(57)【要約】【課題】報知手段の設定に係わらず重要な報知を常に行うことができる情報処理装置および制御方法を提供する。【解決手段】所定の報知を行うスピーカ２９と、スピーカ２９の音の強弱を制御するＥＣ／ＫＢＣ２７と、加速度センサーの閾値を超えたか否かを検知する振動警報ソフトウェアとを備え、振動警報ソフトウェアによって加速度センサーの閾値を超えたと判別された場合は、ＥＣ／ＫＢＣ２７によるスピーカ２９の音の強弱の制御を無効とし、スピーカ２９から最大音量で警告音を発生させる。【選択図】図２
2008059384.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
注意を喚起するための警報を発する報知手段と、
前記報知手段の警報の喚起度合いにかかる強弱を設定する制御手段と、
所定の状態を検知する検知手段と、
前記検知手段によって前記所定の状態が検知された場合は、前記制御手段による前記強弱の設定に係わらず、前記報知手段に前記警報を出力させる実行手段と、
を具備することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
請求項１に記載の情報処理装置において、
前記検知手段は加速度センサーであり、前記所定の状態は、前記加速度センサーによってあらかじめ定めた以上の加速度を検知した状態であることを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
請求項１に記載の情報処理装置において、
前記報知手段は音声を出力するスピーカであり、前記加速度センサーによってあらかじめ定めた以上の加速度を検知した場合は、前記制御手段によるスピーカの出力する音量の前記強弱の設定に係わらず、前記スピーカから所定の音量で報知することを特徴とする情報処理装置。
【請求項４】
請求項１に記載の情報処理装置において、
前記報知手段は振動を発生させるバイブレーターであり、前記加速度センサーによってあらかじめ定めた以上の加速度を検知した場合は、前記制御手段によるバイブレーターの起振振動の設定に係わらず、前記バイブレーターを所定の強度で振動させて報知することを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項１に記載の情報処理装置において、
前記報知手段は発光装置であり、前記加速度センサーによってあらかじめ定めた以上の加速度を検知した場合は、前記制御手段による発光装置の発光制御にかかる設定に係わらず、前記発光装置の点灯により報知することを特徴とする情報処理装置。
【請求項６】
注意を喚起するための警報の報知にかかる制御方法であって、
あらかじめ定めた状態を検知したとき、
注意を喚起するための警報を発する際の該警報の喚起度合いにかかる強弱の設定を無効とし、
該強弱の設定に係わらず所定の強度で警報を出力させることを特徴とする制御方法。
【請求項７】
請求項６に記載の制御方法において、
あらかじめ定めた以上の加速度を検知した状態が前記状態であることを特徴とする制御方法。
【請求項８】
請求項６に記載の制御方法において、
あらかじめ定めた以上の加速度を検知した場合は、スピーカの出力する音声によって報知するときの音量の強弱の設定を無効とし、
該設定に係わらず、所定の音量で報知することを特徴とする制御方法。
【請求項９】
請求項６に記載の制御方法において、
あらかじめ定めた以上の加速度を検知した場合は、バイブレーターの起振振動強度の設定を無効とし、
該設定に係わらず、所定強度で振動させて報知することを特徴とする制御方法。
【請求項１０】
請求項６に記載の制御方法において、
あらかじめ定めた以上の加速度を検知した場合は、発光装置の発光  制御にかかる設定を無効とし、
該設定に係わらず、前記発光装置の点灯により報知することを特徴とする制御方法。
【請求項１１】
注意を喚起するための警報を発する報知手段と、前記報知手段の警報の喚起度合いにかかる強弱を設定する制御手段と、所定の状態を検知する検知手段とを備えた情報処理装置で実行可能なプログラムあって、
前記検知手段によって前記所定の状態を検知する検知手順と、
前記検知手順によって前記所定の状態が検知された場合は、前記制御手段による前記強弱の設定に係わらず、前記報知手段に前記警報を出力させる手順と、
をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定の状態を検知した場合に、設定に係わらず常に報知を行うことができる情報処理装置および制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、自動的に報知を行う技術としては、例えば特開２００３−１５０１８０号公報に開示されているように、異なる報知目的の同一の音源をそれぞれ適切な音量に調整または自動調整する制御技術がある（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−１５０１８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上述した技術では、重要な報知を実行する際に、不用意な報知手段の制御が行われ、重要な報知が行われなかったり、報知手段の強弱の設定が小さくて報知が伝わらない場合がある。
【０００４】
本発明の目的は、報知手段の設定に係わらず重要な報知を常に行うことができる情報処理装置および制御方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明の一態様によれば、注意を喚起するための警報を発する報知手段と、前記報知手段の警報の喚起度合いにかかる強弱を設定する制御手段と、所定の状態を検知する検知手段と、前記検知手段によって前記所定の状態が検知された場合は、前記制御手段による前記強弱の設定に係わらず、前記報知手段に前記警報を出力させる実行手段と、を具備することを特徴とする情報処理装置が提供される。
【発明の効果】
【０００６】
本発明を用いることにより、報知手段の設定に係わらず重要な報知を常に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
（第１実施形態）
以下図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
【０００８】
図１には、本発明の第１実施形態に係る情報処理装置の斜視図が示されている。この情報処理装置は、バッテリ駆動可能なノートブック型コンピュータ１０として実現されている。なお、本発明は、センサーによって検知した異常状態を報知（注意を喚起するための警報）する場合、報知手段の設定に係わらず、報知手段の設定がオフの場合であっても、常に所定の報知を行うようにするものである。
【０００９】
図１に示すように、コンピュータ１０は、本体１６と、ディスプレイ１１とから構成されている。ディスプレイ１１にはＬＣＤ（Liquid Crystal Display）からなる表示装置が組み込まれており、そのＬＣＤの表示画面１２はディスプレイ１１のほぼ中央に位置されている。
【００１０】
ディスプレイ１１は、コンピュータ１０に対して解放位置と閉塞位置との間を開閉自在に取り付けられている。コンピュータ１０の本体側は薄い箱形の筐体を有しており、その上面には、キーボード１３、パームレスト上にはタッチパッド１４、および左右２つのボタン１４ａ、１４ｂ、メール等の各種ショートカットボタン、電源ボタン、音量制御ボタン１８、スピーカ２９等が配置されている。また、本体１６の側面には、光学ドライブ１５等が設けられている。
【００１１】
図２は、本発明の第１実施形態に係る情報処理装置の要部構成を示すブロック図である。
【００１２】
コンピュータ１０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）２０、Root Complex２１、主メモリ２４、グラフィックスコントローラ(End Point)２３、Root Complex（チップセット）２１とグラフィックスコントローラ２３とを接続するPCI Express Link２２、ディスプレイ（ＬＣＤ）である表示装置１１、エンベデッドコントローラ／キーボードコントローラＩＣ（ＥＣ／ＫＢＣ）２７、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）２５、ＢＩＯＳ−ＲＯＭ２６、キーボード１３、タッチパッド１４、加速度センサー２８、スピーカ２９などを備えている。
【００１３】
Root Complex２１、グラフィックスコントローラ２３等は、PCI EXPRESS規格に準拠したデバイス（デバイス）である。Root Complex２１とグラフィックスコントローラ２３との間の通信は、Root Complex２１とグラフィックスコントローラ２３との間に配設されたPCI Express Link２２を介して実行される。
【００１４】
ＣＰＵ２０は、本コンピュータ１０の動作を制御するプロセッサであり、ＨＤＤ２５から主メモリ２４にロードされる各種プログラム（オペレーティングシステム、アプリケーションプログラム）を実行する。また、ＣＰＵ２０は、ＢＩＯＳ−ＲＯＭ２６に格納されたＢＩＯＳ（Basic Input Output System）も実行する。ＢＩＯＳはハードウェアを制御するためのプログラムである。
【００１５】
Root Complex２１は、ＣＰＵ２０のローカルバスとグラフィックスコントローラ２３との間を接続するブリッジデバイスである。また、Root Complex２１は、PCI Express Link２２を介してグラフィックスコントローラ２３との通信を実行する機能も有している。
【００１６】
グラフィックスコントローラ２３は、本コンピュータのディスプレイモニタとして使用されるディスプレイである表示装置１１を制御する表示コントローラである。
【００１７】
ＥＣ／ＫＢＣ２７は、電力管理のためのエンベデッドコントローラと、キーボード１３、タッチパッド１４、加速度センサー２８、スピーカ２９などを等を制御するためのキーボードコントローラとが集積された１チップマイクロコンピュータである。このＥＣ／ＫＢＣ２７は、ユーザによる電源ボタンの操作に応じて、電源コントローラと共同して、本コンピュータ１０をパワーオン／パワーオフする機能等を有している。
【００１８】
次に、図３は、本発明の第１実施形態に係る各機能を示したブロック図である。
【００１９】
危険検知手段（例えば、加速度センサー）３０は、コンピュータ１０の使用者（以下、ユーザとも称する）に警報を報知（注意を喚起するための警報）しなければならない重要な危険を検知する。警報制御手段（例えば、振動警報ソフトウェア）３１は、重要な警報（報知）の開始・停止の制御、および警報鳴動強度変更の有効・無効を制御する。警報鳴動手段（例えば、サウンドカードとスピーカ）３２は、コンピュータ１０の使用者に警報を報知する。警報鳴動強度制御手段（例えば、音量制御ソフトウェア）３３は、警報鳴動強度変更操作入力監視手段（例えば、ボタンコントローラ：ＥＣ／ＫＢＣ２７）３４からの指示に応じて、警報の鳴動強度を設定、制御する（報知の警報の喚起度合いにかかる強弱を設定する）。警報鳴動強度変更操作入力監視手段３４は、警報鳴動強度変更操作入力手段（例えば、音量制御ボタンまたは音量制御キー）３５を介してコンピュータ１０の使用者により警報鳴動強度を変更する操作がされたかどうかを監視する。警報鳴動強度変更操作入力手段３５は、使用者により警報鳴動強度を変更する操作を受け付ける。
【００２０】
上述した構成を用いて、危険検知手段３０によりコンピュータ１０の使用者に警報として報知しなければならない危険を検知した際、警報制御手段３１により、警報鳴動強度変更操作入力監視手段３４に対して、警報鳴動強度変更操作入力手段３５からの入力を無視する（無効にする）ように指示し、かつ警報鳴動手段３２に対して重要な警報の鳴動を開始するように指示を行う。また警報の鳴動を終了する際には、警報制御手段３１より、警報鳴動手段３２に対して重要な警報の鳴動を停止するよう指示し、かつ警報鳴動強度変更操作入力手段５に対して、警報鳴動強度変更操作入力手段３５からの入力を受け付けるように戻す（有効にする）ように指示する。
【００２１】
次に、図４〜図７のフローチャートを参照して、本発明の情報処理装置を適用した制御方法について説明する。なお、本実施形態では、報知手段としてスピーカ２９を例にして説明し、スピーカ２９から出力される音（または音声）による報知手段を説明するが、ＬＥＤ等による発光手段（発光装置）やバイブレーターにより発生される振動等でも同様に可能であり、これに限定されるものではない。
【００２２】
通常、コンピュータ１０は音量制御ボタン１８にてスピーカから鳴る音の音量を調整することができる。この状態で、
ＣＰＵ２０は、ＨＤＤ２５から主メモリ２４に所定のアプリケーション、例えば振動警報ソフトウェアをロードして起動する。振動警報ソフトウェアは、加速度センサー２８によって監視を開始する（ステップＳ１０１）。なお、加速度監視処理は、タイマを利用したポーリング、イベント、割り込みなどの通知をトリガに処理が開始される。
【００２３】
振動警報ソフトウェアは、加速度センサー２８が検知した加速度が予め定めた所定の加速度の値以上となったか否かを判別する（ステップＳ１０２）。振動警報ソフトウェアによって、加速度センサー２８が検知した加速度が所定の閾値以上になったと判別されると（ステップＳ１０２のＹＥＳ）、振動警報ソフトウェアは警報を鳴らす状態（警報モード）に遷移していなければ（ステップＳ１０３のＮＯ）、警報モードに遷移する（ステップＳ１０４）。なお、現在のモード情報をＨＤＤ２５等に記憶する。
【００２４】
振動警報ソフトウェアは、音量制御ボタン１８のボタンコントローラ（ＥＣ／ＫＢＣ２７）に対して「以降の音量制御ボタンの押下を無視する」ように指示を行い（ステップＳ１０５）、例えば、最大音量にて警報を鳴らす（報知を行う）ようにサウンドカードに指示し、スピーカ２９から警報を鳴らしてコンピュータ１０の使用者にコンピュータ１０の振動を検知したこと（所定の閾値より加速度が上回ったこと）を知らせる。すなわち、音量制御の強弱の設定にかかわらず、報知手段であるスピーカ２９から警報を出力する（実行手段）。また、いったん警報モードに入ると、コンピュータ１０の使用者の操作による音量の変更（音量制御ボタンの押下）は無効化されるため（ステップＳ１０５参照）、音量の変更はできなくなる。コンピュータ１０の使用者による加速度の監視の終了指令を受けた場合は（ステップＳ１０６のＹＥＳ）は、監視を終了する。
【００２５】
次に、コンピュータ１０の状態が警報モードである場合の処理について、図５を参照して説明する。
【００２６】
コンピュータ１０の状態が警報モードである場合は、コンピュータ１０の使用者による警報解除、例えば、音量制御ボタン１８またはソフトウェアボタンからの入力が行われ（ステップＳ２０１）、これらの入力がされたとＥＣ／ＫＢＣ２７により判別された場合は（ステップＳ２０２のＹＥＳ）、ステップＳ２０３に遷移する。ステップＳ２０３では、ＥＣ／ＫＢＣ２７により、警報モード（無効化）または通常モード（有効化）が判別され（ステップＳ２０３）、上述した図４の状態で無効化であると判別された場合は（ステップＳ２０３のＹＥＳ）、ユーザからの音量制御の入力を無視する。一方、ステップＳ２０３で、無効化されていないとＥＣ／ＫＢＣ２７により判別されると（ステップＳ２０３のＮＯ）、ユーザからの音量制御の入力をボタンコントローラの通知し、音量制御を行う（ステップＳ２０４）。ユーザからの音量制御の入力をボタンコントローラの通知する場合は、図６に示すように、ＣＰＵ２０は、ユーザからの音量制御の入力の通知がボタンコントローラにあったと判別すると（ステップＳ３０１のＹＥＳ）、音量制御が音量Ｕｐである場合は（ステップＳ３０２のＹＥＳ）、音量を上げる制御を行い（ステップＳ３０５）、音量制御が音量Ｄｏｗｎである場合は（ステップＳ３０３のＹＥＳ）、音量を下げる制御を行い（ステップＳ３０６）、音量制御がＭｕｔｅ（消音）である場合は（ステップＳ３０４のＹＥＳ）、音を止める制御を行い（ステップＳ３０７）、ユーザからの停止指令があれば音量制御を終了する（ステップＳ３０８のＹＥＳ）。
【００２７】
次に、コンピュータ１０の状態が警報モードから通常モードに遷移する処理について、図７を参照して説明する。
【００２８】
なお、警報解除処理は、タイマを利用したポーリングかイベントや割り込みなどの通知をトリガに処理が開始される。
【００２９】
ＣＰＵ２０は、警報を解除しようとしたユーザが正規のユーザ（解除を許されたユーザ）かどうかを判定する（ステップＳ４０１）。判定には例えばパスワードを入力させて判定する。もし正規のユーザでなければ（ステップＳ４０１のＮＯ）、警報を解除することはできないのでステップＳ４０１へ戻り、引き続き警報が鳴った状態が続く。一方、ＣＰＵ２０によって正規のユーザによる解除であると判別されると（例えば、パスワードの一致等：ステップＳ４０１のＹＥＳ）、現在警報がなっていないかどうかを判定する。すなわち、通常モードか否かを判別する（ステップＳ４０２）。この判別には、ＨＤＤ２５等に記憶したモード情報を読み出すことによって行う。ＣＰＵ２０によって、警報がなっていない「通常モード」であると判別されると（ステップＳ４０２のＹＥＳ）、特に処理の必要がないのでステップＳ１０１に戻る。一方、ＣＰＵ２０によって、「通常モード」でないと判別されると（ステップＳ４０２のＮＯ）、「通常モード」に移行させ、ＨＤＤ２５等にモード情報を記憶する（ステップＳ４０３）。「通常モード」に移行後、音量変更操作（音量制御処理）を有効化に戻し（ステップＳ４９４）、警報を停止し、音量の警報の喚起度合いにかかる強弱の設定も前回の「通常モード」時の状態に戻す。すなわち、振動警報ソフトウェアは警報の鳴動を止めるようにサウンドカードへ指示して警報を鳴らさない状態（通常モード）へ戻り、ボタンコントローラに対して「以降の音量制御ボタンの押下を無視しない」ように指示を行う。通常モードに戻れば上記で示した通常のコンピュータ１０のように音量を調節できるようになる。ユーザからの停止指令があれば音量制御を終了する（ステップＳ４０５のＹＥＳ）。
【００３０】
以上、本実施形態によると、報知手段であるスピーカ２９音量の設定に係わらず重要な報知を常に最大音量で行うことができる。すなわち、音量変更操作をソフトウェアを使って制御を行うことにより、ソフトウェア上で音量の状態を一元管理することができる。従来のようにハードウェアを使った音量管理では、特別な仕組みなしに「振動検知アラーム」を実現してしまうと、振動警報の音量をユーザが小さくできてしまう上にソフトウェアからその操作を知ることはできない。「振動検知アラーム」では、振動を検知するとアラーム音量を変更できない状態でアラームを鳴らし続けることができるため、周囲に確実にそのことを伝えることができる。またこの際、不正なユーザが音量を小さくしたりすることができないため、盗難防止力にもなる。このようにソフトウェアで音量制御を実現した際に、特定の状況下で音量の変更を行うことができない状態を作り出せる。
【００３１】
（第２実施形態）
次に、図８は、本発明の第２実施形態に係る各機能を示したブロック図である。
【００３２】
危険検知手段４０、警報制御手段４１、警報鳴動手段４２、警報鳴動強度制御手段４３、警報鳴動強度変更操作入力監視手段４４、警報鳴動強度変更操作入力手段４５は、それぞれ、第１実施形態の危険検知手段３０、警報制御手段３１、警報鳴動手段３２、警報鳴動強度制御手段３３、警報鳴動強度変更操作入力監視手段３４、警報鳴動強度変更操作入力手段３５に相当するものである。相違点は、警報制御手段４１からの指令が警報鳴動手段４２および警報鳴動強度制御手段４３に送信される点である（警報制御手段３１からの指令は、警報鳴動手段３２および警報鳴動強度変更操作入力監視手段３４に送信される）。すなわち、現在のモードが警報モードか通常モードかを判別する主体がＣＰＵ２０である場合が上述した第１実施形態（図５、図６）であり、現在のモードが警報モードか通常モードかを判別する主体がＥＣ／ＫＢＣ２７である場合が第２実施形態（図９、図１０）である。
【００３３】
例えば、図９に示したフローチャートでは、図５に示した現在のモードが警報モードか通常モードかを判別する判別ステップ（ステップＳ２０３）がない。一方、図１０に示したフローチャートでは、図６に示したフローチャートに現在のモードが警報モードか通常モードかを判別する判別ステップ（ステップＳ６０２）が加えられており、無効化でない場合（通常モード：ステップＳ６０２のＮＯ）には、音量制御を行う。
【００３４】
以上、本発明の第２実施形態を用いても、上述した第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００３５】
また、変形例として、上述した実施形態では、スピーカから音を用いて警告音を報知する例について説明したが、これに加えて、ＬＥＤ等の発光装置の点灯やバイブレーターにより発生される振動によっても報知することができる。また、これらの組み合わせでもよい。すなわち、予め設定した加速度の値以上の加速度を検知した場合は、ＬＥＤ等の発光設定やバイブレーターの起振振動の設定（オン・オフ）に係わらず、予め定められた値の強度でＬＥＤ等の発光やバイブレーターの振動を行う。
【００３６】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の第１実施形態に係る情報処理装置の外観を示した斜視図。
【図２】本発明の第１実施形態に係る情報処理装置の要部構成を示すブロック図。
【図３】本発明の第１実施形態に係る各機能を示したブロック図。
【図４】本発明の情報処理装置を適用した制御方法について説明したフローチャート。
【図５】本発明の第１実施形態に係るコンピュータの状態が警報モードである場合の処理について説明したフローチャート。
【図６】本発明の第１実施形態に係るコンピュータの状態が警報モードである場合の処理について説明したフローチャート。
【図７】コンピュータの状態が警報モードから通常モードに遷移する処理について説明したフローチャート。
【図８】本発明の第２実施形態に係る各機能を示したブロック図。
【図９】本発明の第２実施形態に係るコンピュータの状態が警報モードである場合の処理について説明したフローチャート。。
【図１０】本発明の第２実施形態に係るコンピュータの状態が警報モードである場合の処理について説明したフローチャート。
【符号の説明】
【００３８】
１０…コンピュータ、１１…ＬＣＤ、１２…表示画面、１３…キーボード、１４…タッチパッド、１４ａ．１４ｂ…ボタン、１５…光学ドライブ、１６…本体、１８…電源ボタン、２０…ＣＰＵ、２３…グラフィックスコントローラ、２４…主メモリ、２５…ＨＤＤ、２６…ＢＩＯＳ−ＲＯＭ、２７…ＥＣ／ＫＢＣ、２８…加速度センサー、２９…スピーカ、３０…表示装置
【図１】
2008059384.tif 000003
【図２】
2008059384.tif 000004
【図３】
2008059384.tif 000005
【図４】
2008059384.tif 000006
【図５】
2008059384.tif 000007
【図６】
2008059384.tif 000008
【図７】
2008059384.tif 000009
【図８】
2008059384.tif 000010
【図９】
2008059384.tif 000011
【図１０】
2008059384.tif 000012