(57)【要約】【課題】  太さが異なる人体施療部位でも均一で隈無く施療を実施する事ができ、また回転施療機構から施療部位が逃げてしまう特有の問題を解消すると共に、回転施療以外の多様な施療を実施する事が可能な施療機を提供する。【解決手段】  足施療部１３ａに施療部位を挿入し得る左右一対の凹部６ａ内に、各底部に配備された回転施療部材７１ａで施療部位を押圧する回転施療機構７ａを各々配設した施療機１ａにおいて、前記回転施療機構７ａが、前記回転施療部材７１ａを支持する施療部材支持体７２ａと、該施療部材支持体７２ａを凹部６ａの開口側へ出没可能にする施療部材出没機構７３ａとで構成し、凹部６ａにより施療部位を安定させた状態で施療を行なわせ、前記施療部材出没機構７３ａにより、回転施療機構７ａが施療部位の太さや大きさ、または重さなどに対応して効果的に施療する事ができるようにしている。【選択図】  図１４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
足施療部に施療部位を挿入し得る左右一対の凹部内に、各底部に配備された回転施療部材で施療部位を押圧する回転施療機構を各々配設した施療機において、前記回転施療機構が、前記回転施療部材を支持する施療部材支持体と、該施療部材支持体を凹部開口側へ出没可能にする施療部材出没機構とから構成されている事を特徴とする施療機。
【請求項２】
前記回転施療機構に、凹部内の底部で前記回転施療部材を移動可能にする施療部材移動機構が設けられている事を特徴とする請求項１記載の施療機。
【請求項３】
前記回転施療機構に、施療部位に対する回転施療部材の押圧力を検知する押圧力検知手段を設け、押圧力検知手段で検知した信号を施療部材出没機構に送信して回転施療部材の施療部位に対する押圧力を制御できるようにした事を特徴とする請求項１又は請求項２記載の施療機。
【請求項４】
前記回転施療機構の施療部材出没機構は、空気の給排気により拡縮する拡縮体である事を特徴とする請求項１記載の施療機。
【請求項５】
前記回転施療機構が、前記凹部内における底部に複数配備されている事を特徴とする請求項１乃至請求項４記載の施療機。
【請求項６】
前記回転施療機構が配設された凹部内の両側壁に、空気の給排気で膨縮して施療部位を押圧する膨縮袋を一対以上配設した事を特徴とする請求項１乃至請求項５記載の施療機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人体施療部位に対して、移動しながら回転する回転施療機構により回転施療を行う事が可能な施療機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、施療ローラなどの回転施療機構を移動可能に配設して、施療者の施療部位に対し移動しながら該回転施療機構による回転施療を行うものは多く存在し、小型で持ち運びできる携帯型や、椅子の座部前方に設けられた足載せ部に設置したもの、またベッド型に内装したものがあり、この種の施療機は今や多様化している。
【０００３】
一例として、図２４で示すマッサージ機（施療機）１は、マッサージチェア（椅子）２のフットレストに足施療部を備えた形態を示しているが、該マッサージ機１は表面を布あるいは皮革等の変形可能な被覆部材３によって覆われており、ふくらはぎ等の被施療部（施療部位）は被覆部材３を介してローラ（回転施療機構）１４ａ，１４ｂによるマッサージを受ける。マッサージ機１は略直方体形状をなし、被覆部材２で覆われた上面には、一方の側部から他方の側部にかけて略平行の２条の溝（凹部）５，６が形成されている。この２条の溝５，６に沿ってローラ１４ａ，１４ｂを移動させることにより、被施療部の広い範囲に対してマッサージ施療を行うようにしている。
【特許文献１】特開２００２−１４３２５７号公報（第７頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、前記のような回転施療機構を設けた施療機は、上下において太さが異なる人体脛部などの施療部位を施療するにあたって、太い部位では施療感が比較的強く、細い部位ではそれが弱くなるため、均一で隈無く施療を実施する事ができなかった。
【０００５】
また、回転施療機構の人体施療部位に対する施療は、ほとんど自重に頼っており、回転施療機構が上下方向やそれに近い方向で移動しながら回転施療する形態の場合は、人体施療部位が回転施療機構とは逆の方向に逃げてしまい、回転施療機構から十分な施療を得損なうという問題もあった。
【０００６】
更に、回転施療機構を設けるにあたって、それを移動させるための移動機構などが本体内部空間を占めてしまい、回転施療以外の、例えば指圧や叩きなどの他の施療を実施するための機構を設ける事が困難であり、多様な施療を実施する面で限界があった。
【０００７】
そこで、本発明は、上記問題点を解消する為に成されたものであり、太さが異なる人体施療部位でも均一で隈無く施療を実施する事ができ、また回転施療機構から施療部位が逃げてしまう特有の問題を解消すると共に、回転施療以外の多様な施療を実施する事が可能な施療機を提供する事を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、本発明の施療機は、足施療部に施療部位を挿入し得る左右一対の凹部内に、各底部に配備された回転施療部材で施療部位を押圧する回転施療機構を各々配設した施療機において、前記回転施療機構が、前記回転施療部材を支持する施療部材支持体と、該施療部材支持体を凹部開口側へ出没可能にする施療部材出没機構とから構成したものである。
【０００９】
また、本発明の施療機は、前記回転施療機構に、凹部内の底部で前記回転施療部材を移動可能にする施療部材移動機構が設けられている事を特徴とするものである。
【００１０】
更に、本発明の施療機は、前記回転施療機構に、施療部位に対する回転施療部材の押圧力を検知する押圧力検知手段を設け、押圧力検知手段で検知した信号を施療部材出没機構に送信して回転施療部材の施療部位に対する押圧力を制御できるようにして構成したものである。
【００１１】
更に、本発明の施療機は、前記回転施療機構の施療部材出没機構は、空気の給排気により拡縮する拡縮体である事を特徴とするものである。
【００１２】
更に、本発明の施療機は、前記回転施療機構が、前記凹部内における底部に複数配備されている事を特徴とするものである。
【００１３】
更にまた、本発明の施療機は、前記回転施療機構が配設された凹部内の両側壁に、空気の給排気で膨縮して施療部位を押圧する膨縮袋を一対以上配設して構成している。
【発明の効果】
【００１４】
よって、本発明の施療機は、足施療部に施療部位を挿入し得る左右一対の凹部内に、各底部に配備された回転施療部材で施療部位を押圧する回転施療機構を各々配設した施療機において、前記回転施療機構が、前記回転施療部材を支持する施療部材支持体と、該施療部材支持体を凹部開口側へ出没可能にする施療部材出没機構とで構成したものであるため、前記凹部により施療部位を安定させた状態で施療を行う事ができ、前記施療部材出没機構により、回転施療機構が施療部位の太さや大きさ、または重さなどに対応して効果的に施療を実施する事ができる。
【００１５】
また、本発明の施療機は、前記回転施療機構に、凹部内の底部で前記回転施療部材を移動可能にする施療部材移動機構が設けられている構成のものであるため、施療部位の長さ方向における広範な施療を実施する事ができる。
【００１６】
更に、本発明の施療機は、前記回転施療機構に、施療部位に対する回転施療部材の押圧力を検知する押圧力検知手段を設け、押圧力検知手段で検知した信号を施療部材出没機構に送信して回転施療部材の施療部位に対する押圧力を制御できるようにした構成のものであるため、回転施療機構が施療部位の太さや大きさ、または重さなどに対応して、所定の押圧力を保ちながら隈無く均一な施療を実施する事ができる。
【００１７】
更に、本発明の施療機は、前記回転施療機構の施療部材出没機構を、空気の給排気により拡縮する拡縮体にする構成のものであるため、前記回転施療部材による当接感をソフトにする事ができ、不快な痛みを招くことがなく、快適な回転施療を実施する事ができる。また、空気の給排動作を繰り返す事により、指圧や叩き、又は振動施療などを実施できる。
【００１８】
更に、本発明の施療機は、前記回転施療機構が、前記凹部内における底部に複数配備されている構成のものであるため、回転施療機構による一度に行う施療範囲を大きくする事ができ、また個別に回転施療機構を制御して、施療部位の太さの違いに対し、より極め細かく対応する事ができる。
【００１９】
更にまた、本発明の施療機は、前記回転施療機構が配設された凹部内の両側壁に、空気の給排気で膨縮して施療部位を押圧する膨縮袋を一対以上配設した構成のものであるため、前記回転施療機構の移動中においても、前記膨縮袋による施療が行うことができる。また、前記凹部の開口部へ人体施療部位が逃げるのを防止しながら、回転施療機構による安定した十分な押圧施療を実施する事ができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下に、本発明の施療機を、図面に示す一実施形態に基づきこれを詳細に説明する。
図１は本発明の施療機の一実施形態を示す斜視図であり、図２は本発明の施療機の一実施形態を示す使用状態図であり、図３は本発明の施療機の一実施形態を示す右側面図である。図４及び図５は本発明の施療機における足施療部の内部フレームの一実施形態を示す斜視図であり、図６は本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す斜視図であり、図７は本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す側面説明図であり、図８乃至図１１は本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す底面図であり、図１２及び図１３は本発明の施療機における回転施療機構及び施療部材移動機構の一実施形態を示す部分正面図であり、図１４乃至図２１は本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図であり、図２２は本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す斜視図であり、図２３は本発明の施療機における押圧力検知手段の一実施形態を示すブロック図であり、図２４は従来技術を示す参考図である。
【００２１】
すなわち、本発明の施療機は、図１の実施形態で示したように、足施療部１３ａに施療部位を挿入し得る左右一対の凹部６ａ内に、各底部に配備された回転施療部材７１ａで施療部位を押圧する回転施療機構７ａを各々配設した施療機１ａである。尚、一実施形態として、図１は椅子型であるが、本発明の施療機はこれに限らず、例えば携帯型やその他の形態であってもよい。
【００２２】
図１及び図２に示す椅子型である施療機１ａは、座部１１ａと共に、該座部１１ａの後側にリクライニング可能に連結する背凭れ部１２ａと、座部１１ａの前側において上下方向へ揺動可能に連結した足施療部１３ａとから構成している。
【００２３】
更に、前記座部１１ａの両側に肘掛け部１４ａを立設すると共に、前記背凭れ部１２ａの左右両側に前方に向かって突出した側壁部２ａを夫々配設している。
【００２４】
図１に示すように、前記背凭れ部１２ａには、その中央部に左右一対の施療子３１ａを備えた昇降自在の施療機構３ａを設けている。該施療機構３ａは、背凭れ部１２ａの内部左右に設けた左右一対のガイドレール３２ａに沿って背凭れ部１２ａの上端から下端にかけて昇降するようにしている。
【００２５】
前記左右一対の施療子３１ａは、モータ等を駆動源とした機械式の施療機構であり、前記背凭れ部１２ａに凭れた施療者の首部、背部、腰部、臀部等の背面全域を、たたき、揉み、ローリング、振動、指圧などの多様な形態で施療するようにしたものである。
【００２６】
また、前記施療機１ａの前記回転施療機構７ａが配設された凹部６ａ内の両側壁において、空気の給排気で膨縮して施療部位を押圧する膨縮袋４ａを一対以上配設している。該膨縮袋４ａは、エアーコンプレッサー及び各膨縮袋４ａに空気を分配するための分配器等からなる空気給排装置４１ａによる給排気により膨縮動作を行うようにしており、該空気給排装置４１ａは前記座部１１ａの下部空間に配備している。
【００２７】
前記空気給排装置４１ａによる各前記膨縮袋４ａの膨縮動作によって、施療者の所定の施療部位を押圧、指圧等を実施する事ができ、一定間隔を存して対向するよう複数の膨縮袋４ａを対設させるならば、挟圧等の施療も行う事ができる。また膨縮袋４ａを膨張状態に保つ場合は、施療者の所定の部位を一定の時間保持する事も可能としている。
【００２８】
また、前記施療機１ａは、前記背凭れ部１２ａの左右側において、上部及び下部に夫々膨縮袋４ａを設けており、施療者の背中及び腰部を押圧、または左右両側から挟圧するような施療を行うよう構成している。
【００２９】
また、前記座部１１ａには、後部側に臀下部用、また腿部用の膨縮袋４ａを夫々埋設して、主に下方から上方に押圧する施療を行うようにしている。
【００３０】
前記足施療部１３ａは、人体の脛部及び足先部を夫々嵌入させる左右一対の凹部６ａを夫々形成したものであり、各凹部６ａに膨縮袋４ａを左右一対として対設するよう設けて、凹部６ａ内部で人体の脛部及び足先部に対する挟圧施療を実施するようにしている。該足施療部１３ａの構成については後に詳しく説明する。
【００３１】
前記左右の肘掛け部１４ａの上部には、必要に応じて人体の手や前腕を嵌入保持して施療するための凹部６ａを形成する腕保持部１５ａを設ける事ができる。図１の場合、該腕保持部１５ａの内部において、上下に各膨縮袋４ａを夫々対設するよう設けて、凹部６ａ内部で人体の手や前腕に対する挟圧施療を実施するようにしている。
【００３２】
前記左右の側壁部２ａは、座部１１ａに着座した施療者の肩または上腕側方となる位置に配設しており、該左右の側壁部２ａの内側面には夫々左右方向に重合した膨縮袋４ａを並列状態に埋設している。これら重合した膨縮袋４ａ・４ａはその基端部のみを側壁部２ａの基端部に取り付けているため、膨張時には重合した膨縮袋４ａ・４ａが扇状に広がって施療者の身体側部を挟圧しつつ、身体前方まで覆うようになる。
【００３３】
よって、前記左右側壁部２ａの前記膨縮袋４ａは、膨縮動作により身体側部を施療する事ができるだけでなく、一定の時間において膨張状態を保つならば、施療者の身体が前記背凭れ部１２ａから離れないようにしっかりと保持する事ができ、施療者の身体を固定したままの状態で前記施療機構３ａの前記施療子３１ａによる背部からの施療を効果的に受ける事が可能となるのである。
【００３４】
本発明である前記施療機１ａの前記足施療部１３ａは、図１の実施形態で示したように、上部に人体脛部を施療するための凹部６ａを幅方向左右に夫々設けた脛施療体１３１ａと、該脛施療体１３１ａの下部に位置する人体足先を施療するための凹部６ａを幅方向左右に夫々設けた足先施療体１３２ａとから構成しており、脛施療体１３１ａと足先施療体１３２ａの各凹部６ａ内部に、前述のような膨縮袋４ａを左右に対設させている。尚、適宜各凹部６ａの底部にも膨縮袋４ａを設ける事ができる。
【００３５】
尚、図１７に示すように、前記脛施療体１３１ａ及び前記足先施療体１３２ａが一体形成されたものであってもよい。
【００３６】
また、図１、図１４、図２２に示すように、前記足施療部１３ａの前記凹部６ａの底部に、凹部６ａの上下長さ方向に可動して、脛部または足先部の裏や両側部を回転施療する前記回転施療機構７ａを設けている。
【００３７】
そのため、図４及び図５に示すように、前記足施療部１３ａの内部フレーム１３４ａには、前記回転施療機構７ａが人体施療部位に施療可能となるよう、前記左右の各凹部６ａの底部から両側部にかけて孔部６１ａを夫々形成している。
【００３８】
前記回転施療機構７ａは、図６及び図７に示すように、前記回転施療部材７１ａを支持する施療部材支持体７２ａと、該施療部材支持体７２ａを前記足施療部１３ａの前記凹部６ａの開口側へ出没可能にする施療部材出没機構７３ａとから構成している。
【００３９】
また前記回転施療部材７１ａは、図６の実施例で示すように、施療部材支持体７２ａの先端で前記足施療部１３ａの上下長さ方向において回転可能に支持されている。そのため、人体施療部位に対しスムーズに回転しながら移動する事が可能となる。
【００４０】
また、前記回転施療部材７１ａは、湾曲した円筒形状であるので、脚部などの肢体にフィットしながら安定状態で回転施療する事ができる。
【００４１】
図６に示した実施例では、前記施療部材出没機構７３ａに、前記空気給排装置４１ａの空気の給排気により拡縮する事が可能な拡縮体７３１ａを適用している。また、スムーズ且つ安定して出没する事ができるようにするため、シリンダ７３２ａ内部を施療部材支持体７２ａの基部が往復滑動するよう挿入されている。尚、空気式の他にも機械式による拡縮体を適宜用いてもよい。
【００４２】
前記拡縮体７３１ａは前記シリンダ７３２ａ内底部に内設しており、図７に示すように前記空気給排装置４１ａの空気の給気による拡縮体７３１ａの拡張動作により、前記施療部材支持体７２ａの基端が押され、前記回転施療部材７１ａは人体施療部位を押圧する事になる。また、空気給排装置４１ａの空気の排気動作による拡張した拡縮体７３１ａの収縮動作により、人体施療部位における押圧状態を弛緩する。このようにして拡縮体７３１ａは、拡張及び収縮動作が可能となり、人体施療部位に対する前記回転施療機構７ａの突出量を調節する事ができ、また、拡縮体７３１ａの拡縮を所定時間毎に繰り返して押圧施療又は指圧施療を行ったり、拡縮体７３１ａの拡張状態を一定時間保持したりする事が可能となるのである。
【００４３】
前記回転施療機構７ａは、前記凹部６ａ内における底部に複数配備する事ができる。すなわち、回転施療機構７ａの前記回転施療部材７１ａを図８及び図９に示すように、一つの前記施療部材支持体７２ａにつき、複数設ける事ができる。図面の実施形態は、前記足施療部１３ａにある前記凹部６ａの幅方向において、施療部材支持体７２ａの左右両端に夫々回転施療部材７１ａを並設している。
【００４４】
また、前記左右の回転施療部材７１ａは、前記施療部材支持体７２ａの左右両端において、前記凹部６ａの幅方向において所定の角度内で回動可能になるよう回動部材７２１ａを介設している。尚、図９の状態から図８の状態に常に戻る方向に付勢する戻りバネ（図示せず）を該回動部材７２１ａに設けてもよい。
【００４５】
それで、図９に示すように、施療を受ける肢体が前記左右の回転施療部材７１ａの間に当接されると、前記左右の回転施療部材７１ａは回動して互いに内側に傾く事になり、全体が施療部位の周部に沿った凹状となる。よって、肢体の底部だけでなく、その左右両側部に対する施療をも実施する事ができるのである。
【００４６】
また、前記回転施療部材７１ａは、人体施療部位における異なった太さまたは大きさ、或いは重さにも自在に対応にした凹状とも成り得る。
【００４７】
例えば、図１２に示すのは、前記回転施療機構７ａに、凹部６ａ内の底部で前記回転施療部材７１ａを移動可能にする施療部材移動機構７４ａが設けられている形態であるが、回転施療機構７ａが前記足施療部１３ａの上下長さ方向に前記足施療部１３ａの内部左右において上下に形成したガイドレール７４２ａに沿って、モータ７４１ａを備えた施療部材移動機構７４ａにより移動する構成で該回転施療機構７ａを移動させて回転施療を行う場合、肢体の上下において太さが異なる脛部のどの施療部位においても、常に回転施療部材７１ａは施療部位にフィットした形態となる。
【００４８】
尚、図１２の形態は、前記施療部材支持体７２ａを、前記各凹部６ａの上下長さ方向において上下一対として配設した構成であり、人体施療部位の長さ方向において施療範囲が大きくなるようにしたものである。また、施療部材支持体７２ａを各凹部６ａにおいて上下多数配設してもよい。
【００４９】
更に、図１２の前記施療部材移動機構７４ａは、図示しないが前記モータ７４１ａの先端に備えたギヤの回転により動力がラックに伝わる方式や、前記足施療部１３ａの長さ方向に縦設した螺軸をモータにより回転させる方式などにより、前記回転施療機構７ａを移動させるものでもよい。他にも、空気給排装置の空力によるものでもよい。
【００５０】
また、図１０及び図１１に示すように、前記各回転施療部材７１ａを湾曲させた形状とする事もできる。この場合は、回転施療部材７１ａの左右両端で別々に設けられた回転軸（図示せず）により回転する事になるが、いずれにしても前記足施療部１３ａの上下長さ方向においてスムーズに回転できるように回転軸が取り付けられている。
【００５１】
よって、このような形状の前記回転施療部材７１ａにより、図１０で示すように施療を受ける肢体の底部と共に側部を同時に施療する事が可能となる。
【００５２】
加えて、前述した図８と同様、前記施療部材支持体７２ａの左右両端に設けた回動部材７２１ａにより、前記各回転施療部材７１ａを取り付けているため、図１０及び図１１で示すように、人体施療部位における異なった太さまたは大きさ、或いは重さに対応する事ができる。
【００５３】
尚、図１０の形態に、図８の形態で説明した前記戻りバネ（図示せず）を前記回動部材７２１ａに設けてもよい。
【００５４】
本発明の前記施療機１ａは図２３に示すように、前記回転施療機構７ａに、施療部位に対する回転施療部材７１ａの押圧力を検知する押圧力検知手段８ａを設け、押圧力検知手段８ａで検知した信号を施療部材出没機構７３ａに送信して回転施療部材７１ａの施療部位に対する押圧力を制御できるようにして構成している。
【００５５】
すなわち、前記押圧力検知手段８ａの検知信号により、前記施療部材出没機構７３ａによる前記回転施療部材７１ａの出没量を制御するようにして、人体施療部位に対し所定の押圧力を保ちながら施療を行う。該押圧力検知手段８ａには、類を問わないが例えば、半導体センサ（歪ゲージ）等を適用する事ができる。
【００５６】
例えば、前記押圧力検知手段８ａを前記回転施療部材７１ａに備えて、人体施療部位から該回転施療部材７１ａにかかる圧力を検出したり、または、前記施療部材支持体７２ａの前記回動部材７２１ａに対して回転施療部材７１ａからかかる圧力を検出したり、或いは、前記施療部材出没機構７３ａの前記拡縮体７３１ａにかかる圧力を検出する事ができる。
【００５７】
また、前記シリンダ７３２ａに対する前記施療部材支持体７２ａ基部の出没位置を検知して施療部位に対する押圧力を検出する方法や、前記拡縮体７３１ａが前記空気給排装置による拡縮動作を行う構成である場合は、空気の内部圧力を検知する方法、また、施療部材支持体７２ａに対する回転施療部材７１ａの出没位置を検知したり、施療部材支持体７２ａにおける回転施療部材７１ａの回動角度を検出したりする方法などを適用できる。
【００５８】
他にも、前記施療部材移動機構７４ａにかかる回転施療機構７ａの圧力の検知や、前記回転施療機構７ａから前記足施療部１３ａにかかる圧力検知も用いる事ができる。
【００５９】
前記足施療部１３ａが座部１１ａに対して上下回動可能となるよう、電動モータを動力源とするアクチュエータなどの伸縮機構（図示せず）を適用する場合は、回転施療機構７ａから前記足施療部１３ａにかかる圧力を、該伸縮機構にて検出する事ができる。
【００６０】
このような前記押圧力検知手段８ａにより、人体施療部位に対する押圧力を検知するのであるが、前記回転施療機構７ａは所定の圧力を検知するまで、前記施療部材出没機構７３ａにより前記回転施療部材７１ａを突出させる動作を行い、検知後、施療部材出没機構７３ａの動作を停止する。
【００６１】
また、前記押圧力検知手段８ａが所定圧力を超過した圧力を検出する場合は、前記施療部材出没機構７３ａは前記押圧力検知手段８ａが所定圧力を検知するまで前記回転施療部材７１ａを退没させる動作を行うようにしている。
【００６２】
図１４の形態は、前記回転施療部材７１ａを備えた前記施療部材支持体７２ａを、前記凹部６ａの長さ方向に複数設けたものであり、図面では上下夫々に施療部材支持体７２ａを設けたものであるが、各施療部材支持体７２ａに前記各施療部材出没機構７３ａを設けて、前記押圧力検知手段８ａの検知信号により各施療部材出没機構７３ａを個別に制御して、人体施療部位に対する各回転施療部材７１ａの押圧力が所定の圧力に保つようにしてもよい。
【００６３】
よって、例えば図１４に示す人体脛部の比較的太い施療部位や、図１５に示す脛部の細い施療部位など、上下に太さの大小の違いがある肢体に対応して、各施療部位を所定の押圧力で施療する事ができるのである。
【００６４】
また、図１４及び図１５に示すように、前記回転施療機構７ａを前記施療部材移動機構７４ａにより上下に移動させる場合は、前記回転施療部材７１ａは常時人体施療部位にフィットしながら、隈無く回転施療する事ができる。
【００６５】
図１６に示すように、前記足施療部１３ａの前後方向における角度が傾斜し、水平状態に近くなるほど、図１４に示す直立状態よりも、人体施療部位に対する前記回転施療機構７ａの押圧力が高くなるが、前記押圧力検知手段８ａが作動している時は、回転施療機構７ａの突出量を制御するため、足施療部１３ａが水平状態であっても、所定以上の押圧からくる不快感をもたらす事は回避でき、快適な施療を行える。
【００６６】
また、前記回転施療機構７ａの押圧力を施療者の所望に応じて変更する事ができる。例えば、押圧力検知手段８ａの所定圧力の設定値を変更する事ができる。
【００６７】
更に、前記回転施療機構７ａによる回転施療と共に、指圧または叩き或いは振動施療を実施可能な構成としている。回転施療機構７ａによる指圧、叩き、振動施療は、前記拡縮体７３１ａの拡縮動作によって行うが、前記押圧力検知手段８ａによって設定された押圧力に達するまで回転施療部材７１ａを突出させる。指圧施療は拡縮体７３１ａの拡縮動作のリズムを比較的遅くし、叩き施療は指圧よりリズムを早くし、振動施療は叩きよりももっとリズムを早くして行うよう前記空気給排装置４１ａの給排気を制御する。
【００６８】
例えば、図１４の構成は、前記回転施療機構７ａの前記施療部材支持体７２ａが上下一対となっているが、どちらか一方の施療部材支持体７２ａは回転施療を行い、他方の施療部材支持体７２ａは指圧または叩き或いは振動施療を行うようにする事ができる。勿論、上下両方の施療部材支持体７２ａが、同種の施療を実施する事も可能である。
【００６９】
尚、前記回転施療機構７ａによる指圧、叩き、振動施療に関し、前記左右の凹部６ａにおける前記各回転施療部材７１ａを、左右交互に出没させる事も可能である。
【００７０】
前記足施療部１３ａの前記各凹部６ａには、前述した膨縮袋４ａを左右に対設しているので、図１４乃至図１６に示す前記回転施療機構７ａの移動中にも、該膨縮袋４ａによる施療が行える。
【００７１】
例えば、前記足施療部１３ａの上下位置において、前記回転施療機構７ａに近い位置の前記膨縮袋４ａを膨縮させて挟圧施療を行ったり、または逆に回転施療機構７ａの位置ではない上下位置にある膨縮袋４ａによる挟圧施療を行ったりするなど、多様な施療を実施する事ができる。
【００７２】
また、前記足施療部１３ａの上下位置において、前記回転施療機構７ａに近い位置の前記膨縮袋４ａを一定時間膨張保持させる事により、その人体部位をしっかりと固定させる事ができ、その場合は、前記凹部６ａの開口部へ人体施療部位が逃げるのを防止しながら、回転施療機構７ａによる安定した十分な押圧施療を実施する事ができるのである。
【００７３】
図１７及び図２２に示すのは、人体脛部と共に足先までを前記回転施療機構７ａにより施療を可能とした構成である。
【００７４】
すなわち、前記回転施療機構７ａ及び前記施療部材移動機構７４ａが、前記足施療部１３ａにおいて可動するようにしているのであるが、図面の実施形態では、前記足施療部１３ａの上部に設けた上部回動部１３４ａにより前後方向に回動する可動フレーム１３３ａに、回転施療機構７ａ及び施療部材移動機構７４ａが取り付けられている。また、施療部材移動機構７４ａは、モータ７４１ａやガイドレール７４２ａを備えている。
【００７５】
また、前記回転施療機構７ａ及び前記膨縮袋４ａは前述したのと同様、人体施療部位に対する施療を行うが、さらに図２０に示すように、人体足先をも施療する事ができる構成としている。
【００７６】
例えば、図１７に示すように、人体脛部上方に位置する前記回転施療機構７ａの前記回転施療部材７１ａは、図１８に示すように前記施療部材移動機構７４ａにより下方に移動し、図１９に示す踵に到達する事で、脛部から踵にわたる部位を施療する。
【００７７】
次いで図２０に示すように、足施療部１３ａの内部中央に設けたアクチュエータなどの進退機構１３５ａにより、前記可動フレーム１３３ａを前方へ移動させて、前記回転施療部材７１ａは、足裏とその両側部を経て足指に到達する。このように足先全体にわたる施療を実施する事ができる。
【００７８】
その後、前記進退機構１３５ａにより前記可動フレーム１３３ａを後方に戻してから、前記回転施療部材７１ａを再び脛部上方へ向けて移動させながら施療を継続し、往復施療を実施できる。
【００７９】
尚、前記進退機構１３５ａは、前記拡縮体７３１ａのような空気の給排による拡縮で進退動作を行う形態のものであってもよい。
【００８０】
前記回転施療部材７１ａによる人体足先に対する施療中に、前記足先施療体１３２ａの前記左右の各凹部６ａに対設した前記膨縮袋４ａによる施療を行う事ができる。図７の実施形態では先施療部１３２ａの前後に夫々膨縮袋４ａを設けている。
【００８１】
例えば、前記足先施療体１３２ａの前後位置において、前記回転施療機構７ａに近い位置の前記膨縮袋４ａを膨縮させて挟圧施療を行ったり、または逆に回転施療機構７ａの位置ではない前後位置にある膨縮袋４ａによる挟圧施療を行ったりするなど、多様な施療を実施する事ができる。
【００８２】
また、前記足先施療体１３２ａの前後位置において、前記回転施療機構７ａに近い位置の前記膨縮袋４ａを一定時間膨張保持させる事により、その人体部位をしっかりと固定させる事ができ、その場合は、前記凹部６ａの上方開口部へ人体足先が逃げるのを防止しながら、回転施療機構７ａによる安定した十分な押圧施療を実施する事ができるのである。
【００８３】
前記進退機構１３５ａにより、前記回転施療部材７１ａの脛部に対する突出量の調節を行う事も可能であり、その調節は前記押圧力検知手段８ａから検知される信号によって制御してもよい。
【００８４】
本発明の施療機１ａを、一実施例として椅子型のものを詳述したが、前記足施療部１３ａのみを全体構成とするような、携帯型の形態も可能である。その場合は、前記空気給排装置４１ａを本体内部に内装させるか、近接或いは外部に設置させる事になる。その他は、前述した足施療部１３ａの構成と同じであり、同様の作用及び効果をもたらす。
【００８５】
前記施療機１ａの操作を行うため、図３示すような、リモートコントローラ等の操作部５ａを設ける事ができる。尚、携帯型の前記施療機１ａは、図示しないが適所に設けられる。
【００８６】
前記施療機１ａが前述した椅子型の場合は、例えば図３のように前記左右の腕保持部１５ａの片側上方位置に備える事ができ、該操作部５ａによって、主電源の入切、前記施療機構３ａや前記空気給排装置４１ａ、また前記回転施療機構７ａの回転施療部材７１ａや各前記膨縮袋４ａによる施療の種類や強度等の選択、また、前記背凭れ部１２ａのリクライニングや前記足施療部１３ａの上下動の調節、また回転施療機構７ａの前記施療部材移動機構７４ａによる移動等、施療機１ａのほとんどの機能に対する操作を行うようにしている。尚、操作部５ａの操作は、図示しないが、液晶画面等の操作表示部や操作ボタンまたはダイヤル等の操作指示部等で行うようにしてもよい。
【００８７】
更に、前記操作部５ａによる前記施療機１ａの操作に伴う制御は、電子制御であり、また、予めプログラムされたデータに基づく動作や、施療者が任意に入力したプログラムデータに基づいて動作するようにしてもよい。
【００８８】
また、本発明の施療機の構成は、前記足施療部１３ａに限らず、図１に示す施療機各所に設けられるあらゆる凹部６ａにも適用する事ができる。例えば、前記背凭れ部１２ａと前記左右の側壁部２ａとからなる凹部６ａ、腕保持部１５ａの凹部６ａ、前記座部１１ａに設けられた凹部６ａ、または座部１１ａと前記左右の肘掛け部１４ａとからなる凹部６ａなど、凹部６ａの両側壁に膨縮袋４ａを夫々配設すると共にその底部に前記回転施療機構７ａを設けた構成を適宜組み込む事ができる。したがって、本発明の構成は、マット型やベッド型、他のあらゆる形態の施療機にも幅広く適用する事ができる。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】本発明の施療機の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】本発明の施療機の一実施形態を示す使用状態図である。
【図３】本発明の施療機の一実施形態を示す右側面図である。
【図４】本発明の施療機における足施療部の内部フレームの一実施形態を示す斜視図である。
【図５】本発明の施療機における足施療部の内部フレームの一実施形態を示す斜視図である。
【図６】本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す斜視図である。
【図７】本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す側面説明図である。
【図８】本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す底面図である。
【図９】本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す底面図である。
【図１０】本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す底面図である。
【図１１】本発明の施療機における回転施療機構の一実施形態を示す底面図である。
【図１２】本発明の施療機における回転施療機構及び施療部材移動機構の一実施形態を示す部分正面図である。
【図１３】本発明の施療機における回転施療機構及び施療部材移動機構の一実施形態を示す部分正面図である。
【図１４】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図１５】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図１６】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図１７】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図１８】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図１９】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図２０】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図２１】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す右側面説明図である。
【図２２】本発明の施療機における足施療部の一実施形態を示す斜視図である。
【図２３】本発明の施療機における押圧力検知手段に関する一実施形態を示すブロック図である。
【図２４】従来技術を示す参考図である。
【符号の説明】
【００９０】
１ａ  施療機
１１ａ  座部
１２ａ  背凭れ部
１３ａ  足施療部
１３１ａ  脛施療体
１３２ａ  足先施療体
１３３ａ  可動フレーム
１３４ａ  内部フレーム
１３５ａ  進退機構
１４ａ  肘掛け部
１５ａ  腕保持部
２ａ  側壁部
３ａ  施療機構
３１ａ  施療子
３２ａ  ガイドレール
４ａ  膨縮袋
４１ａ  空気給排装置
５ａ  操作部
６ａ  凹部
６１ａ  孔部
７ａ  回転施療機構
７１ａ  回転施療部材
７２ａ  施療部材支持体
７２１ａ  回動部材
７３ａ  施療部材出没機構
７３１ａ  拡縮体
７３２ａ  シリンダ
７４ａ  施療部材移動機構
７４１ａ  モータ
７４２ａ  ガイドレール
８ａ  押圧力検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2008000225.tif 000017
【図１６】
2008000225.tif 000018
【図１７】
2008000225.tif 000019
【図１８】
2008000225.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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