(57)【要約】【課題】複数コンテナの井桁積みを安定させることができるコンテナを提供する。【解決手段】コンテナの底壁１の底面には、一方の短側壁３Ａ寄りに位置する第１脚突部１０（ア）、及び、その第１脚突部と他方の短側壁３Ｂとの間に位置する第２脚突部２０（ア）が設けられている。第１脚突部１０（ア）には、一方の短側壁３Ａに面する側において規制面１２が形成され、第２脚突部２０（ア）には、他方の短側壁３Ｂに面する側において規制面２２が形成されている。底壁１の底面には更に、第１脚突部１０（ア）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３と、第２脚突部２０（ア）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３とが設けられている。コンテナの長側壁２Ａ，２Ｂの上端部には、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの第１規制突部１３又は第２規制突部２３を受容可能な位置決め用凹部５１が設けられている。【選択図】図３
2008024348.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略長方形状の底壁、並びに、その底壁の周縁から立設された一対の長側壁及び一対の短側壁を備え、平面視が二長辺及び二短辺からなる長方形状のコンテナであって、当該コンテナの複数個を、各コンテナの辺同士を突き合わせて隣り合う二つのコンテナの対向辺間に隙間が生じないように平面配置してなるコンテナ配置群を構成し、下段のコンテナ配置群の上に、当該下段のコンテナ配置群と同じ平面配置を有する上段のコンテナ配置群を１８０°回転した状態で積み重ねるという井桁積みが可能なコンテナにおいて、
前記底壁の底面には、一方の短側壁寄りに位置する第１脚突部、及び、その第１脚突部と他方の短側壁との間に位置する第２脚突部が設けられ、
前記第１脚突部には、前記一方の短側壁に面する側において規制面が形成され、前記第２脚突部には、前記他方の短側壁に面する側において規制面が形成されており、
前記底壁の底面には更に、前記第１脚突部の規制面の隣に第１規制突部が設けられると共に、前記第２脚突部の規制面の隣に第２規制突部が設けられ、
前記長側壁の上端部には、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの第１規制突部又は第２規制突部を受容可能な位置決め用凹部が設けられていることを特徴とする井桁積み可能なコンテナ。
【請求項２】
前記第１脚突部の規制面から、前記第２脚突部の規制面の隣にある前記第２規制突部の最遠端までの距離（Ｌ１）が、前記一対の長側壁の内壁面間の距離（Ｌ）にほぼ等しくなるように設定されていることを特徴とする請求項１に記載の井桁積み可能なコンテナ。
【請求項３】
前記第２脚突部の規制面から、前記第１脚突部の規制面の隣にある前記第１規制突部の最遠端までの距離（Ｌ２）が、前記一対の長側壁の内壁面間の距離（Ｌ）にほぼ等しくなるように設定されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の井桁積み可能なコンテナ。
【請求項４】
前記底壁の底面の四隅付近には前記第１脚突部がそれぞれ設けられ、これら四つの第１脚突部の各々に対して前記第１規制突部、前記第２脚突部及び前記第２規制突部が一つずつ対応するように、前記底壁の底面には、四つの第１規制突部、二つ又は四つの第２脚突部及び四つの第２規制突部が設けられ、
前記一対の長側壁の各々の上端部には、二つの前記位置決め用凹部と、これら二つの位置決め用凹部の中間に位置する干渉回避用凹部とが設けられており、
前記干渉回避用凹部は、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの四つの第１規制突部及び四つの第２規制突部のうち、当該コンテナの一方の長側壁の前記二つの位置決め用凹部の一方に受容されることで上下コンテナ間の位置決めに関与する第１又は第２規制突部の隣に位置することになる第１又は第２規制突部を受容して長側壁に干渉するのを回避するための凹部であることを特徴とする請求項１，２又は３に記載の井桁積み可能なコンテナ。
【請求項５】
前記底壁の幅方向に並んだ二つの第１脚突部のうちの、一方の第１脚突部において直近の一方の長側壁に面する側に設けられた内壁面当接部と、他方の第１脚突部において直近の他方の長側壁に面する側に設けられた内壁面当接部との間の距離（Ｗ）が、前記一対の長側壁の内壁面間の距離（Ｌ）にほぼ等しくなるように設定されていることを特徴とする請求項４に記載の井桁積み可能なコンテナ。
【請求項６】
前記長側壁の上端部の前記位置決め用凹部は、当該コンテナの側面から見て、前記底壁に設けられた前記第１脚突部の真上にあたる位置に設けられていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の井桁積み可能なコンテナ。
【請求項７】
前記一対の短側壁の各々の上端部には、短側壁の長さ方向の中央位置において、井桁積み時のコンテナ同士の位置合わせの目安となる目印が設けられていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の井桁積み可能なコンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はコンテナ（運搬用容器）に関し、特に複数個のコンテナを「井桁積み」と呼ばれる多段積みが可能なコンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
平面視長方形状のコンテナを複数個多段に積み重ねる方法としては、「棒積み」の他に「井桁積み」が知られている。棒積みとは、下段に配置されるコンテナの長辺及び短辺に対し、その上の段に配置されるコンテナの長辺及び短辺をそれぞれ対応させながら垂直に積み上げる積み方をいう。つまり、棒積みとは普通の単純な積み方のことであり、棒積みの場合には各段ごとのコンテナ数は１個で足りる。これに対し、複数個のコンテナを一定の規則性を持たせて平面配置してなるコンテナ配置群で各段を構成するとともに、下段のコンテナ配置群とその上の段のコンテナ配置群との間で平面配置の位相を９０°又は１８０°回転させた関係（配置位相ずれ関係）を保ちながら、コンテナ配置群を多段に積み上げる方法がある。このようなコンテナの段積み方法又は段積み構造を本明細書では、広く「井桁積み」と呼ぶことにする。なお、一つの段のコンテナ配置群を構成する際に使用するコンテナの個数、コンテナ配置群を構成する際の複数コンテナの平面配置規則（即ち平面配置パターン）、更には下段コンテナ配置群と上段コンテナ配置群との間における配置位相ずれの角度（即ち９０°ズレか１８０°ズレか）をどのように設定するかによって、井桁積みは幾種類にも細分化することができる。
【０００３】
井桁積みでは、上段コンテナ配置群を構成する各コンテナが、下段コンテナ配置群を構成するコンテナのうちの２個以上のコンテナにまたがって載置されるというような複雑な積み重ね構造をとることが多い。それ故、如何にしてコンテナの位置ずれを防止し、段積みを安定させるかが重要な課題となる。以下に、井桁積みに関する先例である特許文献１及び２を紹介する。なお、各文献の開示内容については、各段のコンテナ配置群を５個のコンテナで構成した場合の実施例に的を絞って言及する。
【０００４】
特許文献１（特に請求項１，２、第００１７〜００１８段落、図１〜図５、図１１〜図１８を参照）では、平面視長方形状のコンテナ５本で平面視長方形状のコンテナ配置群を構成している。具体的には、５本のコンテナのうちの２本のコンテナを横向き姿勢にして横方向に一列に並べて当該２本のコンテナの短辺側同士を突き合わせ、残りの３本のコンテナを前記２本のコンテナと直交する方向に縦向き姿勢にして横方向に一定の隙間（３）を介して並設すると共に、この隙間（３）を介して横方向に並設した３本の縦向き姿勢のコンテナのそれぞれの一方の短辺側を前記横向き姿勢の２本のコンテナの長辺側にそれぞれ突き合わせている。なお、各コンテナの長辺の長さをＣ、短辺の長さをＤ、隙間（３）の幅をＱとした場合、２Ｃ＝３Ｄ＋２Ｑ、つまりＱ＝Ｃ−１．５Ｄの寸法関係が成立するように隙間（３）の幅Ｑを設定している。そして、下段のコンテナ配置群の上に、当該コンテナ配置群と同じ配置の上段コンテナ配置群を１８０°回転した状態で積み重ねると共に、上段のコンテナ配置群を構成する各コンテナをいずれも、下段のコンテナ配置群を構成するコンテナのうち２つ以上のコンテナにまたがるようにして載置し、上段のコンテナ配置群を構成する各コンテナの下面部に設けた複数の嵌合部（図５及び図１４の嵌合部４ａ，４ｂ）を、下段のコンテナ配置群を構成する別々のコンテナの上面開口部（５）内にそれぞれ嵌め込んでいる。こうして、各段において冷気通路となる隙間（３）が確保されたコンテナ配置群の上下積み重ねを安定して行えるようにしている。
【０００５】
特許文献２（特に請求項１、図１〜図４を参照）では、平面視長方形状のコンテナを５本並べてコンテナ配置群（但し平面視は非長方形）を構成している。具体的には、５本のコンテナのうちの２本のコンテナを縦方向（図１のＥ方向）に一列に並べて当該２本のコンテナの短辺側同士を突き合わせ、残りの３本のコンテナを横向き姿勢にして縦方向に一列に並べて当該３本のコンテナの対向する長辺側同士を互いに突き合わせると共に当該３本のコンテナの短辺側の各一辺を前記２本のコンテナの長辺側の一辺にそれぞれ突き合わせることにより、５本のコンテナが対向辺間で隙間無く平面配置されたコンテナ配置群を形成している。そして、下段のコンテナ配置群の上に、当該コンテナ配置群と同じ配置の上段コンテナ配置群を１８０°回転した状態で積み重ねると共に、上段のコンテナ配置群を構成する各コンテナをいずれも、下段のコンテナ配置群を構成するコンテナのうち２つ以上のコンテナにまたがるようにして載置し、上段のコンテナ配置群を構成する各コンテナの底面に突設された複数の位置決め用の突起（図３及び図４の突起６ａ，６ｂ，６ｃ）を、下段のコンテナ配置群を構成する２つ以上のコンテナの上開口部（１ａ）に別々に嵌め込んでいる。こうして、上下段の各コンテナ同士が互いに位置決めされて、安定した積み状態が得られるようにしている。
【０００６】
【特許文献１】特許第３０１２５３３号公報（名称：コンテナの積み構造）
【特許文献２】特開平１０−３２９８３８号公報（名称：コンテナの積み構造）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１は、各段のコンテナ配置群を構成する複数のコンテナを、対向辺間の一部に隙間（３）が確保されるように平面配置する場合の井桁積みに関するものであり、特許文献２は、各段のコンテナ配置群を構成する複数のコンテナを、対向辺間に隙間が生じないように密に平面配置する場合の井桁積みに関するものである。特許文献１及び２ともに、上段のコンテナ配置群を構成する各コンテナの下面又は底面に突設された複数の嵌合部（４ａ，４ｂ）又は位置決め用突起（６ａ，６ｂ，６ｃ）を、下段のコンテナ配置群を構成する別々のコンテナの上面開口部（５）又は上開口部（１ａ）にそれぞれ嵌め込むという手法で、上下段の各コンテナ同士を互いに位置決めするという点で、思想的に共通するものである。
【０００８】
しかしながら、上段コンテナの下面に突設された複数の嵌合部又は位置決め用突起を、下段に位置する２つ以上のコンテナの上面開口部にそれぞれ別々に嵌め込むというだけでは、上下段のコンテナ間での相互位置決めが不十分となる場合（又は不十分となる段積み箇所）がある。実際、特許文献２には、上段コンテナの位置決め用突起６ｃが下段コンテナの上開口部１ａに嵌まっていないにもかかわらず、位置決めに重要な役目を果たす場合（又は段積み箇所）があることが記載されている。即ち、特許文献２の第００１１段落及び図３によれば、各コンテナの底面にはコンテナの長手方向端部付近において「両端の突起６ｃ」（つまり第３種目の突起６ｃ）が設けられ、この両端の突起６ｃの側面１１，１２間の幅寸法Ｌ４は、縦向き姿勢に並べた２本のコンテナの長辺側の長さＭから、横向き姿勢に並べた３本のコンテナの短辺側の長さＮを差し引いた距離の１／２の長さと略等しく設定されている（Ｌ４＝（Ｍ−Ｎ）／２）。これにより、井桁積み時には、上段の縦向き姿勢にあるコンテナの一端の突起６ｃが、下段の横向き姿勢にあるコンテナの外側面に当接可能となり、上下段のコンテナが縦方向Ｅに位置決めされる。
【０００９】
特許文献２の記載ぶりからもわかるように、少なくとも、各段のコンテナ配置群を構成する複数のコンテナを対向辺間に隙間が生じないように密に平面配置するときの井桁積みの場合には、上段のコンテナ配置群を構成する各コンテナの底面に突設された複数の位置決め用突起（６ａ，６ｂ，６ｃ）を、下段のコンテナ配置群を構成する別々のコンテナの上開口部（１ａ）にそれぞれ嵌め込むという解決手段だけでは、上下段の各コンテナ同士を互いに位置決めして段積みを安定させるには不十分となる場合（又は不十分となる段積み箇所）があるということに他ならない。特許文献２においてそのような不十分性を補う構造が、側面１１，１２間の幅寸法をＬ４＝（Ｍ−Ｎ）／２に設定された「両端の突起６ｃ」なのである。
【００１０】
本発明はかかる事情に鑑みてなされたものである。本発明の目的は、特許文献２に開示されたコンテナとは構造の異なるコンテナであって、各段のコンテナ配置群を構成する複数のコンテナを対向辺間に隙間が生じないように密に平面配置する場合の井桁積みを安定させることができる井桁積み可能なコンテナを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、略長方形状の底壁、並びに、その底壁の周縁から立設された一対の長側壁及び一対の短側壁を備え、平面視が二長辺及び二短辺からなる長方形状のコンテナであって、当該コンテナの複数個を、各コンテナの辺同士を突き合わせて隣り合う二つのコンテナの対向辺間に隙間が生じないように平面配置してなるコンテナ配置群を構成し、下段のコンテナ配置群の上に、当該下段のコンテナ配置群と同じ平面配置を有する上段のコンテナ配置群を１８０°回転した状態で積み重ねるという井桁積みが可能なコンテナにおいて、前記底壁の底面には、一方の短側壁寄りに位置する第１脚突部（１０）、及び、その第１脚突部と他方の短側壁との間に位置する第２脚突部（２０）が設けられ、前記第１脚突部には、前記一方の短側壁に面する側において規制面（１２）が形成され、前記第２脚突部には、前記他方の短側壁に面する側において規制面（２２）が形成されており、前記底壁の底面には更に、前記第１脚突部の規制面の隣に第１規制突部（１３）が設けられると共に、前記第２脚突部の規制面の隣に第２規制突部（２３）が設けられ、前記長側壁の上端部には、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの第１規制突部又は第２規制突部を受容可能な位置決め用凹部（５１）が設けられていることを特徴とする井桁積み可能なコンテナである。
【００１２】
本発明のコンテナを複数個使用して上述のような井桁積みをした場合、下段コンテナ配置群の一つの下段コンテナと、当該一下段コンテナの上に積まれた上段コンテナ配置群の一つの上段コンテナとが、平面視で直角に交差する上下配置関係が生まれる（以下、コンテナ配置群の配置平面をＸＹ平面に見立てて説明する）。
【００１３】
即ち特定の段積み箇所では、例えば図９に示すように、長側壁をＹ方向に沿って平面配置された下段コンテナ（下Ｃ１）の上に、長側壁をＸ方向に沿って平面配置された上段コンテナ（上Ｃ５）が重なる。このとき、上段コンテナ底面の第１脚突部１０（ア）の規制面１２が、下段コンテナの長側壁２Ａの内壁面に当接することで、下段コンテナに対する上段コンテナのＸ方向＋向き移動が規制される。更に、上段コンテナ底面の第１脚突部１０（ア）の規制面１２の隣にある第１規制突部１３が、下段コンテナの長側壁２Ａの位置決め用凹部５１に受容されることで、第１規制突部１３と位置決め用凹部５１との係合関係に基づき、下段コンテナに対する上段コンテナのＹ方向移動が規制される。
【００１４】
また別の段積み箇所では、例えば図１０に示すように、長側壁をＸ方向に沿って平面配置された下段コンテナ（下Ｃ４）の上に、長側壁をＹ方向に沿って平面配置された上段コンテナ（上Ｃ３）が重なる。このとき、上段コンテナ底面の第２脚突部２０（ア）の規制面２２が、下段コンテナの長側壁２Ｂの内壁面に当接することで、下段コンテナに対する上段コンテナのＹ方向＋向き移動が規制される。更に、上段コンテナ底面の第２脚突部２０（ア）の規制面２２の隣にある第２規制突部２３が、下段コンテナの長側壁２Ｂの位置決め用凹部５１に受容されることで、第２規制突部２３と位置決め用凹部５１との係合関係に基づき、下段コンテナに対する上段コンテナのＸ方向移動が規制される。
【００１５】
このように本発明によれば、井桁積み時において下段コンテナが配置平面（ＸＹ平面）のどの方向に沿って平面配置されたとしても、その上に重なる上段コンテナの「第１脚突部の規制面と第１規制突部との組」又は「第２脚突部の規制面と第２規制突部との組」のいずれかが、下段コンテナの長側壁の内壁面及び当該長側壁の位置決め用凹部にそれぞれ係合し、かかる係合関係に基づいて、上下二つのコンテナ間でのＸ方向及びＹ方向への相対移動が規制される。従って、本発明のコンテナによれば、各段のコンテナ配置群を構成する複数のコンテナを対向辺間に隙間が生じないように密に平面配置する場合の井桁積みを安定させることができる。
【００１６】
本発明のコンテナにおいて、前記第１脚突部の規制面（１２）から、前記第２脚突部の規制面の隣にある前記第２規制突部（２３）の最遠端までの距離（Ｌ１）が、前記一対の長側壁の内壁面間の距離（Ｌ）にほぼ等しくなるように設定されていることは好ましい（請求項２）。この構成によれば、例えば図９の関係において、上段コンテナ底面の第１脚突部１０（ア）の規制面１２が、下段コンテナの一方の長側壁２Ａの内壁面に当接することで、下段コンテナに対する上段コンテナのＸ方向＋向き移動が規制されることに加えて、上段コンテナ底面の第２脚突部２０（ア）の規制面２２の隣にある第２規制突部２３の最遠端が、下段コンテナの他方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することで、下段コンテナに対する上段コンテナのＸ方向−向き移動が規制される。つまり、下段コンテナに対する上段コンテナのＸ方向移動が完全に規制され、上下コンテナ間におけるＸ方向相対位置が確定する。
【００１７】
本発明のコンテナにおいて、前記第２脚突部の規制面（２２）から、前記第１脚突部の規制面の隣にある前記第１規制突部（１３）の最遠端までの距離（Ｌ２）が、前記一対の長側壁の内壁面間の距離（Ｌ）にほぼ等しくなるように設定されていることは好ましい（請求項３）。この構成によれば、例えば図１０の関係において、上段コンテナ底面の第２脚突部２０（ア）の規制面２２が、下段コンテナの一方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することで、下段コンテナに対する上段コンテナのＹ方向＋向き移動が規制されることに加えて、上段コンテナ底面の第１脚突部１０（ア）の規制面１２の隣にある第１規制突部１３の最遠端が、下段コンテナの他方の長側壁２Ａの内壁面に当接することで、下段コンテナに対する上段コンテナのＹ方向−向き移動が規制される。つまり、下段コンテナに対する上段コンテナのＹ方向移動が完全に規制され、上下コンテナ間におけるＹ方向相対位置が確定する。
【００１８】
本発明のコンテナにおいて、前記底壁の底面の四隅付近には前記第１脚突部（１０）がそれぞれ設けられ、これら四つの第１脚突部の各々に対して前記第１規制突部、前記第２脚突部及び前記第２規制突部が一つずつ対応するように、前記底壁の底面には、四つの第１規制突部（１３）、二つ又は四つの第２脚突部（２０）及び四つの第２規制突部（２３）が設けられ、前記一対の長側壁の各々の上端部には、二つの前記位置決め用凹部（５１）と、これら二つの位置決め用凹部の中間に位置する干渉回避用凹部（５２）とが設けられており、前記干渉回避用凹部（５２）は、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの四つの第１規制突部及び四つの第２規制突部のうち、当該コンテナの一方の長側壁の前記二つの位置決め用凹部の一方に受容されることで上下コンテナ間の位置決めに関与する第１又は第２規制突部の隣に位置することになる第１又は第２規制突部を受容して長側壁に干渉するのを回避するための凹部であること、は好ましい（請求項４）。
【００１９】
この構成のように、コンテナの底壁に、四つの第１脚突部（１０）、四つの第１規制突部（１３）、二つ又は四つの第２脚突部（２０）及び四つの第２規制突部（２３）が設けられた場合、井桁積み時に上下コンテナ間の位置決めに関与する第１又は第２規制突部の隣に位置することになる第１又は第２規制突部が、下段コンテナの長側壁に干渉するのを回避するための干渉回避用凹部（５２）を長側壁の上端部に設定する必要が生じる。例えば図９では、上段コンテナ底面の第１脚突部１０（ア）の規制面１２の隣にある第１規制突部１３が、下段コンテナの長側壁２Ａの位置決め用凹部５１に受容されることで上下コンテナ間の位置決めに関与しているとき、その第１脚突部１０（ア）の第１規制突部１３の隣に位置することになる第１脚突部１０（イ）の第１規制突部１３が、長側壁２Ａの二つの位置決め用凹部５１の中間に位置する干渉回避用凹部５２に受容されることで長側壁２Ａに干渉することが回避される。また例えば図１０では、上段コンテナ底面の第１脚突部２０（ア）の規制面２２の隣にある第２規制突部２３が、下段コンテナの長側壁２Ｂの位置決め用凹部５１に受容されることで上下コンテナ間の位置決めに関与しているとき、その第２脚突部２０（ア）の第２規制突部２３の隣に位置することになる第２脚突部２０（イ）の第２規制突部２３が、長側壁２Ｂの二つの位置決め用凹部５１の中間に位置する干渉回避用凹部５２に受容されることで長側壁２Ｂに干渉することが回避される。
【００２０】
本発明のコンテナにおいて、前記底壁の幅方向に並んだ二つの第１脚突部のうちの、一方の第１脚突部において直近の一方の長側壁に面する側に設けられた内壁面当接部と、他方の第１脚突部において直近の他方の長側壁に面する側に設けられた内壁面当接部との間の距離（Ｗ）が、前記一対の長側壁の内壁面間の距離（Ｌ）にほぼ等しくなるように設定されていることは好ましい（請求項５）。この構成によれば、例えば図１０の関係において、井桁積み時にそれぞれの長側壁が同方向（Ｙ方向）に沿って重ね積みされている下段コンテナ（下Ｃ１）及び上段コンテナ（上Ｃ３）間において、上段コンテナの一方の第１脚突部１０（エ）の内壁面当接部１５及び他方の第１脚突部１０（ウ）の内壁面当接部１５が、下段コンテナの一対の長側壁２Ａ，２Ｂの各内壁面にそれぞれ当接する。この二点同時当接により、これら下段及び上段コンテナ間において上記Ｙ方向と直交するＸ方向への移動が規制され、Ｘ方向相対位置が確定する。
【００２１】
本発明のコンテナにおいて、前記長側壁の上端部の前記位置決め用凹部（５１）は、当該コンテナの側面から見て、前記底壁に設けられた前記第１脚突部（１０）の真上にあたる位置に設けられていることは好ましい（請求項６）。この構成によれば、本発明のコンテナを複数個棒積みしたときに、下段コンテナの位置決め用凹部（５１）が上段コンテナの第１脚突部（１０）によって閉塞されるため、位置決め用凹部から下段コンテナ内に異物が侵入することを防止できる（図５参照）。
【００２２】
本発明のコンテナにおいて、前記一対の短側壁の各々の上端部には、短側壁の長さ方向の中央位置において、井桁積み時のコンテナ同士の位置合わせの目安となる目印（Ｍ）が設けられていることは好ましい（請求項７）。この構成によれば、この目印（Ｍ）を位置合わせの目安とすることで、当該コンテナと、短辺同士を突き合わせた他の二つのコンテナとの間の位置合わせを正確に行うことができる（図６参照）。
【発明の効果】
【００２３】
以上詳述したように本発明の井桁積み可能なコンテナによれば、コンテナの複数個を、各コンテナの辺同士を突き合わせて隣り合う二つのコンテナの対向辺間に隙間が生じないように平面配置してなるコンテナ配置群を構成し、下段のコンテナ配置群の上に、当該下段のコンテナ配置群と同じ平面配置を有する上段のコンテナ配置群を１８０°回転した状態で積み重ねるという井桁積みを安定させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
本発明の一実施形態であるコンテナを図面を参照しながら説明する。
【００２５】
図１〜図４に示すように、本実施形態のコンテナは、平面視が略長方形状の底壁１、並びに、その底壁１の周縁から立設された一対の長側壁２Ａ，２Ｂ及び一対の短側壁３Ａ，３Ｂを備えている。即ち、このコンテナは、平面視が二長辺及び二短辺からなる長方形状を有し、且つ、上面（上方）が開口した蓋無しオープンタイプの容器体として合成樹脂により一体形成されている。なお、このコンテナは、以下に説明する各部の形状及び配置も含めて、前後方向（長手方向）に対して前後対称であると共に、左右方向（幅方向）に対しても左右対称であるという具合に、少なくとも平面視（又は底面視）の形状に関する限り、コンテナを前後又は左右に二分する中心線に対して対称な形状となっている。
【００２６】
底壁１の四つの角部には少なくとも、各角部からコンテナの外方向に水平に張り出した下フランジ４が突設されている。下フランジ４の下面は、コンテナの棒積み時及び井桁積み時において、当該コンテナよりも下に位置するコンテナとの接触面として機能する。他方、二つの長側壁２Ａ，２Ｂ及び二つの短側壁３Ａ，３Ｂの各上端部には、これら四側壁の上端部により構築されるところのコンテナ上端周部からコンテナの外方向に水平に張り出した上フランジ５が、コンテナ上端周部の全周にわたって突設されている。上フランジ５の上面は、コンテナの棒積み時及び井桁積み時において、当該コンテナよりも上に位置するコンテナの載置面として機能する。
【００２７】
下フランジ４と上フランジ５とは互いに平行な関係にある。長側壁及び短側壁の各外壁面には、下フランジ４と上フランジ５とを連結して側壁２Ａ，２Ｂ，３Ａ，３Ｂを補強する複数の垂直リブ６が設けられている。また、長側壁及び短側壁の各外壁面には、前記複数の垂直リブ６を水平に連結して側壁２Ａ，２Ｂ，３Ａ，３Ｂを補強する水平リブ又は中フランジ７が設けられている。
【００２８】
図２及び図３に示すように、底壁１の底面には、第１脚突部としての四つの第１ゲタ部１０と、第２脚突部としての見掛け上二つの第２ゲタ部２０とが突設されている。第２ゲタ部２０を「見掛け上二つ」と表現したのは、一つに見える第２ゲタ部２０の実態は「隣り合う二つの第２ゲタ部２０が連結したもの」であり、技術的な実質としては、底壁１の底面に四つの第２ゲタ部２０が存在する、と考えるのが適切だからである。以下の説明では、四つの第２ゲタ部２０の一つ一つを指すときには単に「第２ゲタ部２０」といい、隣り合う二つの第２ゲタ部２０が連結したものを指すときには「第２ゲタ部２０の連結体」ということにする。
【００２９】
四つの第１ゲタ部１０は、底壁１の底面の四隅付近にそれぞれ設けられており、二つの短側壁のうちの一方の短側壁３Ａ寄りに位置する二つの第１ゲタ部１０（ア）及び１０（イ）と、他方の短側壁３Ｂ寄りに位置する二つの第１ゲタ部１０（ウ）及び１０（エ）とに分けられる。
【００３０】
第１ゲタ部１０の各々は、底面視が略「ロ」の字形状をなす四周壁によって形成されている。そして、各第１ゲタ部１０を形成する前記四周壁のうちの直近の短側壁に面する側の周壁１１には、短側壁と略平行な規制面１２が形成されている。また、底壁１の底面には、前記規制面１２が形成された周壁１１から直近の短側壁に向けて突出するように、第１ゲタ部の規制面１２に隣接する第１規制突部１３が突設されている。
【００３１】
更に、各第１ゲタ部１０を形成する前記四周壁のうちの直近の長側壁に面する側の周壁１４には、内壁面当接部としての小突起１５が突設されている。そして、底壁１の幅方向（即ち短側壁３Ａ，３Ｂに沿った方向）に並んだ二つの第１ゲタ部１０にあって、一方の長側壁２Ａ寄りの第１ゲタ部１０の小突起１５と、他方の長側壁２Ｂ寄りの第１ゲタ部１０の小突起１５との間の距離Ｗ（図３参照）は、二つの長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面間の距離Ｌ（図１参照）に等しくなるように設定されている。
【００３２】
第２ゲタ部２０の連結体の各々は、底壁１の長手方向（即ち長側壁２Ａ，２Ｂに沿った方向）に並んだ二つの第１ゲタ部１０の中間に設けられている。換言すれば、一方の短側壁３Ａ寄りに位置する第１ゲタ部１０（ア）に対応する第２ゲタ部２０（ア）は、第１ゲタ部１０（ア）と他方の短側壁３Ｂとの間に位置している。第１ゲタ部１０（イ）及びそれに対応する第２ゲタ部１０（イ）、第１ゲタ部１０（ウ）及びそれに対応する第２ゲタ部１０（ウ）、並びに、第１ゲタ部１０（エ）及びそれに対応する第２ゲタ部１０（エ）の各組についても同じことが言える。
【００３３】
第２ゲタ部２０の各々は、底面視が略「コ」の字形状をなす三周壁によって形成されている。従って、第２ゲタ部２０の連結体の各々は、見掛け上、底面視が略「ロ」の字形状をなす四周壁から形成されている。そして、各第２ゲタ部２０を形成する前記三周壁のうちの直近の短側壁（即ち、当該第２ゲタ部２０に対応する第１ゲタ部１０の規制面１２が面している一方の短側壁とは異なる他方の短側壁）に面する側の周壁２１には、短側壁と略平行な規制面２２が形成されている。また、底壁１の底面には、前記規制面２２が形成された周壁２１から直近の短側壁に向けて突出するように、第２ゲタ部２０の規制面２２に隣接する第２規制突部２３が突設されている。
【００３４】
これまでの説明を整理すると、本実施形態のコンテナにあっては、底壁１の底面の四隅付近には第１ゲタ部１０がそれぞれ設けられており、これら四つの第１ゲタ部１０の各々に対して、第１規制突部１３、第２ゲタ部２０及び第２規制突部２３が一つずつ対応するように、底壁１には、四つの第１ゲタ部１０、四つの第１規制突部１３、四つの第２ゲタ部２０及び四つの第２規制突部２３が設けられている。つまり、例えば第１ゲタ部１０（ア）に着目すると、第１ゲタ部１０（ア）と、それに対応する第１規制突部１３、第２ゲタ部２０（ア）及び第２規制突部２３とによって一単位の位置決め手段群が構成され、かかる位置決め手段群が底壁１の底面に合計４単位設けられているのである。そして、上記位置決め手段群の各々において、次の二つの条件を満たすように各部の位置及び寸法が設定されている。
【００３５】
例えば図３中の第１ゲタ部１０（ア）、第１規制突部１３、第２ゲタ部２０（ア）及び第２規制突部２３からなる一単位の位置決め手段群に着目して説明すると、第１の条件とは、第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２から、当該第１ゲタ部に対応する第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３の最遠端までの距離Ｌ１が、一対の長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面間の距離Ｌ（図１参照）にほぼ等しいことである。第２の条件とは、第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２から、当該第２ゲタ部に対応する第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３の最遠端までの距離Ｌ２が、一対の長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面間の距離Ｌ（図１参照）にほぼ等しいことである。
【００３６】
図１及び図４に示すように、二つの長側壁２Ａ，２Ｂの各々の上端部に設けられた上フランジ５には、二つの第１位置決め用凹部５１と、一つの第２位置決め用凹部５２とが設けられている。
【００３７】
前記二つの第１位置決め用凹部５１は、各長側壁の両端部付近（即ち短側壁３Ａ，３Ｂの近く）にそれぞれ位置している。各第１位置決め用凹部５１は、上フランジ５の上面に対して凹んでいるのみなず、コンテナの内側及び外側に対しても開口している。これらの第１位置決め用凹部５１が、少なくともコンテナの上方及び内側に開口していることにより、各第１位置決め用凹部５１は、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの第１規制突部１３又は第２規制突部２３を受容可能な位置決め用凹部として機能する。なお、各第１位置決め用凹部５１において、当該凹部５１を区画すると共に互いに対向する二つの凹部内壁面５１ａは、第１規制突部１３又は第２規制突部２３と当接可能な規制面として機能する。これら二つの凹部内壁面５１ａ間の距離（第１位置決め用凹部５１の長さ）は、第１規制突部１３又は第２規制突部２３の幅と同等かそれよりも若干余裕のある長さに設定されている。
【００３８】
前記第２位置決め用凹部５２は、各長側壁の中央付近（即ち二つの第１位置決め用凹部５１の中間）に位置している。この第２位置決め用凹部５２は、上フランジ５の上面に対して凹んでいるのみなず、コンテナの内側及び外側に対しても開口している。この第２位置決め用凹部５２が、少なくともコンテナの上方及び内側に開口していることにより、井桁積み時において当該コンテナの上段に位置することになる他のコンテナの第１規制突部１３又は第２規制突部２３を受容可能な位置決め用凹部として機能する。なお、第２位置決め用凹部５２において、当該凹部５２を区画すると共に互いに対向する二つの凹部内壁面５２ａは、第１規制突部１３又は第２規制突部２３と当接可能な規制面として機能する。但し、これら二つの凹部内壁面５２ａ間の距離（第２位置決め用凹部５２の長さ）は、前記第１位置決め用凹部５１の長さよりも長くなるように設定されている。これは、第２位置決め用凹部５２を井桁積み時の位置決め用凹部としてではなく、井桁積み時において上下コンテナ間の相対位置決めに関与しない第１規制突部１３又は第２規制突部２３を受容して長側壁に干渉するのを回避するための干渉回避用凹部（即ち逃がし孔）として機能させる場合があるためである。つまり、第２位置決め用凹部５２は、位置決め用凹部と干渉回避用凹部とを兼ねた多機能凹部として設けられている。
【００３９】
図４からわかるように、各長側壁２Ａ，２Ｂの上端部に位置する二つの第１位置決め用凹部５１は、コンテナの側面から見て、底壁１の長手方向に並んだ二つの第１ゲタ部１０の各々の真上にあたる位置に設けられている。また、各長側壁２Ａ，２Ｂの上端部の中央に位置する第２位置決め用凹部５２は、コンテナの側面から見て、第２ゲタ部２０の連結体の真上にあたる位置に設けられている。それ故、図５に示すように複数個のコンテナを棒積みした場合には、下段コンテナにおいて外側に開口していたはずの第１位置決め用凹部５１及び第２位置決め用凹部５２が、上段コンテナの第１ゲタ部１０及び第２ゲタ部２０の結合体によってそれぞれ閉塞される。このように本実施形態のコンテナによれば、棒積み時に、上方開口していた下段コンテナが、その上段のコンテナによって完全に蓋をされると共に、上段コンテナの各ゲタ部１０，２０によって第１及び第２位置決め用凹部５１，５２が閉塞されるため、異物がこれら位置決め用凹部５１，５２から下段コンテナの内部に進入する事態を防止することができる。
【００４０】
なお、本実施形態のコンテナでは、二つの短側壁３Ａ，３Ｂの各々の上端部に設けられた上フランジ５の上面には、コンテナの幅方向の中央位置において目印Ｍが刻印されている。この目印Ｍは、井桁積み時にコンテナ同士を位置合わせする際の目安となるものであり、例えば矢印のような記号で表示される。
【００４１】
［井桁積み例の説明］
次に、本実施形態のコンテナを用いた井桁積みの一例を図面を参照しながら説明する。図６〜図１１は、合計１０個のコンテナを用いて上下二段の井桁積みを行う場合を示す。尚、以下の説明では、各図に付したＸＹ直交座標のうちのＸ方向を横方向、Ｙ方向を縦方向と呼ぶものとする。また、各方向のうちの一方の向きを＋向き、他方の向きを−向きと呼ぶものとする。
【００４２】
井桁積みに際しては先ず図６に示すように、水平な設置面（ＸＹ平面）上に５個のコンテナ（下Ｃ１〜下Ｃ５）を平面配置して下段のコンテナ配置群を構成する。具体的には、３個のコンテナ（下Ｃ１，下Ｃ２，下Ｃ３）をいずれも縦姿勢にしてＸ方向に横一列に並べると共に、当該３個のコンテナの対向する長辺同士を互いに突き合わせる。また、２個のコンテナ（下Ｃ４，下Ｃ５）をいずれも横姿勢にしてＸ方向に横一列に並べると共に、当該２個のコンテナの対向する短辺同士を互いに突き合わせる。そして、横一列に並んだ３個のコンテナ（下Ｃ１，下Ｃ２，下Ｃ３）の一方の各短辺に対して、横一列に並んだ２個のコンテナ（下Ｃ４，下Ｃ５）の一方の各長辺を突き合わせる。その際、上記３個のコンテナのうちの真ん中のコンテナ（下Ｃ２）の短側壁の上フランジ５に刻印された目印Ｍの位置に、上記２個のコンテナ（下Ｃ４，下Ｃ５）の対向する短辺同士の突き合わせ境界Ｎが位置するように、両コンテナ群を相対位置決めする。すると図６のように、５個のコンテナ（下Ｃ１〜下Ｃ５）が隣り合うコンテナの対向辺間に隙間が生じないように密に平面配置されてなる下段のコンテナ配置群が一義的に構成される。
【００４３】
続いて、上記下段のコンテナ配置群（下Ｃ１〜下Ｃ５）の上に、５個の上段コンテナ（上Ｃ１〜下Ｃ５）を一つ一つ積み上げて、図７に示すような二段の井桁積みを完成する。この井桁積みの完成状態では、５個の上段コンテナからなる上段のコンテナ配置群（上Ｃ１〜上Ｃ５）は、その段に限って言えば、下段のコンテナ配置群（下Ｃ１〜下Ｃ５）と全く同じ平面配置を有するのであるが、下段と上段との関係では、上段コンテナ配置群（上Ｃ１〜上Ｃ５）は下段コンテナ配置群（下Ｃ１〜下Ｃ５）に対して、水平面内で１８０°回転した（位相ズレした）相対配置関係で積み重ねられている。
【００４４】
図８は、井桁積みされた下段コンテナ配置群及び上段コンテナ配置群を上から透視した状態を示す平面図である。図８では、下段コンテナ配置群の５個のコンテナ（下Ｃ１〜下Ｃ５）については実線で示し、上段コンテナ配置群の５個のコンテナ（上Ｃ１〜上Ｃ５）についてはその外形を二点鎖線で示している。但し、上段コンテナ配置群の各コンテナの底壁１に設けられた第１ゲタ部１０、第１規制突部１３、第２ゲタ部２０及び第２規制突部２３については敢えて実線で示すことにより、これらの部分と下段コンテナ（下Ｃ１〜下Ｃ５）との相対配置関係をわかり易くした。図８の一部分を抜き出して拡大表示した図９、図１０及び図１１においても、図８と同様の線表示を採用している。以下、これらの拡大図９〜１１に基づき、下段コンテナと上段コンテナとの間の位置決め係合関係について更に詳しく説明する。
【００４５】
図９は、図８の多段コンテナ配置群における右上隅の段積み箇所を拡大したものであり、二つの下段コンテナ（下Ｃ１，下Ｃ２）と上段コンテナ（上Ｃ５）との井桁積み関係を示している。図９によれば、長側壁２Ａ，２ＢがＹ方向に沿って配置された下段コンテナ（下Ｃ１）の上に、長側壁がＸ方向に沿って配置された上段コンテナ（上Ｃ５）が積み重ねられる。
【００４６】
この場合、上段コンテナ（上Ｃ５）の第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２が、下段コンテナ（下Ｃ１）の一方の長側壁２Ａの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ１）に対する上段コンテナ（上Ｃ５）のＸ方向＋向き移動が規制されている。また、第１ゲタ部１０（ア）に対応する第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３の先端（最遠端）が、下段コンテナ（下Ｃ１）の他方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ１）に対する上段コンテナ（上Ｃ５）のＸ方向−向き移動が規制されている。即ち、第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２から第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３の先端（最遠端）までの距離Ｌ１が、下段コンテナ（下Ｃ１）の二つの長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面間の距離Ｌにほぼ等しいため、上段コンテナ（上Ｃ５）における第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２及び第２ゲタ部２０（ア）の第２規制突部２３が、下段コンテナ（下Ｃ１）の二つの長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面に対してそれぞれ同時に当接することができる。それ故、下段コンテナ（下Ｃ１）に対する上段コンテナ（上Ｃ５）のＸ方向移動が完全に規制され、上下両コンテナ間におけるＸ方向相対位置が確定する。
【００４７】
また図９では、上段コンテナ（上Ｃ５）の第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３が、下段コンテナ（下Ｃ１）の一方の長側壁２Ａの第１位置決め用凹部５１に受容されている。この凹部５１に受容された第１規制突部１３は、凹部５１の二つの凹部内壁面５１ａによってＹ方向への移動を規制される。それ故、下段コンテナ（下Ｃ１）に対する上段コンテナ（上Ｃ５）のＹ方向移動が規制され、上下両コンテナ間におけるＹ方向相対位置が確定する。
【００４８】
更に図９では、上段コンテナ（上Ｃ５）の第１ゲタ部１０（イ）の第１規制突部１３が下段コンテナ（下Ｃ１）の一方の長側壁２Ａの第２位置決め用凹部５２の中程に受容されることで、当該第１規制突部１３の当該長側壁２Ａに対する干渉が回避されている。また、上段コンテナ（上Ｃ５）の第１ゲタ部１０（ア）の小突起１５が下段コンテナ（下Ｃ１）の一方の短側壁３Ａの内壁面に当接すると共に、上段コンテナ（上Ｃ５）の第１ゲタ部１０（エ）の小突起１５が別の下段コンテナ（下Ｃ２）の一方の短側壁３Ａの内壁面に当接することにより、横並びした二つの下段コンテナ（下Ｃ１，下Ｃ２）に対する上段コンテナ（上Ｃ５）のＹ方向位置決めが行われている。
【００４９】
なお、図９に示した二つの下段コンテナ（下Ｃ１，下Ｃ２）と上段コンテナ（上Ｃ５）との井桁積み関係は、図８の多段コンテナ配置群における左上隅の段積み箇所を形成している二つの下段コンテナ（下Ｃ３，下Ｃ２）と上段コンテナ（上Ｃ４）との井桁積み関係にも同じく当てはまる。
【００５０】
図１０は、図８の多段コンテナ配置群における右下隅の段積み箇所を拡大したものであり、二つの下段コンテナ（下Ｃ４，下Ｃ１）と上段コンテナ（上Ｃ３）との井桁積み関係を示している。図１０によれば、長側壁２Ａ，２ＢがＸ方向に沿って配置された下段コンテナ（下Ｃ４）の上に、長側壁がＹ方向に沿って配置された上段コンテナ（上Ｃ３）が積み重ねられる。
【００５１】
この場合、上段コンテナ（上Ｃ３）の第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２が、下段コンテナ（下Ｃ４）の一方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＹ方向＋向き移動が規制されている。また、第２ゲタ部２０（ア）に対応する第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３の先端（最遠端）が、下段コンテナ（下Ｃ４）の他方の長側壁２Ａの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＹ方向−向き移動が規制されている。即ち、第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２から第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３の先端（最遠端）までの距離Ｌ２が、下段コンテナ（下Ｃ４）の二つの長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面間の距離Ｌにほぼ等しいため、上段コンテナ（上Ｃ３）における第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２及び第１ゲタ部１０（ア）の第１規制突部１３が、下段コンテナ（下Ｃ４）の二つの長側壁２Ｂ，２Ａの内壁面に対してそれぞれ同時に当接することができる。それ故、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＹ方向移動が完全に規制され、上下両コンテナ間におけるＹ方向相対位置が確定する。
【００５２】
また図１０では、上段コンテナ（上Ｃ３）の第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３が、下段コンテナ（下Ｃ４）の一方の長側壁２Ｂの第１位置決め用凹部５１に受容されている。この凹部５１に受容された第２規制突部２３は、凹部５１の二つの凹部内壁面５１ａによってＸ方向への移動を規制される。それ故、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＸ方向移動が規制され、上下両コンテナ間におけるＸ方向相対位置が確定する。
【００５３】
更に図１０では、上段コンテナ（上Ｃ３）の第２ゲタ部２０（イ）の規制面２２が、下段コンテナ（下Ｃ４）の一方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することによっても、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＹ方向＋向き移動が規制されている。また、上段コンテナ（上Ｃ３）の第２ゲタ部２０（イ）の第２規制突部２３が下段コンテナ（下Ｃ４）の一方の長側壁２Ｂの第２位置決め用凹部５２の一端に受容されることで、当該第２規制突部２３の当該長側壁２Ｂに対する干渉が回避されるのみならず、当該第２位置決め用凹部５２の一端（図１０では左端）の凹部内壁面５２ａに対して当該第２規制突部２３が近接配置されることによっても、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＸ方向−向き移動が規制されている。また、上段コンテナ（上Ｃ３）の第１ゲタ部１０（エ）の小突起１５及び第１ゲタ部１０（ウ）の小突起１５が、別の下段コンテナ（下Ｃ１）の二つの長側壁２Ａ，２Ｂの各内壁面にそれぞれ当接することにより、この下段コンテナ（下Ｃ１）に対する上段コンテナ（上Ｃ３）のＸ方向位置決めが行われている。
【００５４】
なお、図１０に示した二つの下段コンテナ（下Ｃ４，下Ｃ１）と上段コンテナ（上Ｃ３）との井桁積み関係は、図８の多段コンテナ配置群における左下隅の段積み箇所を形成している二つの下段コンテナ（下Ｃ５，下Ｃ３）と上段コンテナ（上Ｃ１）との井桁積み関係にも同じく当てはまる。
【００５５】
図１１は、図８の多段コンテナ配置群における中央下寄りの段積み箇所を拡大したものであり、三つの下段コンテナ（下Ｃ４，下Ｃ５，下Ｃ２）と上段コンテナ（上Ｃ２）との井桁積み関係を示している。図１１によれば、長側壁２Ａ，２ＢがＸ方向に沿って配置された二つの下段コンテナ（下Ｃ４，下Ｃ５）の上に、長側壁がＹ方向に沿って配置された上段コンテナ（上Ｃ２）が積み重ねられる。
【００５６】
この場合、上段コンテナ（上Ｃ２）の第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２が、下段コンテナ（下Ｃ４）の一方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＹ方向＋向き移動が規制されている。また、第２ゲタ部２０（ア）に対応する第１ゲタ部１０（ア）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３の先端（最遠端）が、下段コンテナ（下Ｃ４）の他方の長側壁２Ａの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＹ方向−向き移動が規制されている。即ち、上段コンテナ（上Ｃ２）における第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２及び第１ゲタ部１０（ア）の第１規制突部１３が、下段コンテナ（下Ｃ４）の二つの長側壁２Ｂ，２Ａの内壁面に対してそれぞれ同時に当接することができるため、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＹ方向移動が完全に規制され、上下両コンテナ間におけるＹ方向相対位置が確定する。更に、上段コンテナ（上Ｃ２）の第２ゲタ部２０（ア）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３が、下段コンテナ（下Ｃ４）の一方の長側壁２Ｂの第１位置決め用凹部５１に受容されている。この凹部５１に受容された第２規制突部２３は、凹部５１の二つの凹部内壁面５１ａによってＸ方向への移動を規制される。それ故、下段コンテナ（下Ｃ４）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＸ方向移動が規制され、上下両コンテナ間におけるＸ方向相対位置が確定する。
【００５７】
同様に、上段コンテナ（上Ｃ２）の第２ゲタ部２０（イ）の規制面２２が、下段コンテナ（下Ｃ５）の一方の長側壁２Ｂの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ５）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＹ方向＋向き移動が規制されている。また、第２ゲタ部２０（イ）に対応する第１ゲタ部１０（イ）の規制面１２に隣接する第１規制突部１３の先端（最遠端）が、下段コンテナ（下Ｃ５）の他方の長側壁２Ａの内壁面に当接することにより、下段コンテナ（下Ｃ５）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＹ方向−向き移動が規制されている。即ち、上段コンテナ（上Ｃ２）における第２ゲタ部２０（イ）の規制面２２及び第１ゲタ部１０（イ）の第１規制突部１３が、下段コンテナ（下Ｃ５）の二つの長側壁２Ｂ，２Ａの内壁面に対してそれぞれ同時に当接することができるため、下段コンテナ（下Ｃ５）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＹ方向移動が完全に規制され、上下両コンテナ間におけるＹ方向相対位置が確定する。更に、上段コンテナ（上Ｃ２）の第２ゲタ部２０（イ）の規制面２２に隣接する第２規制突部２３が、下段コンテナ（下Ｃ５）の一方の長側壁２Ｂの第１位置決め用凹部５１に受容されている。この凹部５１に受容された第２規制突部２３は、凹部５１の二つの凹部内壁面５１ａによってＸ方向への移動を規制される。それ故、下段コンテナ（下Ｃ５）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＸ方向移動が規制され、上下両コンテナ間におけるＸ方向相対位置が確定する。
【００５８】
加えて図１１では、上段コンテナ（上Ｃ２）の第１ゲタ部１０（エ）の小突起１５及び第１ゲタ部１０（ウ）の小突起１５が、別の下段コンテナ（下Ｃ２）の二つの長側壁２Ａ，２Ｂの各内壁面にそれぞれ当接することにより、この下段コンテナ（下Ｃ２）に対する上段コンテナ（上Ｃ２）のＸ方向位置決めが行われている。
【００５９】
以上説明したように、井桁積み時において下段コンテナが配置平面（ＸＹ平面）のどの方向に沿って平面配置されたとしても、その上に重なる上段コンテナの「第１ゲタ部１０の規制面１２と第１規制突部１３との組」又は「第２ゲタ部２０の規制面２２と第２規制突部２３との組」のいずれかが、下段コンテナの長側壁の内壁面及び当該長側壁の第１位置決め用凹部５１にそれぞれ係合し、かかる係合関係に基づいて、上下二つのコンテナ間でのＸ方向及びＹ方向への相対移動が規制される。故に本実施形態のコンテナによれば、各段のコンテナ配置群を構成する複数のコンテナを対向辺間に隙間が生じないように密に平面配置する場合の井桁積みを安定させることができる。
【００６０】
なお、本実施形態のコンテナを用いた井桁積みは、図６〜図１１のような態様に限定されるものではない。例えば図１２に示すように、７個のコンテナを対向辺間で隙間無く平面配置して一段のコンテナ配置群を構成すると共に、下段コンテナ配置群の上に、当該下段コンテナ配置群と同じ平面配置の上段コンテナ配置群を１８０°回転させた状態で積み重ねるような井桁積みを行うこともできる。
【００６１】
［変更例］上記実施形態では、各第１ゲタ部１０の周壁１４に設けた小突起１５を、井桁積み時に下段コンテナの長側壁２Ａ，２Ｂの内壁面に当接可能な「内壁面当接部」としたが、かかる小突起１５を設けずに、各第１ゲタ部１０を形成する前記四周壁のうちの直近の長側壁に面する側の周壁１４自体に「内壁面当接部」の役割を担わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】一実施形態のコンテナを斜め上方から見た斜視図。
【図２】一実施形態のコンテナを斜め下方から見た斜視図。
【図３】一実施形態のコンテナの底面図。
【図４】一実施形態のコンテナの側面図。
【図５】棒積み時のコンテナを示す側面図。
【図６】５個のコンテナからなるコンテナ配置群を示す平面図。
【図７】１０個のコンテナによる上下二段の井桁積みを示す斜視図。
【図８】上段のコンテナ配置群を透視状態で示した井桁積みの平面図。
【図９】図８の右上隅の段積み箇所を拡大した拡大平面図。
【図１０】図８の右下隅の段積み箇所を拡大した拡大平面図。
【図１１】図８の中央下寄りの段積み箇所を拡大した拡大平面図。
【図１２】１４個のコンテナによる上下二段の井桁積みを示す斜視図。
【符号の説明】
【００６３】
１…底壁、２Ａ，２Ｂ…長側壁、３Ａ，３Ｂ…短側壁、１０…第１ゲタ部（第１脚突部）、１２…第１ゲタ部の規制面、１３…第１規制突部、１５…小突起（内壁面当接部）、２０…第２ゲタ部（第２脚突部）、２２…第２ゲタ部の規制面、２３…第２規制突部、５１…第１位置決め用凹部、５２…第２位置決め用凹部（５２は干渉回避用凹部でもある）、Ｍ…目印。
【図１】
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【図２】
2008024348.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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