(57)【要約】【課題】長期間繰り返し使用後や酸化性ガス濃度が多い環境においても画像ボケ等の画像劣化が発生せず、残留電位も上昇しない感光体を提供することにある。【解決手段】導電性支持体上に感光層が設けられ、感光体の最表面層に少なくとも一種のアミン化合物と、電荷輸送物質とを含有し、該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶ（単位は無次元）が−０．２７以下であること、また、該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶ（単位は無次元）と含有量Ｘ（重量％）の間には、下記（Ｉ）式の関係が成り立つことを特徴とする電子写真感光体。式Ｉ０．０６≦−（Ｖ−（−０．２７））×Ｘ≦０．２【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層が設けられ、感光体の最表面層に少なくとも一種のアミン化合物と、電荷輸送物質とを含有し、該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶ（単位は無次元）が−０．２７以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶ（単位は無次元）と含有量Ｘ（重量％）の間には、下記（Ｉ）式の関係が成り立つことを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
式Ｉ
０．０６≦−（Ｖ−（−０．２７））×Ｘ≦０．２
【請求項３】
該感光体の最表面層に保護層を設けていることを特徴とする請求項１〜２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項４】
該保護層にフィラーを含有することを特徴とする請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
該フィラーが、金属酸化物であることを特徴とする請求項４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
該フィラーの平均一次粒径が、０．０１〜１．０（μｍ）であることを特徴とする請求項４〜５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
該フィラーの含有量が０．１〜５０（重量％）であることを特徴とする請求項４〜６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
保護層に酸価が１０〜７００の有機化合物を含有することを特徴とする請求項４〜７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
該有機化合物が、ポリカルボン酸であることを特徴とする請求項８に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
該ポリカルボン酸が、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂のいずれか、あるいはそれらの構造を含む共重合体、もしくはそれらの混合物であることを特徴とする請求項９に記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
該ポリカルボン酸に、少なくとも一種の有機脂肪酸が混合されていることを特徴とする請求項９〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体を製造する際に、酸化防止剤を含有させた塗工液を用いて該感光体を形成することを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項１３】
該酸化防止剤が、ヒンダードフェノール系化合物であることを特徴とする請求項１２に記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項１４】
電子写真感光体と、電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、電子写真感光体が、請求項1〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
画像形成装置が、感光体表面に当接し、該感光体表面に残留するトナーを除去するクリーニング手段を有する請求項１４に記載の画像形成装置。
【請求項１６】
画像形成装置が、画像露光の際にＬＤあるいはＬＥＤによって感光体上に静電潜像の書き込みを行うことを特徴とするデジタル方式で請求項９〜１５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１７】
画像形成装置が、複数色のトナーを順次重ね合わせてカラー画像を形成する事を特徴とする請求項１４〜１６のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１８】
画像形成装置が、少なくとも電子写真感光体、静電潜像形成手段、現像手段、転写手段及び定着手段を有する画像形成要素を複数備えたタンデム型である事を特徴とする請求項１４〜１７のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１９】
画像形成装置が、電子写真感光体上に形成されたトナー像が一次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する転写手段とを備えてなり、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録媒体上に一括で二次転写する事を特徴とする請求項１４〜１８のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項２０】
電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも含む画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、請求項１〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２１】
静電潜像形成手段、露光手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段の少なくとも１つと、請求項１〜１１のいずれかに記載の電子写真とを具備してなることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体に関する。また、それらの感光体の製造方法、それらの感光体を使用した画像形成装置、画像形成方法、画像形成用プロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展には目覚ましいものがある。特に、情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行うレーザープリンターやデジタル複写機は、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。さらに、それらは高速化技術との融合によりフルカラー印刷が可能なレーザープリンターあるいはデジタル複写機へと応用されてきている。そのような背景から、感光体に要求される機能として、高画質化と高耐久化、高安定化を成立させることが特に重要な課題となっている。
【０００３】
これらの電子写真方式のレーザープリンターやデジタル複写機等に使用される感光体としては、有機系の感光材料を用いたものが、コスト、生産性及び無公害性等の理由から一般に広く応用されている。かかる有機系の電子写真感光体としては、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂、ＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体型、フタロシアニン−バインダーに代表される顔料分散型、そして電荷発生物質と電荷輸送物質とを組み合わせて用いる機能分離型の感光体などが知られている。
【０００４】
しかし、有機系の感光体は、感光層が低分子電荷輸送材料と不活性高分子を主成分としているため一般に柔らかく、電子写真プロセスにおいて繰り返し使用された場合、現像システムやクリーニングシステムによる機械的な負荷により摩耗が発生しやすいという欠点を有している。感光層の膜削れが進むと、感光体の帯電電位の低下や光感度の劣化、感光体表面のキズなどによる地汚れ、画像濃度低下あるいは画質劣化が促進される傾向が強く、従来から感光体の耐摩耗性が大きな課題として挙げられていた。さらに、近年では電子写真装置の高速化あるいは装置の小型化に伴う感光体の小径化によって、感光体の高耐久化がより一層重要な課題となっている。
これらの各種の感光体の中でも、感度、耐久性に優れ、更に電荷発生物質、電荷輸送物質を個別に分子設計できる等の理由により機能分離型積層感光体が現在のＯＰＣにおける主流の層構成となっている。
【０００５】
機能分離型の感光体における静電潜像形成のメカニズムは、感光体を帯電した後光照射すると、光は電荷輸送層を通過し、電荷発生層中の電荷発生物質により吸収され電荷を生成する。それによって発生した電荷が電荷発生層及び電荷輸送層の界面で電荷輸送層に注入され、さらに電界によって電荷輸送層中を移動し、感光体の表面電荷を中和することにより静電潜像を形成するというものである。
【０００６】
感光体の耐摩耗性向上を実現する方法としては、感光層に潤滑性を付与したり、硬化させたり、フィラーを含有させる方法、もしくは低分子電荷輸送物質（ＣＴＭ）分子分散ポリマー層のかわりに高分子型電荷輸送物質を用いる方法が広く知られている。しかしながら、これらの方法により感光層の削れを抑えると、新たな問題がおこる。すなわち、繰り返し使用や周辺環境により生じるオゾンやＮＯｘ、その他の酸化性物質が、感光層表面に吸着し、繰り返し使用や使用環境によっては、最表面の低抵抗化を招き、画像流れ（画像ボケ）等の問題を引き起こすことが知られている。従来はこのボケ発生物質が感光層と共に削りとられることにより、問題はある程度回避されてきた。しかしながら上述の通り、最近の更なる高解像、高耐久化要求に応えるには、新たな手法を付与しなければならなくなってきている。それらの影響を軽減させる１つの方法として感光体にヒーターを搭載し、ボケ物質を蒸発させる方法があるが、この方法は装置の小型化や消費電力の低減に対して大きな障害となっている。また、酸化防止剤等の添加剤も有効な手段ではあるが、単なる添加剤は光導電性を有しないものであるから、感光層への多量添加は、低感度化、残留電位上昇等の電子写真特性の問題を招いてしまう。
【０００７】
以上のように、高耐摩耗性を付与、もしくは感光体周りのプロセス設計によって削れが少なくなった電子写真感光体は、副作用として画像ボケの発生、解像度の低下等、画質への影響が避けられず、高耐久化と高画質化を両立させることは困難とされてきた。これは、画像ボケの発生を抑制するには抵抗が高い方が、残留電位上昇を抑制するには抵抗が低い方が適していることから、双方でトレードオフの関係になっていることが問題の解決を困難にしている。
【０００８】
これに関し、例えば特許文献１に開示されているように、感光層に少なくとも１つのジアルキルアミノ基を有する化合物を含有させることで、前記、酸化性ガス等のボケ発生物質による画像流れ（画像ボケ）等の問題を解決できることが見いだされている。しかしながら、この化合物は繰り返し使用後の画像品質に対して有効なものであるが、電荷輸送能が低いため高感度、高速化要求には対応が難しい。したがって、添加量においても限界がある。このため、電荷輸送物質と併用することにより高感度、並びに繰り返し安定性等を増す手法が記載されている。 
【０００９】
一方、特許文献２、特許文献３等に開示されているジアルキルアミノ基を有するスチルベン化合物も耐酸化性ガスによる画像ボケに対して効果があることが非特許文献１に記載されている。しかしながら、このスチルベン化合物は電荷輸送サイトであるトリアリールアミン構造の共鳴部位に強いメゾメリー効果（＋Ｍ効果）の置換基であるジアルキルアミノ基を有しているため、イオン化ポテンシャル値は異常に小さくなる。
【００１０】
それ故、電荷輸送物質として単独使用した感光層の帯電保持能は、初期から、もしくは繰り返し使用により著しく悪くなるため、実用化は非常に難しいという致命的な欠点を有している。更に、該スチルベン化合物を他の電荷輸送物質と混合併用すれば、該スチルベン化合物のイオン化ポテンシャル値はそれらよりもかなり小さいため、該スチルベン化合物が移動電荷のホールトラップサイトとなり、電子写真感度が著しく低く、かつ残留電位が大きな電子写真感光体となってしまう欠点を有していた。
【００１１】
そこで、特許文献４等に開示されているように、アルキルアミノ基を有する化合物の酸化電位が電荷輸送物質の酸化電位に対してある一定値以上大きくすることで、ホールトラップサイトを減少させ、残留電位を小さくすることが可能である。しかしながら、さらに高耐久化が進んで、感光体表面がリフレッシュされない場合や、オゾンやＮＯｘ等酸化性物質が非常に高濃度で存在する場合には、上記技術手段では、耐摩耗性や画像ボケ、残留電位抑制といった特性全てを満足させることはできず、新たな解決方法が望まれた。
【００１２】
【特許文献１】特開２０００−２３１２０４号公報
【特許文献２】特開昭６０−１９６７６８号公報
【特許文献３】特許第２８８４３５３号公報
【特許文献４】特開２００４−２５８４０８号公報
【非特許文献１】伊丹ら、コニカテクニカルレポート、１３巻、３７頁、２０００年
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、長期間繰り返し使用後や酸化性ガス濃度が多い環境においても画像ボケ等の画像劣化が発生せず、残留電位も上昇しない感光体を提供することにある。また、それらの感光体を用いることにより、感光体の交換が不要で、かつ高速印刷あるいは感光体の小径化に伴う装置の小型化を実現し、さらに繰り返し使用においても高耐久性、高安定性、高画質が得られる画像形成装置、画像形成方法、ならびに画像形成用プロセスカートリッジを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者は、鋭意検討を重ねた結果、静電ポテンシャルという考えを導入することにより上記従来技術の課題を解決することができる本発明を完成するに至った。
本発明の電子写真感光体においては、導電性支持体上に感光層が設けられ、該感光層の最表面層に少なくとも一種のアミン化合物と、電荷輸送物質とを含有し、該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルが−０．２７以下であることを特徴とする。
【００１５】
ここで、静電ポテンシャルについて説明する。静電ポテンシャルとは、ある分子のまわりに＋１個の電荷を位置させたときにその電荷が感じるポテンシャルエネルギー（単位は無次元）で、その負の領域の大きさにより、プロトン化エネルギー、即ち塩基性の強さの大小を予測することができる。
静電ポテンシャルの値が負の領域に大きいすなわち塩基性の強いアミン部位を有する化合物を、電子写真感光体の感光層の最表面層に含有させることで、アミン部位を有する化合物が酸化性物質を優先的に中和することで、画像ボケを抑制することができる。
【００１６】
本発明における静電ポテンシャルは、アミン部位において、富士通の計算化学ソフトＣＡＣｈｅ Ｖｅｒ．５．０ Ｗｏｒｋｓｙｓｔｅｍを用いて、半経験的分子軌道法計算（ＭＯＰＡＣ２０００）を行った。計算設定ダイアログはＰｒｏｐｅｒｔｙ：Ｅｌｅｃｔｒｏｓｔａｔｉｃ Ｐｏｔｅｎｔｉａｌ ｏｎ ｅｌｅｃｔｒｏｎ ｄｅｎｓｉｔｙ，Ｕｓｉｎｇ：ＭＭ／ＰＭ５ ｇｅｏｍｅｔｒｙ ｗｉｔｈ ＰＭ５ ｗａｖｅｆｕｎｃｔｉｏｎを用いた。
また、この化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶと含有量Ｘは、アミン化合物の含有量が少なすぎると、画像ボケ抑制の効果が小さくなり、アミン化合物の含有量が多すぎると、残留電位上昇につながるので、下記（Ｉ）式を満足することでアミン化合物の含有量を好適に決定することが可能である。
式（Ｉ）
０．０６≦−（Ｖ−（−０．２７））×Ｘ≦０．２
【００１７】
本発明によれば、以下に示す電子写真感光体、電子写真の製造方法、画像形成装置、画像形成方法、画像形成用プロセスカートリッジが提供される。
[１]導電性支持体上に感光層が設けられ、感光体の最表面層に少なくとも一種のアミン化合物と、電荷輸送物質とを含有し、該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶ（単位は無次元）が−０．２７以下であることを特徴とする電子写真感光体。
[２]該化合物のアミン部位の静電ポテンシャルＶ（単位は無次元）と含有量Ｘ（重量％）の間には、下記（Ｉ）式の関係が成り立つことを特徴とする[１]に記載の電子写真感光体。
式（Ｉ）
０．０６≦−（Ｖ−（−０．２７））×Ｘ≦０．２
【００１８】
[３]該感光体の最表面層に保護層を設けていることを特徴とする[１]〜[２]のいずれかに記載の電子写真感光体。
[４]該保護層にフィラーを含有することを特徴とする[３]に記載の電子写真感光体。
[５]該フィラーが、金属酸化物であることを特徴とする[４]に記載の電子写真感光体。
[６]該フィラーの平均一次粒径が、０．０１〜１．０（μｍ）であることを特徴とする[４]〜[５]のいずれかに記載の電子写真感光体。
[７]該フィラーの含有量が０．１〜５０（重量％）であることを特徴とする[４]〜[６]のいずれかに記載の電子写真感光体。
[８]保護層に酸価が１０〜７００の有機化合物を含有することを特徴とする[４]〜[７]のいずれかに記載の電子写真感光体。
【００１９】
[９]該有機化合物が、ポリカルボン酸であることを特徴とする[８]に記載の電子写真感光体。
[１０]該ポリカルボン酸が、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂のいずれか、あるいはそれらの構造を含む共重合体、もしくはそれらの混合物であることを特徴とする[９]に記載の電子写真感光体。
[１１]該ポリカルボン酸に、少なくとも一種の有機脂肪酸が混合されていることを特徴とする[９]〜[１０]のいずれかに記載の電子写真感光体。
[１２][１]〜[１１]のいずれかに記載の電子写真感光体を製造する際に、酸化防止剤を含有させた塗工液を用いて該感光体を形成することを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【００２０】
[１３]該酸化防止剤が、ヒンダードフェノール系化合物であることを特徴とする[１２]に記載の電子写真感光体の製造方法。
[１４]電子写真感光体と、電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、電子写真感光体が、[１]〜[１１]のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
[１５]画像形成装置が、感光体表面に当接し、該感光体表面に残留するトナーを除去するクリーニング手段を有する[１４]に記載の画像形成装置。
[１６]画像形成装置が、画像露光の際にＬＤあるいはＬＥＤによって感光体上に静電潜像の書き込みを行うことを特徴とするデジタル方式で[９]〜[１５]のいずれかに記載の画像形成装置。
【００２１】
[１７]画像形成装置が、複数色のトナーを順次重ね合わせてカラー画像を形成する事を特徴とする[１４]〜[１６]のいずれかに記載の画像形成装置。
[１８]画像形成装置が、少なくとも電子写真感光体、静電潜像形成手段、現像手段、転写手段及び定着手段を有する画像形成要素を複数備えたタンデム型である事を特徴とする[１４]〜[１７]のいずれかに記載の画像形成装置。
[１９]画像形成装置が、電子写真感光体上に形成されたトナー像が一次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する転写手段とを備えてなり、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録媒体上に一括で二次転写する事を特徴とする[１４]〜[１８]のいずれかに記載の画像形成装置。
[２０]電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも含む画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、[１]〜[１１]のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
[２１]静電潜像形成手段、露光手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段の少なくとも１つと、[１]〜[１１]のいずれかに記載の電子写真とを具備してなることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【００２２】
本発明で用いられるアミン化合物の一般式としては、以下のものが挙げられる。
【化１】
2008257147.tif 000002
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数1〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｎは１〜４の整数を表す。Ａｒは置換もしくは無置換の芳香環基を表す。）
【化２】
2008257147.tif 000003
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数1〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｌ、ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｌ、ｍ、ｎが同時に０となることはない。Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３は置換若しくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1とＡｒ２、Ａｒ２とＡｒ３、もしくはＡｒ３とＡｒ１はそれぞれ共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。）
【００２３】
【化３】
2008257147.tif 000004
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数1〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｋ、ｌ、ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｋ、ｌ、ｍ、ｎが同時に０となることはない。Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３およびＡｒ４は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1とＡｒ２、Ａｒ１とＡｒ４、もしくはＡｒ３とＡｒ４はそれぞれ共同で環を形成してもよい。）
【００２４】
【化４】
2008257147.tif 000005
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数1〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｋ、ｌ、ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｋ、ｌ、ｍ、ｎが同時に０となることはない。Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３およびＡｒ４は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1とＡｒ２、Ａｒ１とＡｒ３、もしくはＡｒ３とＡｒ４はそれぞれ共同で環を形成してもよい。）
【００２５】
【化５】
2008257147.tif 000006
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数1〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｋ、ｌ、ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｋ、ｌ、ｍ、ｎが同時に０となることはない。Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３およびＡｒ４は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1とＡｒ２、Ａｒ１とＡｒ３、もしくはＡｒ１とＡｒ４はそれぞれ共同で環を形成してもよい。Ｘはメチレン基、シクロヘキシリデン基、酸素原子、硫黄原子などを表す。）
【００２６】
【化６】
2008257147.tif 000007
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数1〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｌ、ｍは０〜３の整数を表す。ただしｌ、ｍが同時に０となることはない。Ａｒ1、Ａｒ２及びＡｒ３は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1とＡｒ２、Ａｒ１とＡｒ３はそれぞれ共同で環を形成してもよい。ｎは１〜４の整数を表す。）
【００２７】
【化７】
2008257147.tif 000008
（式中、 Ｒ１、Ｒ２は芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ１、Ｒ２は互いに結合し窒素原子を含む複素環を形成してもよい。ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｍとｎが同時に０となることはない。Ｒ３、Ｒ４は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜１１のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香環基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1、Ａｒ２は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。ただし、Ａｒ１,Ａｒ２，Ｒ３もしくはＲ４のいずれか１つは芳香族複素環基である。）
【００２８】
【化８】
2008257147.tif 000009
（式中、 Ｒ１、Ｒ２は芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ１、Ｒ２は互いに結合し窒素原子を含む複素環を形成してもよい。ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｍとｎが同時に０となることはない。Ｒ３は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜１１のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香環基を表す。また、Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ａｒ1、Ａｒ２、もしくはＡｒ1、Ａｒ３は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。）
【００２９】
【化９】
2008257147.tif 000010
（式中、 Ｒ１、Ｒ２は芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ１、Ｒ２は互いに結合し窒素原子を含む複素環を形成してもよい。ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。ただしｍとｎが同時に０となることはない。また、Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４およびＡｒ５は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。Ａｒ1、Ａｒ２もしくはＡｒ1、Ａｒ３は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。）
【００３０】
【化１０】
2008257147.tif 000011
（式中、 Ｒ１、Ｒ２は芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ１、Ｒ２は互いに結合し窒素原子を含む複素環を形成してもよい。ｎは１〜３の整数を表す。また、Ａｒ1、Ａｒ２、Ａｒ３、およびＡｒ４は置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。Ａｒ1、Ａｒ２もしくはＡｒ1、Ａｒ３は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。）
【００３１】
【化１１】
2008257147.tif 000012
〔式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｌは１〜３の整数を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。Ｒ3，Ｒ4は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基、あるいは
【化１２】
2008257147.tif 000013
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。Ｒ５，Ｒ６は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。）
を表し、同一でも異なっていても良い。Ｒ3とＲ4、Ｒ５とＲ６、もしくはＡｒ１とＡｒ２は共同で環を形成してもよい。〕
【００３２】
【化１３】
2008257147.tif 000014
〔式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｌは１〜３の整数を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。Ｒ3，Ｒ4は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基、あるいは
【化１４】
2008257147.tif 000015
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｍ、ｎは０〜３の整数を表す。Ｒ５，Ｒ６は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。）
を表し、同一でも異なっていても良い。ただし、Ｒ3，Ｒ4は同時に水素原子となることはない。Ｒ3とＲ4、Ｒ５とＲ６、もしくはＡｒ１とＡｒ２は共同で環を形成してもよい。〕
【００３３】
【化１５】
2008257147.tif 000016
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ｒ3，Ｒ4は置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていても良い。Ｒ5、Ｒ６，及びＲ７は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。Ｒ3，Ｒ4、もしくはＡｒ２，Ｒ4は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。またＡｒ１とＲ５は共同で環を形成してもよい。ｌは１〜３の、ｍは０〜３の、ｎは０または1の整数を表す。）
【００３４】
【化１６】
2008257147.tif 000017
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ｒ3，Ｒ4は置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていても良い。Ｒ5、Ｒ６，及びＲ７は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていてもよい。Ｒ3，Ｒ4、もしくはＡｒ２，Ｒ4は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。またＡｒ１とＲ５は共同で環を形成してもよい。ｌは１〜３の、ｍは０〜３の、ｎは０または1の整数を表す。）
【００３５】
【化１７】
2008257147.tif 000018
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｌ，ｍは０〜３の整数を表す。ただしｌとｍが同時に０となることはない。Ｒ3は置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ４は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１とＲ４、Ａｒ２とＲ３、もしくはＡｒ２同士は、共同で環を形成してもよい。ｎは０または１の整数を表す。）
【００３６】
【化１８】
2008257147.tif 000019
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｌ，ｍは０〜３の整数を表す。ただしｌとｍが同時に０となることはない。Ｒ3は置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ４は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１とＲ４、Ａｒ２とＲ３、もしくはＡｒ２同士は、共同で環を形成してもよい。ｎは０または１の整数を表す。）
【００３７】
【化１９】
2008257147.tif 000020
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｋ，ｌ，ｍは０〜３の整数を表す。ただしｋ，ｌ，ｍが同時に０となることはない。Ｒ3は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ１とＲ2、Ａｒ１とＲ3は、共同で環を形成してもよい。ｎは０または１の整数を表す。）
【００３８】
【化２０】
2008257147.tif 000021
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｋ，ｌ，ｍは０〜３の整数を表す。ただしｋ，ｌ，ｍが同時に０となることはない。Ｒ３は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１，Ａｒ２は置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ１とＲ２、Ａｒ１とＲ３は、共同で環を形成してもよい。ｎは０または１の整数を表す。）
【００３９】
【化２１】
2008257147.tif 000022
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ｒ3，Ｒ4は置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていても良い。Ｒ５は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１、Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ3，Ｒ4、もしくはＡｒ１，Ｒ4は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｋ，ｌ，ｍは０〜３の整数を表す。ｎは１または２の整数を表す。ただし、ｋ，ｌ，ｍが同時に０の場合は、Ｒ3，Ｒ4，は炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよく、また、Ｒ３，Ｒ４は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。）
【００４０】
【化２２】
2008257147.tif 000023
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ｒ3，Ｒ4は置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表し、同一でも異なっていても良い。Ｒ５は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。Ａｒ１、Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ3，Ｒ4、もしくはＡｒ１，Ｒ4は共同で窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。ｍは０〜４の、ｎは１または２の整数を表す。ただし、ｍが０の場合は、Ｒ3，Ｒ4，は炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよく、また、Ｒ３，Ｒ４は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。）
【００４１】
【化２３】
2008257147.tif 000024
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ａｒは置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ3，Ｒ4は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。ｌ、ｍ、ｎは０〜３の整数を表し、同時に０となることはない。）
【００４２】
【化２４】
2008257147.tif 000025
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香環基置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。Ｒ3は水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜４のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香環基を表す。ｌ、ｍは０〜３の整数を表し、同時に０となることはない。ｎは１〜３の整数を表す。）
【００４３】
【化２５】
2008257147.tif 000026
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香族炭化水素基置換もしくは無置換のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ａｒ１、Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。ｌ，ｍはそれぞれ０〜３の整数を表す。ただし、ｌ，ｍが同時に０となることはない。ｎは１または２の整数を表す。）
【化２６】
2008257147.tif 000027
（式中、Ｒ1，Ｒ2は、芳香族炭化水素基置換もしくは無置換のアルキル基を表し、同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1，Ｒ2は互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成してもよい。Ａｒ１、Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香環基を表す。ｌ，ｍはそれぞれ０〜３の整数を表す。ただし、ｌ，ｍが同時に０となることはない。ｎは１または２の整数を表す。）
【００４４】
【化２７】
2008257147.tif 000028
［式中、Ｒ１、Ｒ２ は、置換もしくは無置換のアルキル基、芳香族炭化水素基を表し、同一でも異なっていてもよい。但し、Ｒ１、Ｒ２のいずれか１つは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基である。また、Ｒ１、Ｒ２は互いに結合し、窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。Ａｒ は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。］
【００４５】
一般式の説明にある、アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、及びウンデカニル基などを挙げることができる。また、芳香族炭化水素基としてはベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン及びピレンなどの芳香族環、並びにピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾールなど芳香族複素環の基が挙げられる。また、これらの置換基としては、上記アルキル基の具体例で挙げたもの、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基などのアルコキシ基、またはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のハロゲン原子、前記芳香族炭化水素基、及びピロリジン、ピペリジン、ピペラジンなどの複素環の基などが挙げられる。更に、Ｒ1，Ｒ2が互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成する場合、その複素環基としてはピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基などに芳香族炭化水素基が縮合した縮合複素環基を挙げることができる。
【００４６】
【化２８】
2008257147.tif 000029
［式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ3は、置換基を有していても良いアルキレン基を表し、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３は置換基を有しても良いアリール基を表し、Ａｒ３は置換基を有しても良く、ヘテロ原子を有していても良い縮合多環基を表す。］
ここで、R1、ないしR3で示されるアルキレン基としては、具体的にはメチレン基、エチレン基、プロピレン基等が挙げられる。また、Ａｒ1 ないしＡｒ2で示される置換基を有していても良いアリール基としては、縮合環でも環集合でも、芳香族性を有する環を有するものであれば良い。具体的には、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基、ペリレニル基等が挙げられる。また、Ar1、ないしAr2の有する置換基どうしが結合して環を形成していても良い。
Ar3は置換基を有していても良く、ヘテロ原子を有していても良い縮合多環基である。ヘテロ原子としては理論的に入るものであればなんでもよいが、具体的にはＯ、Ｓ等の酸素族、Ｎ、Ｐ等の窒素族原子が挙げられる。具体的には、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基、ペリレニル基、アセナフテニル基、カルバゾリル基、キノリニル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル基、インドリル基、テトラヒドロナフチル基等が挙げられる。
【００４７】
また、これらR1ないしR3、及びAr1ないしAr3で表されるアルキレン基、アリール基、縮合多環基は、置換基を有しても良く、有しても良い置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のアルコキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基等のアラルキル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等のアルコキシカルボニル基、フェノキシ基などのアリールオキシ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基等のジアルキルアミノ基等が挙げられる。
【００４８】
以下にアミン部位を有する具体例とそのアミン部位における静電ポテンシャルを表に挙げる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。
【表１】
2008257147.tif 000030
【００４９】
また、電荷輸送物質としては、例えば、以下の一般式で示される化合物がある。
【化２９】
2008257147.tif 000031
（式中、Ｒ１はメチル基、エチル基、２−ヒドロキシエチル基または２−クロルエチル基を表し、Ｒ２はメチル基、エチル基、ベンジル基またはフェニル基を表し、Ｒ３は水素原子、塩素原子、臭素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基またはニトロ基を表す。）
【化３０】
2008257147.tif 000032
（式中、Arはナフタレン環、アントラセン環、ピレン環及びそれらの置換体あるいはピリジン環、フラン環、チオフェン環を表し、Rはアルキル基、フェニル基またはベンジル基を表す。）
【００５０】
【化３１】
2008257147.tif 000033
（式中、Ｒ１はアルキル基、ベンジル基、フェニル基またはナフチル基を表し、 Ｒ２は水素原子、炭素数１〜３のアルキル基、炭素数１〜３のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基、ジアラルキルアミノ基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、nは１〜４の整数を表し、nが２以上のときはＲ２は同じでも異なっていても良い。 Ｒ３は水素原子またはメトキシ基を表す。）
【化３２】
2008257147.tif 000034
（式中、 Ｒ１は炭素数１〜１１のアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基または複素環基を表し、 Ｒ２、Ｒ３はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、クロルアルキル基または置換もしくは無置換のアラルキル基を表し、また、 Ｒ２とＲ３は互いに結合し窒素を含む複素環を形成していても良い。 Ｒ４は同一でも異なっていてもよく、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表す。）
【００５１】
【化３３】
2008257147.tif 000035
（式中、Ｒは水素原子またはハロゲン原子を表し、Arは置換もしくは無置換のフェニル基、ナフチル基、アントリル基またはカルバゾリル基を表す。）
【化３４】
2008257147.tif 000036
（式中、 Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜４のアルコキシ基または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Arは
【化３５】
2008257147.tif 000037
を表し、 Ｒ２は炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ３は水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基またはジアルキルアミノ基を表し、ｎは１または２であって、ｎが２のときはＲ３は同一でも異なっていてもよく、Ｒ４、Ｒ５は水素原子、炭素数１〜４の置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換のベンジル基を表す。）
【００５２】
【化３６】
2008257147.tif 000038
（式中、Ｒはカルバゾリル基、ピリジル基、チエニル基、インドリル基、フリル基あるいはそれぞれ置換もしくは非置換のフェニル基、スチリル基、ナフチル基、またはアントリル基であって、これらの置換基がジアルキルアミノ基、アルキル基、アルコキシ基、カルボキシ基またはそのエステル、ハロゲン原子、シアノ基、アラルキルアミノ基、N-アルキル-N-アラルキルアミノ基、アミノ基、ニトロ基及びアセチルアミノ基からなる群から選ばれた基を表す。）
【００５３】
【化３７】
2008257147.tif 000039
（式中、 Ｒ１は低級アルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはベンジル基を表し、 Ｒ２、Ｒ３は水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基あるいは低級アルキル基またはベンジル基で置換されたアミノ基を表し、ｎは１または２の整数を表す。）
【００５４】
【化３８】
2008257147.tif 000040
（式中、 Ｒ１は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、 Ｒ２およびＲ３は置換もしくは無置換のアリール基を表し、 Ｒ４は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、また、Arは置換もしくは無置換のフェニル基またはナフチル基を表す。）
【００５５】
【化３９】
2008257147.tif 000041
（式中、ｎは０または１の整数、 Ｒ１は水素原子、アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、Ar1は置換もしくは未置換のアリール基を表し、Ｒ５は置換アルキル基を含むアルキル基、あるいは置換もしくは無置換のアリール基を表し、Aは
【化４０】
2008257147.tif 000042
９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表し、ここでＲ２は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または
【化４１】
2008257147.tif 000043
（ただし、Ｒ３およびＲ４は置換もしくは無置換のアリール基を示し、 Ｒ３およびＲ４は同じでも異なっていてもよく、 Ｒ４は環を形成しても良い）を表し、ｍが２以上の時Ｒ２は同一でも異なっても良い。また、ｎが０の時、AとＲ１は共同で環を形成しても良い。）
【００５６】
【化４２】
2008257147.tif 000044
（式中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン原子またはジアルキルアミノ基を表し、ｎは０または１を表す。）
【化４３】
2008257147.tif 000045
（式中、 Ｒ１およびＲ２は置換アルキル基を含むアルキル基、または置換もしくは未置換のアリール基を表し、 Aは置換アミノ基、置換もしくは未置換のアリール基またはアリル基を表す。）
【００５７】
【化４４】
2008257147.tif 000046
（式中、Xは水素原子、低級アルキル基またはハロゲン原子を表し、Rは置換アルキル基を含むアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表し、 Aは置換アミノ基または置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【化４５】
2008257147.tif 000047
（式中、 Ｒ１は低級アルキル基、低級アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ２、Ｒ３は同じでも異なっていてもよく、水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、ｌ、ｍ、ｎは０〜４の整数を表す。）
【００５８】
【化４６】
2008257147.tif 000048
（式中、 Ｒ１、Ｒ３およびＲ４は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換のアリール基を、Ｒ２は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。ただし、 Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はすべて水素原子である場合は除く。また、k,l,mおよびnは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は同じでも異なっていても良い。）
【００５９】
【化４７】
2008257147.tif 000049
（式中、Arは置換基を有してもよい炭素数１８個以下の縮合多環式炭化水素基を表し、また、 Ｒ１およびＲ２は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。ｎは１もしくは２の整数を表す。）
【００６０】
【化４８】
2008257147.tif 000050
（式中、Arは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Aは
【化４９】
2008257147.tif 000051
（ただし、Ar’は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、 Ｒ１および
Ｒ２は置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基である。）
を表す。）
【００６１】
【化５０】
2008257147.tif 000052
（式中、 Arは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を、 Rは水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。ｎは０または１、ｍは１または２であって、ｎ＝０、ｍ＝１の場合、 ArとRは共同で環を形成しても良い。）
【００６２】
一般式化１で表される化合物には、例えば、９−エチルカルバゾール−３−アルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−アルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−アルデヒド−１、１−ジフェニルヒドラゾンなどがある。また、一般式化２で表される化合物には、例えば、４−ジエチルアミノスチリル−β−アルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、４−メトキシナフタレン−１−アルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾンなどがある。
一般式化３で表される化合物には、例えば、４−メトキシベンズアルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、２、４−ジメトキシベンズアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１、１−ジフェニルヒドラゾン、４−メトキシベンズアルデヒド−１−（４−メトキシ）フェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジベンジルアミノベンズアルデヒド−１、１−ジフェニルヒドラゾンなどがある。
【００６３】
また、一般式化４で表される化合物には、例えば、１、１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、トリス（４−ジエチルアミノフェニル）メタン、１、１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、2,2’−ジメチル−4,4’−ビス（ジエチルアミノ）−トリフェニルメタンなどがある。
一般式化５で表される化合物には、例えば、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、９−ブロム−１０−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンなどがある。
また、一般式化６で表される化合物には、例えば、９−（４−ジメチルアミノベンジリデン）フルオレン、３−（９−フルオレニリデン）−９−エチルカルバゾールなどがある。
また、一般式化９で表される化合物には、例えば、１、２−ビス（４−ジエチルアミノスチリル）ベンゼン、１、２−ビス（２、４−ジメトキシスチリル）ベンゼンなどがある。
一般式化１０で表される化合物には、例えば、３−スチリル−９−エチルカルバゾール、３−（４−メトキシスチリル）−９−エチルカルバゾールなどがある。
【００６４】
一般式化１１で表される化合物には、例えば、４−ジフェニルアミノスチルベン、４−ジベンジルアミノスチルベン、４−ジトリルアミノスチルベン、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ナフタレン、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ナフタレンなどがある。
一般式化１２で表される化合物には、例えば、４’−ジフェニルアミノ−α−フェニルスチルベン、４’−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−α−フェニルスチルベンなどがある。
一般式化１５で表される化合物には、例えば、１−フェニル−３−（４−ジエチルアミノスチリル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリンなどがある。
一般式化１６で表される化合物には、例えば、２、５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−Ｎ、Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジメチルアミノフェニル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどがある。
一般式化１７で表される化合物には、例えば、２−Ｎ、Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジエチルアミノフェニル）−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−1，3，4−オキサジアゾールなどがある。
一般式化１８で表されるベンジジン化合物には、例えば、Ｎ、Ｎ’−ジフェニル− Ｎ、Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミン、３，３’−ジメチル−Ｎ、Ｎ、Ｎ’,Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミンなどがある。
【００６５】
また、一般式化１９で表されるビフェニリルアミン化合物には、例えば、4’−メトキシ− Ｎ、Ｎ−ジフェニル−[１，１’−ビフェニル]−４−アミン、４’−メチル− Ｎ、Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−4−アミン、４’−メトキシ− Ｎ、Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−４−アミン、Ｎ、Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−４−アミンなどがある。また、一般式化２０で表されるトリアリールアミン化合物には、例えば、Ｎ、Ｎ−ジフェニル−ピレン−１−アミン、Ｎ、Ｎ−ジ−p−トリル−ピレン−１−アミン、Ｎ、Ｎ−ジ−p−トリル−１−ナフチルアミン、Ｎ、Ｎ−ジ（p−トリル）−１−フェナントリルアミン、９，９−ジメチル−２−（ジ−p−トリルアミノ）フルオレン、Ｎ、Ｎ、Ｎ’、Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ、Ｎ、Ｎ’、Ｎ’−テトラキス（３−メチルフェニル）−ｍ−フェニレンジアミンなどがある。
【００６６】
また、一般式化２１で表されるジオレフィン芳香族化合物には、例えば、１、４−ビス（４−ジフェニルアミノスチリル）ベンゼン、１、４−ビス[４−ジ（p−トリル）アミノスチリル]ベンゼンなどがある。また、一般式化２３で表されるスチリルピレン化合物には、例えば、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ピレン、１−（Ｎ、Ｎ−ジ−p−トリル−４−アミノスチリル）ピレンなどがある。
また、電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−インデノ４Ｈ−インデノ[１、２−ｂ]チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどを挙げることができ、さらに下記化２４、２５、２６式に挙げる電子輸送物質を好適に使用することができる。
これらの電荷輸送物質は単独または２種類以上混合して用いられる。
【００６７】
【化５１】
2008257147.tif 000053
（式中Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。）
【化５２】
2008257147.tif 000054
（式中Ｒ１、Ｒ２は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。）
【００６８】
【化５３】
2008257147.tif 000055
（式中Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。）
【００６９】
以下、本発明の電子写真感光体、電子写真の製造方法、画像形成装置、画像形成方法、画像形成用プロセスカートリッジの詳細を説明する。
まず、本発明の電子写真感光体の層構成に関して、図１〜図５に基づいて説明する。
本発明の電子写真感光体においては、導電性支持体上に少なくとも感光層が形成されており、感光体の耐酸化性ガスや耐摩耗性を向上させるため、感光体の表面層に保護層を設けることができる。
【００７０】
図１は、本発明の電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体２０１上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層２０２が設けられている。
図２は、導電性支持体２０１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２０３と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層２０４とが、積層された構成をとっている。
図３は、導電性支持体２０１上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層２０２が設けられ、更に感光体表面に保護層２０５が設けられてなる。この場合、最表面層の保護層２０５に本発明のアミン化合物が含有されている。
図４は、導電性支持体２０１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２０３と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層２０４とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層上に保護層２０５が設けられてなる。この場合、最表面層の保護層２０５に本発明のアミン化合物が含有されている。
図５は、導電性支持体２０１上に、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層２０４と電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２０３とが積層された構成をとっており、更に電荷発生層上に保護層２０５が設けられてなる。この場合、最表面層の保護層２０５に本発明のアミン化合物が含有されている。
【００７１】
次に本発明の感光体を構成する各層について説明する。
＜導電性支持体について＞
前記導電性支持体（２０１）としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特許文献１に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体（２０１）として用いることができる。
【００７２】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体（２０１）として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。
【００７３】
＜下引き層について＞
本発明の感光体においては、導電性支持体と感光層との間に図示しないが、下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００７４】
＜感光層について＞
次に感光層について説明する。感光層は積層構造でも単層構造でもよい。積層構造の場合には、感光層は電荷発生機能を有する電荷発生層（２０３）と電荷輸送機能を有する電荷輸送層（２０４）とから構成される。また、単層構造の場合には、感光層（２０２）は電荷発生機能と電荷輸送機能を同時に有する層である。
【００７５】
以下、積層構造の感光層及び単層構造の感光層のそれぞれについて述べる。
＜感光層が積層のものについて＞
ｉ）電荷発生層について
電荷発生層（２０３）は、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生層（２０３）には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。これら電荷発生物質は単独でも、２種以上混合してもかまわない。
電荷発生層（２０３）は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。
必要に応じて電荷発生層（２０３）に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。結着樹脂の添加は、分散前あるいは分散後どちらでも構わない。
【００７６】
ここで用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。これらは単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
電荷発生層（２０３）は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等のいかなる添加剤が含まれていても良い。
【００７７】
塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷発生層（２０３）の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
（ｉi）電荷輸送層について
電荷輸送層（２０４）は、電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層（２０３）上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により単独あるいは２種以上の可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
結着樹脂としては、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルぺンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ポリアリレート、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、フェノキシ樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００７８】
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。また、電荷輸送層の膜厚は解像度・応答性の点から、２５μｍ以下とすることが好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）に異なるが、５μｍ以上が好ましい。
ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。これらは単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。
以上のようにして得られた塗工液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等、従来の塗工方法を用いることができる。
【００７９】
＜感光層が単層のものについて＞
次に感光層が単層構成である図１の場合について述べる。上述した電荷発生物質及び電荷輸送物質を結着樹脂中に分散した感光体が使用できる。
感光層は、電荷発生物質および電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
電荷輸送物質としては、電荷輸送層で挙げた電荷輸送物質を使用することができる。結着樹脂としては、先に電荷輸送層（２０４）で挙げた結着樹脂のほかに、電荷発生層（２０３）で挙げた結着樹脂を混合して用いてもよい。結着樹脂１００重量部に対する電荷発生物質の量は５〜４０重量部が好ましく、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜１５０重量部である。感光層は、電荷発生物質、結着樹脂を電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコートなどで塗工して形成できる。感光層の膜厚は、５〜２５μｍ程度が適当である。
【００８０】
＜感光体の表面保護層について＞
次に感光体の表面層が保護層である場合について説明する。感光体の表面層は、アミン化合物を含有する。また、耐摩耗性を向上させる目的でフィラーを含有させることができる。また、分散剤として酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の少なくとも一種を添加することができる。
上記フィラーには、有機性フィラー材料と無機性フィラー材料がある。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等が挙げられ、無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化鉄、酸化クロム、シリカ、酸化錫、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物、フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物、チタン酸カリウム、窒化硼素などの無機材料が挙げられる。これらのフィラーの中でも処理効率並びに硬度の点から金属酸化物を用いることが、耐摩耗性の向上に対して有利である。
【００８１】
さらに、画像ボケが発生しにくいフィラーとしては、電気絶縁性が高いフィラーが好ましく、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム等が特に有効に使用できる。また、これらのフィラーを単独で使用することはもちろん、２種類以上を混合して用いることも可能である。また、これらのフィラーの中でも高い絶縁性を有し、熱安定性が高い上に、耐摩耗性が高い六方細密構造であるα型アルミナは、画像ボケの抑制や耐摩耗性の向上の点から特に有用である。
フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜１．０、好ましくは０．１〜０．５μｍであることが表面層の光透過率や耐摩耗性の点から好ましく、さらに望ましくは０．３〜０．５μｍである。フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ未満の場合は、耐摩耗性の低下、分散性の低下等を引き起こし、１．０μｍより大きい場合には、分散液中においてフィラーの沈降性が促進されたり、トナーのフィルミングが発生したりする可能性がある。
フィラーの含有量としては、好ましくは０．１〜５０重量％で、より好ましくは５〜３０重量％である。０．１重量％未満であると耐摩耗性はあるものの十分ではなく、５０重量％を越えると、透明性が損なわれる恐れがある。
【００８２】
さらに、これらのフィラーは少なくとも一種の分散剤で分散させて用いられる。これにより、分散性の向上、フィラー添加に起因する残留電位上昇の抑制に対し有効となる。フィラーの分散性の低下は残留電位の上昇に影響するだけでなく、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。
【００８３】
次に、この分散剤である酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物について説明する。酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有させると、フィラーの添加によって発生した、残留電位上昇を抑制することができる。酸価とは、１ｇ中に含まれる遊離脂肪酸を中和するのに要する水酸化カリウムのミリグラム数で定義される。これらの酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物としては、一般に知られている有機脂肪酸や高酸価樹脂等、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物であれば使用することができる。しかし、非常に低分子のマレイン酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸等の有機酸やアクセプター等はフィラーの分散性を大幅に低下させてしまう可能性があるため、残留電位低減効果が十分に発揮されなくなる場合がある。従って、感光体の残留電位を低減させ、かつフィラーの分散性を高めるためには低分子量ポリマーや樹脂、共重合体等、さらにはそれらを混合させて使用することが好ましい。
【００８４】
それらの有機化合物の構造としては、立体障害が少ないリニアの構造を有することがより好ましい。分散性を向上させるためにはフィラーと結着樹脂との双方に親和性を持たせることが必要であり、立体障害が大きな材料は、それらの親和性が低下することにより、分散性が低下し、前述のような多くの問題を発生させることにつながる。かかる観点から、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物としては、ポリカルボン酸が好ましい。該ポリカルボン酸は、カルボン酸をポリマーあるいはコポリマー中に含む構造を有する化合物であって、例えば、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、アクリル酸やメタクリル酸を用いた共重合体、スチレン−カルボキシル含有又はフェノール性ヒドロキシ基含有アクリル共重合体等、カルボン酸を含む有機化合物あるいはその誘導体は使用することが可能である。また、これらの材料は２種以上混合して用いることが可能であり、かつ有用である。場合によっては、これらの材料と有機脂肪酸とを混合させることによって、フィラーの分散性あるいはそれに伴う残留電位の低減効果が高まることがある。
【００８５】
本発明においては、酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を用いるが、酸価が３０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物を用いることが好ましい。酸価が必要以上に高いと抵抗が下がりすぎて画像ボケの影響が大きくなり、酸価が低すぎると添加量を多くする必要が生じる上、残留電位の低減効果が不十分となる。有機化合物の酸価は、その添加量とのバランスにより決めることが必要である。同じ添加量でも酸価が高ければ残留電位低減効果が高いというわけではなく、その効果はこれら酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物のフィラーへの吸着性にも大きく関係している。
【００８６】
保護層に含有させるフィラー材料は、少なくとも有機溶剤、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物等とともにボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などの従来方法を用いて分散することができる。この中でも、フィラーと酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物との接触効率を高くすることができ、外界からの不純物の混入が少ないボールミルによる分散が分散性の点からより好ましい。使用されるメディアの材質については、従来使用されているジルコニア、アルミナ、メノウ等すべてのメディアを使用することができるが、フィラーの分散性及び残留電位低減効果の点から特にアルミナを使用することがより好ましい。ジルコニアは分散時のメディアの摩耗量が大きく、それらの混入によって残留電位が著しく増加する。さらに、その摩耗粉の混入によって分散性が大きく低下し、フィラーの沈降性が促進される。一方、メディアにアルミナを使用した場合には、分散時にメディアは摩耗されるものの、摩耗量は低く抑えられる上に、混入した摩耗粉が残留電位に与える影響が非常に小さい。また、摩耗粉が混入しても分散性に対して悪影響が少ない。従って、分散に使用するメディアにはアルミナを使用することがより好ましい。
【００８７】
また、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物は、フィラーや有機溶剤とともに分散前より添加することによって、塗工液中のフィラーの凝集、さらにはフィラーの沈降性を抑制し、フィラーの分散性が著しく向上することから、分散前より添加することが好ましい。一方、結着樹脂や電荷輸送物質は、分散前に添加することも可能であるが、その場合分散性が若干低下する場合が見られる。従って、結着樹脂や電荷輸送物質は、有機溶剤に溶解された状態で分散後に添加することが好ましい。
【００８８】
アミン部位を有する化合物と酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物とを含有する塗工液を保存する場合には、相互作用による塩の生成を抑制するために、酸化防止剤を含有させる必要がある。この塩が生成すると、塗工液の変色を引き起こすだけではなく、製造された電子写真感光体において、残留電位の上昇等の不具合を引き起こす。この塩の生成による塗工液の経時保存の不安定の原因は、アミン部位を有する化合物の構造に由来するものであり、次に示す酸化防止剤を添加することで塗工経時の不安定さを改善することができる。
【００８９】
塗工液に含有させる酸化防止剤としては、後述する一般の酸化防止剤が使用できるが、ヒンダードフェノールの化合物が特に効果的である。但し、ここで用いられる酸化防止剤は、後述の目的と異なり、あくまでもアミン部位を有する化合物の塗工液中での保護のために利用される。このため、これらの酸化防止剤は、アミン部位を有する化合物を含有させる前の工程で塗工液に含有させておくことが好ましく、添加量としては、含有される酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物に対して、０．１〜２００ｗｔ％で十分な塗工液経時保存安定性を発揮できる。
【００９０】
次に、保護層に使用される結着樹脂に関して説明する。樹脂材料としては、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ポリアリレート、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、フェノキシ樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。フィラーの分散性、残留電位、塗膜欠陥の点から、特にポリカーボネートあるいはポリアリレートが有効かつ有用である。
【００９１】
＜中間層について＞
本発明の感光体においては、感光層と保護層との間に図示しないが中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく一般に用いられる塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００９２】
＜各層への添加剤について＞
本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下防止、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、中間層等の各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質およびレベリング剤を添加することができる。これらの化合物の代表的な材料を以下に記す。
各層に添加できる酸化防止剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）フェノール系化合物
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４′−ヒドロキシ−３′，５′−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３′−ビス（４′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］グリコールエステル、トコフェロ−ル類など。
【００９３】
（ｂ）パラフェニレンジアミン類
Ｎ−フェニル−Ｎ′−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−Ｎ，Ｎ′−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
（ｃ）ハイドロキノン類
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
（ｄ）有機硫黄化合物類
ジラウリル−３，３′−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３′−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３′−チオジプロピオネートなど。
（ｅ）有機燐化合物類
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなど。
【００９４】
各層には可塑剤を添加できる。可塑剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）リン酸エステル系可塑剤
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなど。
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなど。
【００９５】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなど。
（ｄ）脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなど。
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなど。
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなど。
【００９６】
（ｇ）エポキシ可塑剤
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなど。
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなど。
（ｉ）含塩素可塑剤
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなど。
（ｊ）ポリエステル系可塑剤
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど。
（ｋ）スルホン酸誘導体
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなど。
（ｌ）クエン酸誘導体
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなど。
（ｍ）その他
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチルなど。
【００９７】
各層には滑剤を添加できる。滑剤としては、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）炭化水素系化合物
流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなど。
（ｂ）脂肪酸系化合物
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸など。
（ｃ）脂肪酸アミド系化合物
ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなど。
（ｄ）エステル系化合物
脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなど。
（ｅ）アルコール系化合物
セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなど。
（ｆ）金属石けん
ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなど。
（ｇ）天然ワックス
カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなど。
（ｈ）その他
シリコーン化合物、フッ素化合物など。
【００９８】
各層には紫外線吸収剤を添加できる。紫外線吸収剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）ベンゾフェノン系
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２′，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２′，４，４′−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２′−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノンなど。
（ｂ）サルシレート系
フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなど。
（ｃ）ベンゾトリアゾール系
（２′−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２′−ヒドロキシ−５′−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２′−ヒドロキシ−５′−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２′−ヒドロキシ−３′−ターシャリブチル−５′−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾールなど。
（ｄ）シアノアクリレート系
エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル−２−カルボメトキシ−３−（パラメトキシ）アクリレートなど。
【００９９】
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）
ニッケル［２，２′−チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート］ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなど。
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなど。
【０１００】
＜画像形成装置について＞
次に図面を用いて本発明の電子写真方法ならびに電子写真装置を詳しく説明する。
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、静電潜像形成手段と、現像手段と、転写手段と、定着手段とを少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。
本発明の画像形成方法は、静電潜像形成工程と、現像工程と、転写工程と、定着工程とを少なくとも含み、更に必要に応じて適宜選択したその他の工程、例えば、除電工程、クリーニング工程、リサイクル工程、制御工程等を含む。
本発明の画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、前記静電潜像形成工程は前記静電潜像形成手段により行なうことができ、前記現像工程は前記現像手段により行なうことができ、前記転写工程は前記転写手段により行なうことができ、前記定着工程は前記定着手段により行なうことができ、前記その他の工程は前記その他の手段により行なうことができる。
【０１０１】
＜静電潜像形成工程及び静電潜像形成手段＞
前記静電潜像形成工程は、電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程である。
前記電子写真感光体としては、本発明の前記電子写真感光体を用いる。
前記静電潜像の形成は、例えば、前記電子写真感光体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行なうことができ、前記静電潜像形成手段により行なうことができる。
前記静電潜像形成手段は、例えば、前記電子写真感光体の表面を一様に帯電させる帯電器と、前記電子写真感光体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。
前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記電子写真感光体の表面に電圧を印加することにより行なうことができる。
前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、などが挙げられる。
【０１０２】
ローラ帯電方式には、ローラ端部にギャップテープ等のギャップを付与する手段を設け、該ギャップテープを介して静電潜像担持体に非接触に近接配置された帯電器などが挙げられる。
前記帯電部材の形状としてはローラの他にも、磁気ブラシ、ファーブラシ等、どのような形態をとってもよく、電子写真装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。磁気ブラシを用いる場合、磁気ブラシは例えばＺｎ−Ｃｕフェライト等、各種フェライト粒子を帯電部材として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成される。又はブラシを用いる場合、例えば、ファーブラシの材質としては、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物により導電処理されたファーを用い、これを金属や他の導電処理された芯金に巻き付けたり張り付けたりすることで帯電器とする。
【０１０３】
前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行なうことができる。
前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行なうことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行なう光背面方式を採用してもよい。
【０１０４】
＜現像工程及び現像手段＞
前記現像工程は、前記静電潜像を、前記トナーないし前記現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナーないし前記現像剤を用いて現像することにより行なうことができ、前記現像手段により行なうことができる。
前記現像手段は、例えば、前記トナーないし前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナーないし現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナーないし該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナーないし前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【０１０５】
前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
前記現像器に収容させる現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。
【０１０６】
＜転写工程及び転写手段＞
前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行なうことができ、前記転写手段により行なうことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【０１０７】
前記中間転写体の静止摩擦係数は、０．１〜０．６が好ましく、０．３〜０．５がより好ましい。
前記中間転写体の体積抵抗は数Ωｃｍ以上１０３Ωｃｍ以下であることが好ましい。体積抵抗を数Ωｃｍ以上１０３Ωｃｍ以下とすることにより、中間転写体自身の帯電を防ぐとともに、電荷付与手段により付与された電荷が該中間転写体上に残留しにくくなるので、二次転写時の転写ムラを防止できる。また、二次転写時の転写バイアス印加を容易にできる。
前記中間転写体の材質は、特に制限はなく、公知の材料の中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、（１）ヤング率（引張弾性率）の高い材料を単層ベルトとして用いたものであり、ＰＣ（ポリカーボネート）、ＰＶＤＦ（ポリフッ化ビニリデン）、ＰＡＴ（ポリアルキレンテレフタレート）、ＰＣ（ポリカーボネート）／ＰＡＴ（ポリアルキレンテレフタレート）のブレンド材料、ＥＴＦＥ（エチレンテトラフロロエチレン共重合体）／ＰＣのブレンド材料、ＥＴＦＥ／ＰＡＴのブレンド材料、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料、カーボンブラック分散の熱硬化性ポリイミドなどが挙げられる。これらヤング率の高い単層ベルトは画像形成時の応力に対する変形量が少なく、特にカラー画像形成時にレジズレを生じにくいとの利点を有している。（２）上記のヤング率の高いベルトを基層とし、その外周上に表面層又は中間層を付与した２〜３層構成のベルトであり、これら２〜３層構成のベルトは単層ベルトの硬さに起因し発生するライン画像の中抜けを防止しうる性能を有している。（３）ゴム及びエラストマーを用いたヤング率の比較的低いベルトであり、これらのベルトは、その柔らかさによりライン画像の中抜けが殆ど生じない利点を有している。また、ベルトの幅を駆動ロール及び張架ロールより大きくし、ロールより突出したベルト耳部の弾力性を利用して蛇行を防止するので、リブや蛇行防止装置を必要とせず低コストを実現できる。
【０１０８】
前記中間転写ベルトは、従来から弗素系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリイミド樹脂等が使用されてきていたが、近年ベルトの全層や、ベルトの一部を弾性部材にした弾性ベルトが使用されてきている。樹脂ベルトを用いたカラー画像の転写は以下の課題がある。
カラー画像は通常４色の着色トナーで形成される。１枚のカラー画像には、１層から４層までのトナー層が形成されている。トナー層は１次転写（感光体から中間転写ベルトへの転写）や、二次転写（中間転写ベルトからシートへの転写）を通過することで圧力を受け、トナー同士の凝集力が高くなる。トナー同士の凝集力が高くなると文字の中抜けやベタ部画像のエッジ抜けの現象が発生しやすくなる。樹脂ベルトは硬度が高くトナー層に応じて変形しないため、トナー層を圧縮させやすく文字の中抜け現象が発生しやすくなる。
【０１０９】
また、最近はフルカラー画像を様々な用紙、例えば和紙や意図的に凹凸を付けた用紙に画像を形成したいという要求が高くなってきている。しかし、平滑性の悪い用紙は転写時にトナーと空隙が発生しやすく、転写抜けが発生しやすくなる。密着性を高めるために二次転写部の転写圧を高めると、トナー層の凝縮力を高めることになり、上述したような文字の中抜けを発生させることになる。
前記弾性ベルトは、次の目的で使用される。弾性ベルトは、転写部でトナー層、平滑性の悪い用紙に対応して変形する。つまり、局部的な凹凸に追従して弾性ベルトは変形するため、過度にトナー層に対して転写圧を高めることなく、良好な密着性が得られ文字の中抜けの無い、平面性の悪い用紙に対しても均一性の優れた転写画像を得ることができる。
【０１１０】
前記弾性ベルトの樹脂としては、例えば、ポリカーボネート、フッ素系樹脂（ＥＴＦＥ，ＰＶＤＦ）、ポリスチレン樹脂、クロロポリスチレン樹脂、ポリ−α−メチルスチレン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−塩化ビニル共重合体、スチレン−酢酸ビニル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル酸エステル共重合体（例えば、スチレン−アクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリル酸エチル共重合体、スチレン−アクリル酸ブチル共重合体、スチレン−アクリル酸オクチル共重合体及びスチレン−アクリル酸フェニル共重合体等）、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体（例えば、スチレン−メタクリル酸メチル共重合体、スチレン−メタクリル酸エチル共重合体、スチレン−メタクリル酸フェニル共重合体等）、スチレン−α−クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル−アクリル酸エステル共重合体等のスチレン系樹脂（スチレン又はスチレン置換体を含む単重合体又は共重合体）、メタクリル酸メチル樹脂、メタクリル酸ブチル樹脂、アクリル酸エチル樹脂、アクリル酸ブチル樹脂、変性アクリル樹脂（例えば、シリコーン変性アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂変性アクリル樹脂、アクリル・ウレタン樹脂等）、ポリ塩化ビニル樹脂、スチレン−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルポリウレタン樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブタジエン、ポリ塩化ビニリデン、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン−エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、変性ポリフェニレンオキサイド樹脂などが挙げられる。これらは、１種類あるいは２種類以上の組み合わせを使用することができる。
【０１１１】
前記弾性材ゴム、エラストマーとしては、例えば、ブチルゴム、フッ素系ゴム、アクリルゴム、ＥＰＤＭ、ＮＢＲ、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンゴム、エチレン−プロピレンターポリマー、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、ウレタンゴム、シンジオタクチック１，２−ポリブタジエン、エピクロロヒドリン系ゴム、リコーンゴム、フッ素ゴム、多硫化ゴム、ポリノルボルネンゴム、水素化ニトリルゴム、熱可塑性エラストマー（例えば、ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリアミド系、ポリウレア、ポリエステル系、フッ素樹脂系）などが挙げられる。これらは、１種類あるいは２種類以上の組み合わせを使用することができる。
【０１１２】
前記抵抗値調節用導電剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、グラファイト、アルミニウムやニッケル等の金属粉末、酸化錫、酸化チタン、酸化アンチモン、酸化インジウム、チタン酸カリウム、酸化アンチモン−酸化錫複合酸化物（ＡＴＯ）、酸化インジウム−酸化錫複合酸化物（ＩＴＯ）等の導電性金属酸化物、導電性金属酸化物は、硫酸バリウム、ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム等の絶縁性微粒子を被覆したものでもよい。上記導電剤に限定されるものではないことは当然である。
【０１１３】
表層材料、表層は弾性材料による感光体への汚染防止と、転写ベルト表面への表面摩擦抵抗を低減させてトナーの付着力を小さくしてクリーニング性、二次転写性を高めるものが要求される。例えばポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂等の１種類あるいは２種類以上の組み合わせを使用し表面エネルギーを小さくし潤滑性を高める材料、例えばフッ素樹脂、フッ素化合物、フッ化炭素、２酸化チタン、シリコンカーバイト等の粉体、粒子を１種類あるいは２種類以上又は粒径が異なるものの組み合わせを分散させ使用することができる。また、フッ素系ゴム材料のように熱処理を行なうことで表面にフッ素リッチな層を形成させ表面エネルギーを小さくさせたものを使用することもできる。
【０１１４】
前記ベルトの製造方法は限定されるものではなく、例えば、回転する円筒形の型に材料を流し込みベルトを形成する遠心成型法、液体塗料を噴霧し膜を形成させるスプレー塗工法、円筒形の型を材料の溶液の中に浸けて引き上げるディッピング法、内型，外型の中に注入する注型法、円筒形の型にコンパウンドを巻き付け、加硫研磨を行なう方法等が挙げられるが、これらに限定されるものではなく、複数の製法を組み合わせてベルトを製造することが一般的である。
前記弾性ベルトとして伸びを防止する方法として、伸びの少ない芯体樹脂層にゴム層を形成する方法、芯体層に伸びを防止する材料を入れる方法等があるが、特定の製法に限定されるものではない。
【０１１５】
伸びを防止する芯体層を構成する材料は、例えば、綿、絹、等の天然繊維；ポリエステル繊維、ナイロン繊維、アクリル繊維、ポリオレフィン繊維、ポリビニルアルコール繊維，ポリ塩化ビニル繊維、ポリ塩化ビニリデン繊維、ポリウレタン繊維、ポリアセタール繊維、ポリフロロエチレン繊維、フェノール繊維等の合成繊維；炭素繊維、ガラス繊維、ボロン繊維等の無機繊維；鉄繊維、銅繊維等の金属繊維などが挙げられる。これらは１種あるいは２種以上の組み合わせを用いて、織布状又は糸状としたものも用いられる。
糸は１本又は複数のフィラメントを撚ったもの、片撚糸、諸撚糸、双糸等、どのような撚り方であってもよい。また、例えば上記材料群から選択された材質の繊維を混紡してもよい。もちろん糸に適当な導電処理を施して使用することもできる。一方織布は、メリヤス織り等どのような織り方の織布でも使用可能であり、もちろん交織した織布も使用可能であり当然導電処理を施すこともできる。
【０１１６】
前記芯体層を設ける製造方法は特に限定されるものではない。、例えば、筒状に織った織布を金型等に被せ、その上に被覆層を設ける方法、筒状に織った織布を液状ゴム等に浸漬して芯体層の片面あるいは両面に被覆層を設ける方法、糸を金型等に任意のピッチで螺旋状に巻き付け、その上に被覆層を設ける方法等を挙げることができる。
弾性層の厚さは、弾性層の硬度にもよるが、厚すぎると表面の伸縮が大きくなり表層に亀裂が発生しやすくなる。又、伸縮量が大きくなることから画像に伸び縮みが大きくなること等から厚すぎる（およそ１ｍｍ以上）ことは好ましくない。
【０１１７】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２以上であってもよい。
前記転写器としては、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器などが挙げられる。
なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行なってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行なってもよい。
前記定着装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組み合わせ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組み合わせなどが挙げられる。
【０１１８】
前記加熱加圧手段における加熱は、通常、８０℃〜２００℃が好ましい。
なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着工程及び定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。
前記除電工程は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行なう工程であり、除電手段により好適に行なうことができる。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１１９】
前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行なうことができる。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【０１２０】
画像形成装置は、電子写真感光体表面に潤滑性付与剤を塗布する潤滑性付与剤塗布手段を有することが好ましい。前記潤滑性付与剤としては、金属石鹸、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム及びステアリン酸カルシウムから選択される少なくとも１種であることが好ましい。
前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記電子写真用カラートナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行なうことができる。
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
前記制御手段は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行なうことができる。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１２１】
ここで、本発明の画像形成装置について、図を参照して説明する。
図６は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
この図６の画像形成装置は、本発明の前記静電潜像担持体（電子写真感光体）を用いた画像形成装置である。  前記感光体（１）の形状は、ドラム状の形状に限定されるものではなく、例えば、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。また、各種チャージャとしては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッドステートチャージャ）、接触配置又はギャップテープを介して連れ回るように近接配置された帯電ローラを始めとする公知の手段を用いることができる。
【０１２２】
近接配置された帯電ローラは、接触配置された帯電ローラと比較して、帯電ムラが低減されたり、帯電ローラの汚れに起因する帯電不良などに対する余裕度が大きく、メンテナンスフリーで用いることができるという大きなメリットがある反面、印可電圧を高くしなければならないなど、電子写真感光体表面に対するハザードが大きく、従来の高分子バインダーを用いる最表面層（電荷輸送層又は保護層）に対して、著しい摩耗を引き起こしていた。また、近接配置された帯電ローラは、直流電圧の印可だけでは放電が不安定になり、画像濃度ムラなどにつながるため、直流電圧に交流電圧を重畳印可することが望ましい。
その結果、電子写真感光体表面へハザードは非常に高くなるため、電子写真感光体寿命が短くなり、コストアップやメンテナンス頻度の増加などの不具合が発生していたが、本発明の電子写真感光体は、該帯電手段においても、ほとんど摩耗することがなく、安定して帯電が行なわれる。その上、露光部の残留電位低減、画像ボケ抑制も達成されているため、長期間の繰り返し使用時においても、安定して良好な画像を出力することができる。
【０１２３】
転写手段としては、一般には上記の帯電器が使用できるが、図示するような転写チャージャ（１１１）と分離チャージャ（１１２）とを併用したものが効果的である。
また、画像露光部（５）、除電ランプ（２）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１２４】
かかる光源等は、図６に示される工程の他に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体に光を照射することができる。
現像ユニット（６）により感光体（１）上に現像されたトナーは、転写紙（９）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体（１）上にトナーが残存する。このような残存トナーがクリーニングされずに、次の複写プロセスが行なわれる場合、帯電不良や露光による潜像形成時の不具合が発生してしまう。そのため、一般的にはクリーニング手段を用いて残留トナーを除去する必要がある。クリーニング手段としては、クリーニングブラシ（１４）又はブレード（１１６）単独又は組み合わせて行なわれることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
クリーニングブレード（１１６）は、摩擦係数の低い弾性体としては、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、ウレタンエラストマー、シリコーンエラストマー、フッ素エラストマー、などが挙げられる。このクリーニングブレード（１５）としては、熱硬化性のウレタン樹脂が好ましく、特に、ウレタンエラストマーが、耐摩耗性、耐オゾン性、耐汚染性の観点から好ましい。エラストマーには、ゴムも含まれる。クリーニングブレード（１１６）は、硬度（ＪＩＳ−Ａ）が、６５〜８５度の範囲が好ましい。また、クリーニングブレード（１１６）は、厚さが０．８〜３．０ｍｍで、突き出し量が３〜１５ｍｍの範囲にあることが好ましい。更に、その他の条件として当接圧、当接角度、食い込み量等は適宜決定することができる。
【０１２５】
このような電子写真感光体（電子写真感光体）に当接するクリーニング手段は、トナー除去性能は高いが、当然のことながら、電子写真感光体に機械的ハザードを与え、電子写真感光体表面層の摩耗を引き起こす。
本発明の電子写真感光体は、保護層の耐摩耗性が著しく高いため、表面に当接するクリーニング手段を有する画像形成装置においても、安定して良好な画像を出力することができる。
図示を省略しているが、本発明の画像形成装置には、電子写真感光体表面に潤滑性付与剤を塗布する機構を備えていてもよい。特に、近年、電子写真の高画質化に有利とされている球形トナーの実用化が進んでいるが、球形トナーは、従来の粉砕型のトナーと比較して、ブレードクリーニングが困難であることが知られている。そのため、クリーニングブレードの当接圧を強めたり、硬度の高いウレタンゴムブレードを用いるなどの対策が行なわれている。
【０１２６】
これらの方法はブレードが当接する電子写真感光体表面に対するハザードが大きくなる傾向であり、実際、球形トナーを用いると、電子写真感光体の表面摩耗量は増加する傾向にあることが分かってきている。本発明の電子写真感光体は、耐摩耗性が非常に高いため、上記のようなハザードが大きい条件においても、保護層が摩耗することはほとんどないが、対クリーニングブレードの摩擦係数が高いことに起因すると考えられるブレード鳴き、ブレードエッジの摩耗などの不具合を発生させることがあった。
そこで、本発明の画像形成装置においては、電子写真感光体表面に潤滑性付与剤を塗布する潤滑性付与剤塗布手段を備えることによって、クリーニングブレードに対する電子写真感光体表面の摩擦係数を長期間にわたって低減することができ、上記不具合を解消することができる、画像形成装置、及び画像形成方法を得ることができる。
【０１２７】
図７は、潤滑性付与剤（１０７）を棒状にした固形物をクリーニングブラシ（１４）に押し当てており、該クリーニングブラシ（１０６）が回転する際に潤滑性付与剤を掻き取り、ブラシに付着した潤滑性付与剤が感光体表面に塗布される仕組みとなっている。
前記潤滑性付与剤は固形である必要はなく、液体や粉体、半練り状でも、感光体表面に塗布することができ、電子写真特性を満たすものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記潤滑性付与剤としては、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸カルシウム等の金属石鹸；カルナウバ、ラノリン、木ろう等のワックス類；シリコーンオイル等の潤滑性オイル；などが挙げられる。これらの中でも、棒状に加工することが比較的容易で、潤滑性付与効果が高い点から、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸カルシウムが特に好ましい。
【０１２８】
図７に示す潤滑性付与剤塗布手段をクリーニングユニットに備えることで、ドラム周りのレイアウト設計が容易になったり、装置を簡略化することができるなどのメリットがある反面、クリーニングされたトナーに潤滑性付与剤が多量に混入するためトナーリサイクルが困難になったり、ブラシのクリーニング効率が低下するなどの不具合が発生する場合もある。また、図示を省略しているが、潤滑性付与剤塗布手段を有した塗布ユニットをクリーニングユニットと別に独立して設けることで、上記不具合を解消することもできる。その場合、塗布ユニットは、クリーニングユニットの下流に設けることが好ましい。更に、塗布ユニットを複数箇所に設け、それらを同時、又は順次働かせることで、潤滑性付与剤の塗布効率を高めたり、消費量をコントロールするなどの効果を持たせることができる。
【０１２９】
図８は、本発明による画像形成装置を用いた別のプロセスの例を示す概略図である。
この図８において、感光体（１２２）は、本発明の前記電子写真感光体であり、駆動ローラ（１２３）により駆動され、帯電チャージャ（２２０）による帯電、像露光光源（１２１）による像露光、現像（図示せず）、転写チャージャ帯電器（１２５）を用いる転写、クリーニングブラシ（１２６）によるクリーニング、除電光源（１２７）による除電が繰返し行なわれる。
【０１３０】
図９は本発明の電子写真感光体を適用したフルカラー画像形成装置の概略構成図である。
図９において、感光体（１５６）は、図中反時計回りに回転駆動されながら、その表面がコロトロンやスコロトロンなどを用いる帯電チャージャ（１５３）によって一様帯電せしめられた後、図示しないレーザ光学装置から発せられるレーザ光Ｌの走査を受けて静電潜像を担持する。この走査はフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報に基づいてなされるため、感光体ドラム（１５６）上にはイエロー、マゼンタ、シアン又はブラックという単色用の静電潜像が形成される。
図９中、感光体ドラム（１５６）の左側には、リボルバ現像ユニット（２５０）が配設されている。これは、回転するドラム状の筺体の中にイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器を有しており、回転によって各現像器を感光体ドラム（１５６）に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを付着せしめて静電潜像を現像するものである。感光体ドラム（１５６）上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成され、これらはリボルバ現像ユニット（２５０）の各現像器によって順次現像されてイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像となる。
【０１３１】
前記現像位置よりも感光体ドラム（１５６）の回転下流側には中間転写ユニットが配設されている。これは、張架ローラ（１５９ａ）、転写手段たる中間転写バイアスローラ（１５７）、二次転写バックアップローラ（１５９ｂ）、ベルト駆動ローラ（１５９ｃ）によって張架している中間転写ベルト（１５８）を、ベルト駆動ローラ（１５９ｃ）の回転駆動によって図中時計回りに無端移動せしめる。感光体ドラム（１５６）上で現像されたイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像は、感光体ドラム（１５６）と中間転写ベルト（１５８）とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ（１５７）からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト（１５８）上に重ね合わせて中間転写されて、４色重ね合わせトナー像となる。このような中間転写ベルトを用いてトナー像を重ね合わせる中間転写方式は、電子写真感光体と中間転写体との相対的な位置決めが比較的容易でかつ正確に行なえるため、色ずれに対して有利であることから、高画質なフルカラー画像を得るには有効な手段であるといえる。
【０１３２】
そして、回転に伴って中間転写ニップを通過した感光体ドラム（１５６）表面は、ドラムクリーニングユニット（１５５）によって転写残トナーがクリーニングされる。このクリーニングユニット（１５５）は、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラによって転写残トナーをクリーニングするものであるがファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシや、クリーニングブレードなどを用いるものであってもよい。
転写残トナーがクリーニングされた感光体ドラム（１５６）表面は、除電ランプ（１５４）によって除電せしめられる。除電ランプ（１５４）には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などが用いられている。また、上記レーザ光学装置の光源には半導体レーザが用いられている。これら発せられる光については、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いるようにしてもよい。
【０１３３】
図９中の中間転写ユニットの下側には、転写ベルトと転写バイアスローラ、駆動ローラ等各種ローラからなる転写ユニットが配設されており、これの図９中左側には、搬送ベルト（１６４）、定着ユニット（１６５）が配設されている。転写ユニットは、無端移動する転写ベルトは、図示しない移動手段によって、図９中上下方向に移動するようになっていてもよく、少なくとも、中間転写ベルト（１５８）上の１色トナー像（イエロートナー像）や、２色又は３色重ね合わせトナー像が紙転写バイアスローラ（１６３）との対向位置を通過する際には、中間転写ベルト（１５８）に接触しない位置まで待避移動する。そして、中間転写ベルト（１５８）上の４色重ね合わせトナー像の先端が紙転写バイアスローラ（１６３）との対向位置に進入してくる前に、中間転写ベルト（１５８）との接触位置まで移動して二次転写ニップを形成する。
【０１３４】
一方、図示しない給紙カセットから送られてきた記録媒体（１６０）を２つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対（１６１）は、記録媒体（１６０）を中間転写ベルト（１５８）上の４色重ね合わせトナー像に重ね合わせ得るタイミングで上記二次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト（１５８）上の４色重ね合わせトナー像は、二次転写ニップ内で紙転写バイアスローラ（１６３）からの二次転写バイアスの影響を受けて記録媒体（１６０）上に一括して二次転写される。この二次転写により、記録媒体（１６０）上にはフルカラー画像が形成される。そして、フルカラー画像が形成された記録媒体（１６０）は、転写ベルト（１６２）によって紙搬送ベルト（１６４）に送られる。搬送ベルト（１６４）は、転写ユニットから受け取った記録媒体（１６０）を定着装置（１６５）内に送り込む。
【０１３５】
定着装置（１６５）は、送り込まれた記録媒体（１６０）を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。記録媒体（１６０）上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受けて記録媒体（１６０）上に定着せしめられる。
なお、図示を省略しているが、転写ベルト（１６２）や搬送ベルト（１６４）には、記録媒体（１６０）を吸着させるためのバイアスが印加されている。また、記録媒体（１６０）を除電する紙除電チャージャや、各ベルト（中間転写ベルト（１５８）、転写ベルト（１６２）、搬送ベルト（１６４））を除電する３つのベルト除電チャージャが配設されている。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット（１５５）と同様の構成のベルトクリーニングユニットも備えており、これによって中間転写ベルト（１５８）上の転写残トナーをクリーニングする。
【０１３６】
次に示す図１０の画像形成装置は、本発明の電子写真感光体を用いたタンデム型カラー画像形成装置である。
タンデム画像形成装置は、複写装置本体（１５０）と、給紙テーブル（２００）と、スキャナ（３００）と、原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）（４００）とを備えている。
複写装置本体（１５０）には、無端ベルト状の中間転写体（５０）が中央部に設けられている。そして、中間転写体（５０）は、支持ローラ（１４）、（１５）及び（１６）に張架され、図１０中、時計回りに回転可能とされている。支持ローラ（１５）の近傍には、中間転写体（５０）上の残留トナーを除去するための中間転写体クリーニング装置（１７）が配置されている。支持ローラ（１４）と支持ローラ（１５）とにより張架された中間転写体（５０）には、その搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの４つの画像形成手段（１８）が対向して並置されたタンデム型現像器（１２０）が配置されている。タンデム型現像器（１２０）の近傍には、露光装置（２１）が配置されている。中間転写体（５０）における、タンデム型現像器（１２０）が配置された側とは反対側には、二次転写装置（２２）が配置されている。二次転写装置（２２）においては、無端ベルトである二次転写ベルト（２４）が一対のローラ（２３）に張架されており、二次転写ベルト（２４）上を搬送される記録媒体と中間転写体（５０）とは互いに接触可能である。二次転写装置（２２）の近傍には定着装置（２５）が配置されている。
なお、タンデム画像形成装置においては、二次転写装置（２２）及び定着装置（２５）の近傍に、記録媒体の両面に画像形成を行なうために該記録媒体を反転させるためのシート反転装置（２８）が配置されている。
【０１３７】
次に、タンデム型現像器（１２０）を用いたフルカラー画像の形成（カラーコピー）について説明する。即ち、先ず、原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）（４００）の原稿台（１３０）上に原稿をセットするか、あるいは原稿自動搬送装置（４００）を開いてスキャナ（３００）のコンタクトガラス（３２）上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置（４００）を閉じる。
スタートスイッチ（不図示）を押すと、原稿自動搬送装置（４００）に原稿をセットした時は、原稿が搬送されてコンタクトガラス（３２）上へと移動された後で、一方、コンタクトガラス（３２）上に原稿をセットした時は直ちに、スキャナ（３００）が駆動し、第１走行体（３３）及び第２走行体（３４）が走行する。このとき、第１走行体（３３）により、光源からの光が照射されると共に原稿面からの反射光を第２走行体（３４）におけるミラーで反射し、結像レンズ（３５）を通して読取りセンサ（３６）で受光されてカラー原稿（カラー画像）が読み取られ、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの画像情報とされる。
【０１３８】
そして、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの各画像情報は、タンデム型現像器（１２０）における各画像形成手段（１８）（ブラック用画像形成手段、イエロー用画像形成手段、マゼンタ用画像形成手段及びシアン用画像形成手段）にそれぞれ伝達され、各画像形成手段において、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの各トナー画像が形成される。即ち、タンデム型現像器（１２０）における各画像形成手段（１８）（ブラック用画像形成手段、イエロー用画像形成手段、マゼンタ用画像形成手段及びシアン用画像形成手段）は、図１０に示すように、それぞれ、感光体（１０）（ブラック用感光体（１０Ｋ）、イエロー用感光体（１０Ｙ）、マゼンタ用感光体（１０Ｍ）及びシアン用感光体（１０Ｃ））と、該感光体を一様に帯電させる帯電器（６０）と、各カラー画像情報に基づいて各カラー画像対応画像様に前記感光体を露光（図１１中、Ｌ）し、該感光体上に各カラー画像に対応する静電潜像を形成する露光器と、該静電潜像を各カラートナー（ブラックトナー、イエロートナー、マゼンタトナー及びシアントナー）を用いて現像して各カラートナーによるトナー画像を形成する現像器（６１）と、該トナー画像を中間転写体（５０）上に転写させるための転写帯電器（６２）と、感光体クリーニング装置（６３）と、除電器（６４）とを備えており、それぞれのカラーの画像情報に基づいて各単色の画像（ブラック画像、イエロー画像、マゼンタ画像及びシアン画像）を形成可能である。こうして形成された該ブラック画像、該イエロー画像、該マゼンタ画像及び該シアン画像は、支持ローラ（１４）、（１５）及び（１６）により回転移動される中間転写体（５０）上にそれぞれ、ブラック用感光体（１０Ｋ）上に形成されたブラック画像、イエロー用感光体（１０Ｙ）上に形成されたイエロー画像、マゼンタ用感光体（１０Ｍ）上に形成されたマゼンタ画像及びシアン用感光体（１０Ｃ）上に形成されたシアン画像が、順次転写（一次転写）される。そして、中間転写体（５０）上に前記ブラック画像、前記イエロー画像、マゼンタ画像及びシアン画像が重ね合わされて合成カラー画像（カラー転写像）が形成される。
【０１３９】
一方、給紙テーブル（２００）においては、給紙ローラ（１４２）の１つを選択的に回転させ、ペーパーバンク（１４３）に多段に備える給紙カセット（１４４）の１つからシート（記録紙）を繰り出し、分離ローラ（１４５）で１枚ずつ分離して給紙路（１４６）に送出し、搬送ローラ（１４７）で搬送して複写機本体（１５０）内の給紙路（１４８）に導き、レジストローラ（４９）に突き当てて止める。あるいは、給紙ローラ（１４２）を回転して手差しトレイ（５１）上のシート（記録紙）を繰り出し、分離ローラ（５２）で１枚ずつ分離して手差し給紙路（５３）に入れ、同じくレジストローラ（４９）に突き当てて止める。なお、レジストローラ（４９）は、一般には接地されて使用されるが、シートの紙粉除去のためにバイアスが印加された状態で使用されてもよい。
【０１４０】
そして、中間転写体（５０）上に合成された合成カラー画像（カラー転写像）にタイミングを合わせてレジストローラ（４９）を回転させ、中間転写体（５０）と二次転写装置（２２）との間にシート（記録紙）を送出させ、二次転写装置（２２）により該合成カラー画像（カラー転写像）を該シート（記録紙）上に転写（二次転写）することにより、該シート（記録紙）上にカラー画像が転写され形成される。なお、画像転写後の中間転写体（５０）上の残留トナーは、中間転写体クリーニング装置（１７）によりクリーニングされる。
カラー画像が転写され形成された前記シート（記録紙）は、二次転写装置（２２）により搬送されて、定着装置（２５）へと送出され、定着装置（２５）において、熱と圧力とにより前記合成カラー画像（カラー転写像）が該シート（記録紙）上に定着される。その後、該シート（記録紙）は、切換爪（５５）で切り換えて排出ローラ（５６）により排出され、排紙トレイ（５７）上にスタックされ、あるいは、切換爪（５５）で切り換えてシート反転装置（２８）により反転されて再び転写位置へと導き、裏面にも画像を記録した後、排出ローラ（５６）により排出され、排紙トレイ（５７）上にスタックされる。
【０１４１】
前記タンデム方式では、各色の潜像形成や現像を並行して行なうことができるため、リボルバ式よりも画像形成速度を遙かに高速化させることができる。更に、図１０のプリンタは中間転写方式も採用しており、本発明の電子写真感光体を搭載することで、色ずれの少ない高品質なフルカラー画像を非常に高速に、長期間繰返し、安定して出力することができる。
【０１４２】
＜プロセスカートリッジ＞
本発明のプロセスカートリッジは、静電潜像形成手段、露光手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段の少なくとも１つと、本発明の前記電子写真感光体とを有してなり、更に必要に応じて適宜選択した、その他の手段を有してなる。
前記現像手段としては、本発明の前記トナーあるいは前記現像剤を収容する現像剤収容器と、該現像剤収容器内に収容されたトナーあるいは現像剤を担持しかつ搬送する現像剤担持体とを少なくとも有してなり、更に、担持させるトナー層厚を規制するための層厚規制部材等を有していてもよい。
【０１４３】
ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図１２に示すように、感光体（１０１）を内蔵し、帯電器（１０２）、露光器（１０３）、現像手段（１０４）、クリーニング手段（１０７）を含み、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。（１０５）は記録媒体、（１０８）は搬送ローラである。
前記感光体（１０１）としては、上述した本発明の前記電子写真感光体を用いる。露光器（１０３）には、高解像度で書き込みを行なうことのできる光源が用いられる。帯電器（１０２）には、任意の帯電部材が用いられる。
本発明の画像形成装置としては、前記電子写真感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを電子写真感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、装置本体に着脱自在の単一ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としてもよい。
これにより、電子写真感光体やその他プロセス部材の交換を短時間に、容易に行なうことができるようになるので、メンテナンスに要する時間が短縮でき、コストダウンにつながる。また、プロセス部材と電子写真感光体が一体となっているので、相対的な位置の精度向上などの利点もある。
【発明の効果】
【０１４４】
長期間繰り返し使用後や、酸化性ガス濃度が多い環境においても、画像ボケ等の画像劣化が発生せず、残留電位も上昇しない電子写真感光体を提供できる。また、それらの感光体を用いることにより、感光体の交換が不要で、かつ、高速印刷あるいは感光体の小径化に伴う装置の小型化を実現し、あらに繰り返し使用においても高耐久性、高安定性、高画質が得られる画像形成装置、画像形成方法並びに画像形成用プロセスカートリッジを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０１４５】
以下に製造方法を示す電子写真感光体１〜１０９を電位測定、画像ボケ評価を行なった。
＜画像評価＞
電子写真プロセス用カートリッジに搭載し、フルカラープリンター（ＩＰＳｉＯ  ＣＸ８１００、株式会社リコー製）を用いて、ローラ帯電方式、波長６６０ｎｍのレーザ露光によって、暗部電位７００（−Ｖ）に設定した後、像面照度 ０．４５（μJ/ｃｍ２）に調整した。また、６００ｄｐｉ相当、Ａ４サイズ、画像面積率５％となるテスト画像を出力するランニング試験を５万枚行い、その後、露光部電位（ＶＬ）を表面電位計（トレック型番３４４）により測定した。また、ランニング試験後、下記の通りの画像ボケ評価を行った。
【０１４６】
＜画像ボケ評価＞
得られた各電子写真感光体に一部テフロン（登録商標）テープを貼り、５０ｐｐｍの窒素酸化物ガス濃度に調整されたデシケータ中に４日間放置した後に中間調濃度の画像をフルカラープリンター（ＩＰＳｉＯ  ＣＸ８１００、株式会社リコー製）にて出力した。このテープ貼部とテープ非貼部の画像濃度差を画像ボケの指標として評価した。画像濃度は、一般的な測色計で測定することが可能である。
【０１４７】
以下電子写真感光体の製造方法を示す。また、以下の表に、各実施例と比較例の評価結果を示す。また、静電ポテンシャルと画像濃度差、ＶＬ及び数Ｉの値と画像濃度差、ＶＬとの関係を図示する。ここで、VLは３００（−Ｖ）以下であることが望ましく、さらに望ましくは１７０（−Ｖ）以下であり、画像濃度差は、０．１以内であることが望ましく、さらに望ましくは０．０２である。
実施例１〜１７
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工によって順次塗布、乾燥し、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２３μｍの電荷輸送層を形成した（感光体１〜１７）。
◎下引き層塗工液
二酸化チタン粉末：４００部
メラミン樹脂：６５部
アルキッド樹脂：１２０部
２−ブタノン：４００部
【０１４８】
電荷発生層塗工液
下記構造のフルオレノン系ビスアゾ顔料：１２部
【化５４】
2008257147.tif 000056
ポリビニルブチラール：５部
２−ブタノン：２００部
シクロヘキサノン：４００部
【０１４９】
◎電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート樹脂（Ｚポリカ、帝人化成製）：１０部
アミン部位を有する化合物：表２に記載された化合物ＮＯと重量部
下記構造式の電荷輸送物質：１０部からアミン部位を有する化合物の重量部を引いた重量部
【化５５】
2008257147.tif 000057
テトラヒドロフラン：１００部
【０１５０】
【表２】
2008257147.tif 000058
【０１５１】
比較例１〜３
実施例１において電荷輸送層塗工液のアミン部位を有する化合物を下記の化合物ＮＯ１１と下記表の通りに変更した以外は全て実施例１と同様にして、電子写真感光体１８〜２０を作製した。
（化合物ＮＯ１１）
【化５６】
2008257147.tif 000059
比較例４
実施例１において電荷輸送層塗工液のアミン部位を有する化合物を加えない以外は全て実施例１と同様にして、電子写真感光体２１を作製した。
【０１５２】
【表３】
2008257147.tif 000060
【０１５３】
実施例１８〜３４、比較例５〜８
実施例１〜１７、比較例１〜４において電荷発生層塗工液を以下の通りに変更した以外は全て実施例１と同様にして、電子写真感光体２２〜４２を作製した。
電荷発生層塗工液
下記粉末ＸＤスペクトルを有するオキソチタニウムフタロシアニン：８部
ポリビニルブチラール：５部
２−ブタノン：４００部
【０１５４】
【表４】
2008257147.tif 000061
【０１５５】
実施例３５〜５１、比較例９〜１２
実施例３０において電荷輸送層塗工液を以下の通りに変更した以外は全て実施例３０と同様にして、電子写真感光体４３〜６３を作製した。
電荷輸送層塗工液
Ｃ型ポリカーボネート：１０部
アミン部位を有する化合物：表３に記載された化合物ＮＯと重量部
下記構造式の電荷輸送物質：８部からアミン部位を有する化合物の重量部を引いた重量部
【化５７】
2008257147.tif 000062
トルエン：７０部
【０１５６】
【表５】
2008257147.tif 000063
【０１５７】
実施例５２〜６８、比較例１３〜１６
実施例３５〜５１、比較例６〜９において電荷輸送層塗工液の電荷輸送物質を下記化合物に変更した以外は全て実施例２１〜３０、比較例２３〜３３と同様にして、電子写真感光体６４〜８４を作製した。
【化５８】
2008257147.tif 000064
【０１５８】
【表６】
2008257147.tif 000065
【０１５９】
実施例６９〜８５、比較例１７〜２０
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工によって順次塗布、乾燥し、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２３μｍの電荷輸送層を形成した。
◎下引き層塗工液
二酸化チタン粉末：４００部
メラミン樹脂：６５部
アルキッド樹脂：１２０部
２−ブタノン：４００部
電荷発生層塗工液
下記構造のフルオレノン系ビスアゾ顔料：１２部
【化５９】
2008257147.tif 000066
ポリビニルブチラール：５部
２−ブタノン：２００部
シクロヘキサノン：４００部
【０１６０】
◎電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）：１０部
下記構造式の電荷輸送物質：１０部
【化６０】
2008257147.tif 000067
テトラヒドロフラン：１００部
電荷輸送層上にさらに、下記組成の保護層をスプレー塗工によって約５μｍの保護層を形成し、電子写真感光体８５〜１０５を作製した。
【０１６１】
保護層塗工液
アルミナフィラー（平均一次粒径：０．３μｍ、
スミコランダムＡＡ−０３住友化学工業製）：１部
不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、
固形分５０％、ＢＹＫ−Ｐ１０４ＢＹＫケミー製）：０．０１２５部
アミン部位を有する化合物：表５に記載された化合物ＮＯと重量部
下記構造式の電荷輸送物質：３．５部からアミン部位を有する化合物の重量部を引いた重量部
【化６１】
2008257147.tif 000068
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）：５部
テトラヒドロフラン：２５０部
シクロヘキサノン：７０部
【０１６２】
【表７】
2008257147.tif 000069
【０１６３】
実施例８６
実施例８１において、保護層形成用塗工液中の不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液を下記の材料に変更した以外はすべて実施例８１と同様にして、電子写真感光体１０６を作製した。
不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液（酸価６５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、藤沢薬品製）：０．０２部
実施例８７
実施例８１において、保護層形成用塗工液中の不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液を下記の材料に変更した以外はすべて実施例８１と同様にして、電子写真感光体１０７を作製した。
アクリル酸／ヒドロキシエチルメタクリレート共重合体（酸価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ）：０．１部
【０１６４】
実施例８８
実施例８１において、保護層形成用塗工液中の不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液を下記の材料に変更した以外はすべて実施例８１と同様にして、電子写真感光体１０８を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価７ｍｇＫＯＨ／ｇ）：０．２部
実施例８９
実施例８１において、保護層形成用塗工液に下記の材料を添加した以外は、すべて実施例８１と同様にして、電子写真感光体１０９を作製した。
下記構造式で表されるヒンダードフェノール化合物  ０．１２部
【化６２】
2008257147.tif 000070
【０１６５】
【表８】
2008257147.tif 000071
【産業上の利用可能性】
【０１６６】
本発明の電子写真感光体は、長期間繰り返し使用後や酸化性ガス濃度が多い環境においても画像ボケ等の画像劣化が発生せず、残留電位も上昇しないので、高画質画像を形成可能な画像形成装置、画像形成方法、及びプロセスカートリッジに好適に用いられる。
【図面の簡単な説明】
【０１６７】
【図１】図１は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す模式断面図である。
【図２】図２は、本発明の電子写真感光体の層構成の他の一例を示す模式断面図である。
【図３】図３は、本発明の電子写真感光体の層構成の他の一例を示す模式断面図である。
【図４】図４は、本発明の電子写真感光体の層構成の他の一例を示す模式断面図である。
【図５】図５は、本発明の電子写真感光体の層構成の他の一例を示す模式断面図である。
【図６】図６は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図７】図７は、本発明の画像形成装置に用いられる潤滑剤塗布機構の一例を示す概略構成図である。
【図８】図８は、本発明の画像形成装置の他の一例を示す概略構成図である。
【図９】図９は、本発明の画像形成装置の他の一例を示す概略構成図である。
【図１０】図１０は、本発明の画像形成装置（タンデム型カラー画像形成装置）により本発明の画像形成方法を実施する一例を示す概略説明図である。
【図１１】図１１は、図１０に示す画像形成装置における一部拡大概略説明図である。
【図１２】図１２は、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【０１６８】
【図１３】図１３は、実施例１〜１７、比較例１〜４において静電ポテンシャルと画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図１４】図１４は、実施例１〜１７、比較例１〜４において数Ｉの値と画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図１５】実施例１８〜３４、比較例１〜４の電荷発生層塗工液に用いたオキソチタニウムフタロシアニン粉末XDスペクトル
【図１６】図１６は、実施例１８〜３４、比較例７〜８において静電ポテンシャルと画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図１７】図１７は、実施例１８〜３４、比較例７〜８において数Ｉの値と画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図１８】図１８は、実施例３５〜５１、比較例９〜１２において静電ポテンシャルと画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図１９】図１９は、実施例３５〜５１、比較例９〜１２において数Ｉの値と画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図２０】図２０は、実施例５２〜６８、比較例１３〜１６において静電ポテンシャルと画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図２１】図２１は、実施例５２〜６８、比較例１３〜１６において数Ｉの値と画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図２２】図２２は、実施例６９〜８５、比較例１７〜２０において静電ポテンシャルと画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【図２３】図２３は、実施例６９〜８５、比較例１７〜２０において数Ｉの値と画像濃度差、ＶＬの関係を示す図であり、画像濃度差とＶＬの値が小さい方が電子写真感光体として優れている。
【符号の説明】
【０１６９】
感光体
除電ランプ
帯電チャージャ
イレーサ
画像露光部
現像ユニット
転写前チャージャ
レジストローラ
転写紙
１０      感光体（感光体ドラム）
１０Ｋ    ブラック用感光体
１０Ｙ    イエロー用感光体
１０Ｍ    マゼンタ用感光体
１０Ｃ    シアン用感光体
１４      支持ローラ
１５      支持ローラ
１６      支持ローラ
１７      中間転写クリーニング装置
１８      画像形成手段
２０      帯電ローラ
２１      露光装置
２２      二次転写装置
２３      ローラ
２４      二次転写ベルト
２５      定着装置
２６      定着ベルト
２７      加圧ローラ
２８      シート反転装置
３０      露光装置
３２      コンタクトガラス
３３      第１走行体
３４      第２走行体
３５      結像レンズ
３６      読取りセンサ
４０      現像装置
４１      現像ベルト
４２Ｋ    現像剤収容部
４２Ｙ    現像剤収容部
４２Ｍ    現像剤収容部
４２Ｃ    現像剤収容部
４３Ｋ    現像剤供給ローラ
４３Ｙ    現像剤供給ローラ
４３Ｍ    現像剤供給ローラ
４３Ｃ    現像剤供給ローラ
４４Ｋ    現像ローラ
４４Ｙ    現像ローラ
４４Ｍ    現像ローラ
４４Ｃ    現像ローラ
４５Ｋ    ブラック用現像器
４５Ｙ    イエロー用現像器
４５Ｍ    マゼンタ用現像器
４５Ｃ    シアン用現像器
４９      レジストローラ
５０      中間転写体
５１      ローラ
５２      分離ローラ
５３      定電流源
５５      切換爪
５６      排出ローラ
５７      排出トレイ
５８      コロナ帯電器
６０      クリーニング装置
６１      現像器
６２      転写帯電器
６３      感光体クリーニング装置
６４      除電器
７０      除電ランプ
８０      転写ローラ
９０      クリーニング装置
９５      記録媒体
１００    画像形成装置
１０１    感光体
１０２    帯電器
１０３    露光器
１０４    現像手段
１０５    潤滑剤塗布ブレード
１０６    潤滑剤塗布ブラシ
１０７    潤滑剤
１１０    ベルト式画像定着装置
１１１    転写チャージャ
１１２   分離チャージャ
１１３   分離爪
１１４   クリーニング前チャージャ
１１５   ファーブラシ
１１６   クリーニングブレード
１２０    タンデム型現像器
１２１    加熱ローラ
１２２    定着ローラ
１２３    定着ベルト
１２４    加圧ローラ
１２５    加熱源
１２６    クリーニングローラ
１２７    温度センサ
１３０    原稿台
１４２    給紙ローラ
１４３    ペーパーバンク
１４４    給紙カセット
１４５    分離ローラ
１４６    給紙路
１４７    搬送ローラ
１４８    給紙路
１５０    複写装置本体
２００    給紙テーブル
２０１    導電性支持体
２０２    感光層
２０３    電荷発生層
２０４    電荷輸送層
２０５    保護層
２１０    画像定着装置
２２０    加熱ローラ
２３０    加圧ローラ
３００    スキャナ
４００    原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）
【図１】
2008257147.tif 000072
【図２】
2008257147.tif 000073
【図３】
2008257147.tif 000074
【図４】
2008257147.tif 000075
【図５】
2008257147.tif 000076
【図６】
2008257147.tif 000077
【図７】
2008257147.tif 000078
【図８】
2008257147.tif 000079
【図９】
2008257147.tif 000080
【図１０】
2008257147.tif 000081
【図１１】
2008257147.tif 000082
【図１２】
2008257147.tif 000083
【図１３】
2008257147.tif 000084
【図１４】
2008257147.tif 000085
【図１５】
2008257147.tif 000086
【図１６】
2008257147.tif 000087
【図１７】
2008257147.tif 000088
【図１８】
2008257147.tif 000089
【図１９】
2008257147.tif 000090
【図２０】
2008257147.tif 000091
【図２１】
2008257147.tif 000092
【図２２】
2008257147.tif 000093
【図２３】
2008257147.tif 000094