(57)【要約】【課題】改良された走行特性、特に、優れたカーブ挙動、を有するスキーまたはスノーボードを提供することである。【解決手段】多層の滑走板ボディを有する、板状の滑走器具（１）の形状のスキー（２）またはスノーボードであって、滑走板ボディの上側（７）上に力伝達部材（１３）が支持されており、その力伝達部材の上側は、必要に応じて取外し可能にスポーツシューズと結合するためのビンディング装置（３）を支持するために設けられている。力伝達部材（１３）はプレート状に形成されており、滑走板ボディの長さの５０％より多くにわたって延びている。プレート状の力伝達部材は、その長手方向の広がりの内部で、少なくとも部分領域において滑走板ボディの上側に力を伝達するように支持されており、かつプレート状の力伝達部材の長手方向に互いに距離を有する多数の結合ゾーン（３０）を介して滑走板ボディと結合されている。【選択図】図１
2008188429.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スキーまたはスノーボードであって、
少なくとも
少なくとも１つの上部強度部材（４）、
少なくとも１つの下部強度部材（５）、
それらの間に配置された少なくとも１つのコア（６）、
滑走板ボディの上側（７）を形成する少なくとも１つのカバー層（８）、および
滑走板ボディの下側（９）を形成する少なくとも１つの走行面ライニング（１０）
からなる多層の滑走板ボディと、
滑走板ボディの上側（７）に支持される少なくとも１つの力伝達部材（１３）であって、その上側が、必要に応じてスポーツシューズと取外し可能に結合するためのビンディング装置（３）を支持するために設けられている、前記力伝達部材と、
を有する、板状の滑走器具（１）の形状のスキーまたはスノーボードにおいて、
前記力伝達部材（１３）が、プレート状に形成されており、滑走板ボディの長さの５０％より多くにわたって延びて、その長手方向の延びの内部で少なくとも部分領域において滑走板ボディの上側（７）上に力を伝達するように支持されており、かつ
前記プレート状の力伝達部材（１３）が、プレート状の力伝達部材（１３）の長手方向に互いに距離を有する多数の結合ゾーン（３０）を介して滑走板ボディと結合されている
ことを特徴とするスキーまたはスノーボード。
【請求項２】
少なくとも１つの結合ゾーン（３０）の内部に、弾性的に撓む結合手段（３１）が形成されていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項３】
前記弾性的に撓む結合手段（３１）が次のように、すなわち滑走板ボディの曲りまたは反りによるプレート状の力伝達部材（１３）と滑走板ボディの間の相対移動に、弾性的に撓みかつ弾性的に復帰する抵抗を対抗させるように、形成されていることを特徴とする請求項２に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項４】
前記弾性的に撓む結合手段（３１）が、プレート状の力伝達部材（１３）の切欠き（３２）内に収容された、好ましくはエラストマーの緩衝部材（３３）を有しており、前記緩衝部材が、プレート状の力伝達部材（１３）と滑走板ボディの間を剥がれないように結合するための固定ボルト（３４）によって貫通されていることを特徴とする請求項２に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項５】
前記固定ボルト（３４）の尖端部分（３６）が、滑走板ボディ内に、好ましくは滑走板ボディに内蔵されたねじ挿入片（３７）内に、螺合されていることを特徴とする請求項４に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項６】
前記プレート状の力伝達部材（１３）内の切欠き（３２）が、固定ボルト（３４）のヘッドのための座金（４０）によって、少なくとも部分的に覆われていることを特徴とする請求項４に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項７】
前記プレート状の力伝達部材（１３）が、ビンディング取付け中心点（１５）から始まって、滑走板ボディの後方の端部までの長さの５０％より多くにわたって、かつ滑走板ボディの前方の端部までの長さの５０％より多くにわたって延びていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項８】
前記プレート状の力伝達部材（１３）が、滑走板ボディの投影された長さの５１％から９６％にわたって、好ましく６６％から８６％にわたって延びていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項９】
前記プレート状の力伝達部材（１３）の下側（１８）と滑走板ボディの上側（７）の間に、少なくとも１つの形状結合のカップリング手段（１９、２０）が形成されていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１０】
前記力伝達部材（１３）の下側（１８）に、少なくとも１つの突起状または細片状の突出部（２１、２２）が形成されており、前記突出部がビンディング装置（３）のためのボルト手段（１６、１７）の尖端部分（２５）を収容するため、特にビンディング装置（３）のバッケンボディ、レール配置（４９）および／またはビンデングプレートのためのボルト手段（１６、１７）の螺合始端を螺合係止するために形成されていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１１】
前記突起状または細片状の突出部（２１、２２）のプロフィール高さ（２６）と前記プレート状の力伝達部材（１３）のプレート高さ（２８）が、前記ビンディング装置（３）を固定するためのボルト手段（１６、１７）の螺合深さ（２９）と少なくとも等しく、あるいはそれより大きい寸法にされていることを特徴とする請求項１０に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１２】
前記少なくとも１つの突起状または細片状の突出部（２１、２２）が、滑走板ボディの上側（７）に形成された少なくとも１つの対応する凹部（２３、２４）内へ嵌入することを特徴とする請求項１０に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１３】
好ましくは細片形状の突出部（２１、２２）のプロフィール高さ（２６）と好ましくは溝状の凹部（２３、２４）の収容深さ（２７）が、ビンディング取付け中心点（１５）から始まって、滑走板ボディの後方および前方の端部の方向に連続的にあるいは飛躍的に小さくなり、好ましくは消滅するように形成されていることを特徴とする請求項１２に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１４】
前記少なくとも１つの形状結合のカップリング手段（１９、２０）が、ほぼビンディング装置（３）のための取付けゾーンの内部に延びていることを特徴とする請求項９に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの形状結合のカップリング手段（１９、２０）が次のように、すなわち滑走板ボディの曲りによる滑走板ボディの長手方向における、プレート状の力伝達部材（１３）と滑走板ボディとの間の相対移動を許し、前記長手方向に対して横方向かつ滑走板ボディの走行面ライニング（１０）に対して実質的に平行な方向における力伝達部材（１３）と滑走板ボディとの間の相対移動を阻止するように、形成されていることを特徴とする請求項９に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１６】
ビンディング装置（３）、特にそのバッケンボディ、レール配置（４９）および／またはビンディングプレートを固定するためのビンディングボルト（５１）のヘッド（５０）が、プレート状の力伝達部材（１３）の下側（１８）に最も近く配置されており、ビンディングボルト（５１）のそれとは逆の尖端部分（５２）がビンディング装置（３）のバッケンボディ、レール配置（４９）および／またはビンディングプレート内に係止されていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１７】
前記ビンディングボルト（５１）の尖端部分（５２）が、ビンディング装置（３）の、特にそのレール配置（３）の下側（５５）に形成された袋孔（５４）内に係止されていることを特徴とする請求項１６に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１８】
前記プレート状の力伝達部材（１３）がそのビンディング取付け部分において、最大で２ｃｍ、特に０．４ｃｍから１．５ｃｍ、好ましくは約１ｃｍのプレート高さ（５３）を有していることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項１９】
前記プレート状の力伝達部材（１３）が、互いに接着結合された多数の層を有する、多層の複合体（４１）によって形成されていることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項２０】
前記プレート状の力伝達部材（１３）が、少なくとも１つの下部強度部材（４２）、特に少なくとも１つのプリプレグ層、少なくとも１つの上部強度部材（４３）、それらの間に配置された少なくとも１つのコア部材（４４）および、少なくとも一方の側において装飾された、あるいは装飾すべき少なくとも１つのカバー層（４５）を有していることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項２１】
前記力伝達部材（１３）の多層の複合体（４１）が、ホットプレスを用いて個々の層のために少なくとも１つのホットプレスプロセスで形成されていることを特徴とする請求項１９に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項２２】
前記プレート状の力伝達部材（１３）が、板状の滑走器具（１）を上面で見て、その両方の長手側端縁に実質的に凹状の輪郭を有していることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【請求項２３】
前記プレート状の力伝達部材（１３）の下側（１８）が、プラスチックからなる滑り層（４６）によって形成されており、前記滑り層が滑走板ボディのカバー層（８）の上側（７）に対して摩耗強く、かつ小さい摩擦抵抗を有していることを特徴とする請求項１に記載のスキーまたはスノーボード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、請求項１に記載されているような、板状の滑走器具の形状のスキーまたはスノーボードに関する。
【背景技術】
【０００２】
さらに他の従来技術（たとえば、特許文献１を参照）は、少なくとも２つの並べて配置された滑走バーからなるスキーを記述している。この滑走バーは、固定手段を介して互いに結合されて、少なくともその中央の部分において２つの滑走バーがその滑走面に対して垂直方向に相対移動することができる。それによって多重の、特に二重のエッジサポートが得られ、それが側方のスリップに対する改良された安定を可能にする。２つの滑走バーの機械的な結合は、複雑な装置を必要とし、それによってこの種の構造は、実際に小さい実用的価値しか持たない。
【０００３】
他の従来技術（たとえば、特許文献２を参照）は、一体的なプロフィールを有する上側を備えたスキーを記述している。スキーは、互いに接着結合された多数の層からなる、一体的な複合ボディによって形成されている。特にこの一体的なスキーは、上部部材、下部部材、側壁およびこれらの部材によって包囲されるコアを有している。上部部材は、複数の層から形成されている。上部部材の層と表面層ないしコアとの間に中間層が配置されており、その中間層は長手方向に異なる厚みおよび／または幅を有している。この中間層は、支持および緩衝部材を有することができ、あるいはそれによって形成することができる。スキービンディングは、たとえばボルトのような固定手段を介して一体的なスキーに、たとえば中間層および／またはコアを介して固定されている。特にビンディング固定ボルトは、スキーのコア部材内まで達しており、スキーの下側の直前で終わっている。スキーボディの上側に接着され、ないしは一体的に形成された、飛躍的に変化する幅寸法および／または厚み寸法を有する上部部材構造は、一体的な多層のスキーの強度推移に飛躍的な作用を有している。さらに、この種のスキーは、ビンディング取付けゾーンの領域において、特にスキービンディング内へ靴が挿入される場合に、比較的硬く形成されている。
【０００４】
さらに他の従来技術（たとえば、特許文献３を参照）は、複数の部材から構成されたボディを有するアルペンスキーを記述しており、そのボディは下側に走行面を有し、上側にはビンディングを固定するための領域を有している。その構造は、主に圧力負荷のかかる少なくとも１つの上部部材と、引っ張り負荷のかかる少なくとも１つの下部部材を有している。上部部材は、スキーの中間の領域内で上方へ湾曲したフラットなアーチの形状を有しており、そのアーチがスキーの長手方向に延びており、かつ下部部材の上に掛かっている。上部部材のアーチは、ビンディングに由来する負荷に従って下部部材の方向に撓むことができる。上部部材は、スキーの終端領域に次のように、すなわちアーチの撓みからもたらされる、上部部材の端部の移動が、スキーの端部領域の支持成分を増大させるように、支持されている。この形態によって、スキーの走行面にわたって、より均一な面圧力分布を得ることができる。さらに、スキーエッジのできるだけ大きい支持長さを得ることができ、かつ直線スタート安定性とスキーヤー制御インパルスに対するアルペンスキーの反応を幾分改良することができる。しかし、達成可能な走行動特性ないしこの形成によって得られる走行の喜びは、多くのスキーヤーにとって十分に満足のゆくものではない。
【０００５】
さらに他の従来技術（たとえば、特許文献４を参照）は、スキーボディを備えたアルペンスキーを記述しており、そのスキーボディはその下側に走行面を有し、その走行面とは逆の上側に少なくとも１つの、スキーボディの長手方向に延びる、引っ張り力と押圧力を吸収する上部部材を有している。この上部部材は、その端部においてスキーボディに支持されており、スキーボディの上側に波形の支持構造が配置されており、その支持構造に上部部材が軸承されている。波形の支持構造は、長く延びる、フラットな構成部品から形成されており、その構成部品は実質的に平行な、スキーの長手方向に対して横方向に延びる軸を中心に間隔をもって、交代する方向にそれぞれ走行面に対して角度をもって曲げられている。それによってアルペンスキーの良好な走行特性と良好な支配可能性を得ようとしている。特に、スキーの所望の曲げ弾性と必要なトーション強度との間の好ましい妥協が可能である。さらに、効果的で均一な面圧力分布が得られる。この構造も、得られる走行動特性に関して、制限された範囲のスキーヤーにとってだけ、満足のゆくものである。
【０００６】
さらに本出願人の従来技術（たとえば、特許文献５を参照）には、スポーツ器具へ伝達すべき負荷および／または力の分配装置とそれを備えたスポーツ器具が記載されている。分配装置は、ユーザのスポーツシューズを保持するカップリング装置のための支持部材を有している。カップリング装置のための、このプレート状の支持部材は、その終端領域においてリンク配置を介して板状のスポーツ器具、特にスキーと結合することができる。プレート状の支持部材の少なくとも１つの終端領域は、リンク配置の１つを介して中間支持体と揺動可能に結合されており、その中間支持体が支持部材に対して長手方向に互いに距離を有する２つのリンク配置を介して板状のスポーツ器具および／または他の支持体に支持されている。カップリング装置のためのプレート状の支持部材およびスポーツ器具の上側と支持部材との間に配置された多数の中間支持体およびリンク配置からなるこの支持構造によって、支持部材からスポーツ器具へ伝達すべき力を、特に中央領域から始まって、できるだけ均一に分配しようとしている。その場合の欠点は、アーチ状の中間支持体およびそれぞれ結合するリンク配置が、構造の複雑さを増大させ、それによってこの種のスポーツ器具の全重量も比較的大きくなることである。さらに、スポーツ器具の走行面ないし滑走面に対するユーザの足の踏み面高さが比較的高く、様々なリンク配置と長手ガイドが競合する使用条件の元で、それ自体所望の回転運動性およびそれぞれのコンポーネント間の長手摺動性を保証することが困難である。
【０００７】
さらに他の従来技術（たとえば、特許文献６と７を参照）は、上述した公報におけるのと同様の力分配および支持構造を記述している。これらの構造は、高い柔軟性とできるだけ小さいトーション強度を有していることによって、様々なゲレンデ形状にできる限り適合することができるスキーを与える。そのために、ユーザの靴のための支持プレートと本来の滑走板ボディとの間の弾性的および／またはリンク状ないし長さ補償するカップリング装置が提案される。滑走板ボディをそれぞれのゲレンデ形状にできるだけフレキシブルに適合させることを可能にしようとする、この構造も、ユーザに満足のゆく滑走特性ないしガイド特性を提供しない。特に、この種のスキー構造のコントロール性は、ユーザにとってほとんど満足のできるものではない。
【特許文献１】独国特許出願公開公報ＤＥ２４１７１５６Ａ１
【特許文献２】独国特許出願公開公報ＤＥ４１３０１１０Ａ１
【特許文献３】国際公開公報ＷＯ００／６２８７７Ａ１
【特許文献４】国際公開公報ＷＯ２００４／０４５７２７Ａ１
【特許文献５】独国特許出願公開公報ＤＥ１９８３６５１５Ａ１
【特許文献６】米国特許公報ＵＳ３２６０５３１Ａ
【特許文献７】米国特許公報ＵＳ３２６０５３２Ａ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の課題は、改良された走行特性を有するスキーまたはスノーボードを提供することであって、この種の滑走板ボディによって得られる使用時の性能は、できるだけ高いものでなければならない。特に改良されたカーブ挙動を得ようとしている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この課題は、本発明によれば、請求項１の特徴に記載の板状の滑走器具によって解決される。重要なことは、本発明に基づくスキーないし本発明に基づくスノーボードは、その走行特性に関して、従来技術から知られた滑走器具に比較して著しい利点を提供することである。特に、その振動挙動とそれに伴ってその走行挙動がプレート状の力伝達部材によって著しく影響を受ける、スキーまたはスノーボードが提供され、請求に基づくウィンタースポーツ器具は、特に優れたエッジグリップ性ないしシュプール維持性をもたらし、それは特にカーブを通過する場合、ないし正確なターン作動のために高い重要性を有する。特に記載されたプレート状の力伝達部材は滑走板ボディにまさに、カットされ、ないしはいわゆる「カーブされた」ターンをできるだけ確実に、ないしはコントロール可能に雪に刻むために望ましい、安定性ないし強度を与える。請求されている滑走器具は、ユーザに、必要とされる十分に高い安定性を与え、かつ請求されている滑走器具は全体として高いコントロール性ないしガイド安定性を保証する。特に、ターン相の間に滑走器具の負荷が増大するにつれて、地面と接触する滑走板ボディが予測できない撓みかたをし、ないしはほぼ折れ曲がり、突然板状の滑走器具のコントロールし難い挙動が生じることが、回避される。特に、滑走板ボディの比較的高い負荷領域の内部で調和のとれた、ないしは均一なターンガイドが得られ、それによって本発明に基づく滑走板ボディを使用する場合の人的安全性も向上する。従って、記載されたプレート状の力伝達部材は、請求に基づいて変化された滑走板を、良好なコントロール性ないし好ましいガイド挙動が得られるように、安定化させる。特にプレート状の力伝達部材は、滑走板ボディの少なくとも１つの終端部分に走行面ライニングに対して垂直方向に生じる高周波振動を抑圧し、ないしは減少させ、これは特に比較的乱れたコースを高速走行する場合、特にカーブ走行の間に効果的である。さらに利点は、ユーザからもたらされる力、ないしユーザによって導入される制御運動が力伝達部材を介在させて正確に、滑走板ボディの、力伝達部材が滑走板ボディに対して最大ないし最良の効果を展開することができる部分へ導入できることである。
【００１０】
請求項２ないし３に記載の装置（器具）において、少なくとも１つの結合ゾーンの内部で、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間に計画通りの相対移動が発生することができ、この相対移動に弾性的に撓む抵抗を対抗させることが、効果的である。特にこの相対移動は、弾性的に受け止められ、定められた相対移動距離を移動した後に徐々に制限される。この距離制限は、負荷ないし力に依存する。特に、発生する変形力が、弾性的な変形抵抗をもはや十分に克服できない場合に、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間の曲りに依存する相対移動が、徐々に停止される。
【００１１】
請求項４に記載の形態も効果的である。というのは、それによってプレート状の力伝達部材と滑走板ボディとの間にとくにじょうぶで、弾性的に撓む結合手段が形成されるからである。特にそれによってエラストマー緩衝部材は、確実に保持ないし軸承され、緩衝部材の引裂きまたは剪断の危険が生じることなしに、比較的高い負荷に耐える。特に効果的なのは、さらに、緩衝部材がプレート状の力伝達部材内に形成されており、滑走板ボディに対応づけられていないことである。それによって標準的な滑走板ボディ上に様々な力伝達部材ないし緩衝部材を取り付けることによって、比較的簡単な方法で、様々な特性を得ることができる。特に、所定タイプの滑走板ボディに選択的にプレート状の力伝達部材を設け、あるいは設けないことができ、それによって製造するための経済的利点および／または滑走板ボディのユーザにとって比較的低いコストが得られる。
【００１２】
請求項５に記載の形態において、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディとの間に特に破断ないし引きちぎりのない結合を形成することができて、効果的である。さらに、板状の滑走器具を形成するための製造の手間を小さく抑えることができる。というのは、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディとの間を結合するために比較的短い取付け時間を達成できるからである。それによってさらに、長期間機能が確実な板状の滑走器具を得ることができ、その滑走器具の特性は長期間の使用ないし集中的な使用の後もほとんど変わらない。特に、固定ボルトを固定的に取り付けるための材料の拡幅に基づいて、固定ボルトが徐々に緩むことがより良く防止され、ないしは回避される。さらにそれによって、その全体的な組立て高さに関して比較的小さい、滑走板ボディないし２つ以上の部品で構成された、板状の滑走器具を提供することができる。というのは、プレート状の力伝達部材の固定ボルトのための比較的小さい螺合深さで、間に合わせることができる。特に、滑走板ボディの比較的小さい厚みにもかかわらず、ないしは比較的小さい螺合深さにもかかわらず、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間に必要とされる引きちぎり安全性ないし結合品質を保証することができる。
【００１３】
請求項６に記載の装置（器具）によって、プレート状の力伝達部材の上面図に関して、最適化された緩衝特性ないし弾性を有する、比較的大面積の緩衝部材を使用することができる。さらにこの種の緩衝部材の機械的応力は、それが比較的広く広がっていることに基づいて、できるだけ小さく抑えることができる。さらに、緩衝部材は簡単かつ確実な方法で、プレート状の力伝達部材から抜け落ちあるいは引きちぎられないように固定される。場合によっては、それによって、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間を機械的に結合するために標準的に提供可能な固定ボルトを使用することができ、それによってこの種の滑走器具を形成するためのコスト全体をできるだけ低く抑えることができる。
【００１４】
請求項７に記載の装置（器具）によって、プレート状の力伝達部材の安定化機能と同時に緩衝機能が滑走板ボディの広く延びる長手軸へ伝達される。特に、構造的に複雑な措置が必要になることなしに、多機能の作用、すなわち滑走板ボディに関するプレート状の力伝達部材の緩衝作用と安定化作用が高い程度で用意される。
【００１５】
請求項８に記載の形態は、力伝達部材が滑走板ボディの広い範囲の部分にわたって延びことによって、力伝達部材が高い効力で滑走板ボディに作用することができる、という利点をもたらす。特に、この種の力伝達部材は滑走板ボディの終端部分の近傍において滑走板ボディに作用し、それによって一方で、良好な安定化機能が、他方ではその終端部分の少なくとも一方において、滑走板ボディの十分に顕著な弾性変位ないし緩衝がもたらされる。
【００１６】
請求項９に記載の形態も効果的である。というのは、それによって力伝達部材と滑走板ボディとの間に極めて安定した結合とできる限り遅延のない、ないしは直接の力伝達をもたらすことができるからである。さらにそれによって、特に係止強度ないし引抜き強度に関する、ボルト結合に対する要請を減少させることができ、それにもかかわらず力伝達部材と滑走板ボディとの間に極めて安定した結合を得ることができる。
【００１７】
請求項１０に記載の形態も、特に効果的である。この構造によって、ビンディング装置のボルト状の固定手段のために増大された螺合深さないしより大きい、有効ねじ長さが提供され、それによってボルト状の固定手段のための高い引抜き強度が得られる。それにもかかわらず、プレート状の力伝達部材の厚みないし垂直の高さを比較的小さく選択することができるので、構造的に滑走板ボディにプレート状の力伝達部材が重ねられているにもかかわらず、滑走器具の全体的な組立て高さ、特に滑走器具のユーザの地面に対する踏み面高さを低く抑えることができる。特にそれによって、ビンディング装置のボルト状の結合手段のために比較的大きい全体長さないしねじ長さを選択することができ、このボルト状の固定手段は十分な引抜き安全性をもってプレート状の力伝達部材内にのみ係止される。特に、ボルト状の固定手段は、その下にある滑走板ボディの上側へ嵌入せず、ないしはボルト状の固定手段は滑走板ボディ内に係止されず、それにもかかわらず必要な引抜き強度が問題なく達成できる。従って、滑走板ボディが広い部分領域においてプレート状の力伝達部材に対して比較的均質な形状で弾性変形可能であり続けるので、滑走板ボディのための好ましい曲げ挙動、特に改良された曲げ特性曲線が得られる。
【００１８】
請求項１１に記載の措置は、プレート状の力伝達部材のプレート高さを比較的薄く形成することができるにもかかわらず、ビンディング装置を取り付けるためのボルト手段の高い引抜き強度が達成される、という利点を提供する。それにもかかわらず、プレート状の力伝達部材がその上に固定されたビンディング装置と共にその下に配置された滑走板ボディに対して長手方向にできる限り自由に滑り移動できることが保証されるので、全コンポーネントが曲がった場合の全コンポーネント間の応力ができる限り回避される。
【００１９】
請求項１２に記載の形態において利点は、滑走器具の長手方向に延びるガイド装置が形成され、それがプレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間の横安定性を高めることである。特にそれによって、力伝達部材と滑走板ボディの間で高い力を伝達することができ、変位運動が発生することがなく、ないしは上述したコンポーネントを損傷する危険が高まることがない。さらに、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間が部分的に相補形状で結合されていることに基づいて、上述したコンポーネント間に付加的に必要とされる結合部材、特に固定ボルトを、より弱く設計することができ、かつ／またはその数を減少させ、かつ／またはその位置決めを最適化することができる。
【００２０】
請求項１３に記載の措置も効果的である。というのは、それによって滑走板ボディおよび／またはプレート状の力伝達部材がその最大の厚みを有する部分において、はっきりとした形状結合が構築されて、それが全コンポーネント間の結合品質を向上させるからである。それに対して滑走板ボディの、滑走板ボディおよび／または力伝達部材が比較的小さい厚みないし組立て高さを有する部分における形状結合の形成は、減少する。特にそれによって、滑走板ボディが、比較的小さい組立て高さを有する部分において付加的に弱体化されることが、回避される。この形態の利点は、また、長く延びる、相補形状の結合によって、走行面ライニングに対して垂直に延びる軸線に関して、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディとの間に高いねじれ安定性が得られることにある。
【００２１】
請求項１４に記載の措置において、利点は、力伝達部材と滑走板ボディの間にはっきりとした、相補形状の結合を形成することができ、必要な負荷耐性と滑走板ボディの遠位の終端部分の好ましい軽快さを得るために、滑走板ボディ、特にアルペンスキーの標準構造を著しく変更する必要がないことである。特に、滑走板ボディとその上に軸承され、ないしは支持される力伝達部材を有する、本発明に基づく滑走器具をできるだけ安価に、かつ実証された方法で提供することができるようにするために、実際に幾重にも実証されている、ほぼ標準的な構築方法を維持することができる。
【００２２】
請求項１５に記載の形態も、特に効果的である。というのは、それによってプレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間の応力ができる限り防止されるからである。特にそれによって、たとえば窪地を走行する場合、および特にカーブを通過する場合に発生するように、滑走板ボディとプレート状の力伝達部材が弾性的に曲がった場合に、プレート状の力伝達部材の終端部分が滑走板ボディに対してそれに応じた大きさの相対移動を行うことができることが、保証される。これが、滑走器具の横断面ジオメトリないしサイドエッジジオメトリの十分に顕著な調節を支援する。さらにそれによって、滑走板ボディは特にビンディング装置のための取付けゾーンの領域においてプレート状の力伝達部材によってその曲げ挙動においてできるだけわずかしか影響を受けないので、できる限り調和のとれた、均一な曲げ特性曲線が得られることによって、滑走板ボディができる限り理想的な曲げ特性曲線を有することが、保証される。請求項１５に記載の装置（器具）によって、大体において、板状ないしプレート状の部材からなるパケットが形成され、構造全体がアーチ状に弾性的に曲がった場合に、プレート状の力伝達部材の下側と滑走板ボディの上側との間の長手方向に延びる総体移動を許す。しかし同時に、滑走板ボディの長手軸に対して横方向の変位運動ないし剥離運動に、増大された抵抗が対抗され、ないしはこの種の横移動ができるだけ完全に防止される。それによっても、本発明に基づくスキーまたはスノーボードの走行挙動ないし滑走挙動が支援される。
【００２３】
請求項１６に記載の形態において、利点は、プレート状の力伝達部材がビンディング装置のための取付けゾーンの内部で比較的小さいプレート高さないしプレート厚みを有する場合でも、プレート状の力伝達部材とビンディング装置ないしそのコンポーネントとの間に特に安定した、ないしは極めて堅固な結合を形成できることである。特に、プレート状の力伝達部材のプレート高さないしプレート厚みをできるだけ小さく抑えることができ、それにもかかわらずプレート状の力伝達部材とビンディング装置との間に十分に高い結合強度ないし結合安定性が保証される。それによって効果的な方法で、プレート状の力伝達部材のプレート厚みと滑走板ボディの厚みないし高さを含む、全組立て高さも比較的小さく抑えることができ、それによって地面に対する、特にコースに対するユーザの、場合によっては望ましくない高さの踏み面高さを回避することができる。
【００２４】
請求項１７に記載の形態において、利点は、エンドユーザのために、プレート状の力伝達部材上にビンディング装置ないしそのガイドレールを見かけ上ボルトなしで取り付ける形成が得られることである。特にそれによって、ビンディング装置ないしそのガイドレールとプレート状の力伝達部材からなる構造的組合せが視覚的に渾然一体に見え、それによって魅力的な外観が得られる。さらに、ビンディング装置内ないしそのガイドレール内へ下から上へ達する、この袋孔によって、ビンディングボルトのための収容孔内に水が集まることが回避され、その水は、浸入した水が収容孔内で凍結し、１本または複数本のボルトのきちんとした取付けを緩め、ないしはビンディング装置の部品を損傷した場合に、徐々に錆びの形成をもたらし、かつ／または損傷をもたらすことになる。従ってそれによって、強度技術的および視覚的な利点に加えて、プレート状の力伝達部材とビンディング装置ないしそのコンポーネントとの間の結合品質も向上させることができる。
【００２５】
請求項１８に記載の形態は、板状の滑走器具のユーザの、地面に対する、特にコースに対する踏み面高さが、滑走板ボディの上側に軸承された、付加的なプレート状の力伝達部材に関して実質的に増大されない、という利点を提供する。特にビンディング取付け部分の内部においてプレート状の力伝達部材と滑走板ボディからなる構造的ユニットは比較的低く形成されている。従って、それぞれ適合されたビンディング装置を介して、ないしは適切に介在させたガイドレールまたはビンディングプレートを介して、比較的広い適合範囲内でそれぞれの要望ないし要請に比較的簡単に応じあるいは反応することができることによって、地面に対する、特にスキーコースに対する踏み面高さに関して様々なユーザの個々の要望ないし要請をしっかりと考慮することができる。特にそれによって、ユーザは地面に対する比較的低い踏み面高さと比較的高い踏み面高さの間で選択することができる。さらにそれによって、特に競技スポーツにおいて有効な、地面に対する、ないしは滑走器具の下側に対するユーザの最大許容される踏み面高さの規則を問題なく考慮することができる。これは、プレート状の力伝達部材の上側に予め定められた踏み面高さを有する標準的なビンディング装置が取り付けられる場合も、そうである。
【００２６】
請求項１９に記載の形態において、利点は、プレート状の力伝達部材として機能する、いわゆるサンドイッチコンパウンド部材が形成されることである。特にそれによって、板状の滑走器具、特にウィンタースポーツ器具を製造する場合に幾重にも、かつ長年にわたって実証されている構築方法が利用される。特にそれによって、特に安定した、それぞれの要請をできる限り考慮するプレート状の力伝達部材が提供され、その製造コストは、滑走器具を形成する場合にもともと存在する機械的装置と材料を、プレート状の力伝達部材を形成するためにも使用ないし利用することができるので、できる限り低く抑えることができる。さらにそれによって、強度と軽量の間の良好な比を有する、プレート状の力伝達部材を提供することができる。特に効果的なことは、さらに、それによってプレート状の力伝達部材が必要とされる静的な全体強度の一部を理想的に担うことができるので、その下にある滑走板ボディの構造をそれだけ弱く寸法設計することができ、滑走器具全体のじょうぶさと日常の実用性に関して問題が生じることはない、ということである。
【００２７】
請求項２０に記載の措置によって、それぞれ技術的要請を効果的な方法で考慮する、プレート状の力伝達部材が提供される。特にこの種の力伝達部材は、発生する負荷に問題なく耐えることができ、ないしは必要な力を高い信頼性をもって伝達し、ないしは吸収することができる。さらに、この種のプレート状の力伝達部材は比較的軽量であって、それにもかかわらず十分に安定して形成することができる。他の主要な利点は、従来のスキーないしスノーボードの建造に必要なコンポーネントをプレート状の力伝達部材にも使用することができ、それによってできる限り安価な製造が得られることにある。この製造コストの利点は、従来のスキーまたはスノーボードを形成するために必要な機械をプレート状の力伝達部材を形成するためにも利用することができることによっても強化されるので、本発明に基づく滑走器具を製造するための経済性の向上が得られる。さらに、スキーまたはスノーボードを形成するためにすでに存在しているノウハウを、質的に高価値の、プレート状の力伝達部材を形成するためにも利用することができる。他の本質的な利点は、プレート状の力伝達部材と本来の滑走板ボディが視覚的ないしデザイン的に比較的調和のとれたユニットを形成することができるので、滑走板ボディの視覚的にできるだけ魅力的ないし好ましい外観が得られることにある。特に、プレート状の力伝達部材のためにも、従来のスキーまたはスノーボードのために実証された方法ですでに適用されている、装飾方法ないし装飾オプションを適用することができる。特にプレート状の力伝達部材の外観を、それと組み合わせるべき、その下にある滑走板ボディに理想的に適合させることができる。従ってそれによって、一方で、良好ないし調和のとれた外観が得られ、さらに、特に改良された経済性で作用する、技術的製造簡略化が得られる。
【００２８】
特に強度的な要請、形状的な要請および経済的な要請を特に考慮する力伝達部材が、請求項２１に記載の措置によって得られる。
【００２９】
請求項２２に記載の形態によって、プレート状の力伝達部材は比較的低い組立て高さにもかかわらず、比較的高い安定性ないし捻れ強度を得ることができる。特に、プレート状の力伝達部材の幅の推移が滑走板ボディの幅の推移にほぼ従い、プレート状の力伝達部材の幅寸法が滑走板ボディの幅寸法に実質的に相当し、ないしはそれより余り小さくない場合に、比較的軽量で、同時に比較的安定したプレート状の力伝達部材を提供することができる。
【００３０】
請求項２３に記載の措置によって、プレート状の力伝達部材と滑走板ボディの間のできるだけ妨げられない長さ補償が得られ、それによって構造全体の改良された曲げ挙動、特にできるだけ理想的な曲げ特性曲線が、より良好に達成される。さらに、この種の長さ補償運動を、できるだけ効果的に滑走板ボディに対する弾性変位ないし緩衝運動に変換することができる。さらに、それによって摩耗現象ないしひっかき傷を回避することができるので、力伝達部材と滑走板ボディの間の相対移動の領域において、スキーまたはスノーボードの長期的に見場のよい外観が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、図面に示す実施例を用いて、本発明の好ましい形態を詳細に説明する。
【００３２】
最初に確認しておくが、様々に説明される実施形態において、等しい部分には等しい参照符号ないし等しい構成部品名称が設けられ、説明全体に含まれる開示は、同じ参照符号ないし同一の構成部品名称を有する等しい部分に意味に従って移し替えることができる。説明において選択されている、たとえば上、下、側方などのような位置データも、直接記述され、かつ表示されている図に関するものであって、位置が変化した場合には意味に従って新しい位置へ移し替えられる。さらに、図示され、かつ説明されている様々な実施例に基づく個別特徴または特徴の組合せは、それ自体自立した、発明的あるいは発明に基づく解決を表すことができる。
【００３３】
具体的な説明における値領域についての全データは、それらが任意の部分領域とそのすべての部分領域を含んでおり、たとえばデータ１から１０は、下限１と上限１０の間のすべての部分領域を一緒に含んでおり、すなわち全部の部分領域が下方の限界１以上で始まり、上方の限界１０以下で終了し、たとえば１から１．７または３．２から８．１あるいは５．５から１０である。
【００３４】
図１から５には、改良された特性、特に顕著な緩衝特性ないし弾性変位特性を有する板状の滑走器具１の好ましい実施形態が示されている。特に、その滑走挙動ないしカーブ挙動とその走行動特性が多数のユーザにとって好ましいスキー２が図式的に示されており、これらの図においては、重要なコンポーネントのみが図示されている。さらに、個々の図においては、最も重要な部分コンポーネント、特に滑走板ベースボディとプレート状の力伝達部材のみが、示されている。
【００３５】
好ましくは、板状の滑走器具１は、スキー２またはスノーボードによって形成されている。既知のように、この種のスキー２はペアで使用され、それに対してスノーボードのユーザは２本の足で唯一の滑走板ボディ上に支持される。ユーザの足を滑走器具１と結合するために、この滑走器具は少なくとも１つのビンディング装置３を有しており、そのビンディング装置は安全リリースビンディングとして、あるいは撓まない結合ビンディングとして形成することができる。
【００３６】
板状の滑走器具１は、サンドイッチ構造またはモノコック構造で形成されている。すなわち、多数の層が互いに接着結合されており、全体として一体的な滑走器具１の基体を形成している。それ自体知られているように、これらの層は、少なくとも１つの上部強度部材４、少なくとも１つの下部強度部材５およびその間に配置された少なくとも１つのコア６を形成している。上部強度部材４および／または下部強度部材５は、少なくとも１つのプラスチック層および／または金属層および／または繊維層および／またはエポキシ樹脂層などから形成することができる。コア６は−それ自体知られているように−木から、および／または発泡プラスチックからなることができる。コア６は、滑走器具１の上部強度部材４を下部強度部材５から実質的に隔てている。
【００３７】
上側７、すなわち滑走器具１の上方の外側は、カバー層８によって形成され、そのカバー層は主として保護機能と装飾機能を満たす。下側９、すなわち滑走器具１の下方の表面は、走行面ライニング１０によって形成され、その走行面ライニングは該当する地面に対して、特に雪または氷に対して、できるだけ良好な滑走特性を有している。カバー層８は、板状の滑走器具１の側面にわたって少なくとも部分的に延びており、特に図４の横断面表示から明らかなように、走行面ライニング１０と共にボックス状の構造を形成している。走行面ライニング１０の側方の端縁は、好ましくは鋼からなる制御エッジ１１、１２によって画成されており、それによって比較的硬い地面上でも滑走器具１のできるだけ正確ないしほぼスリップのないガイドが可能となる。滑走器具１の制御ないしガイドのために重要な制御エッジ１１、１２は、滑走器具１の構造、特に走行底ないし下部強度部材５と堅固に結合されている。好ましくは、制御エッジ１１、１２は、よく知られているように、滑走器具構造内に形状結合および力結合で固定されている。それと同様に、走行面ライニング１０はその、コア６へ向いたフラット側全体にわたって滑走器具構造と、特にその下部強度部材５と固定的に結合されている。好ましくは走行面ライニング１０は、周辺の、滑走器具１の構成部材と全面で接着されている。走行面ライニング１０ないし滑走器具１の下側９は、滑走器具１の最初の、負荷を受けない状態において、図４に示すビンディング取付け部分を通る横断面においてまっすぐ、ないしフラットに形成されているので、負荷を受けない初期状態において、滑走器具１には実質的に平坦な下側９ないし走行底が存在する。
【００３８】
上述した構造が、板状の滑走器具１の強度、特に曲げ挙動とトーション強度を決定的に定める。この強度値は、使用される材料と層厚によって、かつ適用される結合方法によって予め定められ、ないしは設定される。重要なことは、本来の滑走板ボディの上側７に、プレート形状の力伝達部材１３が少なくとも部分領域の内部で、力ないし負荷を伝達するように支持されていることである。構造的に予め定められた、滑走器具１のくびれないしサイド形状が、特に図２，３から明らかなように、滑走器具１の長手方向に変化する、滑走器具１および／またはプレート状の力伝達部材１３の幅１４を定める。従って好ましい実施形態によれば、本来の滑走板ボディ−図２−の他に、プレート状の力伝達部材１３も、特にプレート状の力伝達部材１３の長手側端縁のアーチ状の切込みによって形成される、いわゆるくびれを有しているので、プレート状の力伝達部材１３を上面で見て、実質的に凹状の輪郭が得られる。プレート形状のくびれないしサイド形状は、図３に例示されるように、滑走板ボディのくびれないしサイド形状とほぼ等しく延び、あるいは実質的に等しい形状に形成されている。しかし、プレート状の力伝達部材１３の幅４７は、長手部分全体において好ましくは、その同一ないし重なりの等しい長手部分の内部における滑走板ボディの対応する幅１４よりも小さく選択されている。従って好ましくは、プレート状の力伝達部材１３は、滑走板ボディの長手側端縁を越えて突出しない。それによって極めて効果的なプレート状の力伝達部材１３にもかかわらず、滑走器具１の高い人的安全性ないし損傷安全性を得ることができる。
【００３９】
特に、プレート状の力伝達部材１３を介して、特に滑走挙動と固有ダイナミクスに関して走行挙動の顕著な変化、特にカーブ出口で発生するような、滑走器具１の負荷が除かれた後の、いわゆる「リバウンド」を達成することができ、構造的に複雑で、コストのかかる、あるいはスキー２の重量を著しく増大させる措置をとる必要がない。この種のスキー２の然るべく変化された走行挙動は、平均的な走行能力を有するユーザにとっても、ないしはときどきしかスキースポーツをしないユーザにとっても、はっきりと認識でき、ないしは感じることができる。従って利用キャパシティを向上させ、ないしはこの種のスキー２を利用する喜びを著しく増大させることができる。
【００４０】
好ましくは、特に図１と３の表示からもっともよくわかるように、プレート状の力伝達部材１３はビンディング取付け部分から始まって、滑走板ボディの後方の終端部分の方向にも、前方の終端部分の方向にも延びている。それによって、プレート状の力伝達部材１３を用いて滑走板ボディの走行挙動を著しく変化させ、ないしははっきりと調節することが、可能である。
【００４１】
力伝達部材１３の遠位の端部は、滑走板ボディの上側７に対してその長手方向に相対移動するので、該当する滑走器具１がまがったり、上へ反ったりした場合に、力伝達部材１３と滑走板ボディとの間の相対移動が可能である。
【００４２】
特に図４から明らかなように、滑走板ボディのカバー層８は好ましくはプラスチック層によって形成されており、そのプラスチック層の少なくとも１つの側が装飾されている。このカバー層８は、滑走板ボディの上側７の主要な部分を形成している。好ましくはこのカバー層８が、特に図３、４から明らかなように、外側の長手側壁の少なくとも部分領域も覆っている。
【００４３】
プレート形状の力伝達部材１３は、その長手方向の広がりの内部で、少なくとも部分領域において、滑走板ボディ１の上側７に負荷ないし力を伝達するように支持されている。図示の実施形態に示すように、プレート状の力伝達部材１３の下側は、滑走板ボディの上側７上にほぼ全面で支持されている。その代わりに、プレート状の力伝達部材１３の下側に、滑走板ボディの上側７に対して個別化して配置された支持ゾーンを設けることも、可能である。この場合においては、力伝達部材１３の少なくとも終端部分において、支持部材が次のように、すなわち、プレート状の力伝達部材１３が少なくともその終端部分において、その下に配置された滑走板ボディに支持されて負荷ないし力を伝達するように、位置決めされている。
【００４４】
好ましい作用を得るために、プレート状の力伝達部材１３が、滑走板ボディのメーカーによって定められたビンディング取付け中心点１５から始まって、滑走板ボディの後方の端部までの長さの５０％より多くにわたって延びており、同時に滑走板ボディの前方の端部までの長さの５０％より多くにわたって延びていると、効果的である。力伝達部材１３が滑走板ボディの投影された長さの約５０％から約９６％にわたって、好ましくは６６％から８６％にわたって延びていると、効果的である。投影された長さというのは、上から見た滑走板ボディの長さである。プレート状の力伝達部材１３の長手方向の延びは、力伝達部材１３と滑走板ボディからなる板ばね状のパケットが下方へ曲り、あるいは終端部分に対してビンディング取付け部分ないし中央部分が持上がった場合に、プレート状の力伝達部材１３の端部と滑走板ボディとの間の相対移動に関して妨げとならないように、プレート状の力伝達部材１３が滑走板ボディの上へ湾曲したシャベル状部分ないし終端部分内へ延びることがないように、実質的に制限されている。特に、プレート状の力伝達部材１３がまっすぐな形状で、あるいは同様に上方へ湾曲した形状で、滑走板ボディのシャベル状部分内へ達してしまった場合には、滑走板ボディの上方へ湾曲したシャベル状部分が、プレート状の力伝達部材１３の前端部に対してブロックされ、ないしは阻止力が発生する。特に、プレート状の力伝達部材１３が、ビンディング取付け中心１５と滑走板ボディのそれぞれの端部との間の滑走板ボディの長さ、あるいはまた滑走板ボディの全長に関して、約３分の２から１０分の９までにわたって、たとえば約４分の４にわたって延びている場合に、滑走器具１全体の重量最適化と安定性ないし機能性との間の良好な比が得られる。
【００４５】
特に図１から３に明らかなように、プレート状の力伝達部材１３は、力を伝達するように支持するため、特にユーザのシューズ用のビンディング装置３を取り付けるために設けられている。特にプレート状の力伝達部材１３の上側に、ビンディング装置３がそれ自体知られた方法で固定されている。ビンディング装置３は、それ自体知られているように、トーバッケンとヒールバッケンを有しており、それらは直接か、あるいはガイドレール配置を介在させて、プレート状の力伝達部材１３の上側と結合されている。ビンディング装置３のバッケンボディないしレール配置を力伝達部材１３の上側と結合するために、少なくとも１つのボルト手段１６、１７が設けられている。特にこの少なくとも１つのボルト手段１６、１７を介して力伝達部材１３とビンディング装置３との間に十分に引き剥がし強い結合を構築することができる。従ってビンディング装置３は、プレート状の力伝達部材１３を介在させて、本来の滑走板ボディに対して支持される。
【００４６】
特に図１と４を一緒に見ると明らかなように、プレート状の力伝達部材１３の下側１８と滑走板ボディの上側７との間に少なくとも１つの相補形状のカップリング手段１９、２０を形成すると、効果的である。プレート状の力伝達部材１３の下側１８と滑走板ボディの上側７との間の、この相補形状の、好ましくは対で形成されるカップリング手段１９、２０は、特に図１に示すように、実質的にビンディング装置３のための取付けゾーンの内部に延びている。ビンディング装置３のためのこの取付けゾーンの内部において、図４に示すように、板状の滑走板ボディはその最大の厚みを有しており、それによって、図４に例示するように、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディとの間に十分に顕著な、相互の形状結合ないし係合を形成することが可能である。
【００４７】
形状結合のカップリング手段１９、２０は、たとえば窪地を通過する場合に発生するように、滑走板ボディとプレート状の力伝達部材１３が曲がった場合に、力伝達部材１３と滑走板ボディとの間の、長手方向移動を補償する相対運動を許すように、形成されている。それに対して形状結合のカップリング手段１９、２０は、長手方向の延びに対して横方向、かつ滑走板ボディの走行面１０に対して実質的に平行な、力伝達部材１３と滑走板ボディの間の相対移動をできるだけ阻止し、ないしはこの種の移動傾向に対して増大された抵抗を与えるように、形成されている。すなわち、図１と４を一緒に見るとわかるように、少なくとも１つの形状結合のカップリング手段１９、２０は、滑走板ボディの長手方向においては、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間の相対移動を許すが、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの上側７の間の側方の変位運動を阻止する。従ってプレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間の、この部分的に作用する形状結合は、力伝達部材１３と滑走板ボディの間のでできるだけ直接の、ないしは遅延のない力の伝達を支援し、滑走板ボディがプレート状の力伝達部材１３によってその曲げ挙動をブロックされることがない。
【００４８】
形状結合のカップリング手段１９、２０は、好ましくは力伝達部材１３の下側１８に少なくとも１つの突起状または細片状の突出部２１、２２が形成されており、その突出部が滑走板ボディの上側７に形成された、対応する、ないしは逆形状の凹部２３、２４内へ嵌入して、それによって上述したコンポーネント間の機械的カップリングが改良されるように、形成されている。しかしまた、力伝達部材１３の下側１８に形成された少なくとも１つの、好ましくはダブルレーンで形成された、突起状または細片状の突出部２１、２２は、好ましい実施形態によれば、ビンディング装置３をプレート状の力伝達部材１３に固定するためのボルト手段１６、１７の前方の部分、特に尖端部分２５を収容するためにも用いることができる。特に、力伝達部材１３内に係止された、ビンディング装置３を固定するためのボルト手段１６、１７の前方の端部ないし尖端部分２５は、力伝達部材１３の下側１８に設けられた、この突起状ないし細片状の突出部２１、２２の内部に位置している。それによって特に、ボルト手段１６、１７の比較的引抜きに耐える係止とそれに伴ってプレート状の力伝達部材１３に対するビンディング装置３ないしそのレール配置の特に信頼できる、ないしは十分に引抜きに耐える結合が得られる。その尖端部分２５が突出部２１、２２の材料内へ達する、上述したボルト手段１６、１７は、ビンディング装置３のバッケンボディのためのガイド部材、特にガイドレールないしいわゆるビンディングプレートを固定するために設けることもできる。重要なことは、特に図４に示すように、力伝達部材１３の下側１８の少なくとも１つの突出部２１、２２がボルト手段１６、１７のための螺合深さを増大させるために、効果的に使用された場合にも、プレート状の力伝達部材１３の内部に比較的大きい係止長さないし螺合長さが存在することである。
【００４９】
図１、２および４を一緒に見るとわかるように、好ましくは１つの、好ましくは細片状の突出部２１、２２のプロフィール高さ２６は、ビンディング取付け中心１５から始まって滑走板ボディの後方および前方の端部の方向に連続的に、あるいは飛躍的に減少して、好ましくはゼロになる。それと同様に、少なくとも１つの、好ましくは溝状の凹部２３、２４の収容深さ２７も、ビンディング取付け中心１５から始まって滑走板ボディの後方および前方の端部の方向に連続的に、あるいは飛躍的に減少して、好ましくは同様にゼロになる。すなわち、少なくとも１つの凹部２３、２４およびそれと関連する少なくとも１つの突出部２１、２２が、ビンディング取付け中心点１５から始まって、滑走板ボディないしプレート状の力伝達部材１３の遠位の端部の方向に延びて、滑走板ボディの端部の前で終わっている。たとえば、これらの突出部２１、２２は、ビンディング取付け中心点１５からの距離が増大するにつれて、プレート状の力伝達部材１３の下側１８に対して徐々に平坦になり、最終的には完全に消える。しかしまた、突出部２１、２２および／またはそれと関連する凹部２３、２４は、飛躍的に終わることもできる。特に図１と２から明らかなように、滑走板ボディの上側７内の少なくとも１つの凹部２３、２４は、滑走板ボディの長さの約３分の１にわたって延びており、注意すべきことは、この割合は様々な滑走板ボディのそれぞれの長さに、すなわち比較的短い滑走板ボディが存在するか、あるいは比較的長い滑走板ボディが存在するかに依存していることである。従って好ましくは、特に図１の斜視図から明らかなように、凹部２３、２４の対向する終端部分は、平らな平面で、ないしは同一平面で滑走板ボディの上側７へ移行している。従って滑走板ボディは、その中央部分に溝状の凹部２３、２４を有しており、その中央部分において滑走板ボディは十分に、ないしは比較的大きい厚みを有している。滑走板ボディが通常最大の厚みを有する、ビンディング取付け中心点１５に対する距離の増大に伴って、凹部２３、２４は最大の収容深さ２７を有することができ、収容深さ２７は滑走板ボディの終端部分に近づくにつれて連続的に小さくなり、あるいは飛躍的に減少されて、最終的に好ましくはゼロになる。
【００５０】
重要なことは、ビンディング装置３を固定するためのボルト手段１６、１７が、プレート状の力伝達部材１３の内部においてだけ係止されており、滑走板ボディ内には係止されておらず、ないしはその下にある滑走板ボディ内に螺合されていないことである。それによって、上述したコンポーネントが長手方向に対して横方向に延びる軸線に関して曲り、あるいは反った場合に、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディとの間の相対移動可能性が維持される。図４に図式的に示すように、ビンディング装置３を固定するためのこのボルト手段１６、１７は、間接的に作用することもでき、特に介在するビンディングプレートまたはビンディング装置３のバッケンボディのためのガイドレール配置をプレート状の力伝達部材１３に引き剥がしできないように固定することができる。特に、突起状または細片状の突出部２１、２２のプロフィール高さ２６とプレート状の力伝達部材１３のプレート高さ２８が、ビンディング装置３ないしそのコンポーネントを固定するためのボルト手段１６、１７の螺合深さ２９と少なくとも等しいか、あるいはそれより大きく寸法決めされていると、効果的である。それによってビンディング装置３ないしビンディング装置３の必要なコンポーネントはプレート状の力伝達部材１３とだけ堅固に固定され、滑走板ボディとの直接ないし間接的な螺合は行われない。
【００５１】
プレート状の力伝達部材１３の平均の組立て高さないし厚みは、０．５ｃｍから３ｃｍの間である。特に多層のプレート状の力伝達部材１３の厚みは、ビンディング取付けゾーン内部における滑走板ボディの厚みの５０％と１５０％の間にある。図４に示す好ましい実施形態においては、プレート状の力伝達部材１３の組立て高さないし厚みは、同じ横断面平面内部における、特にビンディング取付けゾーンの内部における、滑走板ボディの組立て高さないし厚みにほぼ相当する。プレート状の力伝達部材１３と本来の滑走板ボディから構成される滑走器具１の全体厚みないし全体高さは、図４に例示するように、ビンディング取付け領域の内部で最大で５ｃｍ、好ましくは２から３ｃｍである。滑走器具１のこの比較的小さい組立て高さとそれにもかかわらず実際に有用なその強度ないし剛性は、特に多層のプレート状の負荷伝達体によって、特にプレート状の力伝達部材１３によって得られ、その力伝達部材は少なくとも１つの形状結合のカップリング手段１９、２０を介して本来の滑走板ボディと形状が重なるように結合されている。
【００５２】
滑走器具１の駆動準備ができた状態において−図３−、プレート状の力伝達部材１３の上側にビンディング装置３が取り付けられる。ビンディング装置３を直接または間接的に保持するためのボルト手段１６、１７−図１−は、プレート状の力伝達部材１３内にのみ形成される。プレート状の力伝達部材１３が、後述するように、別に形成された結合手段３１を介して結合ゾーン３０の内部で本来の滑走板ボディと剥がれないように−しかし弾性的にたわむように−結合される。図１に図式的に示すように、好ましくはビンディング取付け中心点１５の領域内に位置する、好ましくは唯一の箇所または比較的短い長手部分の内部で、プレート状の力伝達部材１３が少なくとも１つのボルトを介して滑走板ボディと堅固に、ないしは移動しないように結合されている。しかし、プレート状の力伝達部材１３は、その下にある滑走板ボディに対して自由に案内されるように軸承された、互いに対向する終端部分において、滑走板ボディに対してその長手方向に相対移動することができる。
【００５３】
従って、さらに図１と３に図式的に示すように、プレート状の力伝達部材１３は、長手方向に互いに距離を有する多数の結合手段３１を介して、該当する結合ゾーン３０の内部で滑走板ボディと次のように、すなわち、プレート状の力伝達部材１３が滑走板ボディの上側７から浮き上がり、あるいは外れることが防止されるように、結合されている。ビンディング装置３のバッケンボディの近傍にボルト手段を設けることもでき、そのボルト手段はプレート状の力伝達部材１３を、力伝達部材１３の長手方向に対して平行に方向付けされた長穴を介して、その下にある滑走板ボディと次のように、すなわち、上述したコンポーネント間の様々な曲り長さないし弦の長さをできるだけ妨げられずに補償することができるように、結合する。
【００５４】
図１に示す表示からも明らかなように、滑走器具１はユーザを支持する少なくとも２つのコンポーネントを有しており、特にプレート状の力伝達部材１３とその下に配置すべき滑走板ボディを有している。従って板状の滑走器具１は、少なくとも２つ、あるいはそれより多くに分けて形成されており、上述したコンポーネントが相補形状結合および／またはボルト結合を介して互いに結合されている。
【００５５】
特に図１から３に明らかなように、プレート状の力伝達部材１３は、プレート状の力伝達部材１３の長手方向に互いに距離を有する多数の結合ゾーン３０において、あるいはその中で、滑走板ボディと結合されている。この結合ゾーン３０の数は、実質的にプレート状の力伝達部材１３の全長およびその強度ないし剛性に依存する。図示の実施例においては、７つの結合ゾーン３０が形成されており、その結合ゾーンを介して、その下に配置された滑走板ボディの長さに従って約８０ｃｍから約１８０ｃｍの長さを有することができる、プレート状の力伝達部材１３が、滑走板ボディと然るべく適合されて、すなわち少なくとも比較的大きい長さにわたって、結合されている。好ましくは少なくとも４つの結合ゾーン３０が設けられている。個々の結合ゾーン３０は、プレート状の力伝達部材１３の長手方向に約１５ｃｍから３０ｃｍの間隔で位置決めされている。個々の結合ゾーン３０の間の間隔は、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間の最適な相互作用を得るために、力伝達部材１３の長手方向に変化することができ、特に終端部分の方向に約１５ｃｍの値に減少することができる。この結合箇所３０の少なくとも１つにおいて、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディが引きちぎりないし剥がれがないように互いに結合されているので、滑走板ボディの上側７に対してプレート状の力伝達部材１３が浮き上がることが阻止されている。
【００５６】
重要なことは、少なくとも１つの結合ゾーン３０の内部に弾性的に撓む結合手段３１が形成されており、それがプレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディとの間に弾性的に撓む結合をもたらすことである。少なくとも１つの弾性的に撓む結合手段３１は次のように、すなわち滑走板ボディの曲りおよび／または反りによるプレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間の相対移動に、弾性的に撓み、かつ弾性的に復帰する抵抗を対抗させるように、形成されている。この種の弾性的に撓む結合手段３１は、図１に例示するように、プレート状の力伝達部材１３の互いに対抗する終端部分内に配置されている。もちろん、すべての結合部材３０内に、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間で弾性的に撓み、かつ弾性的に復帰するように結合するための弾性的に撓む結合手段３１を形成することも、可能である。
【００５７】
図６に例示するような、好ましい実施形態によれば、弾性的に撓む結合手段３１は、プレート状の力伝達部材１３の切欠き３２内に収容された、少なくとも１つのエラストマー緩衝部材３３を有している。このエラストマー緩衝部材３３は、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間を剥がれないように結合するための固定ボルト３４によって貫通されている。プレート状の力伝達部材１３の長手方向に関して、固定ボルト３４の少なくとも前と後ろにエラストマー緩衝部材３３の部分領域があるように、エラストマー緩衝部材３３が寸法決めされ、ないしは緩衝部材３３に対して固定ボルト３４が位置決めされている。好ましくは固定ボルト３４のシャフトの回りに、エラストマー緩衝部材３３の材料が設けられている。しかしその代りに、あるいはそれと組み合わせて、プレート状の力伝達部材１３の長手方向に関して、プレート状の力伝達部材１３を固定ボルト３４のシャフトの左と右に添接させ、ないしは固定ボルト３４のシャフトに対して滑り移動可能に支持することが可能である。この場合において、プレート状の力伝達部材１３の切欠き３２は、長穴３５として形成されており、この長穴３５の幅は、固定ボルト３４のシャフトの直径にほぼ相当する。選択的または付加的にプレート状の力伝達部材３に、長穴３５の形状で切欠き３２を形成することは、図３、５に基づく形成において例示されている。
【００５８】
特に図５、６から明らかなように、固定ボルト３４の尖端部分３６、すなわち固定ボルト３４のヘッドとは逆の部分が、滑走板ボディ内に少なくとも部分的に内蔵された、ねじ挿入片３７、特にいわゆるインサート内に螺合されている。ねじ挿入片３７は、好ましくは強度的に重要な層の下方、特に上部部材４の下方に、位置決めされている。好ましくは、ねじ挿入片３７の上方の端縁部分が、上部部材４の下側に、あるいは滑走板ボディの層構造内のその他の補強部材の下側に負荷を伝達するように支持されている。それによって、滑走板ボディ内に少なくとも部分的に内蔵されたねじ挿入片３７のための特に高い引きちぎり安全性が得られる。図示の実施例において、滑走板ボディ内のねじ挿入片３７は、滑走板ボディのコア６内まで達しており、コア６は、硬質泡樹脂、特にポリウレタン樹脂を有している。しかしまた、滑走板ボディのコア６は、少なくとも１つの打抜きプロフィールを有することもできる。好ましくは、図４、５に例示するように、滑走板ボディの長手軸に対して実質的に平行に延びる、滑走板ボディ内に少なくとも部分的に内蔵された２つの中空プロフィール３８、３９が形成されている。滑走板ボディ内に、プレート状の力伝達部材１３の結合ゾーン３０に対して等しい重なり合いで位置決めされたねじ挿入片３７を滑走板ボディに内蔵することは、特に滑走板ボディのコア６が発泡プラスチックから、特にポリウレタン泡から形成されている場合に、効果的である。特にコア６が、たとえば木のような比較的高い強度を有する場合には、この種のねじ挿入片３７は省くこともできる。
【００５９】
特に、切欠き３２の直径が比較的大きい場合、ないしは特に、エラストマー緩衝部材３３の長手方向の広がりが比較的長く延びている場合に、図６に破線で示唆するように、圧力分配部材、特に座金４０を設けることが、効果的である。特に、プレート状の力伝達部材１３内の切欠き３２を、固定ボルト３４のヘッドのための座金４０によって少なくとも部分的に覆うことができる。それによって標準的なボルトヘッドを有する固定ボルト３４および／または比較的大面積の広がりを有する切欠き３２ないしエラストマー緩衝部材３３を使用することができ、それにもかかわらず座金４０によってプレート状の力伝達部材１３を滑走板ボディの上側７に対して確実に持ち上がらないようにすることができる。
【００６０】
図７、８には、プレート状の力伝達部材１３の好ましい実施形態が、簡略化して例示されている。上ですでに説明した部分については、同一の参照符号が使用され、上述した説明を主旨に従って同一の参照符号を有する同一の部分へ移し替えることができる。
【００６１】
それから明らかなように、滑走板ボディと同様に、プレート状の力伝達部材１３も多層の複合体４１として、特にいわゆるサンドイッチコンパウンド部材として、形成することができる。すなわち、プレート状の力伝達部材１３は、互いに接着結合された多数の層から形成されており、かつ、スキーやスノーボードなどを形成するためにそれ自体知られているように、本来の滑走板ボディと同様にホットプレスを用いてホットプレス方法で形成することができる。
【００６２】
特に、プレート状の力伝達部材１３は、比較的大きく寸法設計された安定化手段ないし緩衝手段としての機能において−図１−、少なくとも１つの下部強度部材４２、少なくとも１つの上部強度部材４３、それらの間に配置された少なくとも１つのコア部材４４および、上部強度部材４３の上方の、少なくとも１つの側において装飾された、あるいは装飾すべき少なくとも１つのカバー層４５を有している。プレート状の力伝達部材１３の下側１８は、プラスチックからなる滑り層４６によって形成されており、ないしはプレート状の力伝達部材１３の下側１８は、好ましくは滑り層４６として形成されている。この滑り層４６は、滑走板ボディのカバー層８の上側７−図５−に対して、減少された摩擦抵抗、ないしはできるだけ小さい摩擦抵抗を有している。さらに、滑り層４６は、カバー層８に対してできるだけ摩耗強く形成されている。プレート状の力伝達部材１３の下側１８に設けられた滑り層４６は、熱可塑変形可能なプラスチック層によって形成することができ、そのプラスチック層は滑走板ボディの表面ないしカバー層８と同様の特性、ないし滑走板ボディの走行面ライニング１０−図５−と同様の特性を有している。しかしまた、滑り層４６ないしプレート状の力伝達部材１３の下側１８は、プレート状の力伝達部材１３の下部部材４２によって形成することもできる。これは特に、下部部材４２＊がいわゆるプリプレグによって、すなわち熱硬化可能な樹脂を含浸した織物によって形成されている場合である。
【００６３】
コア部材４４を向いた内側および／またはコア部材４４とは逆の外側を装飾され、ないしは装飾されなければならない、プレート状の力伝達部材１３のカバー層４５は、さらに、プレート状の力伝達部材１３の上方のカバー面を形成するために、好ましくはまた、図８に例示するように、プレート状の力伝達部材１３の長手側壁、ないしいわゆる側壁の少なくとも部分領域にわたって延びている。
【００６４】
視覚的なコントラストを得るために、滑り層４６、すなわち下部部材４２ないし該当するプリプレグ材料は、好ましくは着色して形成されている。滑走板ボディの走行面ライニング１０−図５−と同様に、好ましくはプレート状の力伝達部材１３の滑り層４６も、プレート状の力伝達部材１３の幅４７全体にわたって延びており、その幅４７は、図７に例示するように、プレート状の力伝達部材１３の好ましくは長手方向に変化する。プレート状の力伝達部材１３の長手方向の延びに関しても、滑り層４６は好ましくはプレート状の力伝達部材１３の全長にわたって延びている。特に、滑り層４６はほぼ力伝達部材１３の下方の終端を形成しているので、力伝達部材１３の下側１８の少なくとも大部分が滑り層４６によって形成されている。
【００６５】
多層のプレート状の力伝達部材１３の少なくとも多数の個々の層ないし部材は、ホットプレスを用いて、特に加熱可能なプレス型内へ挿入された様々な層ないし部材のために少なくとも１つのホットプレスプロセスにおいて、一体的な多層の複合体４１に成形されて、結合される。
【００６６】
少なくとも１つの下部強度部材４２および／または少なくとも１つの上部強度部材４３は、いわゆるプリプレグからなる少なくとも１つの層、すなわち熱流動性の樹脂を含浸させた織物、たとえばグラスファイバー織物からなる層を有している。さらに上部部材４３は、図７に破線で示唆するように、付加的なビンディング係止層４８を有することができる。このビンディング係止層４８は、実質的に力伝達部材１３の部分領域内に延びており、その部分領域内で後にビンディング装置３がボルト手段１６、１７−図１−を介して直接、あるいはガイドレールないしいわゆるビンディング支持プレートを介して間接的に力伝達部材１３に固定される。プレート状の力伝達部材１３の下部部材および／または上部部材４２、４３は、上述した強度的ないし剛性的に重要なプリプレグ層の他に、従来技術から様々な仕様で知られているように、金属層および／または強度を増大させるプラスチック層も有することができる。
【００６７】
プレート状の力伝達部材１３のコア部材４４は、たとえば少なくとも部分的に予め形成されている、硬質泡材料および／または木からなる部材によって形成することができる。場合によっては、コア部材４４は、付近の層との接着結合を改良する、ホース状の被覆によって少なくとも部分的に包囲されている。
【００６８】
多層の複合体４１のサンドイッチ状の構造が、比較的高いトーション強度ないしねじれ強度と剪断強度も有する、プレート状の力伝達部材１３を形成する。プレート状の力伝達部材１３は、図３に例示するように、まとめられて仕様準備のできた滑走器具１、特にこのように形成されたアルペンスキーないしカービングスキー２の曲げ挙動ないし曲げ剛性分布を主要な割合で一緒に定める。
【００６９】
本発明に基づくスキー２またはスノーボードによって得られる性能は、比較的高い。特に、記載されたスキー２またはスノーボードのシュプールガイドないしコントロール性が、著しく改良され、ないしは積極的に調節される。さらに、高いガイド品質、特にシュプール安定性と記載された滑走器具のユーザにとって計算可能なカーブ挙動を保証することができる。
【００７０】
図９には、板状の滑走器具１の他の実施形態が、著しく簡略化された図式的な横断面で示されており、すでに上述した部分については同一の参照符号が使用され、上述した説明を同一の参照符号を有する同一の部分に意味に従って移し替えることができる。
【００７１】
この場合にも、滑走板ボディの上側７に、プレート状の力伝達部材１３が支持されている。プレート状の力伝達部材１３の上側は、従来技術から多様な形態で知られているように、ビンディング装置３−図１−ないしビンディング装置３のバッケンボディを長手方向に摺動可能に保持ないし軸承するためのレール配置４９を収容ないし保持するために用いられる。
【００７２】
特に、ビンディング装置３ないしそのレール配置４９とプレート状の力伝達部材１３との間に、滑走器具１のユーザには見えない結合、特に隠されたボルト結合が形成されている。特に、ビンディング装置３を固定するため、特にそのバッケンボディ、レール配置４９および／またはビンディングプレートを固定するために用いられる少なくとも１つのビンディングボルト５１のヘッド５０が、プレート状の力伝達部材１３の下側１７のすぐ近くに配置されている。該当するビンディングボルト５１のヘッド５０とは逆の、ビンディングボルト５１の尖端部分５２が、ビンディング装置３−図１−のレール配置４９内および／またはビンディングプレート内に係止されている。従ってプレート状の力伝達部材１３の上側にビンディング装置３を固定するための少なくとも１つの、しかし好ましくは多重に設けられたビンディングボルト５１は、滑走器具１を上から見た場合に、滑走器具１のユーザには見えないように、ないしは隠して配置されている。それによって、一方で、板状の滑走器具１はむしろ渾然一体にデザインすることができるので、調和した外観が得られる。このように形成される利点の他に、たとえばプレート状の力伝達部材１３とビンディング装置３−図１−の間の特に破壊されない、ないしは強化された結合のような、技術的効果も得られる。強化され、ないしは改良された結合は、特に、プレート状の力伝達部材１３が比較的薄く形成されており、特にビンディング装置３−図１−と、ないしはそのレール配置４９と螺合する領域において、比較的小さいプレート高さ５３を有している場合に、得られ、ないしは得ることができる。特にそれによって、プレート状の力伝達部材１３はそのビンディング取付け部分において、最大で２ｃｍ、特に０．４ｃｍから１．５ｃｍ、好ましくは約１ｃｍのプレート高さ５３を有することができる。それにもかかわらず、上述した結合種類によって、プレート状の力伝達部材１３の、ないしはプレート状の力伝達部材１３とビンディング装置３−図１−の間の結合の十分な強度ないし安定性を得ることができる。これは特に、図９の例示から明らかなように、ビンディングボルト５１のヘッド５０がプレート状の力伝達部材１３の下側１８に対応づけられており、ないしは少なくとも１つのビンディングボルト５１のヘッド５０がプレート状の力伝達部材１３の下側１８に形成された対応する凹部内に収容され、ないしは支持さる、技術的措置に基づいている。それに対して、少なくとも１つのビンディングボルト５１の尖端部分５２は、ビンディング装置３−図１−ないし、たとえばレール配置４９のような、そのコンポーネントに対応づけられ、ないしはそのコンポーネント内に螺合され、ないしは係止されている。
【００７３】
好ましくは、少なくとも１つのビンディングボルト５１の尖端部分５２は、ビンディング装置３の下側５５に設けられた、対応する袋孔５４内に係止されている。特に、それぞれのビンディングボルト５１の尖端部分５２を係止するための少なくとも１つの袋孔５４は、ビンディング装置３ないしそのレール配置４９の下側から始まって、垂直方向に上方へ延びている。従って、ビンディング装置３−図１−ないしそのレール配置４９の下側５５から始まる、該当する袋孔５４は、透孔として形成されておらず、従って該当する滑走器具のユーザにとっては目に見えないので、プレート状の力伝達部材１３におけるビンディング装置３のボルトのない取付けの外観が得られ、ないしは生じる。
【００７４】
図１０には、プレート状の力伝達部材１３の下側１８の好ましい実施形態が、ビンディング取付け中心点１５の領域で図式的に例示されている。
【００７５】
プレート状の力伝達部材１３の下側１８に、互いに対して平行に延びる２つの細片状の突出部２１、２２が形成されており、それらは、上述したように、滑走板ボディの上側７に設けられた、少なくともほぼ対応する凹部２３、２４−図４−内へ嵌入することができる。プレート状の力伝達部材１３は、プレート状の力伝達部材１３の長手方向に関して、好ましくは１つだけの固定点５６またはその下に配置すべき滑走板ボディに対してできるだけ短い固定ゾーンを有している。好ましくはこの固定点５６ないしこの固定ゾーンは、ビンディング取付け中心点１５の近傍に位置決めされている。この固定点５６において、ないしはこの狭い固定ゾーンの内部で、プレート状の力伝達部材１３が、好ましくはボルト手段を介して、全方向にほとんど撓まずに、ないしは堅固に、その下に配置すべき滑走板ボディと結合可能である。従ってこの固定点５６においては、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間の全相対移動が阻止されている。しかし、この固定点５６からの距離が増すにつれて、全コンポーネントが曲り、あるいは反った場合に、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間でだんだんと大きくなる相対移動が可能である。
【００７６】
この固定点５６において、ないしはこの固定点５６のできるだけ近傍で、プレート状の力伝達部材１３の下側１８に、滑走板ボディの上側に設けられた、対応する凹部ないし隆起部と結合可能な、少なくとも１つの肥厚部５７ないし少なくとも１つの狭窄部を形成することができる。それによって滑走板ボディに対して力伝達部材１３の長手方向に向けられた力を良好に吸収することができる。特に、固定点５６の領域に対応する凹部ないし隆起部を用いて形状結合を形成すると、効果的であって、その形状結合が力伝達部材１３と滑走板ボディの間の相対移動を確実に阻止する。他の利点は、プレート状の力伝達部材１３は組み立てる間滑走板ボディの上側に簡単に載置することができ、長手方向においても計画通り位置決めされ、それによって全コンポーネントを結合ないし螺合する場合に組立てが簡単になることにある。この相補形状結合の利点は、縦力ないし剪断力または摺動力の一部をこの相補形状結合によって吸収することができ、全負荷をボルト形状の固定手段によって吸収する必要がないことにもある。それによってボルト形状の固定手段を数において減少させ、かつ／またはより弱く設計することができる。
【００７７】
しかしまた、プレート状の力伝達部材１３の下側１８は、図７、８に示すように、平坦ないし平面的に形成することもできる。これは特に、プレート状の力伝達部材１３と滑走板ボディの間の結合手段３１−図１−ないしボルト結合が十分に安定的であり、かつ／または十分な数で形成されている場合である。
【００７８】
実施例は、板状の滑走器具１の可能な実施変形例を示しており、ここで述べておくが、本発明は具体的に示されているその実施例に限定されておらず、むしろ個々の実施変形例を互いに様々に組み合わせることが可能であって、これらの変形可能性は本発明による技術的取扱いのための教示に基づいて、この技術分野に従事する当業者の裁量の範囲にある。従って図示し、かつ説明した実施変形例の個々の詳細を組み合わせることによって可能な、すべての考えられる実施変形例も、保護範囲に含まれる。
【００７９】
なお、最後に指摘しておくが、滑走板ボディの構造を理解しやすくするために、滑走板ボディないしその構成部品は部分的に寸法通りでなく、かつ／または拡大および／または縮小して示されている。
【００８０】
特に、図１、２、３、４、５、６；７；８；９；１０に示される個々の形態は、本発明に基づく自立した解決を形成することができる。これらに関する本発明の課題と解決は、これらの図の詳細な説明から明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】スキーの形状の板状の滑走器具、特にその上側に軸承されたプレート状の力伝達部材を有する滑走板ボディを簡略化して示す斜視図である。
【図２】図１に示す滑走板ボディを、プレート状の力伝達部材なしで簡略化して図式的に示す上面図である。
【図３】図１と同様のスキーを上から示している。
【図４】図３に示すスキーを、図３のIV−IV線に沿って断面で示している。
【図５】図３に示すスキーを、図３のＶ−Ｖ線に沿って断面で示している。
【図６】プレート状の力伝達部材と滑走板ボディとの間の結合ゾーンを拡大し、著しく簡略化して例示する断面図である。
【図７】プレート状の力伝達部材の他の形態を上から簡略化して示している。
【図８】図７に示すプレート状の力伝達部材を、図７のVII−VII線にそって断面で示している。
【図９】ビンディング装置ないしそのコンポーネントをプレート状の力伝達部材と結合する実施形態を、簡略化して図式的に示す横断面図である。
【図１０】プレート状の力伝達部材の下側の一部を簡略化して例示している。
【符号の説明】
【００８２】
１    滑走器具
２    スキー
３    ビンディング装置
４    上部部材
５    下部部材
６    コア
７    上側
８    カバー層
９    下側
１０    走行面ライニング
１１    制御エッジ
１２    制御エッジ
１３    力伝達部材
１４    幅
１５    ビンディング取付け中心点
１６    ボルト手段
１７    ボルト手段
１８    下側
１９    カップリング手段
２０    カップリング手段
２１    突出部
２２    突出部
２３    凹部
２４    凹部
２５    尖端部分
２６    プロフィール高さ
２７    収容深さ
２８    プレート高さ
２９    螺合深さ
３０    結合ゾーン
３１    結合手段
３２    切欠き
３３    緩衝部材
３４    固定ボルト
３５    長孔
３６    尖端部分
３７    ねじ挿入片
３８    中空プロフィール
３９    中空プロフィール
４０    座金
４１    複合体
４２    下部部材
４３    上部部材
４４    コア部材
４５    カバー層
４６    滑り層
４７    幅
４８    ビンディング係止層
４９    レール配置
５０    ヘッド
５１    ビンディングボルト
５２    尖端部分
５３    プレート高さ
５４    袋孔
５５    下側
５６    固定点
５７    肥厚部
【図１】
2008188429.tif 000003
【図２】
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【図３】
2008188429.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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