像装置（カメラ）の構成を示す図である。
【０１１４】
本カメラ１は、図１７に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る近接撮影レンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
【０１１５】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０１１６】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の被写体からの光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７により撮像され、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１１７】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る近接撮影レンズは、上記第１実施例において説明したようにその特徴的なレンズ構成によって、無限遠被写体から等倍被写体まで内焦式でフォーカシングを行い、フォーカシングレンズ群の移動量が小さい高性能近接撮影レンズを実現している。これにより本カメラ１は、無限遠被写体から等倍被写体まで内焦式でフォーカシングを行う高性能近接撮影可能な撮像装置を実現することができる。
【０１１８】
なお、上記実施例では第１実施例に係る近接撮影レンズを撮影レンズ２として搭載してカメラ１を構成した例を示したが、上記第１実施例以外の実施例に係る近接撮影レンズを搭載しても上記カメラ１と同様の効果を奏することは言うまでもない。
【０１１９】
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【０１２０】
【図１】第１実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態における諸収差図、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態における諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】第２実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図５】第３実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図７】第４実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図９】第５実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図１１】第６実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図１３】第７実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図１５】第８実施例に係る近接撮影レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１６】第８実施例に係る近接撮影レンズの諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は撮影倍率β＝−０．５状態、および（ｃ）は撮影倍率β＝−１．０状態をそれぞれ示す。
【図１７】第１実施例に係る近接撮影レンズを備えた撮像装置（カメラ）の構成を示す図である。
【符号の説明】
【０１２１】
Ｇ１：  第１レンズ群
Ｇ２：  第２レンズ群
Ｇ３：  第３レンズ群
Ｇ４：  第４レンズ群
Ｓ：  開口絞り
Ｉ：  像面
ＡＳ：  非球面
１：  カメラ
２：  撮影レンズ
３：  クイックリターンミラー
４：  焦点板
５：  ペンタプリズム
６：  接眼レンズ
７：  撮像装置
【図１】
2008257200.tif 000003
【図２】
2008257200.tif 000004
【図３】
2008257200.tif 000005
【図４】
2008257200.tif 000006
【図５】
2008257200.tif 000007
【図６】
2008257200.tif 000008
【図７】
2008257200.tif 000009
【図８】
2008257200.tif 000010
【図９】
2008257200.tif 000011
【図１０】
2008257200.tif 000012
【図１１】
2008257200.tif 000013
【図１２】
2008257200.tif 000014
【図１３】
2008257200.tif 000015
【図１４】
2008257200.tif 000016
【図１５】
2008257200.tif 000017
【図１６】
2008257200.tif 000018
【図１７】
2008257200.tif 000019