(57)【要約】【課題】感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの線速設定を変更する毎に速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化を回避しつつ、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの１回転あたりの速度変動に起因する重ね合わせズレを従来と同様に低減することができる画像形成装置を提供する。【解決手段】感光体の１回転あたりにおける速度変動パターンを検出した後、感光体を回転駆動するプロセス駆動モータを、その速度変動パターンに応じた駆動速度微調整パターンで駆動することで、感光体の速度変動を抑える画像形成装置において、画像情報に基づいて画像を形成するための画像形成処理として、感光体を基準線速とは異なる非基準線速で回転させながら画像情報に基づく画像を形成する処理を実施し、且つこの処理に先立って、プロセス駆動モータの駆動速度微調整パターンを非基準線速に基づいて補正する微調整パターン補正処理を実施するようにした。【選択図】図１
2008145559.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転駆動されながら自らの表面に可視像を担持する像担持体と、該像担持体を駆動する駆動源と、画像情報に基づいて該像担持体の表面に可視像を形成する可視像形成手段と、該像担持体上の可視像を転写体に転写する転写手段と、該転写体の表面に転写された可視像を検知する像検知手段と、該駆動源、該可視像形成手段及び該転写手段の駆動を制御する制御手段とを備え、該制御手段が、該像担持体を基準線速で回転させながら、予め定められた複数の可視像からなる速度変動検知用画像を該像担持体の表面に形成して該転写体に転写した後、該像検知手段による該速度変動検知用画像内の各可視像の検知時間間隔に基づいて該像担持体の表面の１回転あたりにおける速度変動パターンを検出する変動パターン検出処理と、該速度変動パターンに基づいて該駆動源の像担持体１回転あたりにおける駆動速度微調整パターンを決定する微調整パターン決定処理と、該駆動速度微調整パターンに基づいて該駆動源を駆動しながら上記画像情報に基づく画像を形成する画像形成処理とを実施するものである画像形成装置において、
上記画像形成処理として、上記像担持体を上記基準線速とは異なる非基準線速で回転させながら上記画像情報に基づく画像を形成する処理を実施し、且つこの処理に先立って上記駆動速度微調整パターンを該非基準線速に基づいて補正する微調整パターン補正処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
回転駆動されながら自らの表面に可視像を担持する像担持体と、該像担持体を駆動する駆動源と、画像情報に基づいて該像担持体の表面に可視像を形成する可視像形成手段と、該像担持体上の可視像を転写体に転写する転写手段と、該転写体の表面に転写された可視像を検知する像検知手段と、該駆動源、該可視像形成手段及び該転写手段の駆動を制御する制御手段とを備え、該制御手段が、該像担持体を基準線速で回転させながら、予め定められた複数の可視像からなる速度変動検知用画像を該像担持体の表面に形成して該転写体に転写した後、該像検知手段による該速度変動検知用画像内の各可視像の検知時間間隔に基づいて該像担持体の表面の１回転あたりにおける速度変動パターンを検出する変動パターン検出処理と、該速度変動パターンに基づいて該駆動源の像担持体１回転あたりにおける駆動速度微調整パターンを決定する微調整パターン決定処理と、該駆動速度微調整パターンに基づいて該駆動源を駆動しながら上記画像情報に基づく画像を形成する画像形成処理とを実施するものである画像形成装置において、
上記画像形成処理として、上記像担持体を上記基準線速とは異なる非基準線速で回転させながら上記画像情報に基づく画像を形成する処理を実施し、且つこの処理に先立って、上記速度変動パターンを該非基準線速に基づいて補正する変動パターン補正処理を実施し、且つ、上記微調整パターン決定処理として、該変動パターン補正処理で補正された後の速度変動パターンに基づいて上記駆動速度微調整パターンを決定する処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１又は２の画像形成装置において、
上記像担持体及び上記駆動源をそれぞれ複数設け、
複数の像担持体にそれぞれ可視像を形成するように上記可視像形成手段を構成し、
複数の像担持体のそれぞれに形成された可視像を上記転写体に転写するように上記転写手段を構成し、
且つ、上記変動パターン検出処理で複数の像担持体のそれぞれに形成した上記速度変動検知用画像の上記像検知手段による検知結果に基づいてそれぞれに対応する上記速度変動パターンを検出し、上記微調整パターン決定処理でそれら速度変動パターンの検出結果に基づいて複数の駆動源の上記駆動速度微調整パターンをそれぞれ決定するか、あるいはそれぞれの像担持体に対応する上記速度変動パターンを上記変動パターン補正処理でそれぞれ補正した後に上記微調整パターン決定処理でそれぞれの速度変動パターンに対応する上記駆動速度微調整パターンをそれぞれ決定するかし、上記画像形成処理で複数の駆動源をそれぞれに対応する駆動速度微調整パターンで駆動するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３の画像形成装置において、
予め定められた可視像を上記複数の像担持体にそれぞれ形成して上記転写体の表面に転写することでそれら可視像からなる位置ズレ検知用画像を得た後、上記像検知手段による該位置ズレ検知用画像内の各可視像の検知タイミング基づいてそれぞれの像担持体に対する像形成開始タイミングを補正して、それぞれの像担持体から該転写体への可視像の重ね合わせズレを低減するタイミング補正処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項４の画像形成装置において、
複数の像担持体のうち、基準となる像担持体を除く他の像担持体について、上記非基準線速を上記タイミング補正処理による補正後の上記像形成開始タイミングでも発生してしまう可視像の重ね合わせズレ量に基づいて個別に決定する個別線速決定処理を実施し、且つ、上記画像形成処理として、基準となる像担持体を上記基準線速で回転させる一方で、該他の像担持体をそれぞれ個別の該非基準線速で回転させながら上記画像情報に基づく画像を形成する処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項５の画像形成装置であって、
所定の命令に基づいて、上記画像形成処理を実施する際の画像形成速度を、上記基準線速に対応する第１プリント速度と、該第１プリント速度とは異なる第２プリント速度とで切り換える処理を実施し、
上記タイミング補正処理として、全ての像担持体について該第１プリント速度用の上記像形成開始タイミングと該第２プリント速度用の上記像形成開始タイミングとを個別に補正する処理を実施し、
上記個別線速決定処理として、該第１プリント速度用の上記非基準線速と該第２プリント速度用の上記非基準線速とをそれぞれ決定する処理を実施し、
且つ、上記微調整パターン補正処理として、該第１プリント速度用の駆動速度微調整パターンと該第２プリント速度用の駆動速度微調整パターンとをそれぞれ補正する処理を実施するか、あるいは上記変動パターン補正処理として、第１プリント速度用の速度変動パターンの補正によって第２プリント速度用の速度変動パターンを得る処理を実施するように、
上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項５又は６の画像形成装置において、
上記画像形成処理の開始に先立って、上記個別線速決定処理と、上記微調整パターン補正処理又は上記変動パターン補正処理とを実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項４乃至７の何れかの画像形成装置において、
上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を画像形成装置の電源が投入されたことに基づいて行う制御を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項４乃至８の何れかの画像形成装置において、
上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を所定時間の経過毎に行う制御を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項４乃至８の何れかの画像形成装置において、
上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を所定回数の画像形成動作が発生する毎に行う制御を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項３乃至１０の何れかの画像形成装置において、
画像形成装置本体の筺体に設けられた開口を通して、上記複数の像担持体をそれぞれ個別に筺体内外に着脱可能にしたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１１の画像形成装置において、
上記複数の像担持体をそれぞれ個別に一様帯電せしめる帯電手段と、それぞれの帯電手段に対応する像担持体とを、１つのユニットとして共通の保持体に保持させて一体的に筺体内外に着脱可能にしたプロセスユニットとしたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１２の何れかの画像形成装置において、
上記速度変動パターン内における最大速度変動量が所定の下限値以下であった場合、あるいは該下限値を下回った場合には、上記駆動速度微調整パターンに基づく上記駆動源の駆動に代えて、該駆動源を等速で駆動する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１乃至１３の何れかの画像形成装置において、
上記速度変動パターン内における最大速度変動量が所定の上限値以上であった場合、あるいは該上限値を上回った場合には、上記駆動速度微調整パターンに基づく上記駆動源の駆動に代えて、該駆動源を等速で駆動する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転駆動される感光体等の像担持体の表面に形成した可視像を記録紙や中間転写ベルトなどの転写体に転写する画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の画像形成装置においては、像担持体に回転駆動力を伝達する従動ギヤ等の偏心に起因するドットの位置ズレを引き起こすという不具合がある。具体的には、像担持体と同一軸線上で回転する従動ギヤ等に偏心があると、像担持体は１回転あたりに１周期分のサイン波を描くような特性の速度変動を引き起こす。１周期分のサイン波になるのは次のような理由からである。即ち、偏心している従動ギヤ等の最長径部分に対して原動側のギヤが噛み合っているときに像担持体の線速速度が最も遅くなる一方で、最短径部分に対して原動側のギヤが噛み合っているときに像担持体の線速が最も速くなる。それら最長径部分と最短径部分とが回転軸を中心にして互いに１８０［°］ずれた位置に存在するため、像担持体の１回転あたりにおける速度変動特性が１周期分のサイン波のようになるのである。線速が本来よりも速くなっているときの像担持体に形成されたドットは本来よりも早いタイミングで転写位置に到達する一方で、線速が本来よりも遅くなっているときの像担持体に形成されたドットは本来よりも遅いタイミングで転写位置に到達する。このようなタイミングの差により、ドットの位置ズレが発生するのである。
【０００３】
複数の像担持体にそれぞれ互いに異なる色の可視像を形成した後、それらを転写体に重ね合わせて転写して多色画像を得る画像形成装置では、このようなドットの位置ズレが起こると、各色のドットの位置ズレによって色ズレの目立つ画像になってしまう。
【０００４】
そこで、特許文献１に記載の画像形成装置は、次のようにして色ズレを低減するようになっている。即ち、像担持体たる感光体の表面に対し、その表面移動方向に所定ピッチで並ぶ複数のトナー像からなる速度変動検知用画像を所定のタイミングで形成する。そして、この速度変動検知用画像を転写ベルトに転写した後、転写ベルト状の速度変動検知用画像内の各トナー像をフォトセンサによって検知し、その検知間隔に基づいて感光体１回転あたりにおける速度変動パターンを検出する。次に、その速度変動パターンに基づいて、感光体の速度変動を打ち消すことができる駆動速度微調整パターン（例えば速度変動パターンとは逆位相で振幅及び周期の等しいパターン）を特定する。このような駆動速度微調整パターンの特定を複数の感光体のそれぞれについて行う。そして、パーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報に基づく画像を形成する際には、各感光体をそれぞれ予め特定しておいた駆動速度微調整パターンで駆動することで、各感光体を安定した速度で表面移動させる。これにより、各色可視像のドットの位置ズレによる色ズレを低減することができる。
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−４７９２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
像担持体を駆動する駆動モータが常に同じ速度モード（１回転あたりの平均速度）で駆動される場合、従動ギヤ等の偏心に起因する像担持体の１回転あたりにおける速度変動パターンは、像担持体が従動ギヤ等とともに着脱されない限り一定である。但し、低速プリントモードから高速プリントモードへの切り替えなどに伴って、像担持体の線速設定を変更する場合には、像担持体の回転周期を変化させることになるため、速度変動パターンが変わってくる。このような場合に、それぞれのモード毎に速度変動パターンを検出させるようにすると、その分だけユーザーの待ち時間を増やしてしまう。
【０００７】
また、近年の高画質対応機の中には、環境変動に伴う部品の微妙な伸縮や外力による部品の位置ズレに起因するドットの僅かな位置ズレを抑える目的で、ぞれぞれの像担持体に微妙な線速差をもたせるものがある。この線速差については、各色のドットからなる位置ズレ検知用画像を定期的に形成し、その内部の各色ドットの僅かな位置ズレをセンサで検出した結果に基づいて補正する。かかる構成においては、線速差の補正を行う度に各像担持体の速度変動パターンを変化させてしまう。そして、その度に、速度変動検知用画像を形成したり、それをセンサで検知したりすると、ユーザーの待ち時間を大幅に増やしてしまう。
【０００８】
本発明は、以上の背景に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、像担持体の線速設定を変更する毎に速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化を回避しつつ、像担持体の速度変動に起因する重ね合わせズレを従来と同様に低減することができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、次のようなことに着目して本発明を完成させるに至った。即ち、像担持体と同一の回転軸線上で回転する従動ギヤ等の駆動伝達部材が交換されない限り、その駆動伝達部材の偏心量は一定である。そして、サイン波状の速度変動パターンの振幅はその偏心量に対応している。このため、像担持体の線速設定が変化しても変化後の速度変動パターンの振幅（変動量の上限値や下限値）は変化前と変わらない。このような変化後の速度変動パターンについては、変化前の速度変動パターンあるいは駆動速度微調整パターンの振幅と、変化後の速度変動パターンの周期とに基づいて解析することが可能である。例えば、第１の線速設定における像担持体の回転周期が１［秒］であったとする。これに対し、第２の線速設定における像担持体の回転周期が０．８［秒］であるとする。このような場合、第２の線速設定における速度変動パターンは、第１の線速設定における速度変動パターンのサイン波状の波形が、振幅をそのままにして時間軸方向の大きさを全体的に８０［％］の長さまで収縮したものとなる。このような波形については、周知の演算法によって容易に解析することが可能である。そして、その波形に対応する駆動源の駆動速度微調整パターンも容易に解析することが可能である。
【００１０】
そこで、上記目的を達成するために、請求項１の発明は、回転駆動されながら自らの表面に可視像を担持する像担持体と、該像担持体を駆動する駆動源と、画像情報に基づいて該像担持体の表面に可視像を形成する可視像形成手段と、該像担持体上の可視像を転写体に転写する転写手段と、該転写体の表面に転写された可視像を検知する像検知手段と、該駆動源、該可視像形成手段及び該転写手段の駆動を制御する制御手段とを備え、該制御手段が、該像担持体を基準線速で回転させながら、予め定められた複数の可視像からなる速度変動検知用画像を該像担持体の表面に形成して該転写体に転写した後、該像検知手段による該速度変動検知用画像内の各可視像の検知時間間隔に基づいて該像担持体の表面の１回転あたりにおける速度変動パターンを検出する変動パターン検出処理と、該速度変動パターンに基づいて該駆動源の像担持体１回転あたりにおける駆動速度微調整パターンを決定する微調整パターン決定処理と、該駆動速度微調整パターンに基づいて該駆動源を駆動しながら上記画像情報に基づく画像を形成する画像形成処理とを実施するものである画像形成装置において、上記画像形成処理として、上記像担持体を上記基準線速とは異なる非基準線速で回転させながら上記画像情報に基づく画像を形成する処理を実施し、且つこの処理に先立って上記駆動速度微調整パターンを該非基準線速に基づいて補正する微調整パターン補正処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、回転駆動されながら自らの表面に可視像を担持する像担持体と、該像担持体を駆動する駆動源と、画像情報に基づいて該像担持体の表面に可視像を形成する可視像形成手段と、該像担持体上の可視像を転写体に転写する転写手段と、該転写体の表面に転写された可視像を検知する像検知手段と、該駆動源、該可視像形成手段及び該転写手段の駆動を制御する制御手段とを備え、該制御手段が、該像担持体を基準線速で回転させながら、予め定められた複数の可視像からなる速度変動検知用画像を該像担持体の表面に形成して該転写体に転写した後、該像検知手段による該速度変動検知用画像内の各可視像の検知時間間隔に基づいて該像担持体の表面の１回転あたりにおける速度変動パターンを検出する変動パターン検出処理と、該速度変動パターンに基づいて該駆動源の像担持体１回転あたりにおける駆動速度微調整パターンを決定する微調整パターン決定処理と、該駆動速度微調整パターンに基づいて該駆動源を駆動しながら上記画像情報に基づく画像を形成する画像形成処理とを実施するものである画像形成装置において、上記画像形成処理として、上記像担持体を上記基準線速とは異なる非基準線速で回転させながら上記画像情報に基づく画像を形成する処理を実施し、且つこの処理に先立って、上記速度変動パターンを該非基準線速に基づいて補正する変動パターン補正処理を実施し、且つ、上記微調整パターン決定処理として、該変動パターン補正処理で補正された後の速度変動パターンに基づいて上記駆動速度微調整パターンを決定する処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項１又は２の画像形成装置において、上記像担持体及び上記駆動源をそれぞれ複数設け、複数の像担持体にそれぞれ可視像を形成するように上記可視像形成手段を構成し、複数の像担持体のそれぞれに形成された可視像を上記転写体に転写するように上記転写手段を構成し、且つ、上記変動パターン検出処理で複数の像担持体のそれぞれに形成した上記速度変動検知用画像の上記像検知手段による検知結果に基づいてそれぞれに対応する上記速度変動パターンを検出し、上記微調整パターン決定処理でそれら速度変動パターンの検出結果に基づいて複数の駆動源の上記駆動速度微調整パターンをそれぞれ決定するか、あるいはそれぞれの像担持体に対応する上記速度変動パターンを上記変動パターン補正処理でそれぞれ補正した後に上記微調整パターン決定処理でそれぞれの速度変動パターンに対応する上記駆動速度微調整パターンをそれぞれ決定するかし、上記画像形成処理で複数の駆動源をそれぞれに対応する駆動速度微調整パターンで駆動するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項３の画像形成装置において、予め定められた可視像を上記複数の像担持体にそれぞれ形成して上記転写体の表面に転写することでそれら可視像からなる位置ズレ検知用画像を得た後、上記像検知手段による該位置ズレ検知用画像内の各可視像の検知タイミング基づいてそれぞれの像担持体に対する像形成開始タイミングを補正して、それぞれの像担持体から該転写体への可視像の重ね合わせズレを低減するタイミング補正処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項４の画像形成装置において、複数の像担持体のうち、基準となる像担持体を除く他の像担持体について、上記非基準線速を上記タイミング補正処理による補正後の上記像形成開始タイミングでも発生してしまう可視像の重ね合わせズレ量に基づいて個別に決定する個別線速決定処理を実施し、且つ、上記画像形成処理として、基準となる像担持体を上記基準線速で回転させる一方で、該他の像担持体をそれぞれ個別の該非基準線速で回転させながら上記画像情報に基づく画像を形成する処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項５の画像形成装置であって、所定の命令に基づいて、上記画像形成処理を実施する際の画像形成速度を、上記基準線速に対応する第１プリント速度と、該第１プリント速度とは異なる第２プリント速度とで切り換える処理を実施し、上記タイミング補正処理として、全ての像担持体について該第１プリント速度用の上記像形成開始タイミングと該第２プリント速度用の上記像形成開始タイミングとを個別に補正する処理を実施し、上記個別線速決定処理として、該第１プリント速度用の上記非基準線速と該第２プリント速度用の上記非基準線速とをそれぞれ決定する処理を実施し、且つ、上記微調整パターン補正処理として、該第１プリント速度用の駆動速度微調整パターンと該第２プリント速度用の駆動速度微調整パターンとをそれぞれ補正する処理を実施するか、あるいは上記変動パターン補正処理として、第１プリント速度用の速度変動パターンの補正によって第２プリント速度用の速度変動パターンを得る処理を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項５又は６の画像形成装置において、上記画像形成処理の開始に先立って、上記個別線速決定処理と、上記微調整パターン補正処理又は上記変動パターン補正処理とを実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項４乃至７の何れかの画像形成装置において、上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を画像形成装置の電源が投入されたことに基づいて行う制御を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項４乃至８の何れかの画像形成装置において、上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を所定時間の経過毎に行う制御を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項４乃至８の何れかの画像形成装置において、上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは上記タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を所定回数の画像形成動作が発生する毎に行う制御を実施するように、上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項１１の発明は、請求項３乃至１０の何れかの画像形成装置において、画像形成装置本体の筺体に設けられた開口を通して、上記複数の像担持体をそれぞれ個別に筺体内外に着脱可能にしたことを特徴とするものである。
また、請求項１２の発明は、請求項１１の画像形成装置において、上記複数の像担持体をそれぞれ個別に一様帯電せしめる帯電手段と、それぞれの帯電手段に対応する像担持体とを、１つのユニットとして共通の保持体に保持させて一体的に筺体内外に着脱可能にしたプロセスユニットとしたことを特徴とするものである。
また、請求項１３の発明は、請求項１乃至１２の何れかの画像形成装置において、上記速度変動パターン内における最大速度変動量が所定の下限値以下であった場合、あるいは該下限値を下回った場合には、上記駆動速度微調整パターンに基づく上記駆動源の駆動に代えて、該駆動源を等速で駆動する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項１４の発明は、請求項１乃至１３の何れかの画像形成装置において、上記速度変動パターン内における最大速度変動量が所定の上限値以上であった場合、あるいは該上限値を上回った場合には、上記駆動速度微調整パターンに基づく上記駆動源の駆動に代えて、該駆動源を等速で駆動する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
これらの発明においては、基準線速の設定で検出した速度変動パターンに基づく駆動速度微調整パターンを微調整パターン補正処理によって非基準線速に適したものに補正するか、あるいは、基準線速の設定で検出した速度変動パターンを変動パターン補正処理によって非基準線速に適したものに補正してから駆動速度微調整パターンを決定する。これにより、非基準線速の設定で速度変動パターンを検出し直すことなく、非基準線速に適切に対応する駆動速度微調整パターンを得る。よって、像担持体の線速設定を変更する毎に速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化を回避しつつ、像担持体の速度変動に起因する重ね合わせズレを従来と同様に低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の第１実施形態について説明する。
まず、第１実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図１は、第１実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図のプリンタは、画像形成プロセスを実行するプロセスユニットとして、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック（以下、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋと記す）用の４つのプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを備えている。これらは、画像を形成する画像形成物質として、互いに異なる色のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっている。Ｙトナー像を生成するためのプロセスユニット１Ｙを例にすると、これは図２に示すように、感光体ユニット２Ｙと現像ユニット７Ｙとを有している。これら感光体ユニット２Ｙ及び現像ユニット７Ｙは、図３に示すようにプロセスユニット１Ｙとして一体的にプリンタ本体に対して着脱される。但し、プリンタ本体から取り外した状態では、図４に示すように現像ユニット７Ｙを図示しない感光体ユニットに対して着脱することができる。
【００１３】
先に示した図２において、感光体ユニット２Ｙは、像担持体であり且つ潜像担持体であるドラム状の感光体３Ｙ、ドラムクリーニング装置４Ｙ、図示しない除電装置、帯電装置５Ｙなどを有している。
【００１４】
帯電装置５Ｙは、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転せしめられる感光体３Ｙの表面を一様帯電せしめる。同図においては、図示しない電源によって帯電バイアスが印加されながら、図中反時計回りに回転駆動される帯電ローラ６Ｙを感光体３Ｙに近接させることで、感光体３Ｙを一様帯電せしめる方式の帯電装置５Ｙを示した。帯電ローラ６Ｙの代わりに、帯電ブラシを当接させるものを用いてもよい。また、スコロトロンチャージャーのように、チャージャー方式によって感光体３Ｙを一様帯電せしめるものを用いてもよい。帯電装置５Ｙによって一様帯電せしめられた感光体３Ｙの表面は、後述する光書込ユニットから発せられるレーザー光によって露光走査されてＹ用の静電潜像を担持する。
【００１５】
現像手段たる現像ユニット７Ｙは、第１搬送スクリュウ８Ｙが配設された第１剤収容部９Ｙを有している。また、透磁率センサからなるトナー濃度センサ（以下、トナー濃度センサという）１０Ｙ、第２搬送スクリュウ１１Ｙ、現像ロール１２Ｙ、ドクターブレード１３Ｙなどが配設された第２剤収容部１４Ｙも有している。これら２つの剤収容部内には、磁性キャリアとマイナス帯電性のＹトナーとからなる図示しないＹ現像剤が内包されている。第１搬送スクリュウ８Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、第１剤収容部９Ｙ内のＹ現像剤を図紙面に直交する方向における手前側から奥側へと搬送する。そして、第１剤収容部９Ｙと第２剤収容部１４Ｙとの間の仕切壁に設けられた図示しない連通口を経て、第２剤収容部１４Ｙ内に進入する。
【００１６】
第２剤収容部１４Ｙ内の第２搬送スクリュウ１１Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、Ｙ現像剤を図中奥側から手前側へと搬送する。搬送途中のＹ現像剤は、第１剤収容部１４Ｙの底部に固定されたトナー濃度センサ１０Ｙによってそのトナー濃度が検知される。このようにしてＹ現像剤を搬送する第２搬送スクリュウ１１Ｙの図中上方には、現像ロール１１Ｙが第２搬送スクリュウ１１Ｙと平行な姿勢で配設されている。この現像ロール１１Ｙは、図中反時計回り方向に回転駆動せしめられる非磁性パイプからなる現像スリーブ１５Ｙ内にマグネットローラ１６Ｙを内包している。第２搬送スクリュウ１１Ｙによって搬送されるＹ現像剤の一部は、マグネットローラ１６Ｙの発する磁力によって現像スリーブ１５Ｙ表面に汲み上げられる。そして、現像部材たる現像スリーブ１５Ｙと所定の間隙を保持するように配設されたドクターブレード１３Ｙによってその層厚が規制された後、感光体３Ｙと対向する現像領域まで搬送され、感光体３Ｙ上のＹ用の静電潜像にＹトナーを付着させる。この付着により、感光体３Ｙ上に可視像たるＹトナー像が形成される。現像によってＹトナーを消費したＹ現像剤は、現像ロール１２Ｙの現像スリーブ１５Ｙの回転に伴って第２搬送スクリュウ１１Ｙ上に戻される。そして、図中手前端まで搬送されると、図示しない連通口を経て第１剤収容部９Ｙ内に戻る。
【００１７】
トナー濃度センサ１０ＹによるＹ現像剤の透磁率の検知結果は、電圧信号として図示しない制御部に送られる。Ｙ現像剤の透磁率は、Ｙ現像剤のＹトナー濃度と相関を示すため、トナー濃度センサ１０ＹはＹトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。上記制御部はＲＡＭを備えており、この中にトナー濃度センサ１０Ｙからの出力電圧の目標値であるＹ用Ｖｔｒｅｆや、他の現像ユニットに搭載されたＣ，Ｍ，Ｋ用のトナー濃度センサからの出力電圧の目標値であるＣ用Ｖｔｒｅｆ、Ｍ用Ｖｔｒｅｆ、Ｋ用Ｖｔｒｅｆのデータを格納している。Ｙ用の現像ユニット７Ｙについては、トナー濃度センサ１０Ｙからの出力電圧の値とＹ用Ｖｔｒｅｆを比較し、図示しないＹ用のトナー供給装置を比較結果に応じた時間だけ駆動させる。この駆動により、現像に伴うＹトナー消費によってＹトナー濃度を低下させたＹ現像剤に対し、第１剤収容部９Ｙで適量のＹトナーが供給される。このため、第２剤収容部１４Ｙ内のＹ現像剤のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他色用のプロセスユニット（１Ｃ，Ｍ，Ｋ）内における現像剤についても、同様のトナー供給制御が実施される。
【００１８】
感光体３Ｙ上に形成されたＹトナー像は、後述する中間転写ベルトに中間転写される。感光体ユニット２Ｙのドラムクリーニング装置４Ｙは、中間転写工程を経た後の感光体３Ｙ表面に残留したトナーを除去する。これによってクリーニング処理が施された感光体３Ｙ表面は、図示しない除電装置によって除電される。この除電により、感光体３Ｙの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。先に示した図１において、他色用のプロセスユニット１Ｃ，Ｍ，Ｋにおいても、同様にして感光体３Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＣ，Ｍ，Ｋトナー像が形成されて、中間転写ベルト上に中間転写される。
【００１９】
プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中下方には、光書込ユニット２０が配設されている。潜像形成手段たる光書込ユニット２０は、画像情報に基づいて発したレーザー光Ｌを、各プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに照射する。これにより、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット２０は、光源から発したレーザー光Ｌを、モータによって回転駆動されるポリゴンミラー２１によって偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに照射するものである。かかる構成のものに代えて、ＬＤＥアレイによる光走査を行うものを採用することもできる。
【００２０】
光書込ユニット２０の下方には、第１給紙カセット３１、第２給紙カセット３２が鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセット内には、それぞれ、記録体たる記録紙Ｐが複数枚重ねられた記録紙束の状態で収容されており、一番上の記録紙Ｐには、第１給紙ローラ３１ａ、第２給紙ローラ３２ａがそれぞれ当接している。第１給紙ローラ３１ａが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第１給紙カセット３１内の一番上の記録紙Ｐが、カセットの図中右側方において鉛直方向に延在するように配設された給紙路３３に向けて排出される。また、第２給紙ローラ３２ａが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第２給紙カセット３２内の一番上の記録紙Ｐが、給紙路３３に向けて排出される。給紙路３３内には、複数の搬送ローラ対３４が配設されており、給紙路３３に送り込まれた記録紙Ｐは、これら搬送ローラ対３４のローラ間に挟み込まれながら、給紙路３３内を図中下側から上側に向けて搬送される。
【００２１】
給紙路３３の末端には、レジストローラ対３５が配設されている。レジストローラ対３５は、記録紙Ｐを搬送ローラ対３４から送られてくる記録紙Ｐをローラ間に挟み込むとすぐに、両ローラの回転を一旦停止させる。そして、記録紙Ｐを適切なタイミングで後述の２次転写ニップに向けて送り出す。
【００２２】
各プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中上方には、無端移動体であり且つ転写体である中間転写ベルト４１を張架しながら図中反時計回りに無端移動せしめる転写ユニット４０が配設されている。転写装置たる転写ユニット４０は、中間転写ベルト４１の他、ベルトクリーニングユニット４２、第１ブラケット４３、第２ブラケット４４などを備えている。また、４つの１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ、２次転写バックアップローラ４６、駆動ローラ４７、補助ローラ４８、テンションローラ４９なども備えている。中間転写ベルト４１は、これら８つのローラに張架されながら、駆動ローラ４７の回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。４つの１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト４１を感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。そして、中間転写ベルト４１の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス）の転写バイアスを印加する。中間転写ベルト４１は、その無端移動に伴ってＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、そのおもて面に感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト４１上に４色重ね合わせトナー像（以下、４色トナー像という）が形成される。
【００２３】
２次転写バックアップローラ４６は、中間転写ベルト４１のループ外側に配設された２次転写ローラ５０との間に中間転写ベルト４１を挟み込んで２次転写ニップを形成している。先に説明したレジストローラ対３５は、ローラ間に挟み込んだ記録紙Ｐを、中間転写ベルト４１上の４色トナー像に同期させ得るタイミングで、２次転写ニップに向けて送り出す。中間転写ベルト４１上の４色トナー像は、２次転写バイアスが印加される２次転写ローラ５０と２次転写バックアップローラ４６との間に形成される２次転写電界や、ニップ圧の影響により、２次転写ニップ内で記録紙Ｐに一括２次転写される。そして、記録紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。
【００２４】
２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト４１には、記録紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、ベルトクリーニングユニット４２によってクリーニングされる。なお、ベルトクリーニングユニット４２は、クリーニングブレード４２ａを中間転写ベルト４１のおもて面に当接させており、これによってベルト上の転写残トナーを掻き取って除去するものである。
【００２５】
なお、転写ユニット４０の第１ブラケット４３は、図示しないソレノイドの駆動のオンオフに伴って、補助ローラ４８の回転軸線を中心にして所定の回転角度で揺動するようになっている。本プリンタは、モノクロ画像を形成する場合には、前述のソレノイドの駆動によって第１ブラケット４３を図中反時計回りに少しだけ回転させる。この回転により、補助ローラ４８の回転軸線を中心にしてＹ，Ｃ，Ｍ用の１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍを図中反時計回りに公転させることで、中間転写ベルト４１をＹ，Ｃ，Ｍ用の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍから離間させる。そして、４つのプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのうち、Ｋ用のプロセスユニット１Ｋだけを駆動して、モノクロ画像を形成する。これにより、モノクロ画像形成時にＹ，Ｃ，Ｍ用のプロセスユニットを無駄に駆動させることによるそれらプロセスユニットの消耗を回避することができる。
【００２６】
２次転写ニップの図中上方には、定着ユニット６０が配設されている。この定着ユニット６０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加圧加熱ローラ６１と、定着ベルトユニット６２とを備えている。定着ベルトユニット６２は、定着部材たる定着ベルト６４、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加熱ローラ６３、テンションローラ６５、駆動ローラ６６、図示しない温度センサ等を有している。そして、無端状の定着ベルト６４を加熱ローラ６３、テンションローラ６５及び駆動ローラ６６によって張架しながら、図中反時計回り方向に無端移動せしめる。この無端移動の過程で、定着ベルト６４は加熱ローラ６３によって裏面側から加熱される。このようにして加熱される定着ベルト６４の加熱ローラ６３掛け回し箇所には、図中時計回り方向に回転駆動される加圧加熱ローラ６１がおもて面側から当接している。これにより、加圧加熱ローラ６１と定着ベルト６４とが当接する定着ニップが形成されている。
【００２７】
定着ベルト６４のループ外側には、図示しない温度センサが定着ベルト６４のおもて面と所定の間隙を介して対向するように配設されており、定着ニップに進入する直前の定着ベルト６４の表面温度を検知する。この検知結果は、図示しない定着電源回路に送られる。定着電源回路は、温度センサによる検知結果に基づいて、加熱ローラ６３に内包される発熱源や、加圧加熱ローラ６１に内包される発熱源に対する電源の供給をオンオフ制御する。これにより、定着ベルト６４の表面温度が約１４０［°］に維持される。
【００２８】
先に示した図１において、２次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、中間転写ベルト４１から分離した後、定着ユニット６０内に送られる。そして、定着ユニット６０内の定着ニップに挟まれながら図中下側から上側に向けて搬送される過程で、定着ベルト６４によって加熱されたり、押圧されたりして、フルカラートナー像が定着せしめられる。
【００２９】
このようにして定着処理が施された記録紙Ｐは、排紙ローラ対６７のローラ間を経た後、機外へと排出される。プリンタ本体の筺体の上面には、スタック部６８が形成されており、排紙ローラ対６７によって機外に排出された記録紙Ｐは、このスタック部６８に順次スタックされる。
【００３０】
転写ユニット４０の上方には、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを収容する４つのトナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。トナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ内のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーは、プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの現像ユニット７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに適宜供給される。これらトナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとは独立してプリンタ本体に脱着可能である。
【００３１】
図５は、プリンタの筺体内に固定された駆動伝達系である本体側駆動伝達部を示す斜視図である。また、図６は、この本体側駆動伝達部を上方から示す平面図である。プリンタの筺体内には、支持板が立設せしめられており、これには４つのプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが固定されている。駆動源たるプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転軸には、原動ギヤ１２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが固定されている。プロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転軸の下方には、上記支持板に突設せしめられた図示しない固定軸に係合しながら摺動回転可能な現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。この現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、互いに同じ回転軸線上で回転する第１ギヤ部１２３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとを有している。第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの方が、第１ギヤ部１２３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋよりもプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転軸の先端側に位置している。現像ギヤ１２２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、その第１ギヤ部１２３Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋをプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの原動ギヤ１２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに噛み合わせながら、プロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転によって固定軸上で摺動回転する。
【００３２】
駆動源たるプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、ＤＣブラシレスモータの一種であるＤＣサーボモータからなる。原動ギヤ１２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと感光体ギヤ１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとの減速比は、例えば１：２０になっている。原動ギヤから感光体ギヤに至るまでの減速段数を１段としたのは、部品点数を少なくし低コストにするための他、ギヤを２つにして噛み合い誤差や偏心による伝達誤差の要因を少なくする狙いからである。１段減速にしたことで、１：２０という比較的大きい減速比では、感光体ギヤが感光体よりも大径となる。このような大径の感光体ギヤを用いることで、ギヤ１歯噛み合いに対応する感光体表面上でのピッチ誤差を小さくして、副走査方向の印字濃度むら（バンディング）の影響を少なくするという狙いもある。減速比は、感光体の目標速度とモータ特性との関係から、高効率、高回転精度が得られる速度領域に基づいて決定される。
【００３３】
現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの左側方には、図示しない固定軸に係合しながら摺動回転する第１中継ギヤ１２５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。これらは、現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに噛み合うことで、現像ギヤ１２２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋから回転駆動力を受けて、固定軸上で摺動回転する。第１中継ギヤ１２５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋには、駆動伝達方向上流側で第２ギヤ部１２４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが噛み合っている他に、駆動伝達方向下流側でクラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが噛み合っている。これらクラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに支持されている。現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、図示しない制御部によって電源供給がオンオフ制御されるのに伴って、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転駆動力をクラッチ軸に繋いだり、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを空転させたりする。現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのクラッチ軸の先端側には、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが固定されている。現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに電源が供給されると、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転駆動力がクラッチ軸に繋がれて、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが回転する。これに対し、現像クラッチ１２７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋへの電源供給が切られると、たとえプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが回転していても、クラッチ入力ギヤ１２６Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋがクラッチ軸上で空転するため、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの回転が停止する。
【００３４】
クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中左側方には、図示しない固定軸に係合しながら摺動回転可能な第２中継ギヤ１２９Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されており、クラッチ出力ギヤ１２８Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに噛み合いながら回転する。
【００３５】
図７は、Ｙ用のプロセスユニット１Ｙの一端部を示す部分斜視図である。現像ユニット７Ｙのケーシング内の現像スリーブ１５Ｙは、その軸部材をケーシング側面に貫通させて外部に突出させている。このように突出した軸部材箇所には、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙが固定されている。また、ケーシング側面には固定軸１３２Ｙが突設せしめられており、これに対して第３中継ギヤ１３０Ｙが摺動回転可能に係合しながら、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙに噛み合っている。
【００３６】
Ｙ用のプロセスユニット１Ｙがプリンタ本体にセットされた状態では、第３中継ギヤ１３０Ｙに対し、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙの他、先に図５や図６に示した第２中継ギヤ１２９Ｙが噛み合う。そして、第２中継ギヤ１２９Ｙの回転駆動力が、第３中継ギヤ１３０Ｙ、スリーブ上流ギヤ１３１Ｙに順次伝達されて、現像スリーブ１３Ｙが回転駆動される。
【００３７】
なお、Ｙ用のプロセスユニット１Ｙについてだけ、図を示して説明したが、他色用のプロセスユニットにおいても、同様にして現像スリーブに回転駆動力が伝達される。
【００３８】
また、図７では、Ｙ用のプロセスユニット１Ｙの一端部だけを示したが、現像スリープ１５Ｙの他端側の軸部材は、ケーシングの他端側の側面に貫通して外部に突出しており、その突出箇所には図示しないスリーブ下流ギヤが固定されている。また、先に図２に示した第１搬送スクリュウ７Ｙ、第２搬送スクリュウ１０Ｙも、その軸部材をケーシング他端側の側面に貫通させており、その突出箇所には図示しない第１スクリュウギヤ、第２スクリュウギヤが固定されている。現像スリーブ１５Ｙがスリーブ上流ギヤ１３１Ｙによる駆動伝達によって回転すると、それに伴い、他端側においてスリーブ下流ギヤが回転する。そして、スリーブ下流ギヤに噛み合っている第２スクリュウギヤで駆動力を受ける第２搬送スクリュウ１１Ｙが回転するとともに、第２スクリュウギヤに噛み合っている第１スクリュウギヤで駆動力を受ける第１搬送スクリュウ８Ｙが回転する。他色用のプロセスユニットも同様の構成である。
【００３９】
このように、原動ギヤ１２１、現像ギヤ１２２、第１中継ギヤ１２５、クラッチ入力ギヤ１２６、クラッチ出力ギヤ１２８、第２中継ギヤ１２９、第３中継ギヤ１３０、スリーブ上流ギヤ１３１、スリーブ下流ギヤ、第２スクリュウギヤ、及び第１スクリュウギヤからなる現像ギヤ群が、各プロセスユニットにそれぞれ対応して４組構成されている。
【００４０】
図８は、Ｙ用の感光体ギヤ１３３Ｙと、その周囲構成とを示す斜視図である。同図において、原動ギヤ１２１Ｙには、現像ギヤ１２２Ｙの第１ギヤ部１２３Ｙの他、潜像ギヤたる感光体ギヤ１３３Ｙが噛み合っている。駆動伝達回転部材としての感光体ギヤ１３３Ｙは、本体側駆動伝達部に回動自在に支持されている。感光体ギヤ１３３Ｙの直径は、感光体の直径よりも大きくなっている。プロセス駆動モータ１２０Ｙが回転すると、その回転駆動力が原動ギヤから感光体ギヤ１２１Ｙに一段減速で伝達されて感光体が回転する。他色用のプロセスユニットも同様の構成である。このように、本プリンタにおいては、原動ギヤ１２１及び感光体ギヤ１３３からなる潜像ギヤ群が各プロセスユニットにそれぞれ対応して４組構成されている。
【００４１】
プロセスユニットの感光体の回転軸と、プリンタ本体側に支持される感光体ギヤ１３３とは、感光体の回転軸の端部に固定されたカップリングによって連結される。各色においてそれぞれ、現像ギヤを感光体ギヤとは異なる現像モータによって駆動させるようにしてもよい。
【００４２】
図９は、４つの感光体１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋと、転写ユニット４０と、光書込ユニット２０とを示す側面図である。感光体１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに回転駆動力を伝達する感光体ギヤ１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋには、所定箇所にマーキング１３４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが付されている。これらマーキング１３４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、感光体ギヤ１３３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが１回転する毎に、フォトセンサ等からなるポジションセンサ１３５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋによって所定のタイミングで検知される。これにより、感光体１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、それぞれ１回転する毎に、所定の回転角度になったタイミングが検知される。
【００４３】
転写ユニット４０の上方には、中間転写ベルト４１の幅方向に所定の間隔で並ぶ２つの図示しない反射型フォトセンサからなる光学センサユニット１３６が、中間転写ベルト４１の上部張架面と所定の間隙を介して対向するように配設されている。
【００４４】
一般に、画像形成装置では、機内温度が変化したり、外力が加わたりすることで、各プロセスユニットの位置や大きさが微妙に変化することがある。これらの変化は避けられないものである。例えば、紙詰まりの復帰、メンテナンスによる部品交換、画像形成装置の移動などの作業を行うと、プロセスユニットに外力を加えることとなる。このような外力や、機内温度の変化が発生すると、光書込用のレーザー光の光路が微妙に変化するなどして、各色のプロセスユニットによって形成される各色トナー像の重ね合わせ精度が悪化してしまう。そこで、本プリンタでは、電源スイッチが投入された直後や所定時間経過毎などに、タイミング補正処理を実施して、各色トナー像の重ね合わせズレを抑えるようになっている。
【００４５】
図１０は、中間転写ベルト４１の一部を、光学センサユニット１３６とともに示す斜視図である。本プリンタの図示しない制御部は、図示しない電源スイッチがＯＮされた直後や、所定時間が経過する毎などの所定のタイミングで、タイミング補正処理を行うようになっている。このタイミング補正処理では、中間転写ベルト４１の幅方向の一端部と他端部とにそれぞれ、複数のトナー像からなる位置ズレ検知用画像ＰＶが形成される。一方、中間転写ベルト４１の上方には、第１光学センサ１３７と第２光学センサ１３８とからなる光学センサユニット１３６が配設されている。第１光学センサ１３７は、発光手段から発した光を集光レンズに通した後、中間転写ベルト４１の表面で反射させ、その反射光を受光手段で受光する。そして、受光量に応じた電圧を出力する。中間転写ベルト４１の一端部に形成された位置ズレ検知用画像ＰＶ内のトナー像が、第１光学センサ１３７の直下を通過する際には、第１光学センサ１３７の受光手段による受光量が大きく変化する。これにより、第１光学センサ１３７は、トナー像を検知して受光手段からの出力電圧値を大きく変化させる。同様にして、第２光学センサ１３８は、中間転写ベルト４１の他端部に形成された位置ズレ検知用画像ＰＶ内の各トナー像を検知する。このように、第１光学センサ１３７や第２光学センサ１３８は、位置ズレ検知用画像ＰＶ内の各トナー像を検知する像検知手段として機能している。なお、発光手段としては、トナー像を検出するために必要な反射光を作り得る光量をもつＬＥＤ等が用いられている。また、受光手段としては、多数の受光素子が直線状に配列されたＣＣＤなどが用いられている。
【００４６】
中間転写ベルト４１の幅方向の両端部にそれぞれ形成した位置ズレ検知用画像ＰＶ内の各トナー像を検知することで、各トナー像における主走査方向（レーザー光による走査方向）の位置、副走査方向（ベルト移動方向）の位置、主走査方向の倍率誤差、主走査方向からのスキューをそれぞれ調整することが可能になる。なお、中間転写ベルト４１上に形成された位置ズレ検知用画像ＰＶは、ベルトの無端移動に伴って光学センサユニット１３６との対向位置まで搬送される途中で、２次転写ローラ（５０）との対向位置を通過する。このとき、２次転写ローラが中間転写ベルト４１に当接して２次転写ニップを形成していると、ベルト上の位置ズレ検知用画像ＰＶが２次転写ローラに接触してローラ表面に転移してしまう。そこで、本プリンタは、タイミング補正処理を実施する際には、それに先立って、図示しないローラ接離機構を駆動して、２次転写ローラを中間転写ベルト４１から離間させる。これにより、位置ズレ検知用画像ＰＶの２次転写ローラへの転移を回避する。後述する速度変動検知用画像を形成する際にも、同様にして２次転写ローラを中間転写ベルト４１から離間させる。
【００４７】
位置ズレ検知用画像ＰＶとしては、図１１に示すように、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの各色のトナー像を主走査方向から約４５［°］傾けた姿勢で、副走査方向であるベルト移動方向に所定ピッチで並べたシェブロンパッチと呼ばれるラインパターン群を形成する。そして、このような位置ズレ検知用画像ＰＶ内のＹ，Ｃ，Ｍトナー像について、Ｋトナー像との検知時間差を読み取っていく。同図では、紙面上下方向が主走査方向に相当し、左から順に、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー像が並んだ後、これらとは姿勢が９０［°］異なっているＫ，Ｍ，Ｃ，Ｙトナー像が更に並んでいる。基準色となるＫとの検出時間差ｔｙｋ、ｔｃｋ、ｔｍｋについての実測値と理論値との差に基づいて、各色トナー像の副走査方向のズレ量を求めることができる。そして、そのズレ量に基づいて、光書込ユニット（２０）のポリゴンミラー1面おき、即ち、１走査ラインピッチを１単位として、感光体に対する光書込開始タイミングを補正することで、各色トナー像の副走査方向の重ね合わせズレを抑える。また、姿勢が９０［°］異なる同色の２つのトナー像の検出時間差ｔｋ、ｔｍ、ｔｃ、ｔｙについての実測値と理論値との差に基づいて、各色トナー像の主走査方向のズレ量を求めることができる。各色トナー像の主走査方向からの傾き（スキュー）については、ベルト両端部間での副走査方向ズレ量の差に基づいて求めることができる。そして、その結果に基づいて、光書込ユニット（２０）内の図示しないトロイダルレンズの傾きを調整する図示しないレンズ傾き調整機構を駆動することで、各色トナー像の主走査方向からの傾きズレを低減する。これらの補正は、Ｋを基準として、Ｙ，Ｃ，Ｍのパラメータを変更することで行われる。
【００４８】
図１２は、本プリンタの制御部によって実施されるタイミング補正処理の処理内容を示すフローチャートである。タイミング補正処理では、まず、各プロセス駆動モータ（１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）の駆動が開始された後（ステップａ：以下、ステップをＳと記す）、上述の光学センサユニット１３６がＯＮされる（Ｓｂ）。次いで、上述した位置ズレ検知用画像ＰＶが中間転写ベルト４１上に形成された後（Ｓｃ）、それが光学センサユニット１３６によって検知される（Ｓｄ）。そして、光学センサユニット１３６がＯＦＦされた後（Ｓｅ）、位置ズレ検知用画像ＰＶの検知結果に基づいて、Ｙ，Ｃ，Ｍについてそれぞれスキュー補正量、主走査位置補正量、副走査位置補正量、主走査倍率誤差補正量及び主走査偏差補正量が求められる（Ｓｆ、Ｓｇ）。その後、各種補正量に基づいて、主走査位置補正、副走査位置補正（光書込開始タイミング補正）、主走査倍率誤差補正、主走査偏差補正及びスキュー補正がなされる（Ｓｈ、Ｓｉ）。
【００４９】
なお、本プリンタでは、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの４色のうち、Ｋを基準色としており、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の感光体（３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）のうち、Ｋ用の感光体（３Ｋ）を基準としている。そして、上述の光書込開始タイミングについては、Ｋ用の感光体に対する光書込開始タイミングを基準にして、その他の感光体（３Ｙ，Ｃ，Ｍ）に対する光書込開始タイミングを補正する。
【００５０】
本プリンタのように、４つの感光体（１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）に対する４つのレーザー光を、共通の１つのポリゴンミラーによって偏向せしめてそれぞれの感光体に対する主走査方向の光走査を行うものでは、各感光体に対する光書込開始タイミングが、タイミング補正処理によって１ライン分（１走査線分）の書込に相当する時間単位で補正される。例えば、２つの感光体間で、副走査方向（感光体表面移動方向）に１／２ドットを超える重ね合わせズレが発生している場合、何れか一方の感光体に対する光書込開始タイミングが、１ライン分の書込時間の整数倍だけ前後にずらされる。より詳しくは、例えば３／４ドットの重ね合わせズレの場合には１ライン分の書込時間の１倍、７／４ドットの重ね合わせズレの場合には１ライン分の書込時間の２倍だけ、光書込開始タイミングがそれまでのタイミングよりも前後にずらされる。これにより、副走査方向における重ね合わせズレ量が１／２ドット以下に抑えられる。
【００５１】
ところが、副走査方向における重ね合わせズレ量が１／２ドットである場合には、光書込開始タイミングを１ライン分の書込時間だけ前後にずらしたとしても、重ね合わせズレ量は変わらず１／２ドットのままとなる。また、副走査方向における重ね合わせズレ量が１／２ドット未満の場合には、光書込開始タイミングを１ライン分の書込時間の単位で前後にずらすと、重ね合わせズレ量を却って大きくしてしまう。このため、重ね合わせズレ量が１／２ドット未満の場合には、光書込開始タイミングの補正は行われない。
【００５２】
このように、タイミング補正処理では、画像全体として副走査方向に１／２ドット以下の重ね合わせズレが発生している場合に、光書込開始タイミングの補正によってその重ね合わせズレを低減することができない。ここで言う画像全体としての１／２ドット以下の重ね合わせズレとは、感光体表面の速度変動に起因するものではなく、光書込開始タイミングが１／２ドット以下に相当する時間で望ましいタイミングからずれてしまっていることに起因するものである。例えば、６００［ｄｐｉ］の解像度の場合、１ドットは約４２［μｍ］であるため、タイミング補正処理を実施したとしても、最大で画像全体が副走査方向に約２１［μｍ］ずれてしまうこともある。
【００５３】
近年の高画質化の要望に応えるためには、このような画像全体における１／２ドット以下の重ね合わせズレも抑える必要がある。そこで、本プリンタの制御部は、図１２に示したタイミング補正処理を実施すると、次に、図１３に示すような個別線速決定処理を実施する。この個別線速決定処理では、まず、Ｙ，Ｃ，Ｍの３色について、補正後の光書込開始タイミングでも残ってしまうＫに対する１／２ドット以下の重ね合わせズレ量Ｍｙ，Ｍｃ，Ｍｍを算出する（Ｓｊ）。次いで、重ね合わせズレ量Ｍｙ，Ｍｃ，Ｍｍと、Ｋ用の感光体（３Ｋ）の線速である基準線速Ｖｋとに基づいて、重ね合わせズレ量Ｍｙ，Ｍｃ、Ｍｍを解消し得る基準線速Ｖｋに対する感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍの線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍを算出する（Ｓｋ）。その後、基準線速Ｖｋと、線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍとの加算により、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍの個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを算出する（Ｓｌ）。
【００５４】
外部のパーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報に基づいて画像を形成する画像形成処理においては、基準の感光体３Ｋを基準線速Ｖｋで回転させるようにＫ用のプロセス駆動モータ１２０Ｋの駆動を制御する。この一方で、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍについては、それぞれ個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させるように、Ｙ，Ｃ，Ｍ用のプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍの駆動を制御する。これにより、画像形成処理においては、感光体３Ｋと、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍとの間に、線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍが発生して、Ｙ，Ｃ，Ｍトナー像のＫトナー像に対する副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレが更に抑えられる。
【００５５】
本プリンタの図示しない制御部は、各感光体についてそれぞれ、１回転あたりにおける速度変動パターンを検出するための変動パターン検出処理も、所定のタイミングで行うようになっている。所定のタイミングとしては、感光体交換時や感光体着脱時などといった速度変動パターンを変化させる操作がなされたときが挙げられる。
【００５６】
変動パターン検出処理では、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの各色についてそれぞれ、中間転写ベルト４１の表面上に速度変動検知用画像を形成する。この速度変動検知用画像としては、Ｋ用の速度変動検知用画像を例にすると、図１４に示すように、ｔｋ０１、ｔｋ０２、ｔｋ０３、ｔｋ０４、ｔｋ０５、ｔｋ０６・・・という複数のＫトナー像がベルト移動方向に沿って所定ピッチで並ぶようにしたものが形成される。但し、理論的には所定ピッチで並ぶようにしているが、Ｋ用の感光体（３Ｋ）の感光体ギヤ（１３３Ｋ）の偏心に起因する速度変動により、これらＫトナー像の実際の配設ピッチはその速度変動に応じた誤差が出てくる。この誤差を、時間ピッチ誤差として、上述の第１光学センサ（１３７）あるいは第２光学センサ（１３８）で読み取っていく。
【００５７】
本プリンタでは、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の速度変動検知用画像のうち、２つずつをそれぞれ平行して形成するようになっている。具体的には、例えば、Ｙ用の速度変動検知用画像を中間転写ベルト４１のベルト幅方向の一端部に形成するとともに、Ｃ用の速度変動検知用画像をベルトの他端部に形成する。そして、一方を上述の第１光学センサ（１３７）で検知するとともに、もう一方を第２光学センサ（１３８）で検知する。このようにすることで、各色の速度変動検知用画像をそれぞれ中間転写ベルト４１に順次形成していってそれらを何れか一方の光学センサで検知する場合に比べて、速度変動パターンの検出時間を短縮することができる。
【００５８】
図１５は、本プリンタの制御部における回路構成を示すブロック図である。タイミング補正処理や変動パターン検出処理が開始されると、まず、光学センサユニット１３６からの出力信号が増幅回路１３９によって増幅された後、フィルター回路１４０によってライン検知の信号成分のみが選別され、Ａ／Ｄ変換コンバーター１４１によってアナログデータからデジタルデータへと変換される。データのサンプリングは、サンプリング制御部１４２によって制御され、サンプリングされたデータはＦＩＦＯ（First-In First-Out）方式のメモリー回路１４３に格納される。位置ズレ検知用画像（ＰＶ）あるいは速度変動検知用画像の検知が終了すると、メモリー回路に格納されていたデータがＩ／Ｏポート１４４を介して、データバス１４５によってＣＰＵ１４６及びＲＡＭ１４７にロードされる。そして、ＣＰＵ１４６により、種々のズレ量を算出するための演算処理が行われる。種々のズレ量とは、各色トナー像の位置ズレ量、スキューズレ量、各感光体の速度変動パターンの位相ズレ量などである。この他、各色トナー像の主走査、副走査の倍率量の演算処理も行われる。
【００５９】
ＣＰＵ１４６は、求めたズレ量に基づいて、各色トナー像のスキュー補正、主走査方向の位置補正、副走査方向の位置補正、倍率補正などを行うためのデータを駆動制御部１５０や書込制御部１５１に記憶させる。駆動制御部１５０は、各感光体を駆動する４つのプロセス駆動モータを制御する回路である。また、書込制御部１５１は、光書込ユニットを制御する回路である。
【００６０】
書込制御部１５１は、ＣＰＵ１４６から送られてくるデータに基づいて各感光体に対する主走査方向や副走査方向の書込開始位置を調整するとともに、出力周波数を非常に細かく設定できるデバイス、例えばＶＣＯ（voltage controlled oscillator）を利用したクロックジェネレータなどを各色について備えている。本プリンタでは、その出力を画像クロックとして用いている。
【００６１】
駆動制御部１５０は、ＣＰＵ１４６から送られてくるデータに基づいて、各感光体の１回転あたりにおける速度変動の位相を適切に調整することができるように、各プロセス駆動モータについての駆動制御データを構築する。
【００６２】
なお、本プリンタでは、光学センサユニット１３６の発光手段の劣化が起こっても、検知用画像内のトナー像を確実に捉えることができるように、発光量制御部１５２が発光手段の発光量を制御している。これにより、光学センサユニット１３６の発光手段からの受光量を常に一定にする。
【００６３】
データバス１４５に接続されたＲＯＭ１４８内には、種々のズレ量を演算するためのアルゴリズム、プリントジョブを行うための制御プログラム、タイミング補正処理や変動パターン検出処理を行うためのプログラムなどが格納されている。また、後述の位相調整制御を行うためのプログラムも格納されている。なお、ＣＰＵ１４６は、アドレスバス１４９を介して、ＲＯＭアドレス、ＲＡＭアドレス、各種入出力機器の指定を行っている。
【００６４】
ＲＡＭ１４７に格納されたデータで反映されている上述の時間ピッチ誤差は、感光体の１回転あたりにおける速度変動パターンに対応している。そして、感光体１回転あたりにおいては、最高速度や最低速度の発生時点が、感光体ギヤの偏心によって生ずる速度変動特性のサインカーブの上限や下限を迎える時点となる。そこで、このサインカーブのパターンを、マーキングがポジションセンサによって検知されるタイミングと関連付けて、速度変動パターンとして解析する。
【００６５】
本プリンタでは、先に説明したように各感光体に線速差を設けることで画像全体の１／２ドット未満の重ね合わせズレを低減する。但し、タイミング補正処理や変動パターン検出処理を実行する場合には、各感光体に線速差を設けずに、それぞれの感光体を第１線速たる基準線速Ｖｋで回転させる。また、このとき、各プロセス駆動モータについては、後述する駆動速度微調整パターンによる駆動速度の微調整を行わず、等速で駆動する。
【００６６】
感光体の１回転あたりにおける速度変動パターンは、機内温度の変化や、外力の影響を受け難い。このため、変動パターン検出処理は、それほど頻繁に行う必要がない。但し、プロセスユニットが脱着された場合には、そのプロセスユニットの感光体についての速度変動パターンが大きく変化してしまう。そこで、本プリンタでは、４つのプロセスユニットの何れかが脱着された時には、変動パターン検出処理を行うようになっている。プロセスユニットの脱着については、図示しない脱着検知手段によって検知する。
【００６７】
脱着検知手段としては、各プロセスユニットをそれぞれ個別に検知する４つのユニット検知センサからの出力信号の何れかが、オフになった後にオンになったことに基づいて、検知する方式のものを例示することができる。ユニットＩＤ番号を記憶させたＩＣを実装した電子回路基板を各プロセスユニットに設け、その電子回路基板と制御部とを突き当て接点を介して接続し、ユニットＩＤ番号の変化に基づいて、プロセスユニットの交換を検知する方式のものでもよい。
【００６８】
本プリンタは、プロセスユニットの着脱を検知したときには、変動パターン検出処理を必ずタイミング補正処理と組み合わせて実施するようになっている。具体的には、プロセスユニットの脱着を検知すると、タイミング補正処理を実施した後、変動パターン検出処理を実施する。このような一連の制御フロー（以下、ユニット脱着検知後ルーチンという）の途中で、プリントジョブ（画像形成処理）を入れることはない。
【００６９】
なお、上述の時間ピッチ誤差をそのまま経時的に示したグラフは、感光体の実際の速度変動パターンとは異なっている。このことについて、より詳しく説明する。図１６において、Ｙ用の感光体３Ｙには光書込ユニット２０からの書込光の照射によってＹ用の静電潜像が形成される。感光体３Ｙの回転軌道上において、光書込ユニット２０からの書込光による潜像書込位置は、図中でＳａという符号を付した位置となる。また、中間転写ベルト４１へのＹトナー像の転写位置は、図中でＳｂという符号を付した位置となる。
【００７０】
Ｙ用の速度変動検知用画像内における各Ｙトナー像については、感光体３Ｙに対して周方向にできるだけ等間隔で形成する必要があるため、各Ｙトナー像の前駆体となる各Ｙ潜像を形成するための書込光は、それぞれ等しい時間間隔で発せられる。但し、このとき、感光体３Ｙが感光体ギヤ（１３３Ｙ）の偏心に起因して１回転あたりにサインカーブ状の特性で速度変動を起こすと、その速度変動に応じてＹ潜像の形成間隔が変動する。具体的には、潜像書込位置Ｓａにおいて、感光体３Ｙが感光体ギヤの偏心に起因して基準線速Ｖｋよりも速く表面移動しているときには、Ｙ潜像の形成間隔が本来よりも大きくなる。これに対し、感光体３Ｙが基準線速Ｖｋよりも遅く表面移動しているときには、Ｙ潜像の間隔が本来よりも小さくなる。このため、潜像書込位置Ｓａにおいて、感光体３Ｙの表面が例えば図１７に示すような特性で速度変動を起こしていると、Ｙ潜像の形成間隔は図１８に示すような特性で変動する。両特性の位相は完全に一致していることがわかる。
【００７１】
一方、Ｙ潜像の現像によって得られたＹトナー像が中間転写ベルト４１に１次転写される際に、感光体３Ｙが感光体ギヤの偏心に起因して速度変動を起こすと、たとえ複数のＹトナー像が感光体３Ｙで等間隔で並んでいたとしても、中間転写ベルト４１に対しては不均一な間隔で転写される。このとき、転写位置Ｓｂにおいて、感光体３Ｙが基準線速Ｖｋよりも速く表面移動しているときには、ベルト上におけるＹトナー像の形成間隔が本来よりも小さくなる。これに対し、感光体３Ｙが基準線速Ｖｋよりも遅く表面移動しているときには、ベルト上におけるＹトナー像の形成間隔が本来よりも大きくなる。このため、転写位置Ｓｂにおいて、感光体３Ｙの表面が例えば図１９に示すような特性で速度変動を起こしていると、ベルト上のＹトナー像の形成間隔は図２０に示すような特性で変動する。両特性の位相は完全に逆転していることがわかる。
【００７２】
これらの結果、中間転写ベルト４１上のＹ用の速度変動検知用画像内におけるＹトナー像の形成間隔は、潜像書込位置Ｓａにおける感光体表面速度変動による変動と、転写位置Ｓｂにおける感光体表面速度変動による変動とが重畳されたものになる。例えば、先に示した図１６において、潜像書込位置Ｓａと転写位置Ｓｂとのなす角度がα［°］であると仮定する。すると、図２１に示すように、潜像書込位置Ｓａにおける感光体表面速度変動の特性と、転写位置Ｓｂにおける感光体表面速度変動の特性とは、互いの位相がα［°］だけずれた関係になる。但し、潜像書込時と転写時とにおいては、感光体の線速の高低関係と、像間隔の大小関係とが逆転するため、ベルト上におけるトナー像の形成間隔に着目すると、両特性の関係は図２２に示すようにα＋１８０［°］ずれたものとみなすことができる。
【００７３】
よって、速度変動検知用画像内の各トナー像の時間ピッチ誤差を経時的に示すグラフは、図２３に示すように、潜像書込位置Ｓａで生ずる潜像の間隔変動特性と、転写位置で生ずるトナー像の間隔変動特性とが重畳されたものになる（２つの特性波の合成波となる）。周知の解析法により、この合成波の位相及び振幅と、先に説明したα＋１８０［°］との関係から、潜像書込位置Ｓａにおける潜像形成間隔変動特性（感光体の実際の速度変動パターン）を解析することが可能である。図２４に示すように、この潜像形成間隔変動特性（速度変動パターン）と逆位相の関係（振幅は同じ）になるような駆動速度微調整パターンでプロセス駆動モータを駆動すれば、感光体の速度変動を駆動速度の変動で打ち消して、実際の感光体の表面移動速度をサインカーブの中心値で安定化させることができる。即ち、感光体の速度変動を殆どなくすことができる。
【００７４】
但し、駆動速度微調整パターンの解析に先立って、潜像形成間隔変動特性の波形の始期（速度変動検知用画像の先端に対応する潜像の光書込開始タイミング）について、感光体あるいは感光体ギヤがどのような回転姿勢（回転角度）になったタイミングであるのかを把握する必要がある。そこで、本プリンタの制御部は、各色の速度変動検知用画像の光書込開始タイミングをそれぞれ、対応する色の感光体ギヤのマーキングがポジションセンサによって検知されたタイミング（以下、ギヤ所定角度タイミングという）に基づいて決定する。
【００７５】
光書込開始タイミングの決定法についてより詳しく説明すると、制御部は、各色の速度変動検知用画像の潜像を、ギヤ所定角度タイミングから所定時間ｔ１だけずれたタイミング（潜像形成開始タイミング）で形成し始める。このタイミングは、ギヤ所定角度タイミングに所定時間ｔ１を加算した時点である。つまり、ポジションセンサが感光体ギヤのマーキング（１３４Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）を検知した瞬間から所定時間ｔ１が経過した時点が、潜像書込位置Ｓａにおける潜像間隔変動特性の波形（感光体ギヤの実際の速度変動パターン）の始期となるのである。この始期を基準として、潜像書込位置Ｓａにおける潜像間隔変動特性の波形とは逆位相の関係になる駆動速度微調整パターンでプロセス駆動モータを駆動すれば、従動ギヤたる感光体ギヤの偏心に起因する感光体の速度変動を、駆動速度の変動によって打ち消して、感光体の速度変動をほぼ無くすことができる。
【００７６】
そこで、本プリンタは、パーソナルコンピュータ等から送られてきた画像情報に基づいて画像を形成する画像形成処理を行うときには、次のようなプロセス駆動モータ駆動の駆動速度微調整を行うようになっている。即ち、予め解析しておいた駆動速度微調整パターンと、ポジションセンサがマーキングを検知したタイミングと、所定時間ｔ１とに基づいて、各色のプロセス駆動モータの駆動速度をそれぞれ微調整するのである。
【００７７】
図２５は、本プリンタにおける変動パターン検出処理及び微調整パターン決定処理の処理内容を示すフローチャートである。この処理では、まず、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度検知用画像の形成を順次開始する（Ｓｍ，Ｓｎ，Ｓｏ，Ｓｐ）。そして、それらを中間転写ベルト上に順次転写していった後、光学センサユニットで検知する。この際、Ｙ，Ｃ用の速度変動検知用画像を同時に検知しながら、ＹやＣの速度変動パターンを解析する（Ｓｑ）。また、Ｍ，Ｋ用の速度変動検知用画像を同時に検知しながら、ＭやＫの速度変動パターンを解析する（Ｓｒ）。そして、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度変動検知用画像における始めのトナー像の検知タイミングと、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのギヤ所定角度タイミングと、上述の所定時間ｔ１とに基づいて、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの速度変動パターンの始期を特定する（Ｓｓ）。その後、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの速度変動パターンと、それぞれの始期とに基づいて、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの駆動速度微調整パターンを解析する（Ｓｔ）。
【００７８】
次に、本プリンタの特徴的な構成について説明する。
まず、理解をより深めるために、「基準線速」の定義を明確にしておく。本プリンタは、既に述べたように、各色の速度変動検知用画像を形成するときには、各色の感光体を基準線速Ｖｋで回転させる。このとき、各色のプロセス駆動モータについては、それぞれ駆動速度の微調整を行わずに、等しい速度で駆動する。すると、感光体の表面速度は図２４の実線のように１回転あたりに１周期分のサインカーブを描くような特性で変動する。本発明における基準線速Ｖｋは、図示のようなサインカーブ状の速度変動特性がある場合には、そのサインカーブの中心値である感光体１回転あたりの平均速度を意味している。
【００７９】
パーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報に基づいて画像を形成する画像形成処理においては、駆動速度微調整パターンに基づくプロセス駆動モータの駆動速度の微調整を行うので、各感光体の表面はそれぞれ安定した線速で回転する。このときの線速を、速度変動検知用画像を形成したときの基準速度Ｖｋにおけるサインカーブの中心値と同じ値にする場合には、駆動速度微調整パターンとして、図２５におけるＳｓ〜Ｓｔで示される微調整パターン決定処理で決定（解析）したものをそのまま用いればよい。
【００８０】
しかしながら、本プリンタは、上述したように、光書込開始タイミングの補正では低減し切れない１／２ドット以下の重ね合わせズレをも抑える目的から、画像形成処理においては、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍと感光体３Ｋとの間に微妙な線速差（Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍ）をもたせる。このため、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍについては、感光体３Ｋの基準線速Ｖｋとは微妙に異なるそれぞれ独自の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させる。僅かではあっても線速が異なれば、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍの回転周期は、感光体３Ｋの回転周期とは異なってくる。すると、当然ながら、画像形成処理時に個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転する感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍの速度変動パターンや、それに適切に対応する駆動速度微調整パターンは、図２５の変動パターン検出処理や微調整パターン決定処理で得られたものとは異なってくる。
【００８１】
一方、上述したように、基準のＫトナー像に対するＹ，Ｃ，Ｍトナー像の副走査方向における位置ズレは、機内温度の変化や外力の付与などによって光書込用のレーザー光の光路が変動することに起因するものである。このため、光書込開始タイミングの補正によってその位置ズレを低減するためのタイミング補正処理については、所定時間が経過する毎などといった定期的な間隔で実施する必要がある。そして、光書込開始タイミングを補正すると、補正後の光書込開始タイミングでも残ってしまうＹ，Ｃ，Ｍトナー像の１／２ドット以下の位置ズレ量が変化するので、線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍの設定もそれに応じて補正する必要がある。そして、線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍの設定を補正すると、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の感光体の速度変動パターンやこれに適切に対応する駆動速度微調整パターンが変化してしまう。つまり、図１２に示したタイミング補正処理については定期的に実施する必要があるが、それを実施すると必然的に、図１３に示した個別線速決定処理や、図２５に示した微調整パターン決定処理も、同時に実施する必要が生ずるのである。
【００８２】
しかしながら、微調整パターン決定処理を実施するために、タイミング補正処理を実施する度に、変動パターン検出処理を実施すると、速度変動検知用画像の形成や検出に起因してユーザーの待ち時間を大幅に増やしてしまうことになる。
【００８３】
そこで、本プリンタの制御部は、画像形成処理において個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させる感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍのプロセス駆動モータ１２０Ｙ，Ｃ，Ｍについては、図２５の微調整パターン決定処理で決定した駆動速度微調整パターンを補正してから画像形成処理で用いるようになっている。
【００８４】
図２６は、感光体の表面がサインカーブ状の変動特性をもちながら基準線速Ｖｋという平均線速で回転している条件下で実施された変動パターン検出制御と、その後の微調整パターン決定処理とによって得られた駆動速度微調整パターンの一例を示すグラフである。同図において、Ｔ０は、速度変動検知用画像の光書込開始タイミングを示しており、これについては上述したギヤ所定角度タイミングに基づいて特定することができる。同図の駆動速度微調整パターンの周期は、速度変動検知用画像が形成された際の感光体の基準線速Ｖｋに対応する基準周期Ｔｋになっている。感光体を基準速度Ｖｋとは異なる個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）で回転させると、感光体の１回転あたりにおける速度変動パターンの周期がその個別線速に対応した値に変化する。このため、個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）に対応する駆動速度微調整パターンの周期が図示の基準周期Ｔｋとは異なってくる。但し、周期が異なっても、感光体ギヤの偏心量は一定であるため、基準線速Ｖｋ、個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）ともに、速度変動パターンの振幅はその偏心量に対応して互いに同じ値になる。両方の速度変動パターンで異なる点は、周期だけである。そして、駆動速度微調整パターンも同様に、基準線速Ｖｋと個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）とで異なる点は、周期だけとなる。このため、個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）に対応する駆動速度微調整パターンについては、基準線速Ｖｋに対応する速度変動パターンの振幅と、基準周期Ｔｋと、個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）に対応する周期Ｔ’とに基づいて解析することが可能である。
【００８５】
図２７は、非基準線速たる個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）が基準線速Ｖｋよりも遅い場合における駆動速度微調整パターンの一例を示すグラフである。個別線速が基準線速Ｖｋよりも遅い場合には、個別線速に対応する駆動速度微調整パターン（図中点線のグラフ）の周期Ｔ’が、基準線速Ｖｋに対応する基準周期Ｔｋよりも長くなる。そして、個別線速に対応する駆動速度微調整パターンは、図示のように、基準線速Ｖｋに対応する駆動速度微調整パターンの波形に対し、振幅をそのままにして時間軸方向の長さを「基準周期Ｔｋ／周期Ｔ’」倍だけ全体的に引き伸ばす処理を施したものになる。本プリンタは、微調整パターン補正処理において、「基準周期Ｔｋ／周期Ｔ’＞１」である場合には、周知の解析法によってこのような引き伸ばし処理を施すことで、基準線速Ｖｋに対応する駆動速度微調整パターンを個別線速に対応するものに補正する。かかる補正を、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させる感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍについて、それぞれ行う。
【００８６】
図２８は、個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）が基準線速Ｖｋよりも速い場合における駆動速度微調整パターンの一例を示すグラフである。個別線速が基準線速Ｖｋよりも速い場合には、個別線速に対応する駆動速度微調整パターン（図中点線のグラフ）の周期Ｔ’が、基準線速Ｖｋに対応する駆動速度微調整パターン（図中実線のグラフ）の基準周期Ｔｋよりも短くなる。そして、個別線速に対応する駆動速度微調整パターンは、基準線速Ｖｋに対応する駆動速度微調整パターンの波形に対し、振幅をそのままにして時間軸方向の長さを「基準周期Ｔｋ／周期Ｔ’」倍だけ全体的に収縮させる処理を施したものになる。本プリンタは、微調整パターン補正処理において、「基準周期Ｔｋ／周期Ｔ’＜１」である場合には、周知の解析法によってこのような収縮処理を施すことで、基準線速Ｖｋに対応する駆動速度微調整パターンを第２線速に対応するものに補正する。かかる補正を、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させる感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍについて、それぞれ行う。
【００８７】
図２９は、本プリンタの制御部によって実施される微調整パターン補正処理の処理内容を示すフローチャートである。図２５に示したフローに続いて実施されるこの微調整パターン補正処理では、まず、基準線速Ｖｋに対応する感光体の１回転周期である基準周期Ｔｋと、先の個別線速決定処理で決定しておいたＹ用の個別線速Ｖｙに対応するＹ用の感光体３Ｙの周期Ｔｙとの比である「Ｔｋ／Ｔｙ」を求める（Ｓｕ）。そして、Ｙ用の駆動速度微調整パターンを時間軸方向の「Ｔｋ／Ｔｙ」倍の伸縮処理によって補正する（Ｓｖ）。このような補正を、Ｃ、Ｍについても行う（Ｓｗ、Ｓｘ、Ｓｙ、Ｓｚ）。
【００８８】
図３０は、本プリンタにおけるユニット着脱検知後ルーチンの処理内容を示すフローチャートである。プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの何れかの脱着を検知すると（Ｓ１）、各プロセス駆動モータについて、駆動速度微調整パターンによる速度微調整の設定をＯＦＦした後（Ｓ２）、各感光体を基準線速Ｖｋで回転させる条件下で（Ｓ３）、上述したタイミング補正処理（Ｓ４＝図１２のＳａ〜Ｓｉ）を実行する。次いで、このタイミング補正処理における位置ズレ検知用画像の読み取りについて、エラーがあったか否かを判定し（Ｓ５）、エラーがあった場合には（Ｓ５でＹ）、各色の光書込開始タイミングを補正前のものと同じ値に再補正した後（Ｓ１１）、各機器の駆動を停止させる（Ｓ１３）。
【００８９】
タイミング補正処理で読み取りエラーがなかった場合には（Ｓ５でＮ）、次に、上述した個別線速決定処理（Ｓ６＝図１３のＳｊ〜Ｓｌ）と変動パターン検出処理（Ｓ７＝図２５のＳｍ〜Ｓｒ）と微調整パターン決定処理（Ｓ８＝図２５のＳｓ〜Ｓｔ）とを実施する。そして、変動パターン検出処理における速度変動検知用画像の読み取りについて、エラーがあったか否かを判定し（Ｓ９）、エラーがあった場合には（Ｓ９でＹ）、先の個別線速決定処理で決定した個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを前回の値に補正し（Ｓ１０）、且つ、各色の光書込開始タイミングを前回の値に補正した後（Ｓ１１）、各機器の駆動を停止させる（Ｓ１３）。
【００９０】
一方、変動パターン検出処理で読み取りエラーがなかった場合には（Ｓ９でＮ）、微調整パターン補正処理（Ｓ１２＝図２９のＳｕ〜Ｓｚ）を実施した後、各機器の駆動を停止させた後（Ｓ１３）、駆動速度微調整パターンによる速度微調整の設定をＯＮにする（Ｓ１４）。
【００９１】
その後、外部から送られてくる画像情報の受信を待機すると（Ｓ１５でＹ）、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ，基準線速Ｖｋで安定して回転させるように駆動速度微調整パターンによる各プロセス駆動モータの駆動を開始する（Ｓ１６）。そして、画像情報に基づく画像形成処理（Ｓ１７）を実施してから、各機器の駆動を停止させて（Ｓ１８）一連の制御フローを終了する。
【００９２】
以上の構成の本プリンタは、画像形成処理で１／２ドット以下の重ね合わせズレを抑えるために感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍを基準線速Ｖｋとは異なる個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させる。このような画像形成処理を行っても、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍを個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させて速度変動パターンを改めて検出することなく、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍに対応する適切な駆動速度微調整パターンで感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍを回転させる。これにより、感光体３Ｋに対する線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍを感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍに設けても、線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍを変更する毎に、新たな個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化を回避することができる。
【００９３】
なお、本プリンタは、図示しない液晶ディスプレイやテンキー等からなる操作表示部を有しており、これに対するユーザーの操作により、プリント速度モードを、低速プリントモードと高速プリントモードとで切り換えることができる。また、図示しないパーソナルコンピュータ等のプリンタドライバの設定によっても、低速プリントモードと高速プリントモードとの切り換えを行うことが可能になっている。低速プリントモードでは、Ｋ用の感光体３Ｋを第１の基準線速Ｖｋ１で回転させながら、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍを第１の基準線速Ｖｋ１に対応する第１の個別線速Ｖｙ１，Ｖｃ１，Ｖｍ１で回転させる。これに対し、高速プリントモードでは、Ｋ用の感光体３Ｋを第１の基準線速Ｖｋ１よりも速い第２の基準線速Ｖｋ２で回転させる。また、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍを第２の基準線速Ｖｋ２に対応する第２の個別線速Ｖｙ２、Ｖｃ２，Ｖｍ２で回転させる。これまで、便宜上、基準線速を単にＶｋと表記してきたが、これは第１の基準線速Ｖｋ１及び第２の基準線速Ｖｋ２の両方を示している。また、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の個別線速を単にＶｙ、Ｖｃ，Ｖｍと表記してきたが、これらはそれぞれ第１の個別線速Ｖｙ１、Ｖｃ１，Ｖｍ１及び第２の個別線速Ｖｙ２、Ｖｃ２，Ｖｍ２の両方を示している。更には、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の個別の周期を単にＴｙ，Ｔｃ，Ｔｍと表示してきたが、これらはそれぞれ第１の周期Ｔｙ１，Ｔｃ１，Ｔｍ１及び第２の周期Ｔｙ２，Ｔｃ２，Ｔｍ２を示している。
【００９４】
第１プリント速度たる低速プリントモードが選択されている場合における画像形成処理では、Ｋ用のプロセス駆動モータの駆動速度を第１の基準線速Ｖｋ１に対応するＫ用の駆動速度微調整パターンに基づいて微調整しながら、Ｙ，Ｃ，Ｍ用のプロセス駆動モータの駆動速度を、第１の個別線速Ｖｙ１，Ｖｃ１，Ｖｍ１に対応するＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンに基づいて微調整する。
【００９５】
また、第２プリント速度たる高速プリントモードが選択されている場合における画像形成処理では、Ｋ用のプロセス駆動モータの駆動速度を第２の基準線速Ｖｋ２に対応するＫ用の駆動速度微調整パターンに基づいて微調整しながら、Ｙ，Ｃ，Ｍ用のプロセス駆動モータの駆動速度を、第２の個別線速Ｖｙ２，Ｖｃ２，Ｖｍ２に対応するＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンに基づいて微調整する。第２の基準線速Ｖｋ２に対応するＫ用の駆動速度微調整パターンについては、微調整パターン補正処理において、第１の基準線速Ｖｋ１に対応するＫ用の駆動速度微調整パターンを、「Ｖｋ１／Ｖｋ２」倍の伸縮処理によって時間軸方向に収縮することで得る。また、第２の個別線速Ｖｙ２，Ｖｃ２，Ｖｍ２に対応するＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンについては、第１の基準線速Ｖｋ１に対応するＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンを、「Ｖｋ１／Ｖｙ２」倍，「Ｖｋ１／Ｖｃ２」倍「Ｖｋ１／Ｖｍ２」倍の収縮処理によって補正することで得る。かかる構成では、各感光体をそれぞれ第２の基準線速Ｖｋ２で回転させながら第２の基準線速Ｖｋ２に対応するＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化をも解消することができる。
【００９６】
次に、本発明を適用したプリンタの第２実施形態について説明する。なお、以下に特筆しない限り、第２実施形態に係るプリンタの構成は、第１実施形態と同様である。
第１実施形態に係るプリンタにおいては、Ｙ，Ｃ，Ｍについてそれぞれ、基準線速Ｖｋに対応する駆動速度微調整パターンを解析しておき、その後の微調整パターン補正処理で、それら駆動速度微調整パターンをそれぞれ個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍに対応するものに補正する構成を採用していた。
【００９７】
これに対し、本第２実施形態に係るプリンタは、かかる微調整パターン補正処理を実施しない。その変わりに、微調整パターン決定処理に先立って、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の速度変動パターンを、基準線速Ｖｋに対応するものから、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍに対応するものに補正する変動パターン補正処理を実施する。この補正については、基準線速Ｖｋの条件下で得たＹ，Ｃ，Ｍ用の速度変動パターンに対し、「Ｖｋ／Ｖｙ」倍，「Ｖｋ／Ｖｃ」倍，「Ｖｋ／Ｖｍ」倍の伸縮処理を施すことで行う。この補正により、Ｙ，Ｃ，Ｍ用の速度変動パターンは、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍに対応するものになったので、微調整パターン決定制御では、それらパターンに対応するＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンを決定すればよい。
【００９８】
かかる構成においても、第１実施形態と同様に、感光体３Ｋに対する線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍを感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍに設けても、線速差Ｄｙ，Ｄｃ，Ｄｍを変更する毎に、新たな個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化を回避することができる。
【００９９】
次に、第１実施形態に係るプリンタ、あるいは第２実施形態に係るプリンタに、より特徴的な構成を付加した各実施例のプリンタについて説明する。なお、以下に特筆しない限り、各実施例に係るプリンタの構成は、第１実施形態あるいは第２実施形態と同様である。
［第１実施例］
本プリンタにおいては、第１実施形態におけるタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは、第２実施形態におけるタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理を、プリンタ本体の図示しない電源が投入された直後に行うようになっている。
【０１００】
かかる構成では、電源が長期間オフされたことに起因して各色の光書込開始タイミングが電源オフ直前の適切なタイミングからずれてしまっても、適切なタイミングに補正してから画像形成処理を行う。これにより、電源がオンされた後に実施する始めの画像形成処理から、各色トナー像の副走査方向における重ね合わせズレを良好に抑えることができる。また、光書込タイミングが補正されたことによって適切な個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍが補正前とは異なった値になったとしても、適切な線速に補正してから画像形成処理を実施することで、各色トナー像の副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレをも良好に抑えることができる。更には、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを補正したことによってＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンが不適切になっても、それを適切なものに補正してから画像形成処理を実施することで、各色感光体の速度変動に起因するドットの位置ズレを補正後の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍの条件下でも良好に抑えることができる。
【０１０１】
［第２実施例］
本プリンタにおいては、第１実施形態におけるタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは、第２実施形態におけるタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理を、電源ＯＮの条件下で所定時間が経過する毎に行うようになっている。なお、所定時間の経過時点が連続プリント動作中であった場合には、連続プリント動作を一時中断してから、処理を実施する。
【０１０２】
かかる構成では、前回のタイミング補正処理の実施時点から長期間経過したことに起因して各色の光書込開始タイミングが適切なタイミングからずれてしまっても、適切なタイミングに補正してから画像形成処理を行う。これにより、電源ＯＮの状態でタイミング補正処理を長期間実施しないことによる各色トナー像の副走査方向における重ね合わせズレの悪化を回避することができる。また、光書込タイミングが補正されたことによって適切な個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍが補正前とは異なった値になったとしても、適切な線速に補正してから画像形成処理を実施することで、各色トナー像の副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレをも良好に抑えることができる。更には、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを補正したことによってＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンが不適切になっても、それを適切なものに補正してから画像形成処理を実施することで、各色感光体の速度変動に起因するドットの位置ズレを補正後の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍの条件下でも良好に抑えることができる。
【０１０３】
［第３実施例］
本プリンタにおいては、第１実施形態におけるタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいは、第２実施形態におけるタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理を、所定枚数のプリントアウト毎に実施するようになっている。なお、所定枚数のプリントを行った時点が連続プリント動作中であった場合には、連続プリント動作を一時中断してから、処理を実施する。
【０１０４】
かかる構成においても、第２実施例と同様に、前回のタイミング補正処理の実施時点から長期間経過したことに起因して各色の光書込開始タイミングが適切なタイミングからずれてしまっても、適切なタイミングに補正してから画像形成処理を行う。これにより、電源ＯＮの状態でタイミング補正処理を長期間実施しないことによる各色トナー像の副走査方向における重ね合わせズレの悪化を回避することができる。また、光書込タイミングが補正されたことによって適切な個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍが補正前とは異なった値になったとしても、適切な線速に補正してから画像形成処理を実施することで、各色トナー像の副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレをも良好に抑えることができる。更には、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを補正したことによってＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンが不適切になっても、それを適切なものに補正してから画像形成処理を実施することで、各色感光体の速度変動に起因するドットの位置ズレを補正後の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍの条件下でも良好に抑えることができる。
【０１０５】
なお、所定枚数のプリントを行うことは、所定回数の画像形成動作を行うことと同じである。
【０１０６】
［第４実施例］
本プリンタは、変動パターン検出処理において、速度変動検知用画像の検知結果に基づいて検出したＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度変動パターンのそれぞれについて、パターン内における最大速度変動量を算出する。そして、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋについてそれぞれ、最大速度変動量について所定の下限値以下であるか否かや、所定の上限値以上であるか否かを判定する。次いで、下限値以下となる色（Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）があった場合には、その色については、画像形成処理で駆動速度微調整パターンに基づくプロセス駆動モータの駆動速度の微調整を行わずに、プロセス駆動モータを等速で駆動する。また、上限値以上となる色（Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）があった場合にも、その色については、画像形成処理で駆動速度微調整パターンに基づくプロセス駆動モータの駆動速度の微調整を行わずに、プロセス駆動モータを等速で駆動する。このような制御を行うのは次に説明する理由による。即ち、ポジションセンサ（１３５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ）によって感光体ギヤのマーキングが検知されるギヤ所定角度タイミングと、感光体ギヤが実際に所定角度になったタイミングとには若干の誤差が発生する。ポジションセンサの検知精度の限界や、プロセス駆動モータの回転誤差などが発生するからである。この誤差により、駆動速度微調整パターンに基づいてプロセス駆動モータの駆動速度を微調整したとしても、感光体の線速にはわずかな変動がどうしても残ってしまう。そして、感光体の実際の速度変動が殆どない場合に、駆動速度微調整パターンに基づく駆動速度の微調整を行うと、前述の誤差により、微調整を行わない場合よりもドットの位置ズレを却って大きくしてしまうおそれがある。そこで、速度変動パターン内の最大速度変動量が下限値以下である（又は下回る）場合には、微調整を行わずに、プロセス駆動モータを等速で駆動するのである。このようにすることで、感光体の速度変動を却って大きくしてしまうといった事態を回避することができる。
【０１０７】
また、初期運転後において、速度変動パターン内の最大速度変動量が上限値を下回っていたにもかかわらず、ある時点で上限値以上になった（又は上回った）場合には、何らかの理由により速度変動検知用画像内の各トナー像の時間ピッチ誤差に誤検知を引き起こしていることになる。にもかかわらず、その誤検知のデータに基づいた駆動速度微調整パターンでプロセス駆動モータの駆動速度を微調整してしまうと、微調整を行わない場合よりもドットの位置ズレを却って大きくしてしまうおそれがある。そこで、速度変動パターン内の最大速度変動量が上限値値以上である（又は上回る）場合にも、微調整を行わずに、プロセス駆動モータを等速で駆動するのである。このようにすることで、感光体の速度変動を却って大きくしてしまうといった事態を回避することができる。
【０１０８】
これまで、各色の感光体のトナー像を中間転写ベルトに重ね合わせて１次転写してから、記録紙Ｐに一括２次転写する構成のプリンタについて説明してきたが、各色の感光体のトナー像を、紙搬送ベルトの表面に保持されながら搬送される記録紙Ｐに重ね合わせて１次転写する画像形成装置にも、本発明の適用が可能である。
【０１０９】
また、感光体を１つしか備えていない画像形成装置においても、低速プリントモード用の速度変動パターンに基づいて、高速プリント用の駆動速度微調整パターンを得るための手段として、本発明を提供することが可能である。
【０１１０】
以上、各実施形態や各実施例のプリンタにおいては、像担持体たる感光体及び駆動源たるプロセス駆動モータをそれぞれ複数設け、複数の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋにそれぞれ可視像たるＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを形成するように各色プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋや光書込ユニット２０からなる可視像形成手段を構成している。また、複数の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのそれぞれに形成されたＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー像を転写体たる中間転写ベルト４１に転写するように転写手段たる転写ユニット４０を構成している。更に、変動パターン検出処理で各感光体にそれぞれ形成した速度変動検知用画像の光学センサユニットによる検知結果に基づいてそれぞれに対応する速度変動パターンを検出し、微調整パターン決定処理でそれら検出結果に基づいて複数のプロセス駆動モータ駆動速度微調整パターンをそれぞれ決定する。あるいは、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋそれぞれに対応する速度変動パターンを変動パターン補正処理でそれぞれ補正し後に、微調整パターン決定処理でそれぞれの速度変動パターンに対応する駆動速度微調整パターンをそれぞれ決定する。そして、画像形成処理で複数のプロセス駆動モータをそれぞれに対応する駆動速度微調整パターンで駆動する。Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの各色についてそれぞれ、感光体の線速を変更する毎に変更後の線速で速度変動パターンを検出することによるユーザーの待ち時間の長期化を回避することができる。
【０１１１】
また、各実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、予め定められたトナー像を感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋにそれぞれ形成して中間転写ベルト４１の表面に転写することでそれらトナー像からなる位置ズレ検知用画像を得た後、像検知手段たる光学センサユニット１３６による位置ズレ検知用画像内の各トナー像の検知タイミング基づいてそれぞれの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに対する光書込開始タイミング（像形成開始タイミング）を補正して、それぞれの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋから中間転写ベルト４１へのトナー像の副走査方向における重ね合わせズレを低減するタイミング補正処理を実施するように、制御手段たる制御部を構成している。かかる構成では、環境変動に伴う部品の伸縮や外力によって書込光の光路が変動してしまうことに起因するトナー像の副走査方向における重ね合わせズレの悪化を、定期的に解消することができる。
【０１１２】
また、各実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのうち、基準となるＫ用の感光体３Ｋを除く他の感光体Ｙ，Ｃ，Ｍについて、非基準線速たる個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍをタイミング補正処理による補正後の光書込開始タイミングでも発生してしまうトナー像の重ね合わせズレ量（１／２ドット以下）に基づいて個別に決定する個別線速決定処理を実施する。そして、画像形成処理として、基準となるＫ用の感光体３Ｋを基準線速Ｖｋで回転させる一方で、他の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍをそれぞれ個別の非基準線速である個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍで回転させながら画像情報に基づく画像を形成する処理を実施する。かかる構成では、タイミング補正処理による補正後の光書込開始タイミングでも発生してしまう１／２以下の重ね合わせズレをも低減することができる。
【０１１３】
また、各実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、所定の命令であるユーザーのキー操作やプリンタからの命令信号に基づいて、画像形成処理を実施する際のプリント速度（画像形成速度）を、基準線速Ｖｋに対応する第１プリント速度である低速プリントモードと、第１プリント速度とは異なる第２プリント速度である高速プリントモードとで切り換える処理を実施する。そして、タイミング補正処理として、全ての感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋについて低速プリントモード用の光書込開始タイミングと、高速モード用の光書込開始タイミングとを個別に補正する処理を実施する。また、個別線速決定処理として、低速プリントモード用の個別線速Ｖｙ１，Ｖｃ１，Ｖｍ１と、高速プリントモード用の個別線速Ｖｙ２，Ｖｃ２，Ｖｍ２とをそれぞれ決定する処理を実施する。更に、微調整パターン補正処理として、低速プリントモードにおけるＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の駆動速度微調整パターンと、高速プリントモードにおけるＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の駆動速度微調整パターンとをそれぞれ補正する処理を実施する。あるいは、変動パターン補正処理として、低速プリントモードにおけるＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度変動パターンの補正によって高速プリントモードにおけるＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度変動パターンを得る処理を実施する。かかる構成では、高速プリントモード用の基準線速Ｖｋ２や個別線速Ｖｙ２，Ｖｃ２，Ｖｍ２の条件下にて、高速プリントモードにおけるＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の速度変動パターンを実際に検知することによるユーザーの待ち時間の長期化を開始することができる。
【０１１４】
また、各実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、画像形成処理の開始に先立って、個別線速決定処理と、微調整パターン補正処理又は変動パターン補正処理とを実施するように、制御部を構成している。かかる構成では、画像形成処理中にそれら処理を実施することによるプリント時間の長期化を回避することができる。
【０１１５】
また、第１実施例に係るプリンタにおいては、タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいはタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を電源が投入されたことに基づいて行う制御を実施するように、制御部を構成している。かかる構成では、電源が長期間オフされたことに起因して各色の光書込開始タイミングが電源オフ直前の適切なタイミングからずれてしまっても、適切なタイミングに補正してから画像形成処理を行う。これにより、電源がオンされた後に実施する始めの画像形成処理から、各色トナー像の副走査方向における重ね合わせズレを良好に抑えることができる。また、光書込タイミングが補正されたことによって適切な個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍが補正前とは異なった値になったとしても、適切な線速に補正してから画像形成処理を実施することで、各色トナー像の副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレをも良好に抑えることができる。更には、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを補正したことによってＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンが不適切になっても、それを適切なものに補正してから画像形成処理を実施することで、各色感光体の速度変動に起因するドットの位置ズレを補正後の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍの条件下でも良好に抑えることができる。
【０１１６】
また、第２実施例に係るプリンタにおいては、タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいはタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を所定時間の経過毎に行う制御を実施するように、制御部を構成している。かかる構成では、電源ＯＮの状態でタイミング補正処理を長期間実施しないことによる各色トナー像の副走査方向における重ね合わせズレの悪化を回避することができる。また、光書込タイミングが補正されたことによって適切な個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍが補正前とは異なった値になったとしても、適切な線速に補正してから画像形成処理を実施することで、各色トナー像の副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレをも良好に抑えることができる。更には、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを補正したことによってＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンが不適切になっても、それを適切なものに補正してから画像形成処理を実施することで、各色感光体の速度変動に起因するドットの位置ズレを補正後の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍの条件下でも良好に抑えることができる。
【０１１７】
また、第３実施例に係るプリンタにおいては、タイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、微調整パターン決定処理及び微調整パターン補正処理、あるいはタイミング補正処理、個別線速決定処理、変動パターン検出処理、変動パターン補正処理、及び微調整パターン決定処理、を所定枚数のプリントアウト毎（所定回数の画像形成動作が発生する毎）に行う制御を実施するように、制御部を構成している。かかる構成においても、電源ＯＮの状態でタイミング補正処理を長期間実施しないことによる各色トナー像の副走査方向における重ね合わせズレの悪化を回避することができる。また、光書込タイミングが補正されたことによって適切な個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍが補正前とは異なった値になったとしても、適切な線速に補正してから画像形成処理を実施することで、各色トナー像の副走査方向における１／２ドット以下の重ね合わせズレをも良好に抑えることができる。更には、個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍを補正したことによってＹ，Ｃ，Ｍ用の駆動速度微調整パターンが不適切になっても、それを適切なものに補正してから画像形成処理を実施することで、各色感光体の速度変動に起因するドットの位置ズレを補正後の個別線速Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍの条件下でも良好に抑えることができる。
【０１１８】
また、各実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、プリンタ本体の筺体に設けられた図示しない開口を通して、複数の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋをそれぞれプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとして個別に筺体内外に着脱可能にしている。かかる構成では、それぞれの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを個別に着脱することで、それぞれを劣化度合いに応じて個別に交換することができる。
【０１１９】
また、各実施形態や各実施例に係るプリンタにおいては、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋをそれぞれ個別に一様帯電せしめる帯電手段たる帯電装置と、それぞれの帯電装置に対応する感光体とを、１つのユニットとして共通の保持体に保持させて一体的に筺体内外に着脱可能にしたプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとしている。かかる構成では、各色の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋをそれぞれその周辺機器と一体的なプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとして構成することで、メンテナンス性を向上させることができる。
【０１２０】
また、第４実施例に係るプリンタにおいては、速度変動パターン内における最大速度変動量が所定の下限値以下であった場合、あるいは下限値を下回った場合には、駆動速度微調整パターンに基づくプロセス駆動モータの駆動に代えて、プロセス駆動モータを等速で駆動する制御を実施するように制御部を構成している。かかる構成では、感光体の実際の速度変動が殆どないにもかかわらずプロセス駆動モータの駆動速度を微調整してしまうことでドットの位置ズレを却って大きくしてしまう、といった事態の発生を回避することができる。
【０１２１】
また、第４実施例に係るプリンタにおいては、速度変動パターン内における最大速度変動量が所定の上限値以上であった場合、あるいは上限値を上回った場合には、駆動速度微調整パターンに基づくプロセス駆動モータの駆動に代えて、プロセス駆動モータを等速で駆動する制御を実施するように制御部を構成している。かかる構成では、速度変動検知用画像内の各トナー像の時間ピッチ誤差に誤検知を引き起こしているにもかかわらず、誤検知した時間ピッチ誤差に基づく駆動速度微調整パターンでプロセス駆動モータの駆動速度を微調整してしまうことでドットの位置ズレを却って大きくしてしまう、といった事態の発生を回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１２２】
【図１】第１実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタのＹ用のプロセスユニットを示す拡大構成図。
【図３】同プロセスユニットを示す斜視図。
【図４】同プロセスユニットの現像ユニットを示す斜視図。
【図５】同プリンタの筺体内に固定された駆動伝達系である本体側駆動伝達部を示す斜視図。
【図６】同本体側駆動伝達部を上方から示す平面図。
【図７】Ｙ用のプロセスユニットの一端部を示す部分斜視図。
【図８】同プリンタにおけるＹ用の感光体ギヤと、その周囲構成とを示す斜視図。
【図９】同プリンタにおける各感光体と、転写ユニットと、光書込ユニットとを示す側面図。
【図１０】同プリンタにおける中間転写ベルトの一部を、光学センサユニットとともに示す斜視図。
【図１１】位置ズレ検知用画像を示す拡大模式図。
【図１２】同プリンタの制御部によって実施されるタイミング補正処理の処理内容を示すフローチャート。
【図１３】同制御部によって実施される個別線速決定処理の処理内容を示すフローチャート。
【図１４】Ｋ用の速度変動検知用画像を示す拡大模式図。
【図１５】同プリンタの制御部における回路構成を示すブロック図。
【図１６】潜像書込位置と転写位置との関係を説明するための模式図。
【図１７】潜像書込位置における感光体表面の速度変動特性を示すグラフ。
【図１８】潜像書込位置における潜像形成間隔変動特性を示すグラフ。
【図１９】転写位置における感光体表面の速度変動特性を示すグラフ。
【図２０】転写位置における潜像形成間隔変動特性を示すグラフ。
【図２１】潜像書込位置における感光体表面の速度変動特性と、転写位置における感光体表面の速度変動特性との関係を示すグラフ。
【図２２】潜像書込位置における潜像形成間隔変動特性と、転写位置における潜像形成間隔変動特性との関係を示すグラフ。
【図２３】検知時間ピッチ誤差に基づいて検出される変動特性と、潜像書込位置における感光体表面の速度変動特性との関係を示すグラフ。
【図２４】潜像書込位置における感光体表面の速度変動と、駆動速度微調整パターンとの関係を示すグラフ。
【図２５】同制御部によって実施される変動パターン検出処理及び微調整パターン決定処理の処理内容を示すフローチャート。
【図２６】変動パターン検出制御と微調整パターン決定処理とによって得られた駆動速度微調整パターンの一例を示すグラフ。
【図２７】非基準線速たる個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）が基準線速Ｖｋよりも遅い場合における駆動速度微調整パターンの一例を示すグラフ。
【図２８】個別線速（Ｖｙ，Ｖｃ，Ｖｍ）が基準線速Ｖｋよりも速い場合における駆動速度微調整パターンの一例を示すグラフ。
【図２９】同制御部によって実施される微調整パターン補正処理の処理内容を示すフローチャート。
【図３０】同制御部によって実施されるユニット着脱検知後ルーチンの処理内容を示すフローチャート。
【符号の説明】
【０１２３】
１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：プロセスユニット（可視像形成手段の一部）
３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：感光体（像担持体）
２０：光書込ユニット（可視像形成手段の一部）
４０：転写ユニット（転写手段）
４１：中間転写ベルト（転写体）
１２０Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：プロセス駆動モータ（駆動源）
１３６：光学センサユニット（像検知手段）
【図１】
2008145559.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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