(57)【要約】【課題】エレメントと無端バンドとの間に生じる摩擦損失を低減するとともに無端バンドに曲げ応力が繰り返し作用するのを抑制もしくは低減する。【解決手段】無端バンド７に対し転がり接触しながらその周方向に周回するベアリング５，６により、各エレメント１２が無端バンド７に支持されている。そのため、エレメント１２と無端バンド７との間に相対速度差が生じても、ベアリング５，６と無端バンド７との間に摩擦損失はほとんど発生しない。さらに、無端バンド７は、エレメント１２の駆動方向に連れ回ることがほとんど無いもしくは減少できるため、繰り返しの曲げ応力からも開放される。【選択図】図６
2008267573.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動プーリ及び従動プーリに巻き掛けられ、駆動プーリの回転を従動プーリへ伝達するために駆動される動力伝達部材であって、
無端バンドと、
無端バンドにその周方向に沿って並べられて支持された複数のエレメントであって、その各々が駆動プーリの回転に伴って当該周方向に駆動されて駆動プーリ及び従動プーリと接触する複数のエレメントと、
各エレメントを無端バンドに支持するための複数の転がり部材であって、その各々が無端バンドの幅方向と平行な軸まわりに回転自在に各エレメントに支持され、各エレメントの前記周方向への駆動に伴って当該軸まわりに回転することで、無端バンドに対し転がり接触しながら当該周方向に周回する複数の転がり部材と、
を備える、動力伝達部材。
【請求項２】
請求項１に記載の動力伝達部材であって、
前記幅方向に関する各転がり部材の端部には、無端バンドの側面と対向するよう転がり部材の径方向外側へ張り出した鍔部が設けられている、動力伝達部材。
【請求項３】
請求項１または２に記載の動力伝達部材であって、
無端バンドにおける各転がり部材との接触面は、前記幅方向に関して中央部が両端部よりも窪んだ凹曲面を含み、
各転がり部材における無端バンドとの接触面は、前記幅方向に関して前記凹曲面に沿った形状の凸曲面を含む、動力伝達部材。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１に記載の動力伝達部材であって、
前記幅方向に関する無端バンドの両端部が各転がり部材と接触しており、
無端バンドと各転がり部材との接触部の摩擦係数は、前記幅方向に関して中央部が両端部よりも低い、動力伝達部材。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか１に記載の動力伝達部材であって、
前記幅方向に関する無端バンドの両端部が各転がり部材と接触しており、
前記幅方向に関する各転がり部材の中央部には、無端バンドと対向し且つ無端バンドと接触しない非接触部が形成されている、動力伝達部材。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１に記載の動力伝達部材であって、
転がり部材は、各エレメントの前記周方向への駆動に伴って無端バンドの内周面に対し転がり接触しながら当該周方向に周回する内周側転がり部材を含む、動力伝達部材。
【請求項７】
請求項６に記載の動力伝達部材であって、
転がり部材は、各エレメントの前記周方向への駆動に伴って無端バンドの外周面に対し転がり接触しながら当該周方向に周回する外周側転がり部材をさらに含む、動力伝達部材。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１に記載の動力伝達部材であって、
転がり部材は、転がり軸受である、動力伝達部材。
【請求項９】
駆動プーリ及び従動プーリに動力伝達部材が巻き掛けられ、駆動プーリ及び従動プーリへの動力伝達部材の掛かり径を変化させることで変速比を変更可能な無段変速機であって、
前記動力伝達部材が、請求項１〜８のいずれか１に記載の動力伝達部材である、無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動力伝達部材及び無段変速機に関し、特に、複数のエレメントが無端バンドにその周方向に沿って並べられて支持された動力伝達部材、及びこの動力伝達部材を備える無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の動力伝達部材の関連技術が下記特許文献１に開示されている。特許文献１による動力伝達部材は、Ｖ字状断面の駆動面を各々有する一対のＶ型プーリ間で動力伝達を行うために両Ｖ型プーリに巻き掛けられるものであり、無端状の金属バンドを積層したキャリア（無端バンド）と、このキャリアに対して連続して取り付けられた多数のエレメントと、を備える。各エレメントにはキャリアの幅方向に延びる丸棒状のピンが取り付けられており、各ピンにはキャリアと接触する円筒が遊嵌されていることで、円筒がピン（エレメント）に対して回動可能である。一対のＶ型プーリのうち動力伝達部材の掛かり径が小さい方の小径プーリ内においては、エレメントのピッチラインと、エレメントとキャリアとの接触部ラインがずれている場合、小径プーリに噛み込まれるエレメントとキャリアとの間に相対速度差が生じ、摩擦損失が発生する。特許文献１では、小径プーリ内で円筒がエレメントに対して回動することで、キャリアとの間に生じる摩擦損失の低減を図っている。
【０００３】
【特許文献１】特開昭５９−６４５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
動力伝達部材が巻き掛けられる駆動プーリ及び従動プーリのうち、動力伝達部材の掛かり径が小さい方の小径プーリ内においては、前述のように、エレメントのピッチラインと、エレメントとキャリアとの接触部ラインがずれていると、小径プーリに噛み込まれるエレメントと無端バンド（キャリア）との間に相対速度差が生じ、摩擦損失が発生する。駆動プーリと従動プーリとの間の動力伝達効率を向上させるためには、この摩擦損失を低減することが望ましい。
【０００５】
また、エレメントが無端バンドの周方向に駆動されて駆動プーリ及び従動プーリに噛み込まれるのに伴って、無端バンドは、エレメントとの摩擦力によってエレメントとともに連れ回るため、プーリに巻き付いているときは撓み、プーリから離脱したときは撓みが無くなる。その結果、無端バンドには繰り返しの曲げ応力が作用する。無端バンドの耐久性を向上させるためには、無端バンドに曲げ応力が繰り返し作用するのを抑制もしくは低減することが望ましい。特許文献１では、エレメントがキャリアの周方向に駆動されるときには、キャリアがエレメントとの摩擦力によってエレメントとともに連れ回る。その結果、キャリアには繰り返しの曲げ応力が作用し、キャリアの耐久性の低下を招きやすくなる。
【０００６】
本発明は、エレメントと無端バンドとの間に生じる摩擦損失を低減することができるとともに無端バンドに曲げ応力が繰り返し作用するのを抑制もしくは低減することができる動力伝達部材及び無段変速機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る動力伝達部材及び無段変速機は、上述した目的を達成するために以下の手段を採った。
【０００８】
本発明に係る動力伝達部材は、駆動プーリ及び従動プーリに巻き掛けられ、駆動プーリの回転を従動プーリへ伝達するために駆動される動力伝達部材であって、無端バンドと、無端バンドにその周方向に沿って並べられて支持された複数のエレメントであって、その各々が駆動プーリの回転に伴って当該周方向に駆動されて駆動プーリ及び従動プーリと接触する複数のエレメントと、各エレメントを無端バンドに支持するための複数の転がり部材であって、その各々が無端バンドの幅方向と平行な軸まわりに回転自在に各エレメントに支持され、各エレメントの前記周方向への駆動に伴って当該軸まわりに回転することで、無端バンドに対し転がり接触しながら当該周方向に周回する複数の転がり部材と、を備えることを要旨とする。
【０００９】
本発明においては、無端バンドに対し転がり接触しながら無端バンドの周方向に周回する複数の転がり部材により、各エレメントを無端バンドに支持している。そのため、エレメントと無端バンドとの間に相対速度差が生じても、転がり部材（エレメント）と無端バンドとの間に摩擦損失はほとんど発生しない。さらに、無端バンドは、エレメントの駆動方向に連れ回ることがほとんど無いもしくは少なくすることができる。したがって、本発明によれば、エレメントと無端バンドとの間に生じる摩擦損失を低減することができるとともに、無端バンドに曲げ応力が繰り返し作用するのを抑制もしくは低減することができる。
【００１０】
本発明の一態様では、前記幅方向に関する各転がり部材の端部には、無端バンドの側面と対向するよう転がり部材の径方向外側へ張り出した鍔部が設けられていることが好適である。この態様によれば、エレメントが無端バンドの周方向に駆動される際に、転がり部材が無端バンドに対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができ、エレメントが無端バンドに対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００１１】
本発明の一態様では、無端バンドにおける各転がり部材との接触面は、前記幅方向に関して中央部が両端部よりも窪んだ凹曲面を含み、各転がり部材における無端バンドとの接触面は、前記幅方向に関して前記凹曲面に沿った形状の凸曲面を含むことが好適である。この態様によっても、エレメントが無端バンドの周方向に駆動される際に、転がり部材が無端バンドに対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができ、エレメントが無端バンドに対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００１２】
本発明の一態様では、前記幅方向に関する無端バンドの両端部が各転がり部材と接触しており、無端バンドと各転がり部材との接触部の摩擦係数は、前記幅方向に関して中央部が両端部よりも低いことが好適である。また、本発明の一態様では、前記幅方向に関する無端バンドの両端部が各転がり部材と接触しており、前記幅方向に関する各転がり部材の中央部には、無端バンドと対向し且つ無端バンドと接触しない非接触部が形成されていることが好適である。これらの態様によれば、エレメントが無端バンドの周方向に駆動される際に、転がり部材が無端バンドに対しその幅方向に相対移動しても、この相対移動を抑えるように転がり部材が無端バンド上を転動するため、エレメントが無端バンドに対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００１３】
本発明の一態様では、転がり部材は、各エレメントの前記周方向への駆動に伴って無端バンドの内周面に対し転がり接触しながら当該周方向に周回する内周側転がり部材を含むことが好適である。この態様では、転がり部材は、各エレメントの前記周方向への駆動に伴って無端バンドの外周面に対し転がり接触しながら当該周方向に周回する外周側転がり部材をさらに含むことが好適である。また、本発明の一態様では、転がり部材は転がり軸受であることが好適である。
【００１４】
また、本発明に係る無段変速機は、駆動プーリ及び従動プーリに動力伝達部材が巻き掛けられ、駆動プーリ及び従動プーリへの動力伝達部材の掛かり径を変化させることで変速比を変更可能な無段変速機であって、前記動力伝達部材が、本発明に係る動力伝達部材であることを要旨とする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明を実施するための形態（以下実施形態という）を図面に従って説明する。
【００１６】
図１〜６は、本発明の実施形態に係る動力伝達部材１１を備える無段変速機の概略構成を示す図である。図１はプーリの回転軸（中心軸）と平行方向から見た無段変速機の内部構成の概略を示し、図２は周方向から見た動力伝達部材１１の構成の一部を示し、図３は図２のＡ−Ａ断面図を示し、図４は外周側から見た動力伝達部材１１の構成の一部を示し、図５はプーリの回転軸と平行方向から見た動力伝達部材１１の構成の一部を示し、図６は図１のＢ−Ｂ断面図を示す。本実施形態に係る動力伝達部材１１は、駆動プーリ８及び従動プーリ１８に巻き掛けられ、駆動プーリ８の回転を従動プーリ１８へ伝達するために駆動される。
【００１７】
図６に示すように、駆動プーリ８は、その回転軸１０に平行な方向に移動可能な可動シーブ２４と、固定シーブ２６とを含んで構成されている。そして、可動シーブ２４に形成されたシーブ面２４ａと固定シーブ２６に形成されたシーブ面２６ａとの間に動力伝達部材１１が挟持されている。可動シーブ２４のシーブ面２４ａ及び固定シーブ２６のシーブ面２６ａは、シーブ面２４ａ，２６ａ同士の間隔がプーリ径方向内側ほど狭く（プーリ径方向外側ほど広く）なるように、プーリ径方向に対し傾斜している。なお、従動プーリ１８についても駆動プーリ８と同様の構成である。
【００１８】
可動シーブ２４には、供給される油圧力によって回転軸１０に平行な方向の推力が作用する。この推力によって、可動シーブ２４が回転軸１０に平行な方向に移動することで、シーブ面２４ａとシーブ面２６ａの間隔が変化する。それとともに、動力伝達部材１１がシーブ面２４ａ，２６ａに対しプーリ径方向に摺動する。この動力伝達部材１１のプーリ径方向の摺動によって、動力伝達部材１１の駆動プーリ８及び従動プーリ１８への掛かり径が連続的に変化することで、無段変速機の変速比が連続的に変化する。
【００１９】
動力伝達部材１１は、複数の無端ベルトがプーリ径方向に積層された無端バンド７と、無端バンド７にその周方向に沿って並べられて支持された複数のエレメント１２と、を備える。複数のエレメント１２は、無端バンド７の周方向に間隔を空けずに数珠繋ぎに連続して並べられており、無端バンド７の周方向に隣接するエレメント１２同士が互いに接触している。駆動プーリ８がその回転軸１０まわりに回転するのに伴って、各エレメント１２は、隣接するエレメント１２間に作用する圧縮力により無端バンド７の周方向に駆動されて駆動プーリ８及び従動プーリ１８と接触する。
【００２０】
図２，６に示すように、各エレメント１２は、可動シーブ２４のシーブ面２４ａと接触するようプーリ径方向に対し傾斜した外側面１３が形成されたエレメント本体１と、固定シーブ２６のシーブ面２６ａと接触するようプーリ径方向に対し傾斜した外側面２３が形成されたエレメント本体２と、を含んで構成されている。各エレメント本体１，２は、無端バンド７の幅方向（回転軸１０に平行な方向、図２，６の左右方向）に間隔を空けて配置されており、エレメント本体１，２間の空間を無端バンド７が通っている。そして、各エレメント本体１，２は、無端バンド７の幅方向に沿って延びる軸として設けられた段付き円柱４，３４を介して互いに接続されている。各段付き円柱４，３４はベルト積層方向（プーリ径方向、図２，６の上下方向）に間隔を空けて配置されており、段付き円柱４が無端バンド７の外周側に配置され、段付き円柱３４が無端バンド７の内周側に配置されている。
【００２１】
各段付き円柱４は、大径部４ａと、大径部４ａの両端部に接続され大径部４ａより直径の小さい１対の小径部４ｂと、を含んで構成されており、各段付き円柱３４は、大径部３４ａと、大径部３４ａの両端部に接続され大径部３４ａより直径の小さい１対の小径部３４ｂと、を含んで構成されている。そして、エレメント本体１，２は、小径部４ｂ，３４ｂと接続されている。エレメント本体１と大径部４ａ，３４ａとの間にはプレート３が配設されており、エレメント本体２と大径部４ａ，３４ａとの間にはプレート３３が配設されている。各段付き円柱４，３４は、大径部４ａ，３４ａの両端部にてプレート３，３３と接触することで、エレメント１２（エレメント本体１，２）がシーブ面２４ａ，２６ａ間に挟まれたときに無端バンド幅方向の荷重を受け持つ。
【００２２】
図３，４に示すように、各プレート３は、エレメント駆動方向前方（エレメント駆動方向の一方側）に隣接するエレメント本体１の内側面４３に当接することで、この隣接するエレメント本体１が無端バンド７側へ移動するのを抑止する。さらに、各プレート３は、エレメント駆動方向前方に隣接するプレート３にベルト積層方向外側から当接することで、エレメント駆動方向前方に隣接するエレメント本体１がベルト積層方向外側へ移動するのを抑止する。同様に、各プレート３３は、エレメント駆動方向前方に隣接するエレメント本体２の内側面５３に接触することで、このエレメント本体２が無端バンド７側へ移動するのを抑止する。さらに、各プレート３３は、エレメント駆動方向前方に隣接するプレート３３にベルト積層方向外側から当接することで、エレメント駆動方向前方に隣接するエレメント本体２がベルト積層方向外側へ移動するのを抑止する。これらのプレート３，３３によって、無端バンド周方向に隣接するエレメント１２間における無端バンド幅方向及びベルト積層方向の相対移動が抑止される。
【００２３】
図２，５に示すように、各エレメント本体２には、ロッキングエッジ３５がエレメント駆動方向前方（エレメント駆動方向の一方側）に隣接するエレメント本体２と対向して形成されている。各ロッキングエッジ３５は無端バンド幅方向に沿って延びている。図７に示すように、各エレメント本体２は、エレメント駆動方向後方（エレメント駆動方向の他方側）に隣接するエレメント本体２のロッキングエッジ３５を支点として揺動（ピッチング）可能である。同様に、各エレメント本体１には、無端バンド幅方向に沿って延びるロッキングエッジ４５がエレメント駆動方向前方に隣接するエレメント本体１と対向して形成されており、各エレメント本体１は、エレメント駆動方向後方に隣接するエレメント本体１のロッキングエッジ４５を支点として揺動可能である。ただし、本実施形態では、各エレメント本体１，２にロッキングエッジ３５，４５をエレメント駆動方向後方に隣接するエレメント本体１，２とそれぞれ対向して形成することもできる。その場合は、各エレメント本体１，２は、エレメント駆動方向前方に隣接するエレメント本体１，２のロッキングエッジ３５，４５を支点として揺動可能である。
【００２４】
本実施形態では、動力伝達部材１１は、各エレメント本体１，２を無端バンド７に支持するために、転がり部材としての複数のベアリング５，６をさらに備える。各ベアリング５は、段付き円柱４（大径部４ａ）に回転自在に支持されていることで、無端バンド７の幅方向と平行な軸まわりに回転自在に各エレメント本体１，２に支持されている。同様に、各ベアリング６は、段付き円柱３４（大径部３４ａ）に回転自在に支持されていることで、無端バンド７の幅方向と平行な軸まわりに回転自在に各エレメント本体１，２に支持されている。各ベアリング５の外周面５ａは無端バンド７の外周面７ａに接触し、各ベアリング６の外周面６ａは無端バンド７の内周面７ｂに接触していることで、各ベアリング５，６が無端バンド７を挟んだ状態で、各エレメント本体１，２が無端バンド７に支持される。各ベアリング５，６の軸方向（図２，６の左右方向）の長さは、無端バンド７の幅よりも長く設定されており、無端バンド７の外周面７ａの幅方向に関する両端部が各ベアリング５の外周面５ａと接触し、無端バンド７の内周面７ｂの幅方向に関する両端部が各ベアリング６の外周面６ａと接触している。なお、ここでのベアリング５，６としては、例えばころ軸受等の転がり軸受を用いることができる。ただし、ベアリング５，６として他の種類の軸受を用いることもできる。
【００２５】
次に、本実施形態に係る無段変速機の動作について説明する。
【００２６】
図示しない原動機の動力が駆動プーリ８に伝達されることで駆動プーリ８が回転駆動すると、エレメント本体１，２と駆動プーリ８（シーブ面２４ａ，２６ａ）との摩擦係合により駆動プーリ８の動力がエレメント本体１，２に伝達され、各エレメント１２が無端バンド周方向に駆動される。そして、エレメント本体１，２と従動プーリ１８との摩擦係合によりエレメント本体１，２の動力が従動プーリ１８に伝達されることで、駆動プーリ８から従動プーリ１８への動力伝達が行われる。
【００２７】
本実施形態では、駆動プーリ８の回転に伴って各エレメント本体１，２が無端バンド周方向に駆動されるときは、外周側のベアリング５は、大径部４ａ（無端バンド幅方向と平行な軸）まわりに回転駆動することで、無端バンド７の外周面７ａ上を転がり接触しながら無端バンド７に対しその周方向に相対移動（周回）する。それとともに、内周側のベアリング６は、大径部３４ａ（無端バンド幅方向と平行な軸）まわりに回転駆動することで、無端バンド７の内周面７ｂ上を転がり接触しながら無端バンド７に対しその周方向に相対移動（周回）する。そのため、無端バンド７は、エレメント１２の駆動方向に連れ回ることがほとんど無くもしくは少なくなり、各エレメント１２が無端バンド７に対しその周方向に沿って相対的に周回（滑走）する状態で、駆動プーリ８から従動プーリ１８への動力伝達が行われる。つまり、無端バンド７は、その周方向に沿って各エレメント１２を滑走させるための可撓性を有するレールとして機能する。
【００２８】
ここで、無端バンド７がエレメント１２とともに連れ回る場合を考えると、無端バンド７とエレメント１２との接触面がエレメント１２のロッキングエッジ３５，４５からずれているときは、駆動プーリ８及び従動プーリ１８のうち動力伝達部材１１の掛かり径が小さい方の小径プーリ内において、小径プーリに噛み込まれるエレメント１２と無端バンド７との間に相対速度差が生じることで摩擦損失が発生する。さらに、無端バンド７内でも、積層された無端ベルト間に相対速度差が生じることで摩擦損失が発生する。これらの摩擦損失は、駆動プーリ８と従動プーリ１８との間の動力伝達効率を低下させる要因となる。また、エレメント１２とともに連れ回る無端バンド７は、プーリ８，１８に巻き付くときは撓み、プーリ８，１８から離脱するときは撓みが無くなるため、無端バンド７には曲げ応力が繰り返して作用する。この繰り返しの曲げ応力は、無端バンド７の耐久性を低下させる要因となる。
【００２９】
これに対して本実施形態では、無端バンド７上を転がり接触するベアリング５，６によりエレメント１２を無端バンド７に支持しているため、エレメント１２と無端バンド７との間に相対速度差が生じても、ベアリング５，６（エレメント１２）と無端バンド７との間に摩擦損失はほとんど発生しない。したがって、エレメント１２と無端バンド７との間に生じる摩擦損失を低減することができ、駆動プーリ８と従動プーリ１８との間の動力伝達効率を向上させることができる。さらに、本実施形態では、無端バンド７はエレメント１２の駆動方向に連れ回ることがほとんど無いもしくは少なくすることができるため、無端バンド７に曲げ応力が繰り返し作用するのを抑制もしくは低減することができる。その結果、無端バンド７の耐久性の向上、及び動力伝達部材１１の掛かり径の縮小化による無段変速機の小型化を図ることができる。さらに、無端バンド７において、積層された無端ベルト間に生じる摩擦損失も低減することができる。
【００３０】
なお、特許文献１では、エレメントが小径プーリに噛み込まれる際に、キャリア（無端バンド）と接触する円筒がエレメント（ピン）に対して回動することで、キャリアとの間に生じる摩擦損失の低減を図っている。しかし、エレメント（ピン）と円筒との間ではすべりを生じる構造になっており、これらの間で摩擦損失が発生する。さらに、エレメントがキャリアの周方向に駆動されるときには、キャリアがエレメントとの摩擦力によってエレメントとともに連れ回るため、キャリアには繰り返しの曲げ応力が作用する。これに対して本実施形態では、ベアリング（転がり軸受）５，６が大径部４ａ，３４ａに対し転がり接触することで、ベアリング５，６と大径部４ａ，３４ａとの間でも摩擦損失はほとんど発生しない。さらに、無端バンド７は、エレメント１２の駆動方向に連れ回ることがほとんど無いもしくは少なくすることができるため、繰り返しの曲げ応力からも開放される。
【００３１】
また、無端バンド７の外周面７ａに対し転がり接触しながら周回する外周側のベアリング５については、駆動プーリ８及び従動プーリ１８に挟まれていない弦部にて作用するため、無端バンド７の内周面７ｂに対し転がり接触しながら周回する内周側のベアリング６と比較して、作用する荷重が小さい。そのため、ベアリング５については、段付き円柱４（大径部４ａ）に回転可能に支持された円筒等のすべり軸受を用いることもできる。この場合でも、エレメント１２と無端バンド７との間に生じる摩擦損失を低減することができるとともに、無端バンド７に曲げ応力が繰り返し作用するのを抑制もしくは低減することができる。
【００３２】
次に、本実施形態の他の構成例について説明する。
【００３３】
本実施形態では、エレメント１２の駆動時（プーリ８，１８の回転駆動時）には、無端バンド７はエレメント１２の駆動方向に連れ回ることがほとんど無いもしくは少なくすることができるため、エレメント１２と無端バンド７との間に相対速度差が常に生じる。そのため、エレメント本体１，２（プレート３，３３）が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動することで無端バンド７の側面と接触すると、無端バンド７の側面の損傷等が懸念される。そこで、エレメント本体１，２が無端バンド７上をその周方向に沿って滑走する際には、エレメント本体１，２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることが好ましい。
【００３４】
図８に示す構成例では、無端バンド幅方向に関する各ベアリング５の両端部に、ベアリング５の外周面（無端バンド７との接触面）５ａよりその径方向外側へ張り出した鍔部５５が設けられている。同様に、無端バンド幅方向に関する各ベアリング６の両端部に、ベアリング６の外周面（無端バンド７との接触面）６ａよりその径方向外側へ張り出した鍔部５６が設けられている。各鍔部５５，５６は、無端バンド７とエレメント本体１，２（プレート３，３３）との間の空間に張り出しており、無端バンド７の側面と近接して（若干のクリアランスを設けて）対向配置されている。この鍔部５５，５６によって、エレメント本体１，２が無端バンド７上をその周方向に沿って滑走する際に、ベアリング５，６が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができるので、エレメント本体１，２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。なお、ベアリング５，６（鍔部５５，５６）と無端バンド７との間に相対速度差はほとんど生じないため、鍔部５５，５６が無端バンド７の側面に接触しても、無端バンド７の側面の損傷を招くことはない。
【００３５】
また、図９に示す構成例では、無端バンド７がその幅方向において湾曲している。無端バンド７の内周面（ベアリング６との接触面）７ｂは、その幅方向に関して中央部が両端部よりも窪んだ凹曲面形状を呈しており、ベアリング６の外周面（無端バンド７の内周面７ｂとの接触面）６ａは、無端バンド幅方向に関してこの凹曲面に沿った凸曲面形状を呈している。エレメント１２がプーリ内で巻き付いている際に、無端バンド７の内周面７ｂはベアリング６の外周面６ａに微少に巻き付いている状態となるが、ベアリング６の外周面直径差により、回転しているベアリング６の外周面表面では速度差が生じる。ベアリング６の外周面中央の直径が大きいと、無端バンド７が速度の速い中央部に両サイドから寄ってくることになり、エレメント１２の走行が安定すると考えられる。すなわちクラウン効果が発揮されることにより、エレメント本体１，２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００３６】
また、本実施形態では、無端バンド７の内周面７ｂと各ベアリング６の外周面６ａとの接触部の摩擦係数を、無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも低くなるように設定することもできる。これによって、例えば図１０，１１に示すように、無端バンド７の内周面７ｂと各ベアリング６の外周面６ａとの接触部２８に作用する摩擦力Ｆは、無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも小さくなる。ここでは、接触部２８の摩擦係数を無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも低くなるよう設定するために、例えば、各ベアリング６の外周面６ａの面粗度や無端バンド７の内周面７ｂの面粗度を、無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも小さくなるように設定することができる。また、各ベアリング６の外周面６ａや無端バンド７の内周面７ｂにおいて中央部と両端部とで材質を変えることもでき、例えば各ベアリング６の外周面６ａの両端部や無端バンド７の内周面７ｂの両端部に、中央部より摩擦係数の高い材質（例えばモリブデン等）の膜を形成することもできる。なお、図１０，１１では、ベアリング６が無端バンド７から受ける摩擦力Ｆを示している。そして、図１０は、接触部２８の摩擦係数が両端部から中央部にかけて徐々に減少することで接触部２８の摩擦力Ｆが両端部から中央部にかけて徐々に減少する例を示し、図１１は、接触部２８の摩擦係数が両端部から中央部にかけて段階的に（２段階に）減少することで接触部２８の摩擦力Ｆが両端部から中央部にかけて段階的に（２段階に）減少する例を示している。ただし、前述したように、ベアリング６は無端バンド７の内周面７ｂ上を転がり接触するため、接触部２８に作用する摩擦力Ｆは両端部から中央部にかけて全体的に小さい。
【００３７】
本実施形態では、接触部２８の摩擦係数を無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも低くなるように設定することで、エレメント１２（ベアリング６）が無端バンド７に対しその幅方向に相対変位した場合でも、この相対変位を元に戻すことができる。以下、その理由について説明する。
【００３８】
エレメント本体１，２が無端バンド７上をその周方向に沿って滑走する際に、例えば図１２に示すように、ベアリング６が無端バンド７に対して図の左方向に変位することで、ベアリング６（エレメント本体１，２）と無端バンド７との間に無端バンド幅方向の相対変位が発生したものとする。この相対変位によって、図１２に示すように、接触部２８の摩擦力（ベアリング６が受ける摩擦力）Ｆに偏りが生じ（図の右側が左側より大きくなり）、ベアリング６に図の時計まわりのモーメントＭが作用する。このモーメントＭによって、図１３に示すように、ベアリング６（エレメント本体１，２）が無端バンド７に対して図の時計まわりに回転（ヨー回転）する。このベアリング６のヨー回転によって、接触部２８の摩擦力Ｆにベアリング軸方向の成分ＦＳが生じ、ベアリング６の転動方向（エレメント本体１，２の進行方向）に無端バンド幅方向（前述の相対変位と反対方向、図の右方向）の成分が生じる。そのため、ベアリング６は、無端バンド７との間に生じた幅方向の相対変位を元に戻すように無端バンド７上を転動し、幅方向の相対変位が抑制される。幅方向の相対変位が抑制されると、接触部２８の摩擦力Ｆの偏りも抑制されることで、ベアリング６に作用するモーメントＭも抑制され、ベアリング６のヨー回転も抑制される。このように、ベアリング６が無端バンド７に対しその幅方向に相対変位した場合でも、この相対変位を元に戻すようにベアリング６が無端バンド７上を転動するため、エレメント本体１，２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。以上の説明では、接触部２８の摩擦係数が両端部から中央部にかけて段階的に（２段階に）減少する例（図１１に示す例）について説明したが、接触部２８の摩擦力Ｆが両端部から中央部にかけて徐々に減少する例（図１０に示す例）についても同様である。
【００３９】
なお、本実施形態では、無端バンド７の外周面７ａと各ベアリング５の外周面５ａとの接触部の摩擦係数を、無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも低くなるように設定することもできる。この場合は、無端バンド７の外周面７ａと各ベアリング５の外周面５ａとの接触部に作用する摩擦力は、無端バンド幅方向に関して中央部が両端部よりも小さくなる。これによって、エレメント１２（ベアリング５）が無端バンド７に対しその幅方向に相対変位しても、この相対変位を元に戻すようにベアリング５が無端バンド７上を転動するため、エレメント１２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００４０】
また、本実施形態では、例えば図１４に示すように、各ベアリング６の外周面６ａに、無端バンド７の内周面７ｂと対向し且つ無端バンド７の内周面７ｂと接触しない窪み部（非接触部）２９をベアリング６の周方向に沿って形成することもできる。ここでの窪み部２９は、無端バンド幅方向において無端バンド７の内周面７ｂと各ベアリング６の外周面６ａとの接触部２８−１，２８−２間に挟まれており、ベアリング６の外周面６ａの全周に渡って形成されている。また、窪み部２９は、無端バンド幅方向に関する各ベアリング６の外周面６ａの中央部に形成されており、さらに、幅方向に関する無端バンド７の内周面７ｂの中央部と対向配置されている。その状態においては、接触部２８−１の長さＬ１は、接触部２８−２の長さＬ２に等しい。
【００４１】
図１４に示す構成例において、エレメント本体１，２が無端バンド７上をその周方向に沿って滑走する際に、例えば図１５に示すように、ベアリング６が無端バンド７に対して図の左方向に変位することで、ベアリング６（エレメント本体１，２）と無端バンド７との間に無端バンド幅方向の相対変位が発生したものとする。この相対変位によって、図１５に示すように、接触部２８−２の長さＬ２が接触部２８−１の長さＬ１より長くなり、接触部２８−２の摩擦力Ｆ２が接触部２８−１の摩擦力Ｆ１より大きくなることで、ベアリング６に図の時計まわりのモーメントＭが作用する。このモーメントＭによって、図１６に示すように、ベアリング６（エレメント本体１，２）が無端バンド７に対して図の時計まわりにヨー回転する。このベアリング６のヨー回転によって、接触部２８−１，２８−２の摩擦力Ｆ１，Ｆ２にベアリング軸方向の成分ＦＳ１，ＦＳ２が生じ、ベアリング６の転動方向に無端バンド幅方向（前述の相対変位と反対方向、図の右方向）の成分が生じる。そのため、ベアリング６は、無端バンド７との間に生じた幅方向の相対変位を元に戻すように無端バンド７上を転動し、幅方向の相対変位が抑制される。幅方向の相対変位が抑制されると、接触部２８−２の摩擦力Ｆ２と接触部２８−１の摩擦力Ｆ１との差（接触部２８−２の長さＬ２と接触部２８−１の長さＬ１との差）も減少することで、ベアリング６に作用するモーメントＭも抑制され、ベアリング６のヨー回転も抑制される。このように、図１４に示す構成例においても、ベアリング６が無端バンド７に対しその幅方向に相対変位した場合でも、この相対変位を元に戻すようにベアリング６が無端バンド７上を転動するため、エレメント本体１，２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００４２】
なお、本実施形態では、無端バンド７の内周面７ｂの幅方向に関する中央部に、各ベアリング６の外周面６ａと対向し且つ各ベアリング６の外周面６ａと接触しない窪み部（非接触部）を無端バンド７の周方向に沿って形成することもできる。ここでの窪み部についても、無端バンド幅方向において接触部２８−１，２８−２間に挟まれており、無端バンド７の内周面７ｂの全周に渡って形成することができる。この構成によっても、エレメント１２（ベアリング６）が無端バンド７に対しその幅方向に相対変位した場合に、この相対変位を元に戻すようにベアリング６が無端バンド７上を転動するため、エレメント１２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００４３】
また、本実施形態では、無端バンド幅方向に関する各ベアリング５の外周面５ａの中央部に、無端バンド７の外周面７ａと対向し且つ無端バンド７の外周面７ａと接触しない窪み部（非接触部）をベアリング５の周方向に沿って（外周面５ａの全周に渡って）形成することもできる。また、無端バンド７の外周面７ａの幅方向に関する中央部に、各ベアリング５の外周面５ａと対向し且つ各ベアリング５の外周面５ａと接触しない窪み部（非接触部）を無端バンド７の周方向に沿って（外周面７ａの全周に渡って）形成することもできる。これらの構成によっても、エレメント１２（ベアリング５）が無端バンド７に対しその幅方向に相対変位した場合に、この相対変位を元に戻すようにベアリング５が無端バンド７上を転動するため、エレメント１２が無端バンド７に対しその幅方向に相対移動するのを抑えることができる。
【００４４】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図２】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図３】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図４】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図５】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図６】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図７】本発明の実施形態に係る動力伝達部材を備える無段変速機の概略構成を示す図である。
【図８】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例を示す図である。
【図９】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例を示す図である。
【図１１】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例を示す図である。
【図１２】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例の動作を説明する図である。
【図１３】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例の動作を説明する図である。
【図１４】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例を示す図である。
【図１５】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例の動作を説明する図である。
【図１６】本発明の実施形態に係る動力伝達部材の他の構成例の動作を説明する図である。
【符号の説明】
【００４６】
１，２  エレメント本体、３，３３  プレート、４，３４  段付き円柱、５，６  ベアリング、７  無端バンド、８  駆動プーリ、１１  動力伝達部材、１２  エレメント、１３，２３  外側面、１８  従動プーリ、２４  可動シーブ、２４ａ，２６ａ  シーブ面、２６  固定シーブ、２８（２８−１，２８−２）  接触部、２９  窪み部、３５，４５  ロッキングエッジ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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