(57)【要約】【課題】長期または大量プリントを行なっても摩擦係数上昇と摩耗が極めて小さく、かつクリーニング性に優れた電子写真感光体を提供すること。また、感光体への潤滑剤外部供給手段を設けずに重合トナーで作像する電子写真装置を提供すること。【解決手段】導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、  前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、  前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくともアクリル・シリコン共重合体を含み、更に前記ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】図１
2008257228.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、
前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、
前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくともアクリル・シリコン共重合体を含み、更に前記ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンは、片末端がラジカル重合性官能基で変性されたジメチルポリシロキサンであることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンが片末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサンであることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記架橋型表面層が電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体をさらに有し、前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体は、下記一般式１で表される架橋体であり、かつ前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【化１】
2008257228.tif 000026
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【化２】
2008257228.tif 000027
【化３】
2008257228.tif 000028
または
【化４】
2008257228.tif 000029
を表わす。）
【請求項５】
請求項１乃至４いずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項６】
請求項１乃至４いずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とする電子写真装置。
【請求項７】
電子写真感光体を帯電する帯電手段がＡＣ乗畳される帯電手段であることを特徴とする請求項６に記載の電子写真装置。
【請求項８】
導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、
前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、
前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくともテトラフルオロエチレン／パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体を含み、更に前記ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項９】
前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンは、片末端がラジカル重合性官能基で変性されたジメチルポリシロキサンであることを特徴とする請求項８に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記架橋型表面層が電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体をさらに有し、前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体は、下記一般式１で表される架橋体であり、かつ前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする請求項８または９に記載の電子写真感光体。
【化５】
2008257228.tif 000030
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【化６】
2008257228.tif 000031
【化７】
2008257228.tif 000032
または
【化８】
2008257228.tif 000033
を表わす。）
【請求項１１】
請求項８乃至１０のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項１２】
請求項８乃至１０のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とする電子写真装置。
【請求項１３】
導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、
前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、
前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくとも低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）を含み、更にラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項１４】
前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンは、片末端がラジカル重合性官能基で変性されたジメチルポリシロキサンであることを特徴とする請求項１３に記載の電子写真感光体。
【請求項１５】
前記架橋型表面層が電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体をさらに有し、前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体は、下記一般式１で表される架橋体であり、かつ前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする請求項１３または１４に記載の電子写真感光体。
【化９】
2008257228.tif 000034
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【化１０】
2008257228.tif 000035
【化１１】
2008257228.tif 000036
または
【化１２】
2008257228.tif 000037
を表わす。）
【請求項１６】
請求項１３乃至１５のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項１７】
請求項１３乃至１５のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真装置と電子写真用カートリッジに関する。本発明の電子写真装置と電子写真用カートリッジは、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等に応用される。
【背景技術】
【０００２】
複写機やレーザープリンタなどに応用される電子写真装置で使用される電子写真感光体は、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウム等の無機感光体が主流であった時代から、現在では、地球環境への負荷低減、低コスト化、および設計自由度の高さで無機感光体よりも有利な有機感光体（ＯＰＣ）が電子写真感光体の総生産量の１００％に肉薄する割合で利用されるようになっている。
近年では地球環境保全に配慮したモノづくりの重要度が増すに至り、感光体はサプライ製品（使い捨てされる製品）から機械部品としての転換が求められている。これには感光体のロングライフ化が必要であり、この対応として感光層の上に保護層が加えられるケースが一般となっている。
また、電子写真に用いられる現像用トナーは、トナー製造時の地球環境負荷低減の向上や高画質化に有利である理由から重合トナー（球形トナー）を使用することが主流となりつつある。
この重合トナー（球形トナー）は角張ったところがない球形状のトナーで、懸濁重合法、乳化凝集重合法、エステル伸長重合法、溶解懸濁法などの化学的製造法で製造される。重合トナーは製造方法によって形状に違いがあり、画像形成装置に使用される重合トナーは真球より少し形状をいびつにしてあり、一般的な特性値は、平均円形度が０．９５〜０．９９、形状係数ＳＦ−１、ＳＦ−２は１１０〜１４０である。粒度分布は±０．５μｍのものも製造可能であるが、一般には±１〜２μｍのものが使用される。なお、平均円形度は１．０、形状係数ＳＦ−１、ＳＦ−２は１００の時に真球を表わす。
重合トナーは形状が揃っているため、保持する電荷も比較的揃いやすい。また、ワックス（５〜１０％）などを内添させやすい。したがって、静電潜像からのはみ出しが殆どないため現像性が良く、シャープ性、解像度、階調性が優れており、転写効率も良い。また、転写時のオイルが不要になる等多くの利点がある。
【０００３】
一方で、この種のトナーはクリーニング性が困難であることが周知とされており、この対策が特許文献等から多数の提案されている。
概して、これらのトナーに対するクリーニング性を確保するためには、感光体はその表面の摩擦係数が低く且つ繰り返し使用時にも持続することが望まれている。
例えば、感光体表面にステアリン酸亜鉛などの潤滑剤を塗布して感光体表面の摩擦係数を低減化する（以下、このことを簡単に低表面エネルギー化と称す。）ことで重合トナーのクリーニング性能が確保されることが知られている（非特許文献１：百武信男，丸山彰久，重崎聡，奥山裕江、Ｊａｐａｎ  Ｈａｒｄｃｏｐｙ  Ｆａｌｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ，２４−２７，２００１）。
しかしながら、感光体表面に潤滑剤を外添供給すると、リサイクル使用するトナーの中にこの潤滑剤が混入し、結果、トナーの変質を来してしまうことになる。また、帯電工程などで変質した潤滑剤が感光体表面に滞留すると、画像流れやクリーニングブレードの性能を劣化させてしまう不具合に見舞われる。
【０００４】
他の手段として、感光体の最外層にシリコーン化合物、フッ素樹脂微粒子、脂肪酸エステル等の潤滑剤を含有する手段が一般に知られている。特に重合トナーのクリーニング性に対して、感光体の最外層にフッ素原子含有樹脂微粒子を含有する手段が提案されている（例えば、特許文献１：特開平１１−２１８９５３号公報、特許文献２：特開平１１−２７２００３号公報）。
感光体表面の低表面エネルギー化に対してフッ素原子含有樹脂微粒子を含有することは有効であるが、かかる手段のみでは繰り返し使用より感光体表面の摩擦係数上昇を伴い、初期の低表面摩擦係数を持続することは困難である。この場合、使用間もなく感光体表面の摩擦係数が上昇し、クリーニング性が不十分となる結果、感光体の交換が必要となる。
また、感光体表面の摩擦係数を低減化するためにはフッ素原子含有樹脂微粒子は所定量以上の濃度で含有させる必要があるが、この場合、特許文献３（特開平７−１３３８１号公報〔００１３〕）、特許文献４（特開平１０−１４２８１６号公報〔００２６〕）に記される如く膜強度の脆化を招いてしまう。また、これらの公報に規定される含有量に調製してもフッ素原子含有樹脂微粒子を含有することにより感光体の耐摩耗性は劣化してしまうケースが多い。
電子写真感光体の昨今のニーズとして、高い耐摩耗性と表面の低摩擦性が共に持続されることが望まれていると断定することができる。勿論、高感度であることと環境変化に対して特性が安定であることも必須となる。しかしながら、未だこれを満足する手段は見出されていない。
【０００５】
現在、主流を占めている一般的な電子写真装置では、クリーニングブレードが重合トナーのクリーニング機能の大部を占めている。したがって、重合トナーのクリーニング性を高めるためにはクリーニングブレードのクリーニング性能を高めることが得策である。
さて、重合トナーのクリーニング不良は、クリーニングブレードと感光体間の当接条件のアンバランス（例えば、特許文献５：特開２００１−２４２７５８号公報）と、トナー粒子がクリーニングブレード当接部分への潜りこみ（例えば、特許文献６：特開２００２−１９８３１２号公報）が原因と考えられている。クリーニングブレードと感光体の摩擦抵抗が高いと、感光体の駆動方向にブレードエッジが一杯に引きずられる。更に感光体とブレードエッジの当接が不均一となって、ビビリが起こると、ブレードエッジが捻れたり浮いたりして隙間が生じる。トナーは、その隙間に潜り込み、球形故、その隙間を転がり抜け出るが、一度トナーが潜り込んでしまうと、次から次へとトナーが隙間へ入り込み、クリーニング不良を来すことになる。
クリーニングブレードでトナーを堰き止めるためには、クリーニングブレードと感光体との当接条件を適当な条件に設定し、併せて安定化させることが重要となる。
【０００６】
ここで、この当接条件を不適当にする要因として次のものが挙げられる。
（１）感光体とブレードエッジ間の摩擦抵抗が大きいこと
クリーニングブレードと感光体との摩擦抵抗が大きすぎると、クリーニングブレードの接触部位全体が、駆動する感光体と均一に当接することが困難となる。このとき、感光体の駆動方向にブレードエッジが引きずられ、当接圧が均等に掛からなくなって歪みや捻れを起こしたり、チャタリングの様な振動を起こす。このため、トナーのすり抜けをもたらしてしまうことになる。
（２）ブレードエッジの欠落
ブレードエッジに欠落がある場合には、筋状のクリーニング不良が起こり、欠落の大きさによって、筋の幅、濃度に差が生じる。ブレードエッジに多少の欠落があっても、当接圧が効いているので、ブレードエッジが潰れて欠落を塞ぐため問題は少ないが、欠落が大きくなると十分に防ぎきれず、筋状のクリーニング不良を生じ、それを起点としてクリーニング不良が拡大する。
ブレードエッジの欠落が起こる要因にはいくつかあるが、クリーニングブレードの過剰な当接圧や感光体の大きな摩擦係数によるブレードエッジの疲労蓄積やキャリア（磁性粒子）やトナーフィルミングなどの感光体面への付着物がブレードエッジを連打する現象については特に注意を要する。
（３）ブレード当接圧が不適であること
ブレード当接圧の設定値を高くする程、感光体とクリーニングブレードエッジとの間に隙間が形成され難くなり、クリーニング不良は改善される方向にある。しかし、感光体の摩擦係数が高いとブレードの反転あるいはロック、ブレード変形、スティックスリップ現象の発生、感光体摩耗促進、スクラッチ、ブレード摩耗促進及び変形などを起こし、クリーニング不良に陥りやすい。
また、クリーニングブレードの感光体接触部位の面積が増大することは接触部分の圧力分布の最大値が低減するため、トナーを堰き止める力が減量することもある。
一方、低い場合には、感光体、ブレードに対する負荷が軽くなるため、機械的耐久性は上がるが、トナーの潜り込みを容易にし、感光体、ブレードエッジの状態が悪い場合には、さらにクリーニング不良が起こりやすくなる。
上述の通り、クリーニングブレードの感光体への押し圧力（線圧）を大きく取ると、クリーニング不良が改善されることもあるがブレードエッジの摩耗が促進されて、トナーの堰き止め力が減量しやすい。ブレードエッジの摩耗を抑制できる方策や感光体が求められる。
（４）感光体の表面粗さが大きいこと
感光体の表面粗さが大きいと、クリーニングブレードの密着性が不十分となり、また、ブレードエッジに欠落があったり、振動したりするとさらに隙間を形成しやすくなると考えられる。
例えば、感光体表面の凹みにトナーが埋まると、クリーニングブレードを通過させてしまうすり抜けの経路にもなりうる。
感光体の表面粗さを大きくする原因にはトナーや紙粉などの感光体表面への付着や創傷等が考えられる。
【０００７】
これらの当接条件の不具合に対して、感光体は表面の摩擦係数が低く、持続させることが有利である。これは、感光体駆動方向へのクリーニングブレードの引き込みが感光体とクリーニングブレードとの摩擦力を低減することで緩和されるためである。また、発明者らは重合トナーを使用する電子写真装置でクリーニングブレードの当接圧を２２〜２５ｇ／ｃｍに設定し、摩擦係数が０．２〜０．３程度の感光体を使用すると、ブレードエッジの欠落する深さは７０μｍ程度まで許容できることを実験で確認しており、摩擦係数を小さくすることがブレードエッジの欠けに対するクリーニング機能のロバスト性を高めることを実証している（特許文献７：特開２００４−２７９５１８号公報に開示されている）
。
また、クリーニングブレードの当接圧を強めることで装置のトナークリーニング性を一応、高めることが可能となる。しかしながら、荷重の増加はクリーニングブレードのエッジ部の摩耗を加速してしまうため、装置の長寿命化に向かない。これも低摩擦性の感光体では摩耗速度が抑制されるため有利に作用する。これらに加えて、感光体の表面粗さを小さくできれば、良好な重合トナーのクリーニング性は感光体の選択によって獲得することができる。
【０００８】
感光体表面の低摩擦化は古くから検討されており、潤滑剤であるシリコーンオイルやフッ素樹脂微粒子を感光体表面層に配合することが周知である。この低摩擦性を持続することは潤滑剤を感光体表面層に高濃度の状態で含有させることで具体化できる（特許文献８：特開２００５−６２８３０号公報）。
【０００９】
また、電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を硬化した架橋樹脂層に樹脂微粒子を含有させ、表面層の耐摩耗性と電気特性とを両立させた感光体が提案されている（特許文献９：２００５−２２７７４２号公報、特許文献１０：２００５−２０８１１２号公報）。
【００１０】
しかしながら、感光体表面層へ潤滑剤を高度に含有させることは耐摩耗性強化に制限を強いてしまうため、潤滑剤を含まなくても感光体の低摩擦性の持続が獲得できることが望まれていた。
【００１１】
潤滑性を有するフッ素系あるいはケイ素系化合物を電荷輸送層マトリックス材料に化学的に結合させる、あるいは重合させて前記化合物のブリードアウトを抑制した感光体が提案（特許文献１２：特開２００１−１６６５１０号公報）され、反応性ペンタエリスリトールと反応性シロキサン化合物を含有する保護層で被覆した感光体が提案されている（特許文献１３：特開平５−８８３８２号公報）。
【００１２】
潤滑剤を含有しなくとも感光体の低摩擦性を持続できる感光体として、電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと、電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物と、ラジカル重合性官能基を有し且つジメチルシロキサン構造を繰り返し単位として有する反応性シリコーン化合物を硬化した架橋層を有する電子写真感光体が提案されている（特許文献１１：特開２００５−１１５３５３号公報）。この電子写真感光体は、３次元架橋樹脂マトリクスにシリコーンオイルを化学結合させることでブリードアウトによる潤滑剤の消失が予防できるものである。しかし、この電子写真感光体は、重合トナーのような円形度の高いトナーを使用する場合には、クリーニング時にトナー粒子すり抜けの問題がある。
【００１３】
【非特許文献１】百武信男，丸山彰久，重崎聡，奥山裕江、Ｊａｐａｎ  Ｈａｒｄｃｏｐｙ  Ｆａｌｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ，２４−２７，２００１
【特許文献１】特開平１１−２１８９５３号公報
【特許文献２】特開平１１−２７２００３号公報
【特許文献３】特開平７−１３３８１号公報
【特許文献４】特開平１０−１４２８１６号公報
【特許文献５】特開２００１−２４２７５８号公報
【特許文献６】特開２００２−１９８３１２号公報
【特許文献７】特開２００４−２７９５１８号公報
【特許文献８】特開２００５−６２８３０号公報
【特許文献９】特開２００５−２２７７４２号公報
【特許文献１０】特開２００５−２０８１１２号公報
【特許文献１１】特開２００５−１１５３５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
長期または大量プリントを行なっても摩擦係数上昇と摩耗が極めて小さく、かつクリーニング性に優れた電子写真感光体を提供すること。また、感光体への潤滑剤外部供給手段を設けずに重合トナーで作像する電子写真装置を提供すること。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記従来技術に対し、発明者は架橋密度の高いトリメチロールプロパントリアクリレートをラジカル重合させて製膜する３次元架橋膜を感光体表面層材料に選び、また種々の潤滑剤の中でも摩擦係数の低減効果に優れているシリコーンオイルの一つであるジメチルポリシロキサンを選び、前記感光体表面層材料の３次元架橋樹脂マトリクスに前記ジメチルポリシロキサンを化学結合させることでブリードアウトによる潤滑剤の消失が予防できることを見い出した。
電子写真プロセスにおける帯電工程で感光体の低摩擦性が一時的に消失してしまうことが一般である。この現象に対して、潤滑剤の第二成分として反応性の無い潤滑剤微粒子を分散させることでこの消失を回避できることを見い出した。感光体の低摩擦性の持続は、前記反応性のない潤滑剤微粒子のみの場合では、該潤滑剤微粒子を大量に含有する必要があるのに対して、化学結合性ジメチルポリシロキサンと潤滑剤微粒子とを併用することでこの必要が無い。このため、潤滑剤の大量配合による膜強度の劣化を抑えることが可能となる。
トリメチロールプロパントリアクリレートの架橋膜は耐摩耗性に極めて優れた効果を呈する。これは材料の架橋密度が高いことが原因と考えられる。また、架橋膜の形成が容易で反応性に富む性状が化学結合性のジメチルポリシロキサンを容易に化学結合させることも可能にしていると推測される。このため、ジメチルポリシロキサンはラジカル重合性官能基を持つことが有利である。
また、潤滑性微粒子中のアクリル・シリコン共重合体、フッ素樹脂微粒子、及び、低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）は、ジメチルポリシロキサンとトリメチロールプロパントリアクリレートが含まれる塗料に対し、分散性が良好であることを見出した。
この分散性が良好な塗料を塗布することで、凹凸が少なく且つ均質な架橋膜を形成でき、重合トナーのような円形度の高いトナーを用いても、良好なクリーニング性を奏する。
【００１６】
但し、表面層に含有する潤滑成分が単一のものである場合、潤滑成分の濃度が低すぎると低摩擦性の持続は得られない。一方、潤滑剤成分を大量に配合すると、特にトリメチロールプロパントリアクリレートを架橋する硬化膜の場合は所期の耐摩耗性を損ねたり、静電特性上の感度が得られなくなったりする等、実用に際して潤滑剤配合による不具合が強くなる。これらの不具合の回避は、ジメチルポリシロキサンと潤滑剤微粒子とを合わせた潤滑剤成分の含有量を表面層固形分重量に対して５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満、且つ、ジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子とは重量比で３対７から７対３の比率で混合することで達成される。この潤滑剤含有量の範囲は、例えば帯電手段にスコロトロンチャージャーを用いる場合やＡＣ成分を乗畳する帯電ローラーを用いる場合等の電子写真装置の種類に応じて作製すると良い。
【００１７】
化学結合性のジメチルポリシロキサンはブリードアウトによる消失を防ぐ目的からトリメチロ
ールプロパントリアクリレートとラジカル反応を起こすものが望ましい。このうち、メタクリロイル基を有する材料を用いると、感光体表面層が均質な膜となるものが多く有利である。
【００１８】
また、低摩擦性の効果はジメチルポリシロキサン成分の分子量がある程度大きなものが良好である特徴を見い出した。このため、分子量が大きく取れる片末端にラジカル重合性官能基を有する材料が好ましい。具体的にはラジカル重合性官能基１モル当たりの分子量が２４００ｇ／ｍｏｌ以上の材料が好ましい。この原因の詳細は不明であるが、シリコーンオイルが感光体表面へ配向する効果が化学結合数や分子量に影響しており、分子量が大きく、自由度の高い材料が有利に作用していると思われる。
【００１９】
本発明では併用する潤滑性微粒子は一次粒子径が０．０５μｍ以上１μｍ以下であると、低摩擦性の持続が良い。この詳細は不明であるが、感光体表面に頭出した微粒子はクリーニングブレード等の感光体を摺擦する部材で表面全体へ引き延ばされると考えられる。
これに対して粒子径が０．０５μｍ未満の粒径では摩耗粉と同時に感光体系外へそぎ落とされると思われる。このため、所期の効果が発現しにくいと思われる。また、粒子径の大きな材料ではこの低摩擦性が持続したり、しなかったりすることがあり不安定である。潤滑性微粒子を配合することによる低摩擦性の持続を獲得するには潤滑性微粒子の粒度が一次粒子径で０．０５μｍ以上１μｍ以下であると良い。
また、ジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子とは重量比で３対７から７対３の比率で混合す
るとよい。前記範囲内の比率にすることにより、すり抜け強度が低く、クリーニング性がさらに向上する。
【００２０】
潤滑性微粒子は、ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンとの併用によって潤滑効果が優れ、かつ、前記ジメチルポリシロキサンとトリメチロールプロパントリアクリレートが含まれる塗料に対し、分散性が良好である理由から、フッ素樹脂微粒子、アクリル・シリコン共重合体または低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）を含むと良い。
特にフッ素樹脂微粒子はポリテトラフルオロエチレンないし、テトラフルオロエチレン／パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体は市販品として入手が容易で且つ低摩擦性付与の効果が高く有利である。
【００２１】
ともすると、感光体表面の低摩擦性は感光体表面のシリコーン成分が帯電工程の厳しい負荷によって一時的に消失することがある。しかしながら、この構成の場合、低摩擦性の回復速度が早い。ラジカル重合性のシリコーンセグメントと親和性の低いフッ素樹脂微粒子を混合使用することはフッ素樹脂微粒子がラジカル重合性のシリコーンセグメントを膜中から排斥させる効果があるためと考えられる。本発明では架橋型シリコーンの排斥成分として、フッ素樹脂微粒子のような互いに溶解性の低いもの同士を選ぶことが特に有利である。
【００２２】
また、電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体を含むことが好ましい。下記一般式（１）で表される構造の電荷輸送物質は硬化性樹脂の架橋型樹脂表面層を用いる感光体について高感度が得られるため有用であり、架橋型樹脂表面層に５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満含有させることが好ましい。
【００２３】
【化１】
2008257228.tif 000003
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は水素原子以外の置換基で炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【００２４】
【化２】
2008257228.tif 000004
【００２５】
【化３】
2008257228.tif 000005
または
【００２６】
【化４】
2008257228.tif 000006
を表わす。）
【００２７】
本発明者らは、以上に説明した技術の適用により上記課題が達成できることを見い出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明によれば以下の（１）〜（１７）の電子写真感光体とこれを搭載するプロセスカートリッジ乃至電子写真装置が提供される。
（１）「導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、
前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、
前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくともアクリル・シリコン共重合体を含み、更に前記ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体」、（２）「前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンは、片末端がラジカル重合性官能基で変性されたジメチルポリシロキサンであることを特徴とする前記第（１）項に記載の電子写真感光体」、（３）「前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンが片末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサンであることを特徴とする前記第（１）項に記載の電子写真感光体」、（４）「前記架橋型表面層が電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体をさらに有し、前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体は、下記一般式１で表される架橋体であり、かつ前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする前記第（１）乃至第（３）項のいずれか１に記載の電子写真感体；
【００２８】
【化５】
2008257228.tif 000007
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【００２９】
【化６】
2008257228.tif 000008
【００３０】
【化７】
2008257228.tif 000009
または
【００３１】
【化８】
2008257228.tif 000010
を表わす。）」、（５）「前記第（１）項乃至第（４）項いずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ」、（６）「前記第（１）項乃至第（４）項いずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とする電子写真装置」、（７）「電子写真感光体を帯電する帯電手段がＡＣ乗畳される帯電手段であることを特徴とする前記第（６）項に記載の電子写真装置」、（８）「導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、
前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、
前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくともテトラフルオロエチレン／パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体を含み、更に前記ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体」、（９）「前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンは片末端がラジカル重合性官能基で変性されたジメチルポリシロキサンであることを特徴とする前記第（８）項に記載の電子写真感光体」、（１０）「前記架橋型表面層が電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体をさらに有し、前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体は、下記一般式１で表される架橋体であり、かつ前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする前記第（８）項または第（９）項に記載の電子写真感光体；
【００３２】
【化９】
2008257228.tif 000011
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【００３３】
【化１０】
2008257228.tif 000012
【００３４】
【化１１】
2008257228.tif 000013
または
【００３５】
【化１２】
2008257228.tif 000014
を表わす。）」、（１１）「前記第（８）項乃至第（１０）項のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ」、（１２）「前記第（８）項乃至第（１０）項のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とする電子写真装置」、（１３）「導電性支持体上に感光層と架橋型樹脂表面層を有する電子写真感光体であって、
前記架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートとラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンおよび潤滑性微粒子を含有し、
前記ジメチルポリシロキサンの重量と前記潤滑性微粒子の重量との合計が、前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し、５ｗｔ％以上２０ｗｔ％未満であり、且つ、前記潤滑性微粒子が少なくとも低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）を含み、更にラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンと潤滑性微粒子が重量比で３対７から７対３の比率で混合されていることを特徴とする電子写真感光体」、（１４）「前記ラジカル重合性の官能基を有するジメチルポリシロキサンは、片末端がラジカル重合性官能基で変性されたジメチルポリシロキサンであることを特徴とする前記第（１３）項に記載の電子写真感光体」、（１５）「前記架橋型表面層が電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体をさらに有し、前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物の架橋体は、下記一般式１で表される架橋体であり、かつ前記架橋型樹脂表面層の固形分重量に対し５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする前記第（１３）項または第（１４）項に記載の電子写真感光体；
【００３６】
【化１３】
2008257228.tif 000015
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表わし、Ｒ１４、Ｒ１５は炭素数１〜６のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表わす。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【００３７】
【化１４】
2008257228.tif 000016
【００３８】
【化１５】
2008257228.tif 000017
または
【００３９】
【化１６】
2008257228.tif 000018
を表わす。）」、（１６）「前記第（１３）項乃至第（１５）項のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ」、（１７）「前記第（１３）項乃至第（１５）項のいずれか１に記載の電子写真感光体を有することを特徴とする電子写真装置」。
【発明の効果】
【００４０】
本発明の電子写真感光体は、長期または大量プリントを行なっても摩擦係数上昇と摩耗が極めて小さく且つクリーニング性に優れた電子写真感光体である。この感光体を用いる電子写真装置は感光体への潤滑剤外部供給手段を設けなくても重合トナーで作像可能な電子写真装置を提供できる実用的価値に優れたものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
以下、図面を参照しつつ本発明の電子写真感光体について詳細に説明する。
図１は本発明の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体（２１）上に電荷発生層（２５）と電荷輸送層（２６）と架橋型樹脂表面層（２８）が設けられている。
図２は本発明の別の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体（２１）と電荷発生層（２５）の間に下引き層（２４）が設けられ、電荷発生層（２５）の上に電荷輸送層（２６）と架橋型樹脂表面層（２８）が設けられている。
【００４２】
＜導電性支持体＞
導電性支持体（２１）としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙などに被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板、及び、それらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することができる。
【００４３】
＜下引き層＞
本発明に用いられる電子写真感光体には、導電性支持体と感光層との間に下引き層（２４）を設けることができる。下引き層は、接着性の向上、モアレの防止、上層の塗工性の改良、導電性支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
下引き層は通常、樹脂を主成分とする。通常、下引き層の上に感光層を塗布するため、下引き層に用いる樹脂は有機溶剤に難溶である熱硬化性樹脂が相応しい。特に、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂は以上の目的を十分に満たすものが多く、特に好ましい材料である。樹脂はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いて適度に希釈したものを塗料とすることができる。
また、下引き層には、伝導度の調節やモアレを防止するために、金属、または金属酸化物などの微粒子を加えてもよい。特に酸化チタンが好ましく用いられる。
微粒子はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液と樹脂成分を混合した塗料とする。
下引き層は以上の塗料を浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などで支持体上に成膜し、必要な場合、加熱硬化することで形成される。
下引き層の膜厚は２〜５μｍ程度が適当になるケースが多い。感光体の残留電位の蓄積が大きくなる場合、３μｍ未満にすると良い。
【００４４】
本発明における感光層は、電荷発生層と電荷輸送層を順次積層させた積層型感光層が好適である。
＜電荷発生層＞
積層型感光体における各層のうち、電荷発生層（２５）について説明する。電荷発生層は、積層型感光層の一部を形成し、露光によって電荷を発生する機能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【００４５】
無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが好ましく用いられる。
【００４６】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができ、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料などが挙げられる。このうち、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料およびペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、本発明に用いる材料として好適である。これらの電荷発生物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００４７】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。また、後述する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このうちポリビニルブチラールが使用されることが多く、有用である。これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００４８】
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などがあり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系又は有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行なうことができる。
【００４９】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は通常、０．０１〜５μｍ程度が適当である。
残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成など帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の膜厚は０．０５〜２μｍの範囲がより好ましい。
また、必要により、電荷発生層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００５０】
＜電荷輸送層＞
電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を担う積層型感光層の一部を指す。電荷輸送層の主成分は電荷輸送成分とこれを結着するバインダー成分と言うことができる。
電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００５１】
正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００５２】
また、以下に表わされる高分子電荷輸送物質を用いることができる。たとえば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾ−ル環を有する重合体、特開昭５７−７８４０２号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭６３−２８５５５２号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特開２００１−３３０９７３号公報の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。特に特開２００１−３３０９７３号公報の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。
高分子電荷輸送物質は架橋型樹脂表面層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、架橋型樹脂表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、架橋型樹脂表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から、架橋型樹脂表面層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。
【００５３】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。このうち、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。また、電荷輸送層はこの上層に架橋型樹脂表面層が積層されるため、電荷輸送層は従来型の電荷輸送層に対する機械強度の必要性が要求されない。このため、ポリスチレンなど、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で従来技術では適用が難しいとされた材料も、電荷輸送層のバインダー成分として有効に利用することができる。
これらの高分子化合物は単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００５４】
電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレートなどのポリエステル、Ｃ型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の３，３’部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールＡのジェミナルメチル基が炭素数２以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニルまたはビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンの様な長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート（例えば、特開平７−２９２０９５号公報に記載）やアクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンが有効である。
ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して５０ｗｔ％以下とすることが好ましい。
【００５５】
低分子型の電荷輸送物質を用いる場合、その使用量は４０〜２００ｐｈｒ、好ましくは７０〜１００ｐｈｒ程度が適当である。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合、電荷輸送成分１００重量部に対して樹脂成分が０〜２００重量部、好ましくは８０〜１５０重量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。
また電荷輸送層に２種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１０ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は０．１０ｅＶにすると良い。
なお、本発明における電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は理研計器社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置ＡＣ−１により一般的な方法で計測して得られた数値である。
高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を７０ｐｈｒ以上とすることが好ましい。また、電荷輸送物質としてα−フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体およびこれらの構造を主鎖または側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。
【００５６】
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
電荷輸送層は電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【００５７】
電荷輸送層の上層には、架橋型樹脂表面層が積層されているため、この構成における電荷輸送層の膜厚は、実使用上の膜削れを考慮した電荷輸送層の厚膜化の設計が不要であり、薄膜化も可能となる。
電荷輸送層の膜厚は、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合、１０〜４０μｍ程度が適当であり、より好ましくは１５〜３０μｍ程度が適当である。
【００５８】
また、必要により、電荷輸送層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００５９】
＜架橋型樹脂表面層＞
架橋型樹脂表面層は感光体表面に製膜される保護層を指す。この保護層は塗料がコーティングされた後、重縮合反応によって架橋構造の樹脂が製膜される。樹脂膜が架橋構造をもつため感光体各層の中で最も耐摩耗性が強靱である。また、架橋性の電荷輸送材料が配合されるため電荷輸送層と類似の電荷輸送性を示す。
【００６０】
架橋型樹脂表面層は少なくともトリメチロールプロパントリアクリレート架橋体および熱または光硬化型の電荷輸送物質の架橋体を含有することが重要となる。この配合率は実質的にこれらの架橋体が機能する量として、架橋型樹脂表面層の全固形分重量に対して両者合わせて１０ｗｔ％以上９０ｗｔ％未満がよい。
【００６１】
（ラジカル重合性材料成分）
電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーは特許文献１１〔００２２〕に記載の化合物を使用することが好ましい。特にトリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。これらは東京化成社等の試薬メーカー、日本化薬社ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡシリーズ、同ＤＰＨＡシリーズ等を入手することができる。これにより架橋膜自体の耐摩耗性が向上したり、強靱性が増大したりすることが多い。
これにチバ・スペシャリティ・ケミカルズ社イルガキュア１８４等の開始剤を全固形分に対して５〜１０ｗｔ％程度加えてもよい。
【００６２】
（ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサン）
本発明のラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンは例えば、信越化学工業社から上市されている、Ｘ−２２−１６４Ａ（分子量８６０）、Ｘ−２２−１６４Ｂ（分子量１６３０）、Ｘ−２２−１６４Ｃ（分子量２３７０）Ｘ−２２−１７４ＤＸ（分子量４６００）、Ｘ−２４−８２０１（分子量２１００）、Ｘ−２２−２４２６（分子量１２０００）、チッソ社から上市されている両末端にラジカル重合性官能基を有するサイラプレーンＦＭ−７７１１（分子量１０００）、同両末端サイラプレーンＦＭ−７７２１（分子量５０００）、同両末端サイラプレーンＦＭ−７７２５（分子量１００００）、同片末端サイラプレーンＦＭ−０７１１（分子量１０００）、同片末端サイラプレーンＦＭ−０７２１（分子量５０００）、同片末端サイラプレーンＦＭ−０７２５（分子量１００００）、同片末端サイラプレーンＴＭ−０７０１（分子量４２３）、同片末端サイラプレーンＴＭ−０７０１Ｔ（分子量４２３）、ビックケミー・ジャパンから上市されているＢＹＫ−ＵＶ３５００、ＢＹＫ−ＵＶ３５１０、ＢＹＫ−ＵＶ３５７０等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
これらのラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンは１種又は２種以上混合して用いてもよい。反応性シリコーン化合物の含有量は、架橋表面層を形成する塗工液固形分に対して０．５〜１５ｗｔ％、好ましくは１〜１０ｗｔ％である。本発明では反応性シリコーン化合物の含有量が１．５ｗｔ％以下の場合、架橋表面層中の潤滑剤が占める割合が少なすぎるために充分な低表面エネルギーが実現されず、良好なクリーニング性を示さない。また反応性シリコーン化合物の含有量が１４ｗｔ％を超える場合には、均質で表面平滑な塗膜を得ることが困難となるため不利である。
特に分子量が４６００以上の片末端ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンは感光体表面の低摩擦性の発現に有利である。
【００６３】
（潤滑性微粒子）
本発明における潤滑性微粒子は、ラジカル重合性官能基を有するジメチルポリシロキサンとトリメチロールプロパントリアクリレートが含まれる塗料に対する分散性が良好であることからフッ素樹脂微粒子、アクリル・シリコン共重合体または低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）が用いられる。粒径は低摩擦性の持続と効力から０．０５μｍ以上１μｍ以下が良い。
本発明で用いられるフッ素樹脂微粒子は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン／パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン／ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）、テトラフルオロエチレン／ヘキサフルオロプロピレン／パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＥＰＥ）、テトラフルオロエチレン／エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、クロロトリフルオロエチレン／エチレン共重合体（ＥＣＴＦＥ）、ポリビニリデンフルオライド（ＰＶＤＦ）、ポリビニルフルオライド（ＰＶＦ）等の微粒子が挙げられる。このうち、感光体表面の低摩擦係数化と、フッ素樹脂自体の延性が比較的高いポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン／パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン／ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）は、本発明で好適な材料である。
本発明では感光体低表の低摩擦性を持続させる必要から、上記の低表面エネルギー化するため、フッ素樹脂粒子の配合比率は架橋型樹脂表面層の全固形分重量に対して１．５ｗｔ％以上とする必要がある。電子写真装置の特徴に依らず表面の低摩擦係数を耐久によっても持続させるためには、フッ素樹脂の配合比率は表面層の全重量に対して１０ｗｔ％前後とすることが好ましい。一方、フッ素樹脂の配合比率を１０％以上とした場合、湿式塗工による保護層の成膜では、表面平滑な感光体表面を形成することが困難となるため、これ以下とした方が良い。
【００６４】
フッ素樹脂の粉砕（塊砕）及び分散は、ボールミル、振動ミル、サンドミル、ＫＤミル、３本ロールミル、圧力式ホモジナイザー、液衝突型分散器、高圧ジェット分散装置、超音波分散等により行なうことができる。
また、本発明ではアクリル・シリコン共重合体（シリコーン・アクリル共重合体とも呼ばれる。）も有効に利用できる。アクリル・シリコン共重合体は日信化学社から上市されているシャリーヌＲ−１７０、Ｒ−１７０Ｓなどが良い。これらは一次粒子径が０．２μｍであるため、前処理をせずに利用可能である。
アクリル・シリコン共重合体の架橋樹脂中における平均粒径は、塗料の調製方法で増減できる。
例えば、５０℃まで加温しながら、アクリル・シリコン共重合体と塗料溶媒の分散液を攪拌したり、スギノマシン社アルティマイザーシステムなどの利用による塗料の高圧衝突さを施したりすることで増減できる。
また、低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）は三井化学社のＨＩ−ＷＡＸ１００Ｐ、ＢＹＫ−ＣＥＲＡ社のＣＥＲＡＦＬＯＵＲ９９１が好適である。これらもフッ素樹脂の粉砕と同様に粉砕（塊砕）及び分散を、ボールミル、振動ミル、サンドミル、等により行なうことができる。    
【００６５】
（架橋型電荷輸送材料）
架橋型電荷輸送材料は光減衰特性と帯電特性に有利であることは勿論、均質な硬化膜を得るのに有利な上記の一般式１であらわされる化合物が有利に用いられる。塗膜のラジカル重合はメタルハライドランプによる露光が簡便である。上記の電荷輸送性物質はこの露光に際してラジカル重合を阻害する無用な光吸収が少ない。均一な製膜に有利である。この材料の配合によって実質的に電荷輸送機能を発現させることが重要であることから含有量は架橋型樹脂表面層の全固形分重量に対して５ｗｔ％以上は必要となる。上限はコストや膜強度の劣化を抑制する都合で６０ｗｔ％未満がよい。
硬化型電荷輸送物質は下地の電荷輸送層からの注入性に優れ、電荷輸送能の高い材料が好ましい。これに対し特開２００１−３３０９７３号公報に例示される高分子電荷輸送物質の合成に用いられる電荷輸送性モノマーの利用は実績が高く、極めて有用である。また、分子骨格の硬化を担う官能基１個当たりの物質量（当量）が小さいと硬化型樹脂表面層中の硬化剤（相手剤）の含有量を高めてしまい、結果的に硬化可能な電荷輸送物質の最大含有量を制約してしまう。処方設計上、この当量は大きい材料が好ましく、具体的には当量が２００以上の材料を選択すると良い。特に、上述した一般式１の化合物の利用は合理的と言える。
【００６６】
本発明においてより好ましい化合物の一例を挙げると、一般式１に対しては、アクリル酸４′−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−ビフェニル−４−イル−エステル、２−メチル−アクリル酸４′−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−ビフェニル−４−イル−エステル、アクリル酸４′−ジフェニルアミノ−ビフェニル−４−イル−エステル、２−メチル−アクリル酸４′−ジフェニルアミノ−ビフェニル−４−イル−エステルが好ましい。
【００６７】
塗膜のラジカル重合はメタルハライドランプによる露光が簡便である。一般式１の電荷輸送物質はこの露光に際してラジカル重合を阻害する無用な光吸収が少ない。均一な製膜に有利である。この材料の配合によって実質的に電荷輸送機能を発現させることが重要であることから、これらの含有量は架橋型樹脂表面層の全固形分重量に対して５ｗｔ％以上は必要となる。上限はコストや膜強度の劣化を抑制する都合で６０ｗｔ％未満が良い。
【００６８】
（製法）
架橋型樹脂表面層塗料を調製する際に使用する分散溶媒はモノマーを十分に溶解するものが好ましく、上述のエーテル類、芳香族類、ハロゲン類、エステル類の他、エトキシエタノールのようなセロソルブ類、１−メトキシ−２−プロパノールのようなプロピレングリコール類を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、１−メトキシ−２−プロパノールは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
架橋型樹脂表面層塗料のコーティングとして、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が挙げられる。多くの場合、塗工液はポットライフが長くないため、少量の塗料で必要な分量のコーティングができる手段が環境への配慮とコスト面で有利となる。このうちスプレー塗工法とリングコート法が好適である。
【００６９】
架橋型樹脂表面層を製膜する際、主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのＵＶ照射光源が利用できる。また、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は５０ｍＷ／ｃｍ２以上、１０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましく、５０ｍＷ／ｃｍ２未満では硬化反応に時間を要する。１０００ｍＷ／ｃｍ２より強いと反応の進行が不均一となり、架橋型電荷輸送層表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生じたりする。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。
【００７０】
必要により、架橋型樹脂表面層中に電荷発生層で記載した酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物及びレベリング剤、また電荷輸送層で記載した高分子化合物を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して塗料総固形分中の０．１〜２０ｗｔ％、好ましくは０．１〜１０ｗｔ％、レベリング剤の使用量は０．１〜５ｗｔ％程度が適当である。
架橋型樹脂表面層の膜厚は３〜１５μｍ程度が適当である。下限は製膜コストに対する効果度合いから算定される値であり、上限は帯電安定性や光減衰感度等の静電特性と膜質の均質性から設定される。
【００７１】
（電子写真装置の形態）
以下、図面に沿って本発明で用いられる電子写真装置を説明する。
図３は、本発明の電子写真装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図３において、感光体（１１）は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
帯電手段（１２）は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラーを始めとする公知の手段が用いられる。帯電手段は、消費電力の低減の観点から、感光体に対し接触もしくは近接配置したものが良好に用いられる。中でも、帯電手段への汚染を防止するため、感光体と帯電手段表面の間に適度な空隙を有する感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。転写手段（１６）には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００７２】
露光手段（１３）、除電手段（１Ａ）等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７３】
現像手段（１４）により感光体上に現像されたトナー（１５）は、印刷用紙やＯＨＰ用スライドなどの印刷メディア（１８）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段（１７）により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００７４】
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００７５】
図４には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。
図４において、感光体（１１）は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。感光体（１１）はベルト状の形状を示しているが、ドラム状、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。感光体（１１）は駆動手段（１Ｃ）により駆動され、帯電手段（１２）による帯電、露光手段（１３）による像露光、現像（図示せず）、転写手段（１６）による転写、クリーニング前露光手段（１Ｂ）によるクリーニング前露光、クリーニング手段（１７）によるクリーニング、除電手段（１Ａ）による除電が繰返し行なわれる。図４においては、感光体（この場合は支持体が透光性である）の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【００７６】
以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図４において支持体側よりクリーニング前露光を行なっているが、これは感光層側から行なってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行なってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【００７７】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジの形状は多く挙げられるが、一般的な例として、図５に示すものが挙げられる。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
【００７８】
図６には本発明による電子写真装置の別の例を示す。この電子写真装置では、感光体（１１）の周囲に帯電手段（１２）、露光手段（１３）、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、およびイエロー（Ｙ）の各色トナー毎の現像手段（１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ）、中間転写体である中間転写ベルト（１Ｆ）、クリーニング手段（１７）が順に配置されている。ここで、図中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。感光体（１１）は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。各色の現像手段（１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ）は各々独立に制御可能となっており、画像形成を行なう色の現像手段のみが駆動される。感光体（１１）上に形成されたトナー像は中間転写ベルト（１Ｆ）の内側に配置された第１の転写手段（１Ｄ）により、中間転写ベルト（１Ｆ）上に転写される。第１の転写手段（１Ｄ）は感光体（１１）に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）を感光体（１１）に当接させる。各色の画像形成を順次行ない、中間転写ベルト（１Ｆ）上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段（１Ｅ）により、印刷メディア（１８）に一括転写された後、定着手段（１９）により定着されて画像が形成される。第２の転写手段（１Ｅ）も中間転写ベルト（１Ｆ）に対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）に当接する。
転写ドラム方式の電子写真装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図６に示すような中間転写方式の電子写真装置では中間転写体（１Ｆ）上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図６に示す装置に限らず前述の図３、図４、図５および後述する図７（具体例を図８に記す。）に記す電子写真装置に適用することができる。
【００７９】
図７には本発明による電子写真装置の別の例を示す。この電子写真装置は、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）が設けられている。この電子写真装置に用いられる感光体（１１）は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）の周りには、帯電手段（１２）、露光手段（１３）、現像手段（１４）、クリーニング手段（１７）等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）の各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト（１Ｇ）が駆動手段（１Ｃ）にて掛け渡されている。この搬送転写ベルト（１Ｇ）を挟んで各感光体（１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋ）に対向する転写位置には転写手段（１６）が配設されている。
【００８０】
図７の形態のようなタンデム方式の電子写真装置は、各色毎に感光体（１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋ）を持ち、各色のトナー像を搬送転写ベルト（１Ｇ）に保持された印刷メディア（１８）に順次転写するため、感光体を一つしか持たないフルカラー電子写真装置に比べ、はるかに高速のフルカラー画像の出力が可能となる。
【実施例】
【００８１】
以下、実施例によって本発明を説明する。
始めに、本発明に関わる測定方法について述べる。
（１）膜厚測定
渦電流方式膜厚測定器（ＦＩＳＣＨＥＲ  ＳＣＯＰＥ  ｍｍｓ、フィッシャー社製）により、感光体ドラム長手方向１ｃｍ間隔に膜厚を測定し、それらの平均値を感光層膜厚とした。
【００８２】
（２）摩擦係数測定
感光体表面の摩擦係数は、特開２００１−２０１８９９号公報段落〔００４７〕に記載の方法で測定した。すなわち、円筒形の感光体表面の外周１／４部分に、中厚上質紙を紙すき方向が長手方向になるように切断したベルト状測定部材を接触させ、その一方（下端）に荷重（１００ｇ）をかけ、もう一方にフォースゲージをつないだ後、このフォースゲージを一定速度で移動させ、ベルトが移動開始した際のフォースゲージの値を読みとり、次の式により算出した。
μｓ＝２／π×ｌｎ（Ｆ／Ｗ）
ただし、μｓ：静止摩擦係数、Ｆ：フォースゲージ読み値（ｇ）、Ｗ：荷重（１００ｇ）
【００８３】
（３）表面粗さ測定
ドラム状の感光体表面を、東京精密社製ピックアップＥ−ＤＴ−Ｓ０２Ａを取り付けた触針式表面粗さ計Ｓｕｒｆｃｏｍ（東京精密社製）により十点平均粗さＲｚ（ＪＩＳ  Ｂ０６０１；１９８２）を測定した。
【００８４】
（４）すり抜け強度測定
はじめに本発明におけるすり抜け強度について説明する。
本発明におけるすり抜け強度とは感光体に付着するトナーをクリーニングブレードで捕集するプロセスにおいて、クリーニングブレードをすりぬけるトナー量を表わす。すり抜けたトナーは厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍの白地のフエルト（槌屋社製、以下、すり抜けトナーキャッチャーと称する）をクリーニングブレード下流、現像器開口部上流に据え付け、感光体に接触させることで捕集した。
フエルトの汚染具合をイメージスキャナーでデジタルデータに変換し、濃淡（画像濃度）を５段階に分類した。５段階に分けた各濃度の面積（画像面積率）を求め、次の式（式１）からすり抜け強度を算出した。
（すり抜け強度；Ｔ）＝Σ（画像面積率）×（画像濃度）・・・（式１）
ここで、前記画像濃度は、無論、微細な単位面積当りのトナー存在量にほぼ比例するので、特定画像濃度毎（５段階）にそれぞれの面積率を反映させ、得られた５つの結果を加算すれば、すり抜けたトナーの総量にほぼ見合う値が得られることになる。すり抜けたトナーを捕集し、その重量を測定することも可能性としては考えられるが、画像の汚れ程度は、すり抜けたトナーの重量よりも、該すり抜けたトナーにより齎される光学濃度に、より強く関係する。前記「ほぼ比例する」や「ほぼ見合う」とは、このような意味である。すり抜けのトナー総重量は、トナーを構成するトナー粒子の粒度分布状態を反映したものでないこと等が原因と思われる。なお、画像面積率と画像濃度はメディアサイバネティックス社イメージ−プロプラスＶｅｒ．３．０のＰＳＥＵＤＯ−ＣＯＬＯＲコマンドを用いて行なった。すり抜け強度は最小値が０、最大値が５００となる。
試験は図９に示すレイアウトとなるように電子写真装置に感光体、クリーニングブレード、現像手段、すり抜けトナーキャッチャーを取り付け、帯電電位、現像バイアス、および書き込み光量を調節することで、現像器から感光体へ入力されるトナー量を統一する。そうして、画像濃度が５％のＡ４サイズの画像を５０枚連続プリントアウトする。この後、すり抜けトナーキャッチャーを回収し、上記の方法ですり抜け強度を算定する。
このすり抜け強度は大きすぎると、感光体表面のフィルミングを来しやすくなる。他方、小さすぎるとクリーニングブレードが感光体の回転に引き込まれる結果、ブレードめくれを来したり、過剰なトナーのすり抜けを生じたりしてしまう。このすり抜け強度は５以上５０以下であることが望ましい。これにより筋状のトナーフィルミングを回避できる。
更にすり抜け強度を５以上３０以下にすると地肌汚れの感じない高品位なプリント画像が得られる。
実際の測定は以下の手順で行なった。すなわち、リコー社製Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の感光体セットのうち、クリーニングブラシと帯電ローラークリーナー、および棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いたものをすり抜け強度測定用の感光体セットとした。取り付け位置はブラック現像ステーションにした。Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の帯電ローラ印加バイアスのうち、ＤＣバイアスを調整し、感光体の帯電電位を−７００Ｖになるようにした。次いで、露光部電位が−２５０Ｖになるよう書き込み光量を調整した。この状態で種々、現像バイアスを変えてベタパターンを書き込ませた。転写前の感光体に入力されたトナーを透明粘着テープ（日東電工社、プリンタックＣ）で捕集し、捕集したテープの画像濃度を反射分光濃度計（キヤノンアイテック社、Ｘ−ＲＩＴＥ９３９）で測定し、この濃度が１．０となる現像バイアスに変更した。
次に現像手段の開口部上端に２ｍｍ厚の線状のスポンジテープ（住友３Ｍ社、スコッチテープ４０１６）を介して、すり抜けトナーキャッチャー（厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍのフエルト（槌屋社製））を貼り合わせた。これを本体に装着した。
クリーニングブレードはＩｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５純正品の新品を取り付け、清掃した感光体ドラムを取り付けて、２３℃５５％ＲＨ環境で画像濃度５％のＡ４サイズのテストパターン画像を連続５０枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントした。トナーは純正品の重合トナーを使用した。
プリント後、すり抜けトナーキャッチャーを回収し、これをイメージスキャナー（エプソン社、ＥＳ−８５００）を用いてこの画像をデジタルデータ化した。スキャナーはズーム１００％、カラードライバーによる色補正；１．０，出力８００ｄｐｉ，写真；８００ｄｐｉ，アンシャープマスク；中、８ｂｉｔグレーの条件で画像データを読みとった。
この画像データはメディアサイバネティクス社イメージプロプラスＶｅｒ３．０を用い、Ｐｓｅｕｄｏ−Ｃｏｌｏｒコマンドで上限２１０，下限３１０、５分割の条件で、すり抜けトナーキャッチャーの画像濃度とその面積率を算出し、これらの総和をすり抜け強度として算出した。
【００８５】
（５）地肌汚れ画像評価
無地のコピー用紙（リコー社製ＴＹＰＥ６２００、Ａ３）を５枚重ねたもののコピー画像を出力し、地肌汚れを５段階に評価した。
５；極めて優れている
４；優れている
３；問題なし
２；僅かにくすんだ感触を受けるが実際の使用では問題ない
１；くすんだ感触を受ける。
【００８６】
（実施例１）
肉厚０．８ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、外径φ３０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、１９μｍの電荷輸送層を形成した。その上に下記組成の架橋型樹脂表面層塗工液をスプレーで塗工後、このドラムとＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は６００ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行なう際、アルミニウムドラム内に棒状の金属ブロックを内包させた。また、ＵＶ硬化は３０秒間の露光と１２０秒間の休止を繰り返し、通算７分間露光した。ＵＶ硬化後、１３０℃にて３０分加熱乾燥した。結果、４μｍの架橋型樹脂表面層を設け電子写真感光体を得た。
【００８７】
〔下引き層用塗工液〕
アルキッド樹脂溶液                                              １２重量部
（ベッコライト  Ｍ６４０１−５０，大日本インキ化学工業社製）
メラミン樹脂溶液                                                  ８重量部
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０，大日本インキ化学工業社製）
酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ  石原産業社製）                          ４０重量部
メチルエチルケトン                                            ２００重量部
【００８８】
〔電荷発生層用塗工液〕
下記構造のビスアゾ顔料（リコー社製）                              ５重量部
【００８９】
【化１７】
2008257228.tif 000019
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）                      １重量部
シクロヘキサノン                                              ２００重量部
メチルエチルケトン                                              ８０重量部
【００９０】
〔電荷輸送層用塗工液〕
Ｚ型ポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成社製）  １０重量部
下記構造の低分子電荷輸送物質                                      ７重量部
【００９１】
【化１８】
2008257228.tif 000020
テトラヒドロフラン                                            １００重量部
１％シリコーンオイル（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業社製）
テトラヒドロフラン溶液                                          １重量部
【００９２】
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
下記構造の架橋型電荷輸送物質                                    ４０重量部
【００９３】
【化１９】
2008257228.tif 000021
（分子量／官能基数）＝４１９．５３
トリメチロールプロパントリアクリレート                          ６０重量部
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネ
オペンチルグリコールジアクリレート混合物
（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）                  ０．１重量部
１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン                        ５重量部
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン
（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）          １３．０重量部
アクリル・シリコン共重合体  一次粒径０．２μｍ
（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）          １３．０重量部
テトラヒドロフラン                                            ４００重量部
【００９４】
（実施例２）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学
工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を２．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を４．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【００９５】
（実施例３）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を７．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を７．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【００９６】
（実施例４）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を１４．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を６．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【００９７】
（実施例５）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を１０．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を１０．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【００９８】
（実施例６）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を６．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を１４．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【００９９】
（比較例１）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を３０．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を除外した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１００】
（比較例２）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）を除外し、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を３０．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１０１】
（比較例３）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を２．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を２．０重量部に
変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１０２】
（比較例４）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を１８．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を１２．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１０３】
（比較例５）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を１６．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を４．０重量部に
変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１０４】
（比較例６）
実施例１の架橋型樹脂表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製  Ｘ−２２−１６４Ｃ）１５．０重量部を４．０重量部、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１５．０重量部を１６．０重量部に変更した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１０５】
以上のように作製した実施例１〜６および比較例１〜６の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）のブラック現像ステーションに搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンを連続５枚ずつ印刷する条件で通算２５万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。感光体セットは全て棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いた。
クリーニングブレードに設けられている荷重用バネをばね荷重０．４０Ｎ／ｍｍ、自由長１４ｍｍ、内径５ｍｍのＳＵＳ製のバネに変えた。
トナーと現像剤はＩｍａｇｉｏＮｅｏ  Ｃ４５５純正品を使用した。
感光体ユニットは純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行なった。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。なお、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚毎に未使用品に変えて試験を行なった。試験終了後、カラーテストチャートをＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ−６２００Ａ３に複写印刷した。試験環境は、２４℃／５４％ＲＨであった。
実施例１〜実施例６および比較例１〜２の試験終了後の画像評価結果をすり抜け強度と合わせて以下の表１に記す。
【０１０６】
【表１】
2008257228.tif 000022
【０１０７】
実施例１〜実施例６は本発明における請求項１の要件を満足する感光体で、これを満たさない比較例１〜６と比べて余白の地肌汚れが抑制されている。すり抜け強度の値も比較例よりも抑制されていることが解る。
【０１０８】
（実施例７）
実施例５における架橋型表面層のアクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１０．０重量部を低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）（ＢＹＫ−ＣＥＲＡ社製、ＣＥＲＡＦＬＯＵＲ９９１）１０．０重量部に変更した以外は実施例５と同様にして電子写真感光体を得た。
低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）は５０ｍｌのマヨネーズ瓶にφ５ｍｍのジルコニアボールメディアを１００ｇ、テトラヒドロフランを９．５ｇと低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）を０．５ｇ加え、イカ社バイブレーションシェーカーを用いて、１６００ｒｐｍの分散強度で２時間振動を与えた後のミルベースを用いた。分散液の平均粒径は２．８μｍであった。
【０１０９】
（実施例８）
実施例５における架橋型表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製、Ｘ−２２−１６４Ｃ）１０．０重量部を片末端メタクリロイル変性シリコーンオイル（粘度：６０ｍｍ２／ｓ、官能基当量：４６００、信越化学工業社製、Ｘ−２２−１７４ＤＸ）に変更し、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１０．０重量部を低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）（ＢＹＫ−ＣＥＲＡ社製、ＣＥＲＡＦＬＯＵＲ９９１）１０．０重量部に変更した以外は実施例５と同様にして電子写真感光体を得た。低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）は実施例７と同様に調製したものを用いた。
【０１１０】
（実施例９）
実施例５における架橋型表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製、Ｘ−２２−１６４Ｃ）１０．０重量部を両末端メタクリロイル変性シリコーンオイル（信越化学工業社製、Ｘ−２２−１６４Ｂ）に変更し、アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１０．０重量部を低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）（ＢＹＫ−ＣＥＲＡ社製、ＣＥＲＡＦＬＯＵＲ９９１）１０．０重量部に変更した以外は実施例５と同様にして電子写真感光体を得た。低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）は実施例７と同様に調製したものを用いた。
【０１１１】
（比較例７）
実施例５における架橋型表面層の両末端メタクリロイル変性ジメチルポリシロキサン（信越化学工業社製、Ｘ−２２−１６４Ｃ）１０．０重量部とアクリル・シリコン共重合体（日信化学社製  シャリーヌＲ−１７０Ｓ）１０．０重量部を除外した以外は実施例５と同様にして電子写真感光体を得た。
【０１１２】
以上のように作製した実施例７〜９、および比較例３の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）のブラック現像ステーションに搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンを連続５枚ずつ印刷する条件で通算０．５万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。感光体セットは全て棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いた。
クリーニングブレードに設けられている荷重用バネをばね荷重０．６０Ｎ／ｍｍ、自由
長１４ｍｍ、内径５ｍｍのＳＵＳ製のバネに変えた。
トナーと現像剤はＩｍａｇｉｏＮｅｏ  Ｃ４５５純正品を使用した。
感光体ユニットは純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行なった。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。なお、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品の未使用品に変えて試験を行なった。試験終了後、カラーテストチャートをＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ−６２００Ａ３に複写印刷した。試験環境は、２３℃／５５％ＲＨであった。
試験終了後の実施例７〜９、および比較例７の摩擦係数とすり抜け強度を測定した。
【０１１３】
【表２】
2008257228.tif 000023
【０１１４】
電子写真用の有機感光体は、使用開始後、間もなく急激な摩擦係数の上昇を呈した後、穏やかな変化をとることが多い。表２に示す試験結果は、０．５万枚印刷後のものであって、感光体表面の摩擦係数の変化が激しいときの測定結果である。
ラジカル重合性ジメチルポリシロキサンが片末端にアクリロイルオキシ基で変性される実施例８は他の感光体と比較して摩擦係数が低い。これに応じてすり抜け強度も低い値が得られていることが解る。比較例７はクリーニングブレードと密着しやすく、摺擦音が聞こえた。これ以外の感光体は聞こえなかったため、不快な摺擦音を防止できる効果もあると評価できる。
【０１１５】
（実施例１０）
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）の架橋型樹脂表面層中の平均粒径が０．０３μｍである以外は実施例５と同様の電子写真感光体を得た。
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）は固形分濃度が５ｗｔ％のテトラヒドロフラン分散液を調製し、５０℃にて還流した。この処理の程度で膜中に存在する平均粒径のコントロールできた。
また、平均粒径は架橋型樹脂表面層の断面ＴＥＭ写真の画像データをメディアサイバネ
ティクス社イメージプロプラスＶｅｒ３．０から得た。
【０１１６】
（実施例１１）
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）の架橋型樹脂表面層中の平均粒径が０．０５μｍである以外は実施例５と同様の電子写真感光体を得た。
【０１１７】
（実施例１２）
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）の架橋型樹脂表面層中の平均粒径が０．１０μｍである以外は実施例５と同様の電子写真感光体を得た。
【０１１８】
（実施例１３）
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）の架橋型樹脂表面層中の平均粒径が０．５０μｍである以外は実施例５と同様の電子写真感光体を得た。
【０１１９】
（実施例１４）
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）の架橋型樹脂表面層中の平均粒径が１．０μｍである以外は実施例５と同様の電子写真感光体を得た。
【０１２０】
（実施例１５）
アクリル・シリコン共重合体（日信化学社製、シャリーヌＲ−１７０Ｓ）の架橋型樹脂表面層中の平均粒径が１．２μｍである以外は実施例５と同様の電子写真感光体を得た。
【０１２１】
以上のように作製した実施例１０〜１５の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）のブラック現像ステーションに搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンを連続５枚ずつ印刷する条件で通算４０万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。感光体セットは全て棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いた。
クリーニングブレードに設けられている荷重用バネをばね荷重０．６０Ｎ／ｍｍ、自由長１４ｍｍ、内径５ｍｍのＳＵＳ製のバネに変えた。
トナーと現像剤はＩｍａｇｉｏＮｅｏ  Ｃ４５５純正品を使用した。
感光体ユニットは純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行なった。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。なお、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品の未使用品に変えて試験を行なった。試験終了後、カラーテストチャートをＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ−６２００Ａ３に複写印刷した。試験環境は、２３℃／５５％ＲＨであった。
試験終了後の実施例１０〜１５の摩擦係数、表面粗さを測定し、画像評価を行なった。
【０１２２】
【表３】
2008257228.tif 000024
実施例１０〜実施例１５に対する試験結果から、架橋型樹脂表面層に含有する潤滑性樹脂微粒子の平均粒径は０．０５μｍから１．０μｍの範囲が適当と解釈される。
【０１２３】
（実施例１６）
実施例８の架橋型樹脂表面層塗料における低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）（ＢＹＫ−ＣＥＲＡ社製、ＣＥＲＡＦＬＯＵＲ９９１）１０．０重量部を、１．３重量部のフッ素系界面活性剤（東亜合成社製、アロンＧＦ３００）と平均粒径を０．３μｍに分散させたＰＦＡ微粒子（三井・デュポンフロロケミカル社製、テフロンＭＰＥ−０５６）８．７重量部に変更した以外は実施例８と同様にして電子写真感光体を得た。
なお、フッ素樹脂微粒子の分散は、２０ｍｌ用のサンプルびんにφ２ｍｍのジルコニアボールメディアを２０ｇ、フッ素樹脂粉末を３ｇ、フッ素系界面活性剤を０．１６ｇを注ぎ、イカ社バイブレーションシェーカーにて１６００ｒｐｍの強度で二時間振動を加えて得られたミルベースを適当に希釈することでフッ素樹脂成分塗料を得た。これと架橋樹脂成分塗料を合わせることで架橋型樹脂表面層用塗料を得た。
【０１２４】
（実施例１７）
実施例８の架橋型樹脂表面層塗料における低分子量ポリエチレン（ポリエチレンワックス）（ＢＹＫ−ＣＥＲＡ社製、ＣＥＲＡＦＬＯＵＲ９９１）１０．０重量部を、１．３重量部のフッ素系界面活性剤（東亜合成社製、アロンＧＦ３００）と平均粒径を０．３μｍに分散させたＰＴＦＥ微粒子（ダイキン工業社製、ルブロンＬ２）８．７重量部に変更した以外は実施例８と同様にして電子写真感光体を得た。なお、塗料の調合は実施例１６と同様にして行なった。
【０１２５】
以上のように作製した実施例１６と実施例１７の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）のブラック現像ステーションに搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンを連続５枚ずつ印刷する条件で通算２５万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。感光体セットは全て棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いた。
クリーニングブレードに設けられている荷重用バネをばね荷重０．４０Ｎ／ｍｍ、自由長１４ｍｍ、内径５ｍｍのＳＵＳ製のバネに変えた。
トナーと現像剤はＩｍａｇｉｏＮｅｏ  Ｃ４５５純正品を使用した。
感光体ユニットは純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行なった。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。なお、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚毎に未使用品に変えて試験を行なった。試験終了後、カラーテストチャートをＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ−６２００Ａ３に複写印刷した。試験環境は、２４℃／５４％ＲＨであった。
実施例１６と１７の試験終了後の画像評価結果、すり抜け強度、および摩耗量を合わせて以下の表４に記す。
【０１２６】
【表４】
2008257228.tif 000025
【０１２７】
潤滑剤微粒子にフッ素樹脂微粒子を用いる感光体も画像評価、すり抜け強度共に優れた耐久性を示す。そして、摩耗量も極めて小さな値が得られており、これらの感光体は高耐久と評価することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１２８】
【図１】本発明に係る電子写真感光体の層構成を示す断面図。
【図２】本発明に係る電子写真感光体の別の層構成を示す断面図。
【図３】本発明に係る電子写真装置の例を示す模式断面図。
【図４】本発明に係る電子写真装置の別の例を示す模式断面図。
【図５】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図。
【図６】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図。
【図７】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図。
【図８】本発明に係る電子写真装置の更に別の例を示す模式断面図。
【図９】すり抜け強度を測定する感光体周りのレイアウトを表わす一例図。
【符号の説明】
【０１２９】
（図１、図２について）
２１・・・導電性支持体
２４・・・下引き層
２５・・・電荷発生層
２６・・・電荷輸送層
２８・・・架橋型樹脂表面層
（図３〜８について）
１１・・・電子写真感光体
１２・・・帯電手段
１３・・・露光手段
１４・・・現像手段
１５・・・トナー
１６・・・転写手段
１７・・・クリーニング手段
１８・・・印刷メディア（印刷用紙、ＯＨＰ用スライド）
１９・・・定着手段
１Ａ・・・除電手段
１Ｂ・・・クリーニング前露光手段
１Ｃ・・・駆動手段
１Ｄ・・・第１の転写手段
１Ｅ・・・第２の転写手段
１Ｆ・・・中間転写体
１Ｇ・・・搬送転写ベルト
（図９について）
５１・・・感光体
５２・・・現像ローラ
５３・・・すり抜けキャッチャー
５４・・・すり抜けトナー
５５・・・クリーニングブレード
５６・・・プリント画像
【図１】
2008257228.tif 000038
【図２】
2008257228.tif 000039
【図３】
2008257228.tif 000040
【図４】
2008257228.tif 000041
【図５】
2008257228.tif 000042
【図６】
2008257228.tif 000043
【図７】
2008257228.tif 000044
【図８】
2008257228.tif 000045
【図９】
2008257228.tif 000046