(57)【要約】【課題】等倍前後の撮影が可能で、無限遠から近距離まで良好に諸収差、特に球面収差や歪曲収差が補正された、画面サイズの小さいデジタル一眼レフカメラ用に用いることができる小型なマクロレンズ系を得る。【解決手段】物体側から順に、正の第１レンズ群、絞り、正の第２レンズ群及び負の第３レンズ群からなり、無限遠物体から近距離物体に合焦する際に、第１レンズ群と第２レンズ群を、その空気間隔を変化させることなく像面に対して固定されている第３レンズ群に対して物体側へ移動するマクロレンズ系において、第１レンズ群は、空気間隔最大のところを境に分けられる負の第１ａレンズ群と正の第１ｂレンズ群から構成され、次の条件式（１）及び（２）を満足するマクロレンズ系。（１）０．３２＜ｄ／ｆ＜０．７（２）-１０＜ｆ３／ｆ＜-６但し、ｄ：第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群の空気間隔、ｆ：全系の焦点距離、ｆ３：第３レンズ群の焦点距離。【選択図】図１
2008257088.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の第１レンズ群、絞り、正の第２レンズ群及び負の第３レンズ群からなり、無限遠物体から近距離物体に合焦する際に、第１レンズ群と第２レンズ群を、その空気間隔を変化させることなく像面に対して固定されている第３レンズ群に対して物体側へ移動させるマクロレンズ系において、
上記第１レンズ群は、空気間隔最大のところを境に分けられる負の第１ａレンズ群と正の第１ｂレンズ群から構成され、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とするマクロレンズ系。
（１）０．３２＜ｄ／ｆ＜０．７
（２）-１０＜ｆ３／ｆ＜-６
但し、
ｄ：第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群の空気間隔、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載のマクロレンズ系において、第１ａレンズ群は、負レンズの物体側に少なくとも１枚の正レンズを含む複数のレンズから構成されているマクロレンズ系。
【請求項３】
請求項２記載のマクロレンズ系において、第１ａレンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正の第１レンズと負の第２レンズからなるマクロレンズ系。
【請求項４】
請求項３記載のマクロレンズ系において、上記負の第２レンズは、像側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズからなるマクロレンズ系。
【請求項５】
請求項３または４記載のマクロレンズ系において、第１ｂレンズ群は、物体側から順に位置する正の第３レンズと負の第４レンズの接合レンズからなるマクロレンズ系。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、次の条件式（３）を満足するマクロレンズ系。
（３）-０．７５＜ｆ1b-2／ｆ１ａ＜-０．５５
但し、
ｆ1b-2：第１ｂレンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離、
ｆ１ａ：第１ａレンズ群の焦点距離。
【請求項７】
請求項６記載のマクロレンズ系において、第２レンズ群は、物体側から順に、両凹の負レンズと、２枚の正レンズからなるマクロレンズ系。
【請求項８】
請求項７記載のマクロレンズ系において、第２レンズ群は、物体側から順に、両凹負レンズ、像側に凸面を向けた正レンズ及び両凸の正レンズの３枚のレンズからなるマクロレンズ系。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか１項記載のマクロレンズ系において、上記第３レンズ群は、負レンズと両凸正レンズの２枚のレンズからなるマクロレンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフカメラ用のマクロレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
マクロレンズ系でない通常のレンズは、収差補正の基準を無限遠方にとっているのに対して、マクロレンズ系は近距離を基準にとって収差補正を行っている。しかしながら、マクロレンズ系といえども、通常撮影に使用される頻度は高く、無限遠から近距離まで良好に収差補正がされているマクロレンズ系が望まれている。
【０００３】
このような要望に応えるために、第１従来技術として、複数のレンズ群を独立に移動させてフォーカシングを行うフローティング機構により、無限遠から近距離までの収差補正を行うレンズ系が知られている。特許文献１ではレンズ全系を４分割し、３つのレンズ群を独立に移動させ、無限遠から近距離までの収差補正を行っている。特許文献２、特許文献３ではレンズ全系を２分割し、２つのレンズ群を独立に移動させ、無限遠から近距離までの収差補正を行っている。
【０００４】
第２従来技術として、特許文献４や特許文献５では、最終群を像面に対して固定し、最終群より前の群を一体で移動させるフォーカシング方式を採用し、無限遠から近距離（-１／１０倍程度）までの収差補正を行っている。
【０００５】
第３従来技術として、特許文献６では第１群を、特許文献７では全体を、レトロフォーカス型としてコンパクト化を図り、無限遠から近距離までの収差補正を行っている。
【特許文献１】特開平８−１５６０９号公報
【特許文献２】特開２００４−２１２６９２号公報
【特許文献３】特開２００５−１８９７２７号公報
【特許文献４】特開昭５８−１２６５１２号公報
【特許文献５】特開平２−１２５２２０号公報
【特許文献６】特開平1−２１４８１２号公報
【特許文献７】特開平１０−３１１５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
第１従来技術のようなフローティング機構では、無限遠から近距離までの収差変化が大きいと言う問題は解決されているが、複数のレンズ群を独立に移動させるフローティング機構が複雑で機構的な安定性に問題があった。
【０００７】
第２従来技術のようなフォーカシング方式では、移動させる群が１群のみなので、機構的な安定性は高い。しかし、-１／１０倍程度までしか収差補正ができず、-１／２倍や等倍まで繰出すと、性能悪化が激しい。
【０００８】
第３従来技術の特許文献６では、第１群がレトロフォーカス型をとり、無限遠から近距離において、特に非点収差の変動を抑えるためのレンズ構成にしている。そのため、第３レンズの前後面の曲率半径の差が小さく、レンズの芯取加工の目安を示すＺ係数が非常に小さいことから、製造コストが高くなる問題があった。特許文献７は、レンズ全系がレトロフォーカス型をとり、レンズ系の前群と後群のパワーを適切に配置することで収差補正を行っているが、-１／２倍や等倍まで繰り出そうとすると前群と後群が衝突して機構的に成立しない。
【０００９】
一方、従来の銀塩カメラ用の写真レンズは、銀塩カメラだけでなく、デジタル一眼レフカメラにも利用できる方が好ましい。そこでデジタル一眼レフカメラは従来の銀塩カメラと同じ長いフランジバックを確保している。従ってデジタル一眼レフカメラ専用レンズは銀塩カメラ用レンズと同等の長いバックフォーカスを確保しなければならない。しかしデジタル一眼レフカメラの撮像素子の寸法は銀塩フィルムの寸法より小さいので銀塩カメラ用の写真レンズと同じ画角とするためにはデジタル一眼レフカメラ専用レンズの焦点距離を短くしなければならない。
【００１０】
本発明は、等倍前後の撮影が可能で、無限遠から近距離まで良好に諸収差、特に球面収差や歪曲収差が補正された、従来の銀塩フィルム用レンズも使用することができるデジタル一眼レフカメラに用いることができる小型なマクロレンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、物体側から順に、正の第１レンズ群、絞り、正の第２レンズ群及び負の第３レンズ群からなり、無限遠物体から近距離物体に合焦する際に、第１レンズ群と第２レンズ群を、その空気間隔を変化させることなく像面に対して固定されている第３レンズ群に対して物体側へ移動させるマクロレンズ系において、第１レンズ群は、空気間隔最大のところを境に分けられる負の第１ａレンズ群と正の第１ｂレンズ群から構成され、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）０．３２＜ｄ／ｆ＜０．７
（２）-１０＜ｆ３／ｆ＜-６
但し、
ｄ：第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群の空気間隔、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離、
である。
【００１２】
第１ａレンズ群は、具体的には例えば、負レンズの物体側に少なくとも１枚の正レンズを含む複数のレンズから構成することが好ましい。
【００１３】
さらに具体的には、第１ａレンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正の第１レンズと負の第２レンズから構成するのがよい。この負の第２レンズは、像側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズから構成することが好ましい。
【００１４】
また、第１ｂレンズ群は、具体的には例えば、物体側から順に位置する正の第３レンズと負の第４レンズの接合レンズから構成することが好ましい。
【００１５】
本発明のマクロレンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）-０．７５＜ｆ1b-2／ｆ１ａ＜-０．５５
但し、
ｆ1b-2：第１ｂレンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離、
ｆ１ａ：第１ａレンズ群の焦点距離、
である。
【００１６】
また、第２レンズ群は、具体的には例えば、物体側から順に、両凹の負レンズと、２枚の正レンズから構成することができる。さらに具体的には、物体側から順に、両凹負レンズ、像側に凸面を向けた正レンズ及び両凸の正レンズの３枚のレンズから構成するのがよい。
【００１７】
一方、第３レンズ群は、具体的には例えば、負レンズと両凸正レンズの２枚のレンズから構成することができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明のマクロレンズ系によれば、フォーカシングの際に移動するレンズ群を１群にし、その移動するレンズ群をレトロフォーカス型としたことによりコンパクト化が図れ、さらに無限遠から近距離まで良好に諸収差、特に球面収差や歪曲収差が補正された小型で優れた光学性能のマクロレンズ系を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本実施形態のマクロレンズ系は、図１、図４、図７、図１０、図１３及び図１６の各実施例に示すように、物体側から順に、正の第１レンズ群１０、絞りＳ、正の第２レンズ群２０及び負の第３レンズ群３０からなっており、第１レンズ群１０は、空気間隔最大のところを境に分けられる負の第１ａレンズ群１１と正の第１ｂレンズ群１２から構成されている。第３レンズ群３０は像面Ｉに対して固定されており、無限遠物体から近距離物体に合焦する際には、第１レンズ群１０と第２レンズ群２０を、その空気間隔を変化させることなく像面Ｉに対して物体側へ移動させる。つまり、第３レンズ群３０は、フォーカシング時に移動しないレンズ群として、フォーカシング時に移動する第１レンズ群１０と第２レンズ群２０と区別され、また第１レンズ群１０と第２レンズ群２０は、絞りＳで分けられる。
【００２０】
このパワー配置のマクロレンズ系は、その第１レンズ群１０と第２レンズ群２０に着目すると、第１ａレンズ群１１が負のパワーを持ち、第１ｂレンズ群１２と第２レンズ群２０が正のパワーを持つレトロフォーカス型をとっている。
【００２１】
第１ａレンズ群は負のパワーを持っているので、負の歪曲収差や球面収差が大きく発生する。そこで、第１ａレンズ群は負レンズの物体側に少なくとも１枚の正レンズを含む複数のレンズから構成するのがよい。第１ａレンズ群中の負レンズは、歪曲収差の発生を小さく抑えるため、物体側に凸面を向け像側に比較的強い曲率半径を持った負メニスカスレンズとすることが好ましい。つまり、第１ａレンズ群は負のパワーであるが、その負の歪曲収差を抑える形状の負レンズを含ませるのがよい。また、この形状とすることにより、負レンズの物体側に配置した正レンズとの空気間隔が小さくなり、コンパクト化にも有利である。
【００２２】
第１ｂレンズ群は、できるだけ屈折率差の大きい硝材からなる正レンズと負レンズを貼り合せ、合成パワーを正とすることにより、球面収差を良好に補正することができる。また、正レンズは、比較的厚いレンズとすることにより、歪曲収差を補正することが可能である。
【００２３】
レトロフォーカス型の後群（第１ｂレンズ群１１と第２レンズ群２０）は正のパワーが強くなり過ぎ、その結果球面収差が大きく発生してしまう傾向にある。第２レンズ群２０中には、その球面収差を抑えるために、両凹の負レンズを配置するのがよい。また、第２レンズ群中の正レンズが１枚ではパワーが強くなりすぎ、球面収差補正が難しいので、無理なく良好に球面収差を抑えるため２枚の正レンズに分割するのがよい。より具体的には、第２レンズ群は、物体側から順に、両凹負レンズ、像側に凸面を向けた正レンズ、及び両凸の正レンズの３枚のレンズから構成するとよい。
【００２４】
第３レンズ群３０は、近距離撮影時に発生する球面収差や非点収差を補正するために正負の２枚で構成している。正負レンズの順番は、物体側から正負、負正のいずれも可能である。
【００２５】
また無限遠から近距離に合焦するときに、従来技術では主として複数群のフローティングが取られていたが、本実施形態では、繰出し量の縮小と機構的な簡素化と安定性向上のために、第１レンズ群と第２レンズ群を一体として物体側に移動させ、第３レンズ群は像面に対して固定して移動させないフォーカシング方法を選択している。
【００２６】
本発明のマクロレンズ系は、条件式（１）と（２）を満足し、さらに条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２７】
条件式（１）は、第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群の空気間隔（第１ａレンズ群の最も像側の面から第１ｂレンズ群の最も物体側の面の距離）に関する条件である。条件式（１）の上限を超えて第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群間の空気間隔が長くなると、レンズ全長が長くなってしまう。レンズ全長を抑えると、その影響が第１レンズ群と第２レンズ群間の空気間隔におよび、球面収差の補正が難しくなる。条件式（１）の下限を超えて第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群間の空気間隔が短くなると、バックフォーカス確保のため、負の第１ａレンズ群のパワーを強くする必要があり、その結果発生する収差、特に球面収差を後続の第１ｂレンズ群や第２レンズ群で補正することが困難になる。
【００２８】
条件式（２）は、第３レンズ群の焦点距離（パワー）に関する条件である。本発明のマクロレンズ系では、第３レンズ群をフォーカシング時に像面に対して移動させないことで、近距離撮影時の収差補正を容易にしている。条件式（２）の上限を超えて第３レンズ群のパワーを強くする（焦点距離を短くする）と、第１レンズ群と第２レンズ群のフォーカシング時の繰出し量は少なくなり、レンズ全長が短くなりさらなるコンパクト化ができるが、第１レンズ群と第２レンズ群で発生した球面収差やコマ収差の補正が困難になる。条件式（２）の下限を超えて第３レンズ群のパワーを弱くする（焦点距離を長くする）と、近距離撮影時の第１レンズ群と第２レンズ群の残存収差、特に球面収差やコマ収差の補正が困難となる。また、第３レンズ群のパワーが弱まると、フォーカス群（第１レンズ群と第２レンズ群）の繰り出し量が増える。第３レンズ群は固定されているため、近距離での周辺光量を確保するためにレンズの径を大きくしなければならなくなり、コストアップ要因になる。
【００２９】
条件式（３）は、第１レンズ群と第２レンズ群で構成されるレトロフォーカス型レンズの負正のパワー比（焦点距離の比）、すなわち、負の第１ａレンズ群の負のパワーと、正の第１ｂレンズ群及び第２レンズ群の合成正パワーとのパワー比を規定している。条件式（３）の上限を超えると、負の第１ａレンズ群のパワーが強まり、歪曲収差が過剰補正になる。条件式（３）の下限を超えると、第１ｂレンズ群と第２レンズ群の合成正パワーが強まり、バックフォーカスの確保には有利だが、球面収差が補正しきれなくなる。
【００３０】
次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図中、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、C線はそれぞれの波長に対する収差であり、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、FEは有効Ｆナンバー、Yは像高である。また、表中のFNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、fB はバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。いずれの実施例でも非球面は採用していない。
【００３１】
［数値実施例１］
図１ないし図３と表１は、本発明のマクロレンズ系の数値実施例１を示している。図１はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２と図３はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表１はその数値データである。表１ないし表５において、ｄ１３の値（第２レンズ群と第３レンズ群の間隔）は、無限遠撮影状態-  −０．５倍撮影状態-  −１．０倍（等倍）撮影状態の順に示している。
【００３２】
第１レンズ群１０（面No.１〜７）は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（正の第１レンズ）、物体側に凸面を向けた（像側に強い凹面を有する）負メニスカスレンズ（負の第２レンズ）、及び物体側から順に位置する両凸正レンズ（正の第３レンズ）と両凹負レンズ（負の第４レンズ）の接合レンズからなり、第１レンズと第２レンズが第１ａレンズ群１１を構成し、第３レンズと第４レンズが第１ｂレンズ群１２を構成している。第２レンズ群２０（面No.８〜１３）は、物体側から順に、両凹負レンズ、像側に凸の正メニスカスレンズ、及び両凸正レンズからなっている。第３レンズ群３０（面No.１４〜１７）は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズからなっている。絞りＳは第２レンズ群２０（第８面）の前方（物体側）４．４２５の位置にある。
【００３３】
（表１）
FNO.=1:2.88
f=34.41
W=23.4
fB= 38.72
面No.        r          d           Nd           ν
1          29.593      3.20       1.80518       25.4
2          51.800      0.44          -            -
3          26.800      1.68       1.78590       44.2
4          11.117     11.89          -            -
5          41.849      5.97       1.77250       49.6
6         -14.155      1.30       1.54814       45.8
7          87.954      8.43          -            -
8         -25.420      1.20       1.74077       27.8
9          63.190      1.20          -            -
10        -76.294      3.12       1.62041       60.3
11        -18.874      0.20          -            -
12         46.415      3.22       1.74100       52.7
13        -46.415  1.00-12.57-24.13  -            -
14       -265.321      1.20       1.77250       49.6
15         38.543      0.62          -            -
16         61.300      2.85       1.54814       45.8
17        -61.300        -           -            -
【００３４】
［数値実施例２］
図４ないし図６と表２は、本発明のマクロレンズ系の数値実施例２を示している。図４はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図５と図６はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表２はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第２レンズ群２０（第８面）の前方（物体側）３．９０２の位置にある。
【００３５】
（表２）
FNO.=1:2.88
f=30.90
W= 26.0
fB=37.00
面No.        r          d           Nd           ν
1          33.912      2.74       1.80518       25.4
2          59.633      0.26          -            -
3          30.134      1.60       1.77250       49.6
4          11.406     12.63          -            -
5          42.900      5.49       1.72000       50.2
6         -13.900      1.30       1.53172       48.9
7        1020.662      9.35          -            -
8         -28.995      1.27       1.80518       25.4
9          52.842      1.26          -            -
10        -80.026      2.96       1.69680       55.5
11        -22.490      0.20          -            -
12         50.630      3.36       1.77250       49.6
13        -37.780  1.00-12.32-23.64  -            -
14        156.000      1.20       1.72000       50.2
15         32.200      0.77          -            -
16         51.000      2.50       1.53172       48.9
17       -170.400        -           -            -
【００３６】
［数値実施例３］
図７ないし図９と表３は、本発明のマクロレンズ系の数値実施例３を示している。図７はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図８と図９はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表３はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第２レンズ群２０（第８面）の前方（物体側）２．８２０の位置にある。
【００３７】
（表３）
FNO.=1:2.88
f=30.90
W=25.9
fB=37.00
面No.        r          d           Nd           ν
1          38.001      3.29       1.80518       25.4
2          91.981      0.10          -            -
3          38.242      1.50       1.77250       49.6
4          12.571     15.00          -            -
5          29.830      6.39       1.77250       49.6
6         -18.128      1.40       1.53172       48.9
7          71.064      5.32          -            -
8         -21.452      1.94       1.74000       27.8
9          44.331      1.16          -            -
10       -216.306      3.07       1.69680       55.5
11        -20.697      0.30          -            -
12         49.175      2.95       1.77250       49.6
13        -48.490  1.00-11.86-22.63  -            -
14       -127.799      1.50       1.80440       39.6
15         39.069      0.98          -            -
16         60.964      3.42       1.58144       40.7
17        -45.244        -           -            -
【００３８】
［数値実施例４］
図１０ないし図１２と表４は、本発明のマクロレンズ系の数値実施例４を示している。図１０はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１１と図１２はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表４はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第２レンズ群２０（第８面）の前方（物体側）２．１２３の位置にある。
【００３９】
（表４）
FNO.=1:2.88
f=34.43
W=23.4
fB=37.00
面No.        r         d            Nd           ν
1          29.104      2.90       1.80518       25.4
2          46.173      0.26          -            -
3          26.891      1.60       1.74400       44.8
4          11.580     13.56          -            -
5          45.822      5.27       1.77250       49.6
6         -14.791      1.30       1.54814       45.8
7         295.333      8.33          -            -
8         -25.168      1.20       1.74077       27.8
9          52.842      1.43          -            -
10        -61.557      2.82       1.65160       58.5
11        -20.881      0.21          -            -
12         51.980      3.35       1.74100       52.7
13        -37.779  1.00-13.31-25.63  -            -
14        232.315      1.39       1.77250       49.6
15         34.130      0.72          -            -
16         53.207      2.58       1.54814       45.8
17       -122.135        -           -            -
【００４０】
［数値実施例５］
図１３ないし図１５と表５は、本発明のマクロレンズ系の数値実施例５を示している。図１３はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１４と図１５はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表５はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第２レンズ群２０（第８面）の前方（物体側）２．８３１の位置にある。
【００４１】
（表５）
FNO.=1:2.88
f=30.90
W=25.9
fB=37.00
面No.        r         d            Nd           ν
1          40.394      3.25       1.80518       25.4
2          91.208      0.10          -            -
3          35.023      1.50       1.77250       49.6
4          12.842     17.28          -            -
5          29.440      4.63       1.77250       49.6
6         -19.024      1.40       1.53172       48.9
7          80.000      5.33          -            -
8         -21.776      1.72       1.72825       28.5
9          38.951      1.21
10       -229.975      2.95       1.69680       55.5
11        -21.674      0.30          -            -
12         49.762      2.91       1.77250       49.6
13        -46.233  1.00-11.48-21.97  -            -
14       -146.584      1.50       1.80440       39.6
15         39.339      0.98          -            -
16         72.376      3.25       1.58144       40.7
17        -45.032        -           -            -
【００４２】
［数値実施例６］
図１６ないし図１８と表６は、本発明のマクロレンズ系の数値実施例６を示している。図１６はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１７と図１８はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表６はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第２レンズ群２０（第８面）の前方（物体側）２．６０９の位置にある。
（表６）
FNO.=1:2.88
f=34.15
W=23.6
fB=38.52
面No.        r         d            Nd           ν
1          29.624      3.20       1.80518       25.4
2          51.745      0.20          -            -
3          26.745      1.64       1.78590       44.2
4          11.186     12.09          -            -
5          41.624      5.91       1.77250       49.6
6         -14.298      1.30       1.54814       45.8
7          74.774      8.82          -            -
8         -24.755      1.20       1.72260       28.1
9          63.110      0.91          -            -
10        -78.860      3.11       1.61999       60.3
11        -18.950      0.20          -            -
12         45.226      3.27       1.74100       52.7
13        -45.226  1.00-12.56-24.1   -            -
14       -270.253      1.20       1.77250       49.6
15         38.311      0.50          -            -
16         60.870      2.85       1.54814       45.8
17        -60.870        -           -            -
【００４３】
各数値実施例の各条件式に対する値を表７に示す。
（表７）
実施例１  実施例２  実施例３  実施例４  実施例５  実施例６
条件式（１） 0.35     0.41      0.49      0.39       0.56      0.35
条件式（２）-6.33     -8.15     -9.48      -6.87      -8.13      -6.40
条件式（３）-0.64     -0.73     -0.65      -0.59      -0.61     a -0.63
【００４４】
表７からも明らかなように、数値実施例１ないし数値実施例６は、条件式（１）ないし（３）を満足しており、かつ収差図に示すように無限遠撮影時、近距離撮影時の諸収差もよく補正されている。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例１の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図３】図１のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図４】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例２の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図５】図４のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図６】図４のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図７】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例３の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図８】図７のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図９】図７のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１０】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例４の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１１】図１０のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図１２】図１０のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１３】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例５の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１４】図１３のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図１５】図１３のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１６】本発明によるマクロレンズ系の数値実施例６の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１７】図１６のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図１８】図１６のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１】
2008257088.tif 000003
【図２】
2008257088.tif 000004
【図３】
2008257088.tif 000005
【図４】
2008257088.tif 000006
【図５】
2008257088.tif 000007
【図６】
2008257088.tif 000008
【図７】
2008257088.tif 000009
【図８】
2008257088.tif 000010
【図９】
2008257088.tif 000011
【図１０】
2008257088.tif 000012
【図１１】
2008257088.tif 000013
【図１２】
2008257088.tif 000014
【図１３】
2008257088.tif 000015
【図１４】
2008257088.tif 000016
【図１５】
2008257088.tif 000017
【図１６】
2008257088.tif 000018
【図１７】
2008257088.tif 000019
【図１８】
2008257088.tif 000020