(57)【要約】【課題】  プライヤ並びにその操作性、達成できるプレス力、狭めた空間関係の下の使用可能性及び、工作物、例えばプライヤにより圧搾すべき最大直径及び使用可能な材料又はそのいずれか一方を圧搾するプライヤ使用可能性又はそのいずれか一つを含めるこの種のプライヤの使用方法を改良すること。【解決手段】  この発明は、プレス型、枠、管、電気接点、ケーブルシュー、継手と同様な工作物を手動作動された圧搾するプライヤ（３０）に関する。  この発明によると、プレスジョー（５，６）の作業行程は第一部分行程と第二部分行程に分割されていて、挙げられた両部分行程ではプレス力が異なった運動学の使用の下で行われる。これによって例えば作業行程により達成できるプレス力が上昇され得る。好ましくは、特に少なくとも２０ｍｍの直径を備える銅製継手用のプライヤ（３０）の使用が行われる。【選択図】        図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
プレス型、枠、管、電気接点、ケーブルシュー、継ぎ手と同様な工作物を圧搾するプライヤ（１；３０）において、
ａ）二つの互いに相対的に移動できるハンドレバー（２，３，４；３１，３２）と、
ｂ）作業シューを介して圧搾するプライヤヘッド（７５）の領域において互いに旋回自在な二つのプレスジョー（５，６）と、
ｃ）利用者によりハンドレバー（２，３，４；３１，３２）に伝達された力をプレスジョー（５，６）まで伝達する運動学とを備えていて、
ｄ）プレスジョー（５，６）の作業シューが第一部分行程（図１→図２；図６→図８）と第二部分行程（図２→図３；図９→図１０）とを有し、
ｅ）両部分行程にはプレス力の発生が異なる運動学の使用の下で行われ、そして
ｆ）運動学がそれぞれにベルクランク機構（２１，２２）として形成されていて、この機構にはエルボが異なる継手（１１，１６）によって形成されていることを特徴とするプライヤ。
【請求項２】
プレス型、枠、管、電気接点、ケーブルシュー、継手と同様な工作物を圧搾するプライヤ（１；３０）において、
ａ）二つの互いに相対的に移動できるハンドレバー（２，３，４；３１，３２）と、
ｂ）作業シューを介して圧搾するプライヤヘッド（７５）の領域において互いに旋回自在な二つのプレスジョー（５，６）と、
ｃ）利用者によりハンドレバー（２，３，４；３１，３２）に伝達された力をプレスジョー（５，６）まで伝達する運動学とを備えていて、
ｄ）プレスジョー（５，６）の作業シューが第一部分行程（図１→図２；図６→図８）と第二部分行程（図２→図３；図９→図１０）とを有し、
ｅ）両部分行程にはプレス力の発生が異なる運動学の使用の下で行われ、そして
ｆ）両部分行程のためにハンドレバー（３１，３２）が異なる方向において互いに旋回されることを特徴とする請求項１に記載のプライヤ。    
【請求項３】
三本のハンドレバー（２，３，４）が設けられていることを特徴とする請求項２に記載のプライヤ。  
【請求項４】
切換装置（３３）が設けられ、この切換装置を介して第一運動学から第二運動学へ及びその逆に又はそのいずれか一方を可能とすることを特徴とする請求項１或いは２に記載のプライヤ。  
【請求項５】
切換装置（３３）における切換が自由度の固定にあることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項６】
手動作動部材（３７）が設けられ、この作動部材を介して第一運動学から第二運動学へ及びその逆に又はそのいずれか一方の切換が行われることを特徴とする請求項４或いは５に記載のプライヤ。  
【請求項７】
第一運動学から第二運動学へ及びその逆に又はそのいずれか一方の自動切換が行われることを特徴とする請求項４或いは５に記載のプライヤ。  
【請求項８】
プレスジョー（５，６）がハンドレバー（３１、３２）の閉鎖状態において開放状態を有することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項９】
ａ）第一部分行程（図６→図８）では、ハンドレバー（３１）が端領域において旋回自在に振れ止支柱（１７）に連接されているけれども、振れ止支柱（１７）の他の端領域が旋回自在にプレスジョー（５）に連接されていて、振れ止支柱（１７）とハンドレバー（３１）がベルクランク機構（２２）を形成し、この機構ではエルボが振れ止支柱（１７）とハンドレバー（３１）の継手（１６）によって形成されており、
ｂ）第二部分行程（図９→図１０）中に他のハンドレバー（３２）が直接に旋回自在にプレスジョー（６）に連接されていて、他のハンドレバー（３２）とプレスジョー（６）がベルクランク機構（２１）を形成し、この機構ではエルボがハンドレバー（３２）とプレスジョー（６）の間の継手（１１）により形成されていることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項１０】
切換装置（３３）が振れ止支柱（１７）の旋回自由度をプレスジョー（５）と反対を向いた端領域にハンドレバー（３１）に対して固定することを特徴とする請求項４乃至８のいずれか一項を関連して請求項９に記載のプライヤ。  
【請求項１１】
ａ）第一部分行程（図８→図９）の終了における切換のために、ハンドレバー（３１）の端部材（３４）、振れ止支柱（１７）及び端部材（３４）と振れ止支柱（１７）を結合させる継手（１６）又はそのいずれか一方が第一部分行程の移動方向にストッパ（溝端６３）に当接されており、
ｂ）別のストッパ（当接面４７、５４）が作用し、このストッパにはハンドレバー（３１）の端部材（３４）、振れ止支柱（１７）及び端部材（３４）と振れ止支柱（１７）を結合させる継手（１６）又はそのいずれか一方が第一部分行程の移動方向と反対に当接されていることを特徴とする請求項１０に記載のプライヤ。  
【請求項１２】
ストッパ（溝端６３；当接面４７、５４）がベルクランク機構の伸張位置の前或いは後に２°から１０°まで、特に３°から４°までに作用することを特徴とする請求項１１に記載のプライヤ。  
【請求項１３】
ハンドレバー（３２）が停止ラチェット（６６）を有し、ハンドレバー（３２）の一部が異なる角度整合により互いに固定できることを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項１４】
プライヤ（６５）が作業シュー中のプレスジョー（５、６）の定義された中間状態を片側に維持するように設けられていることを特徴とする請求項１乃至１３のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項１５】
プライヤ（６５）が単に第二部分行程で有効であり、この第二部分行程ではプレスジョー（５、６）が第一部分行程におけるより幅広く閉鎖されることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項１６】
プライヤ（１；３０）の構成長さが８００ｍｍより短く、ベルクランク機構（２１、２２）の敷設は４００Ｎより少ない利用者の手動力では、５００００Ｎ以上、特に６００００Ｎ以上のプレス力が引き起こることを特徴とする請求項１乃至１５のいずれか一項に記載のプライヤ。  
【請求項１７】
プライヤ（１；３０）はプレスジョー（５、６）の領域には少なくとも２０ｍｍ、特に少なくとも２５ｍｍ、２８ｍｍ或いは３２ｍｍの継手の直径を有する型半部を有することを特徴とする請求項１６に記載のプライヤ。  
【請求項１８】
銅或いは貴金属製の継手を圧搾するために、４００００Ｎより大きい必要なプレス力を備えることを特徴とする請求項１乃至１７のいずれか一項に記載の手動作動されたプライヤ（１；３０）の使用方法。  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プレス型、枠、管、電気接点、ケーブルシュー、継ぎ手と同様な工作物を圧搾するプライヤ並びにプライヤの使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のプライヤは例えばプライヤとして、或いは電気目的のために所謂ウエーブ付けトングとして形成され得る。圧搾する工作物の形成に応じて、著しいプレス力が工作物の所望の可塑性変形を引き起こすために伝達されなければならなく、工作物がプライヤのプレス型部材或いは型半部の間にもたらされた。この場合には、必要なプレス力の強度は、・圧搾によって複数の工作物を連結する際に工作物の材料或いは工作物
・工作物の寸法或いは直径
・圧搾の進行で望まれた可塑性変形に依存している。
【０００３】
プライヤのプレス型間に工作物を導入するために、プライヤは、型半部を開放状態に、事情によっては比較的大きい寸法を備える工作物のためにも、圧搾すべき工作物を介して引き起こすように、事情によっては大きな開口幅を有しなければならない。プライヤの閉鎖運動を開始するために、型半部が工作物と閉鎖方向に接触するまで、まず最初に取るに足りない力がプライヤの利用者により伝達すべきである。実際のプレス経過中に伝達すべきプレス力が相当の規模を得て、プレス力が増加する閉鎖運動により増加し得る。
【０００４】
最初に記載の種類のプライヤはドイツ特許出願公開第１９７０９６３９号明細書（特許文献１）から知られている。プライヤは一人操作で互いに相対的に移動できる二つのハンドレバーと一緒に共通回転継手を中心に旋回できる二つのプレスジョーとを有し、それらの内、一方のプレスジョーが一方のハンドレバーと固定式に結合されるので、旋回ジョーとハンドレバーが固定プライヤ部材を形成するけれども、他方のプレスジョーが固定プライヤ部材に回転継手を介して旋回自在に連接されている。プライヤはプレスジョーには分割されたプレス型を形成する型半部を備えている。プライヤの場合には、強制型が型半部の定義された端状態を達成するように設けられている。両ハンドレバーの間には別の継手を介して旋回自在に圧力レバーが連接されており、この圧力レバーは移動性ハンドレバーと共にベルクランク駆動部を形成する。両型半部はそれぞれのプレスジョーと一部材で形成されて精密鋳造部材として構成される。
【０００５】
ドイツ特許第１９９２４０８７号明細書（特許文献２）から型ジョーが交換自在にプレスジョーに使用できて、それにより異なる工作物のために、同じプライヤによって異なる型半部が使用され得る。型半部は遊びをもってプレスジョーに対して支承され得て、それにより心合せ適合が型半部の区分平面の方向において可能である。
【０００６】
前もって述べたプライヤの場合には、一方でプレスジョーの開放角度と他方でハンドレバーの間に膝レバー駆動部を介して影響された固定依存性が生じることが欠点である。これは、プレスジョーの最高開放がハンドレバーの最高開放を生じる。これは、例えば狭めた取付け空間にはプライヤが型半部と共に工作物を介して運ばれなければならないときに、欠点であり、それは完全に開かれたハンドレバーの際に事情によっては不可能である。さらに、プライヤの利用の際には幅広く開かれたハンドレバーのために、限定された力が利用者によって伝達できるけれども、幅広く閉じられたハンドレバーのためには、これは片手或いは両手により包囲され得て、それにより上昇した操作力が伝達できる。
【０００７】
これら欠点は、ドイツ特許第１９９６３０９７号明細書（特許文献３）により付属されたプレスジョーに連接されたハンドレバーがプレスジョーに向いた側面に旋回結合部を有し、その結合部を介してハンドレバーの握り側部分が第一作業状態では圧力レバーとプレスジョーに連接された別の部分に対して整合されているのに、第二作業状態では握り側部分が他の部分に対して固定ハンドレバーの方向に曲げられ得ることによって、減少され得るか、或いは除去され得る。特にハンドレバーとそれに伴うプレスジョーの大きい開放角度のために、第二作業状態ではハンドレバーの利用者の片手或いは複数の手に作用された部分の間の角度とその間隔が所望により減少され得る。旋回結合部はこの場合には二つの適した曲面状に形成された長手方向溝に案内された滑りピンを介して形成されている。
【０００８】
ハンドレバーの異なった変更する屈曲部の可能性のこの基本思想はドイツ特許第１０３４６２４１号明細書（特許文献４）によりハンドレバーのプレスジョーに向いた部分と移動されたハンドレバーの握り側部分の間にストッパラチェットが設けられていることによって拡大されていた。ハンドレバーのプレスジョーに向いた部分はハンドレバーの他の部分に向いた端領域上に切欠き輪郭を有し、この切欠き輪郭にはハンドレバーの握り側部分に対して支持されてばね付勢された切欠き要素が旋回結合部の変更された整合部に沿って移動されて適した切欠き溝に嵌められ得る。ストッパラチェットの使用によって、異なった部分行程のために、開放状態から閉鎖状態へのプレスジョーの移動の際に移動されたハンドレバーの異なった屈曲部が作用し得ることを可能とし、それは個々の部分行程が閉鎖運動中にハンドレバーのグリップの同じ間隔で、事情によっては一人操作でも実施され得る。移動されたハンドレバーの両部分間の関節式結合が継手によって行われ、この継手はプレスジョーと反対を向いた面上では圧力レバーからハンドレバーのプレスジョーに向いた部分に配置されている。この継手が共通に移動されたハンドレバーと付属されたプレスジョーの前部分の間の継手と共に形成されているときに、簡略化された構成が生じる。さらに、この印刷物は、両ハンドレバー間の圧力レバーが作業状態から長孔に固定ハンドレバーに対して移動自在に案内されることによって、プレス力が伝達される必要のないプレスジョーの大きな開放角度用の部分行程を準備することを提案している。
【０００９】
米国特許第４１７０１５４号明細書（特許文献５）から二つの互いに相対的に移動できるハンドレバーを備えるプライヤが知られていて、そのハンドレバーの自由端が共通継手を中心に統合されたプレスジョーに連接されている。これら両継手の間に選別された部分の使用の下で強制ラチェットが実現されて、この強制ラチェットは一方では歯セグメントを、他方では旋回自在に支承されたラチェット歯を有する。強制ラチェットはプレスジョーの閉鎖運動中に定義された端状態を達成するように用いられる。プライヤはハンドレバーの互いに接近の下でプレスジョーの一段式閉鎖のみを構成する。
【００１０】
米国特許第６１１６１２４号明細書（特許文献６）から変更可能に調整できる口幅を備えるプライヤが知られている。両ハンドレバーの間には一種の強制ラチェットが設けられ、その一方の支持点がばね力に逆らって回避可能に支承されている。このプレスジョーの場合にも、各ハンドレバーは付属プレスジョーを備えて一部材に形成されている。
【００１１】
ドイツ特許出願公開第２９０２３４４号明細書（特許文献７）からプレスジョーが並進式相対移動で案内されているプライヤが知られている。このために固定式に結合されたトングヘッドを備えるハンドレバーは可動プレスジョーの延長部用の並進式案内を形成する。可動ハンドレバーは継手を介して支持されて、この継手は固定式に固定ハンドレバーに配置されている。可動延長部と可動ハンドレバーの間には圧力レバーが中間接続され、この圧力レバーは端領域において可動延長部の継手ボルトに支持し、並びに対向位置する端領域において圧力レバーと固定式に結合された継手ボルトに可動ハンドレバーの長孔で支持する。この形式では、可動延長部、圧力レバーと可動ハンドレバーによりベルクランク機構が形成されている。ベルクランク機構の構成部材に対する長溝の整合は、プレス型の設定を可能とするプライヤの開閉のために、ベルクランク機構のかなり大きな伝動が与えられ、このために無論、プレス力が全く或いはほんの僅かに得られない。この開閉行程のために、継手ボルトが長孔の端領域に当接されていて、その間にプライヤの増加する閉鎖運動により継手ボルトが多かれ少なかれ迅速に長孔の他の端領域の方向に案内されるので、同じ構成要素で形成されたベルクランク機構のために、変更された幾何学的関係と変更された力伝達が生じる。ベルクランク機構を形成する構成要素は、前もって説明された変換のために変更されないままであり、それにより異なった伝動の構成可能性を含めて単に限定された可能性が生じる。さらに長孔の一つの端領域から長孔の他の端領域への継手ボルトの前記滑り運動の発生後に初めて関連したプレス力の発生が可能であるので、継手を圧搾するプレス行程がこの部分行程のみで行われる。
【００１２】
ドイツ特許第１９８３４８５９号明細書（特許文献８）も唯一のベルクランク機構を開示する。ここでは、鍛造型の圧搾ができない開閉行程を可能とするために、圧力レバーは二分割されて、圧力レバーの有効な長さが開放行程中に変更自在であるようにプライヤに一体化される。
【００１３】
欧州特許第１５２７９１０号明細書（特許文献９）は三本のハンドレバーを備えるプライヤを開示する。この場合には、鍛造型の圧搾が二つの部分行程で行われ：それは二つのジョーの相対運動により互いに現れる。ジョーの間には第一部分行程では鍛造型が楕円形状に形成される。この第一部分行程の終了により、第二と第三のハンドレバーの相対運動が互いに行われる。この相対運動のために、前もって記載されたジョーの位置が変更しない。むしろ、前記ジョーに対して第二と第三のハンドレバーの運動に従って追加的第三プレス要素が並進式に鍛造型に移動されて、鍛造型を楕円形状から丸い構成へ（戻し）形成させる。それにより異なった部分行程では、異なったプレスジョー或いはプレス要素が有効になる。  
【００１４】
三本のハンドレバーを備えるプライヤの別の先行技術は米国特許第２２８３９３３号明細書（特許文献１０）から知られている。
【特許文献１】ドイツ特許出願公開第１９７０９６３９号明細書
【特許文献２】ドイツ特許第１９９２４０８７号明細書
【特許文献３】ドイツ特許第１９９６３０９７号明細書
【特許文献４】ドイツ特許第１０３４６２４１号明細書
【特許文献５】米国特許第４１７０１５４号明細書
【特許文献６】米国特許第６１１６１２４号明細書
【特許文献７】ドイツ特許出願公開第２９０２３４４号明細書
【特許文献８】ドイツ特許第１９８３４８５９号明細書
【特許文献９】欧州特許第１５２７９１０号明細書
【特許文献１０】米国特許第２２８３９３３号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明の課題は、前記種類のプライヤ並びにその操作性、達成できるプレス力、狭めた空間関係の下の使用可能性及び、工作物、例えばプライヤにより圧搾すべき最大直径及び使用可能な材料又はそのいずれか一方を圧搾するプライヤ使用可能性又はそのいずれか一つを含めるこの種のプライヤの使用方法を改良することである。  
【課題を解決するための手段】
【００１６】
この発明の課題はこの発明によると、独立特許請求項１の特徴部分により解決される。別の解決策は特許請求項２の特徴部分に一致して明らかになる。これら解決策の別の構成は従属特許請求項３乃至１７の特徴部分により並びに特許請求項１８の使用により明らかになる。
【００１７】
前記先行技術では、プレスジョーの開放状態から閉鎖状態への作業行程中に変更されないベルクランク駆動部が使用されて、あらゆる場合に一つのハンドレバーの屈曲部の変更がストッパラチェットを介して可能とする基本思想から出発して、本発明はプレスジョーの作業行程を第一部分行程と第二部分行程に分割することを提案する。この発明によると、両前記部分行程におけるプレス力の発生は異なった運動学の使用の下で行われる。ここでは、両部分行程にて使用する異なった運動学は例えば利用者により作動されたハンドレバーからプレスジョーへの力伝達の際の異なった構成要素の使用、例えば一つのレバーの長さの変更、連接点の変更などによって構成要素の変更された運動学的関係、継手の自由度の固定或いは開放、及び異なった構成要素の操作又はそのいずれか一つを維持され得る。両運動学では、それぞれに異なったエルボ（膝）継手を備えるベルクランク機構が重要であり、ベルクランク機構には異なったエルボ継手とエルボ継手を形成する構成要素を有する。
【００１８】
プライヤのベルクランクの使用は、レバーと継手の使用、工作物を圧搾する際の得られ得る精度、力を伝達する際の剛性と獲得し得る伝動比を含めて好ましいものとして明らかになった。  
【００１９】
異なった運動学の使用は、特に次の目的のために或いは次の利点を達成させるために行われる：
・第一と第二の部分行程のために、異なった伝動関係がハンドレバーに伝達された力とプレスジョーに作用する力の間に達成される。例えばこれは利用され得て、解放状態の第一部分行程には、プレスジョーに必要なプレス力がプレスジョーの完全な閉鎖にまでの接続する第二部分行程のためにより小さく、僅かな伝動比が選択されるので、しかもプレスジョーには適切な操作力を備える僅かな力が発生されるが、しかしハンドレバーの旋回がプレスジョーの迅速且つ幅広に部分的閉鎖と結合されている。
・異なった運動学による二つの部分行程の準備によって、自由組立て空間を含めて特別の要件がプレスジョーの使用の際に考慮され得る。
・運動学とこれと結合された伝動比の選択によって部分行程のために、プレスジョーにおけるプレス力の特別の感度のよい付与が行われる。
・二つの部分行程への分割は、例えば第一部分行程から第二部分行程への固定された伝達により利用者の定義された中間段階を予め設定でき、この利用者によりこれは次の部分行程に集中され得て、場合によっては短い休止と力の集中の下で及びハンドレバーの包囲又はそのいずれか一方により集中され得る。
・両部分行程によって利用者の作業行程のより僅かな臨界的且つより臨界的部分が異なって形成され得る。
【００２０】
この発明の選択的或いは累積的構成では、両部分行程と異なった運動学のためにハンドレバーは異なった方向において互いに旋回されるので、ハンドレバーが一つの部分行程において互いに押圧されて、他の部分行程において互いから離れて旋回される。この構成は、例えば利用者によるプライヤの利用の種類及びプライヤの使用の際の周囲関係又はそのいずれか一方によってハンドレバーの最大解放角度或いは解放状態におけるそのハンドレバーの間隔が優先的に設けられ得る知識を基礎としている。一方向に、特に互いにハンドレバーの運動により解放状態から閉鎖状態へのハンドレバーの（通常には普通の）運動の場合には、前記最大角度が両部分行程の部分角度から明らかになる。これは、部分行程のために、単に最大角度の割合が利用され、それが増加された伝動比を運動学により必要とし、プライヤの感度のよい操作に対立していることを意味する。この発明によると、使用する異なった運動学によってハンドレバーが異なった方向に旋回されることによって、一つの部分行程或いは特に両部分行程のために前記最大角度が完全に利用され得て、それは最後にはプライヤにより獲得すべき作業行程の拡大、プライヤの感度のよい操作、小さい必要な伝動比及び僅かな必要とする操作力又はそのいずれか一つに利用され得る。さらに、利用者の作業行程は異なった運動方向によって互いに明確に分離され得る。
【００２１】
この発明の別の提案によると、プライヤは第一ハンドレバー、第二ハンドレバーと第三ハンドレバーを有する。第一部分行程のために例えば一つの運動学が使用されて、利用者により力が第一と第二ハンドレバーに伝達される。第一と第二ハンドレバーにより第一部分行程における第一運動学によってプレスジョーへ力伝達が行われる。第一部分行程の終了は利用者によって行われるか、或いは優先的に設けられて、例えばストッパでの或いは隣接した構成要素での運動学のハンドレバー或いは構成要素の停止によって終了される。第二部分行程では、利用者が一方で力を第一ハンドレバーに、他方で第三ハンドレバーに伝達され、力を第二運動学を介してプレスジョーへ伝達させる。さらに、利用者により第二と第三ハンドレバーの操作の際に第三運動学による第三部分行程のプレス力の発生が考慮できる。第一と第二部分行程は直接に互いに隣接している、或いは部分的に重なって形成されている。
【００２２】
大まかに簡略化して、この発明による概念は、二つの異なった個々に適合されたトングによる二つの部分行程における工作物の圧搾が行われ、この発明によると、これら両トングが一つのプライヤに統合されるように略述されている。これによってコンパクトな工具がユニットとして明らかになる。このユニットのために、個々の構成要素が両トングの利用のために多機能に利用されて、それにより材料費用の最小化と減少された全重量が明らかになる。さらにこの発明による構成のために、同じプレスジョーをもつ両トングが作動するので、一つのトングから他のトングへの交換のために面倒ではなくトングが一つの部分行程の後に再び開放し、工作物から取り除いて、他のトングが最大開放状態にもたらし、第二部分行程では工作物と接触される。前もって記載された交換中に工作物と第一トングと第二トングのプレスジョーの対応する部分の間の位置変更を生じて、それはこの発明によると回避されている。むしろプレスジョーは第一部分行程から第二部分行程への交換と第一トングから第二トングへの使用のこの発明による構成に一致して工作物と接触したままである。
【００２３】
別のこの発明によるプライヤでは、切換装置が設けられ、切換装置を介して第一運動学から第二運動学への切換えを可能とする。例えばこの種の切換装置によって二つのトングからこの発明によるプライヤまでの統合が三本のハンドレバーの準備なしにも行われる、というのは、両部分行程ではこのハンドレバーが利用者により操作力を作用されるが、しかし切換装置を介して異なった運動学が作用するからである。この場合には、切換装置は、例えば自由度の固定或いはその解放、レバー関係の変更、連接点の変更などを利用できる。
【００２４】
この発明の別の提案によると、手動操作部材が設けられ、その操作部材を介して利用者が第一運動学から第二運動学への切換及びその逆に又はそのいずれか一方の切換を受けられ得る。この手動切換は、適したラチェット機構の準備によって単に第一部分行程の終りに可能であるか、或いはしかし全部分行程中に利用者の指示に従って行われる。
【００２５】
この発明によるプライヤの選択的構成に一致して、第一運動学から第二運動学へ（及び逆に又はそのいずれか一方に）の自動切換が行われる。これは、例えば第一部分行程の終りの到達には運動制御されて行われる。同様に、例えば第一部分行程によりプレス力の閾値がプレスジョーにて超過されるときに、切換が力制御されて行われ得ることが可能である。第一運動学から第二運動学への自動切換の一種の架橋の追加的手動操作部材も可能である。  
【００２６】
通常にはプライヤではプレスジョーの開放状態がハンドレバーの最大開放により修正する間に、別の構成によるこの発明は、プレスジョーがハンドレバーの閉鎖状態に（最大）解放状態を有することを提案する。これは、プライヤが狭めた周囲関係において工作物を越えて移動され得るときに、利点である。ここではハンドレバーの張り出す場所をとる解放が妨げになる。
【００２７】
この発明によるプライヤの別の構成では、第一部分行程にはハンドレバーが一端領域いおいて旋回自在に振れ止支柱に連接されているのに対して、振れ止支柱の他の端領域がプレスジョーに連接されている。振れ止支柱とハンドレバーはベルクランクを形成する。第二部分行程には一方のハンドレバー或いは他方のハンドレバーが直接に旋回自在にプレスジョーに連接されている。この場合には、他方のハンドレバーとプレスジョーがベルクランクを形成する。
【００２８】
この発明の意味における振れ止支柱の下では、第一付近に棒状に彎曲された或いは直線的力伝達要素が理解され、この力伝達要素は特に力を一端領域から対向位置する端領域まで伝達される。
【００２９】
別のこの発明によるプライヤの場合には、切換装置はこれがハンドレバーに対して（少なくとも一運動方向に）前もって記載記載された振れ止支柱の旋回自由度を決めるように形成されている。このことはプレスジョーまでにハンドレバーの延長を奏する。
【００３０】
特に、第一部分行程から第二部分行程への自動切換では、第一部分行程の終りにはベルクランク、振れ止支柱及びベルクランクと振れ止支柱を結合させる継手又はそのいずれか一つが第一部分行程の運動方向においてストッパに当接され、そのストッパは隣接した構成要素によって利用され得る。これによって一方では部分行程の制限が行われ且つ他方では自由度の片側だけの固定が行われるか、又はそのいずれか一方が行われる。同様に第一部分行程の終りの領域では、或いは第二部分行程への移行領域では別のストッパが作用し、このストッパにはベルクランク、振れ止支柱及びベルクランクと振れ止支柱を結合させる継手又はそのいずれか一つが第一部分行程の運動方向と反対に当接される。これによって自由度も対置した方向において制限されている。別のストッパは例えば利用者による操作部材の手動操作によって作用され得る。同様に、ストッパが自動的に例えば運動制御された或いは力制御された停止要素によって作用することが可能である。特に、第一部分行程の終りの到達により操作部材の移動自由度が遠隔制御されて開放され、第一部分行程の終りにより操作部材が例えばばねのような作用された力蓄積器によって運動されるので、別のストッパが作用する。
【００３１】
特に前記ストッパがベルクランク機構の伸張位置の前或いは後に２°から１０°まで、特に３°から４°までに到る。これによって事情によっては大きな作業行程とそれに伴うベルクランクの大きな角度領域が利用され得る。これに反して、ベルクランクの完全な伸張端位置が回避されて、それは止め位置を提示し且つ伸張状態から両方向へ外れることにより制御されていない運動状態を生じたか、又はそのいずれか一方を生じた。
【００３２】
ストッパが前記角度範囲では伸張位置の後に作用するならば、プレスジョーが伸張位置の到達により最高に閉鎖されている。プレスジョーはストッパに到達するまで取るに足りない開放運動を実施する。それにより第一部分行程から第二部分行程への交換が関与した構成要素の最大応力の下では行わない。これに反して、これは、第二部分行程を開始するためにまず最初に僅かな手動力をもたらし、その手動力により、本来のプレス過程が継続される前に、前記取るに足りない開放運動が逆行して行われる。
【００３３】
別のこの発明による解決策に一致して、ハンドレバーが停止ラチェットを有する。この構成では、前記先行技術から知られた構成と利点は本発明に統合できる。停止ラチェットによってハンドレバーの一部が異なった角度整合で互いに、特に二つの以上の角度整合に固定できる。
【００３４】
別のこの発明による解決策では、この発明によるプライヤへの強制ラチェットの統合が行われ、この強制ラチェットは−前記先行技術に一致して且つこれから生じる利点により−作業行程或いは少なくとも一つの部分行程中にプレスジョーの定義された中間状態の片側だけの確保に用いられる。
【００３５】
この発明による構成は、８００ｍｍより短い構成長さをもつプライヤを使用する。前記ベルクランク歯車の敷設は、４００Ｎより少ない利用者の手動力では、５００００Ｎ以上、特に６００００Ｎ以上のプレス力が引き起こるように行われる。プライヤのこのような関係の小さい寸法では、前記プレス力が今まで先行技術から知られたプライヤには引き起こし得ない。
【００３６】
この発明の別の構成には、プライヤはプレスジョーの領域にはプレス鍛造型或いは鍛造型半部を有し、これら鍛造型或いは鍛造型半部は少なくとも２０ｍｍ、特に少なくとも２５ｍｍ、２８ｍｍ或いは３２ｍｍの継手の直径を有する。この種の大きな継手は先行技術により手作動できるプライヤにより圧搾できなく、むしろこの優先的な油圧式プレス装置に使用されていた。
【００３７】
別のこの発明による構成によると、手動操作されるプライヤは銅或いは貴金属から成る継手を圧搾するために初回に使用し、プレス力が発生され、４００００Ｎより大きい、特に５００００Ｎ、５５０００Ｎ、或いは６００００Ｎより大きい。この場合には、伝達するべきプレス力が継手の剛性に依存して、プレス力はさらに継手に選定された材料の剛性並びに継手の壁厚さに依存している。今まで完全に手動プライヤによって僅かなプレス力が３３０００Ｎにまで発生されていたけれども、本発明は初めて大きな必要なプレス力により継手の圧搾において手動操作されるプライヤの使用に及ぶ。これは事情によってはそれどころか４００Ｎより少ない手動力により且つ８００ｍｍより小さい或いはそれどころか７００ｍｍより小さい或いはそれどころか６００ｍｍより小さい全長さを有するこの発明によるプライヤの使用による場合である。
【００３８】
この発明の好ましい実施態様（再現）は特許請求の範囲、詳細な説明と図面から明らかになる。特徴事項や複数の特徴事項の組合せの詳細な説明の導入部に挙げられた利点は単に例示として、利点が必然的にこの発明による実施態様により得られる必要なしに、選定的に或いは累積的に作用できる。別の特徴事項は図面、特に図示された幾何学と複数の構成部材の互いの関連寸法並びにその関連配列と作用結合を採用すべきである。この発明の異なった実施態様の特徴事項或いは異なった特許請求項の特徴事項の組合せは同様に特許請求項の選択された逆関係と相違して可能であり、これによって引き起こされる。これは、別々の図面に図示されているか、或いは詳細な説明には挙げられている。これら特徴事項は異なった特許請求項の特徴事項と組合せられ得る。同様に、この発明の別の実施態様の特許請求項に形成された特徴事項が省略され得る。
次に、この発明は、図に図示された好ましい実施例に基づいてさらに説明され且つ記載されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
次に、この発明は図に図示された好ましい実施例に基づいてさらに説明され且つ記載されている。
【実施例】
【００４０】
図には、この発明によるプライヤ１の例としての構成が図示されており、このプライヤは例えばプレス鍛造型、枠、管、電気接点、ケーブルシュー、継手と同様な工作物を圧搾するのに用いられる。この場合には、電気式、空気式或いは油圧式動力伝動が必要であることなしに、手動操作による圧搾、即ち利用者による力の伝達が行われる。プライヤ１は特に８００ｍｍより短い、特に７００或いは６００ｍｍより短い構成長さを有する。４００Ｎより少ない利用者の手動力によりプライヤ１により４００００Ｎ、特に５００００Ｎ或いは６００００Ｎより大きいプレス力が引き起こし得る。継手を圧搾するプライヤ１の使用の際に、この使用は２０ｍｍ以上、特に２５ｍｍ或いは２８ｍｍ或いは３２ｍｍ以上の直径を備える継手のために行われる。
【００４１】
図１乃至５は、三つのハンドレバー２、３、４を備えるプライヤ１を示す。図１乃至３のシリーズは、図１による開放状態から第一部分行程により図２による中心状態までのプライヤの作業行程と図２による中心状態から図３による閉鎖状態への第二部分行程とを示す。            
【００４２】
プライヤ１は継手７を介して旋回自在に開閉運動を可能とするために互いに連結されているプレスジョー５、６を有する。図には詳細に図示されていない鍛造型半部８、９であり、その領域には、プレス力が工作物に伝達され、一体的にプレスジョー５、６により形成されている、或いは交換自在にプレスジョー５、６により保持され得る。
【００４３】
ハンドレバー２は直接に継手７に連接されている。さらに、ハンドレバー２はハンドレバーの利用者の手により作動された端領域と継手７の間に別の継手１０を支持する。継手７、１０の間ではハンドレバー２が継手７、１０の連結ラインから離れた方向に向けられている拡張を有する。
【００４４】
ハンドレバー３はプレスジョー６に向けられた端領域に屈曲部１２を備えて形成されているので、これは整合の際にハンドレバー２と平行におよそ３０°ー６０°だけこれから曲げる。この端領域にはハンドレバー２が継手１１を介してプレスジョー６と旋回自在に連結されている。屈曲部１２の領域には、ハンドレバー３が継手１３を介して圧力レバー１４の端領域と連結されている。
【００４５】
ハンドレバー４は同様にプレスジョー５、６に向けられた端領域では屈曲部１５の領域に容易に外方へ曲げられ、特におよそ１０°ー２５°までの角度だけ曲げられる。屈曲部１５の領域では、ハンドレバー４が継手１０を介して圧力レバー１４の継手１３に対向位置する端領域と旋回自在に連結されている。利用者により作用された端領域に対向位置するハンドレバー４の端領域は継手１６を介して振れ止支柱１７と連結されていて、この振れ止支柱１７はさらに対向位置する端領域では継手１８を介してプレスジョー５に連接されている。
【００４６】
図１乃至５に図示された実施例では、二つの支材１９、２０を備える圧力レバー１４が形成されていて、その支材はハンドレバー３、４の両側に配置されて且つそれぞれに継手１０、１３と連結されている。ハンドレバー３は継手１１の領域ではプレスジョー６のフォーク状収容部に収容する。適切に振れ止支柱１７に適用される。軸受１６の領域には振れ止支柱１７がフォーク状に形成されて両側にハンドレバー４を包囲する。継手１１、１３、１０、１６、１８と７の旋回軸線が互いに平行であり、図１乃至５による図面平面から指し示すように配向されている。
【００４７】
プライヤ１は図示された実施例では二つのベルクランク機構２１、２２を有する；
・ベルクランク機構２１では、継手１１はベルクランク或いはエルボを形成し、一方では継手７と継手１１の間のプレスジョー６による堅い結合や他方では継手１１、１３の間のハンドレバー３による堅い結合がベルクランクを形成する。
・ベルクランク機構２２では、継手１６はベルクランク或いはエルボを形成する。一方では継手１６、１８の間の振れ止支柱１７による堅い結合や他方では継手１０、１６の間のハンドレバー４による堅い結合がベルクランクを形成する。
【００４８】
プライヤの操作では、外力がハンドレバー３、４を介してベルクランクにもたらされる。追加的力は、例えばベルクランクの自由度を固定させるために、少なくとも部分行程中に（エルボ）継手１６、１１にもたらされている。
【００４９】
図１から図３までの作業行程中のプライヤの機能は次のように：
図１から図２までの第一部分行程では、利用者によりハンドグリップ２、４が操作力を作用され、その操作力はハンドレバー３、４を互いに作用され、ハンドレバー４の運動がハンドレバー２の方向に行われる。利用者によりハンドレバー４に伝達された横方向力は、柔軟だが堅い支持体によって、圧力レバー１４を介して継手１６の領域にて増加した横方向力に導かれ、その横方向力が増加された圧力を振れ止支柱１７に生じる。振れ止支柱１７により形成された軸線が継手７によって延びていなく、むしろこれに対してレバーアームを有するので、振れ止支柱の標準力とそれ共にハンドレバーへの利用者の伝達された操作力がプレスジョー７に作用するモーメントに変換され、このモーメントはプレスジョー５、６の閉鎖方向に作用する。プレスジョー５の領域において利用者の操作力を増加したプレス力の伝達が特にハンドレバー４の端領域と振れ止支柱１７の上記レバーアームの間の継手１０の場所に依存している。
【００５０】
停止ボルト７６は、第二部分行程においてプレスジョー６の閉鎖運動が可能である間にプレスジョー６が図１にスケッチされた開放状態からハンドレバー２に対してさらに開放方向に旋回され得ないように、プレスジョー６の位置がハンドレバー２に対して片側に固定されることを保証する。例えば停止ボルト７６が第一部分行程中にハンドレバー２の下側に支持され得る。
【００５１】
それ故に、第一部分行程中のプレスジョー５、６の閉鎖のためにベルクランク機構２２が責任を負う。
【００５２】
図２によるハンドレバー２、４が重なりと平行な整合を行うならば、第一部分行程から第二部分行程への移行が行われ、その更なる閉鎖が図２に図示された中心状態から図３に図示された閉鎖状態へ奏する。第二部分行程中にはハンドレバー２、４が互いに固定されている。この種の固定は例えば両ハンドレバー２、４への利用者の手の載置によって行われ、それにより追加的支持面が達成され得る。選定的或いは蓄積的に切換装置が設けられ得て、この切換装置は例えば継手１６、継手１８、プレスジョー５及ぶ振れ止支柱１７又はそのいずれか一つのハンドレバー２、４の領域では、ハンドレバー２、４の運動の片側或いは両側制限を保証する。この場合には、切換装置は手動で利用者により作動され且つ自動的に図２に図示された中心状態の達成により力制御されるか或いは遠隔制御されて作動されるか、又は手動で利用者により作動されるか、或いは自動的に図２に図示された中心状態の達成により力制御されるか或いは遠隔制御（weggesteuert）されて作動される。それにより第二部分行程では構成要素２、４、１７、５は固定トング半部を形成し、この固定トング半部では、自由度が継手１６、１８によって固定される。
【００５３】
第二部分行程では、一方のハンドレバー２、４と他方のハンドレバー３が利用者により互いに押圧される。利用者によりハンドレバー３に伝達される横方向力は（適切にレバー関係をハンドレバー３に伝達し）分力によりプレスジョー６に伝達され、このプレスジョーは継手７、１１の間の連結軸線に対して垂直に配向されていて、継手７、１１の間隔が上記成分のレバーアームを形成する。それにより上記分力がプレスジョー６のモーメントを発生させ、このモーメントは継手７を中心に作用してプレスジョー５、６の閉鎖の方向に配向されている。利用者によりハンドレバー３に伝達される力から増加した力への伝達は軸受１１から軸受１３の間隔、ハンドレバーの屈曲部と継手７、１１の間隔に依存している。寸法の例としての構成、実施された構成要素の角度と幾何学形状は、図１で明白な縮尺寸法を採用され得る。それによりベルクランク機構２１の第二部分行程では有効である。
【００５４】
図３による閉鎖状態の達成によって全ハンドレバー２、３、４が互いに平行であり、互いに最小間隔をもって配置されている。
【００５５】
図３による閉鎖状態のプライヤ１の連れ戻しは図２による中心状態を介して図１による解放状態に行われ、操作力が運動方向と部分行程を逆にできる。第二部分行程中のハンドレバー２、４を互いに固定する切換装置の使用の際に、例えば切換装置の操作がプライヤの閉鎖運動の経過中にこのプライヤの操作を自動的に行われ、その間にこのプライヤが連れ戻しのために開放状態に手動的に作動されなければならない（或いは逆に）ことを可能とする。
【００５６】
図２による中心状態の達成のために、つまり、第一部分行程から第二部分行程への移行には、ハンドレバー４の屈曲された端領域と振れ止支柱１７が実質的に共軸方向に互いに配置されている。この種の状態の達成のために、ハンドレバー２、４を介してモーメントが。プレスジョー５に関して多くは発生できない。この制限は例えばハンドレバー４の変更された屈曲部或いは減少された第一部分行程によって第二部分行程への交換前に簡単な方法を専門家によって考慮され得る。
【００５７】
図４と５は図１乃至３によるプライヤの選定的操作可能性を示し、図２による中心状態から出発して、プレスジョー５、６の開放用のハンドレバー４がハンドレバー２に対してさらに上方へ向けられている、図４を参照。これは、継手１６が図２による区間長さから出発して、さらに内方に移動されるという結果を生じる。それにより図４はプライヤ１の選定的開放状態を示し、このために第一部分行程（図４→図５）が開始し得る。この構成態様のために、ハンドレバー２、４が図４によるスケッチされた状態において切換装置を介して互いに固定されている場合には、まず最初にハンドレバー２、３の操作が利用者により、ハンドレバー２、３が互いに作用されなければならないように、行われる。閉鎖モーメントの発生は図４から図５へのこの第一部分行程のために図２から図３までの移行用の第二部分行程に類似して行われる。
【００５８】
図５はこの選定的閉鎖状態のために第二部分行程が開始する中心状態の達成を示す。この第二部分行程中にハンドレバー２、３がその相対位置を変更しなく、その間にハンドレバー４がハンドレバー２（とハンドレバー３）を作動される。ハンドレバー４の内方への操作によって、無論、図１から図２までの第一部分行程に異なっていて、継手１６が外方に作用され、それにより振れ止支柱１７が圧力を作用されて、この圧力はさらに継手７、１８の間のレバーアームに関してプレスジョー５用の閉鎖状態を発生させる。それ故に、この場合には、第二部分行程中にベルクランク機構２２が有効となる。
【００５９】
図１乃至５に一致してプライヤ１の選定的操作可能性から、ハンドレバーの異なった操作方向用の閉鎖状態が引き起こし得ることが明らかである：
【００６０】
図１から図２への第一部分行程によりハンドレバー４が外方へ利用者によりされなければならない間に、第二部分行程では、図５に引き続いて、ハンドレバー４の内方への作用が行われる。適切な切換装置が設けられる場合には、同様に、図４による出発位置から出発して、第一部分行程がハンドレバー２、３の図５に図示された中心状態への運動によって行われなく、むしろ最初にハンドレバー２、４の運動により互いに行われる。
【００６１】
図６乃至２０は、プライヤ３０或いはこの個別部材の別の実施態様を示し、その機能が原理的に図１乃至５によるプライヤと比較できる。無論、図６乃至２０は追加的好ましい機能、簡略化、充填する構成要素を備えるプライヤ３０の好ましい構成を内容とする。
【００６２】
本質的相違特徴事項として、プライヤ３０は単に二つのハンドレバー３１、３２を有し、このプライヤが切換装置３３を介して切換できるので、ハンドレバー３１はこの場合に図１乃至５によるプライヤ用のハンドレバー２、４の機能を引き起こす。これは、切換装置を介して力束と運動学並びに万一の自由度がハンドレバー３１から付属されたプレスジョー５へ変更できる。
【００６３】
プライヤ３０のトングヘッド７５は図７の拡大表示で認識できる。図１乃至５による実施態様の機能に関して、一致する構成要素は同じ符号を備えていて、一致する構成と隣接した構成要素への結合のために新たな記載をあきらめられている。
【００６４】
ハンドレバー３１は、固定要素３５を介してハンドレバー３１のグリップ部材５２に固定式に連結される端部材３４を有する。端部材３４は継手１０を介して図７による表示に実質的に被覆されたが、しかし詳細に図１８乃至２０に図示された保持板或いは案内板３６に連接されている。案内板３６は図１によるプライヤ１のトングヘッドで短縮されたハンドレバー２により比較でき、ハンドレバーは切換装置３３の確定された切換位置にハンドレバー３２を介して延長される。グリップ部材５２に反対を向いた端領域では端部材３４が継手１６を介して振れ止支柱１７と柔軟に連結されている。
【００６５】
さらに図７では操作部材３７が認識すべきであり、それは切換装置３３の一部であり、その機能が次の記載から明らかになる。
【００６６】
図１１乃至１４では、操作部材３７がＬ状に形成されて縦基礎脚３８と横脚３９を備えて、基礎脚３８が横脚３９に対向位置する端領域にておよそ６０°乃至８０°の下で屈曲された操作領域４０を有し、その上面がくぼみ４１を有し、そのくぼみによって操作部材３７が例えばカムにより基礎脚３８の長手方向軸線の方向に作動され得る。横脚３９は基礎脚３８に対向位置する端領域では図１１による図面平面を横切って配向された突起４２、４３を有する。さらに、操作部材３７は基礎脚３８の領域には案内側面４４、４５の形態の拡大部を有する。操作部材３７は基礎脚３８の領域には長手方向に延びていて通過する溝４６を有し、その溝は横脚３９への移行領域に移行され、当接面４７を備える横脚３９で終了している。下面では横脚３９が袋孔４８を有する。
【００６７】
図１５乃至１７によると、端部材が第一付近でＹ状に形成されていて、Ｙの基礎脚４９が直線に形成されて二つの孔５０、５１を備えていて、それら孔はグリップ部材５２における端部材３４の固定を可能とする。Ｙの脚５３の領域には、平らに形成された当接面５４が形成されていて、その間に脚５３が当接面５４に対向位置する面にて丸められて形成されていて、基礎脚４９に移行する。Ｙの他の脚５５は継手１６用の支持目５６を形成する。さらに端部材３４は継手１０用の孔５７を有する。
【００６８】
図１７と１８は案内板３６の個別部材図を示す。案内板３６はその端領域ではそれぞれに継手１０と継手７用の収容部或いは孔５８、５９を有する。さらに、案内板３６には、案内溝６０が設けられ、図１７により上面から下面へ通っていて孔５８、５９の連結軸線に対して傾斜されている。案内溝６０は直線状に形成されている。さらに上面から案内板３６へと容易に曲線状の下面まではなく通過する案内溝６１が案内板３６に形成されている。案内溝６１は溝端６３によって終わっている。第三案内溝６２は案内板３６の内部に設けられ、それにより両側で制限されている。
【００６９】
図７はプライヤ３０を組み立てられた状態で示し、トングヘッドの両側に配置された二つの案内板３６のために上案内板３６がトングヘッドの内部の認識を得るために取り除かれていた。組み立てられた状態では、案内側面４４、４５がそれぞれに案内板３６の案内溝６０に案内されていて、それにより操作部材３７の案内が案内溝６０の方向に生じる。突起４２、４３は案内溝６２に案内されている。この袋孔４８には、圧力ばねが応力の下で支持されていて、最大に緩和された圧力ばねのために、操作部材は突起４２、４３が案内溝６２の上縁に当接するように上方へ案内板３６から移動されている。操作部材３７のこの状態は図６と７にて認識すべきである。
【００７０】
第一部分行程（図６→図８）では、ハンドレバー３１、３２は増加した旋回により互いに離れて継手１６を内方へ旋回する。継手１６の軸受ジャーナル６４は、第一部分行程の終了のために軸受ジャーナル６４が溝端６３に設置するまで、増加した旋回により溝６１に流入し、それによって一定端位置が第一部分行程に設けられている。それにより溝端６３はハンドレバー３１、振れ止支柱１７、案内板３６とプレスジョー５の間で旋回を制限する片側ストッパを形成し、そのストッパはハンドレバー３２に対するハンドレバー３１の相対運動をさらに外方へは阻止する。
【００７１】
第一部分行程の終了の達成によって対置した方向における固定が追加的に次のように行われ：ハンドレバー３１の増加した旋回と内方への継手１６の運動により、脚５３が丸くなった制限面により横脚３９の上面に当接するまで、端部材３４の脚５３がいつもさらに操作部材３７の横脚３９に接近する。第一部分行程の更なる旋回によって脚５３が横脚３９とそれに伴う操作部材３７を下方へ案内溝６０、６２に沿って押圧し、それは図示されていない圧力ばねの作用と一緒に現れる。第一部分行程の終了の達成と軸受ジャーナルの溝端６３に当接とによって、端部材３４は端部材３４の当接面５４が操作部材３７の当接面４７を介して外へ旋回されるように幅広く旋回されているので、脚５３が操作部材３７の溝４６に入り得る。それにより当接面４７、５４が第一部分行程の終了により操作部材３７の圧力ばねを再び外方へ押圧する。この状態では、端部材３４を備えるハンドレバー３１、振れ止支柱１７とプレスジョー５が固定式旋回できないトング部材を形成し、それにより第二部分行程が開始できる。この場合には旋回方向において当接面４７、５４の互いの設置により並びに他の旋回方向において軸受ジャーナルの溝端６３への設置により固定が行われる。
【００７２】
第二部分行程では、運動学は実質的にドイツ特許第１０３４６２４１号明細書（特許文献４）に一致して形成されて、移動されたトング部材には強制ラチェット６５及ぶ停止ラチェット６６が使用され得る。ハンドレバー３２は部分レバー６７により形成され、その領域にはハンドレバー３２が継手１１と連結されている。停止ラチェット６６を介してハンドレバー３２のグリップ部材７４と部分レバー６７の間の角度が次のようにプレスジョー５、６の状態から独立して変更され得る：このために部分レバー６７はグリップ部材７４に向いた領域にはストッパ６８を有し、このストッパは列に或いは弓状に第一部分行程の周辺に配置されて形成されている。ストッパ６８は段階的に手動作動できるばね付勢された追歯装置６９と共働する。この追歯装置６９は図示されていないばねを介してストッパ６８の方向に付勢されている爪部材７０を有する。ストッパ６８と爪部材７０の輪郭は、操作のためにハンドレバー３１、３２が互いにストッパ６８に、爪部材が爪結合部を形成するように適合されるので、この方向において角度位置が部分レバー６７とハンドレバー３２のグリップ部材７４との間に決定される。無論、ハンドレバー３１、３２は、爪部材７０が隣接したストッパ６８に係合するまで、隣接したストッパ６８の斜面がばねの作用の下で戻し押圧される運動を互いに離れて奏する。それ以上の構成と詳細を含めて、最初に挙げられた印刷物や市場に停止ラチェットを有する手持ちプライヤが参照される。図示された実施例では、停止ラチェットに必要な自由度が継手７７を介して部分レバー６７とハンドレバー３２の間に実現される。基礎されたこの発明による概念が見捨てられることなしに、変形例では、継手７７が継手１１、１３の一方の共通継手として形成されることが完全に可能であり、特許文献４に開示された異なった実施態様を参照せよ。
【００７３】
強制ラチェット６５を形成するために、部分レバー６７の周辺における継手１３に関して歯セグメント７１が設けられ、ばね付勢されて圧力レバー１４に支持された爪要素７２と共働する。爪要素７２と歯セグメント７１の輪郭は、運動によりハンドレバー３１、３２が互いに爪要素に前後に歯セグメント７１と係止するように形成されていて、強制ラチェット６５を介して歯セグメント７１と爪要素７２の輪郭によってハンドレバー３１、３２の運動が互いに離れて、それによりプレスジョー５、６の再旋回が阻止されている。強制ラチェット６５の更なる構成可能性及ぶ細部又はそのいずれか一方が最初に挙げられた先行技術や市場で自由に使える先行技術を強制ラチェット６５を備えるプライヤに採用すべきである。
【００７４】
それ故に、第二部分行程中に爪要素７２の運動が図７にスケッチされた状態から全歯セグメント７１によって行われる。図９による第二部分行程の開始から出発して、ハンドレバー３１、３２は利用者の片手或いは両手により握られる得るので、プレスジョー５、６の変更されていない位置用の停止ラチェットによる部分行程を開始するためにハンドレバーが互いに移動でき、それは爪部材７０の運動により外部ストッパ６８に修正する。プレス段では、プレスジョー５、６の運動が互いに達成され得て、プレスジョー５、６の一度の達成された状態が強制ラチェット６５によって阻止されている。次のプレス段のために、停止ラチェット６６は、爪部材７０が隣接したストッパ６８と共働するように、作動される。引き続くプレス段では、プレスジョー５、６が強制ラチェット６５による阻止の下でさらに互いに接近される。この経過は若干の僅かなプレス段、例えば６、７、８、９、１０或いは１０以上のプレス段を繰り返す。第二部分行程の終了により爪要素７２が部分レバー６７のくぼみ７３に到達する。この状態から出発して、爪要素７２は再び図７に図示された開始位置に戻され得る。停止ラチェットの手動変更では、追歯装置６９が同様に手動で作動され得る。
【００７５】
図６から図８への第一部分行程中に停止ラチェットは最高の外方に曲げられた状態に存在するので、旋回自由度が部分レバー６７とグリップ部材７４の間で阻止されている。プライヤ３０の機能は次のように接続させている：
【００７６】
図６によると、プライヤ３０は互いに最高に離れた鍛造型半部を備える開放状態を有する。この開放状態には、ハンドレバー３１、３２が最小間隔に存在するので、プライヤ３０が終了された構造空間関係でも、工作物上にもたらされ得る。
【００７７】
図６から図８への第一部分行程では、利用者によりハンドレバー３１、３２が互いに離れて旋回されていて、停止ラチェット６６が最高に外方に旋回された位置にあるので、この位置が阻止されている。さらに、強制ラチェット６５が最高に開放されて固定された状態に存在する。
・第一部分行程中にベルクランク機構２２が有効になる。この場合には、フレスジョー６の旋回がさらに外方に停止ボルトによって片側に制限され得て、停止ボルトが例えば案内板３６の適した片側に制限された溝に案内され得る。
・第一部分行程から第二部分行程への移行は、操作部材がばね付勢されて外方へ移動されて軸受ジャーナル６４の溝端６３への設置並びに当接面４７の当接面５４への設置によってベルクランク機構２２の自由度が係止されることによって図８から図９へ行われる。  ・図９から図１０への第二部分行程では、ハンドレバー３１が固定トング半部の一部であるのに、ハンドレバー３１の方向にハンドレバー３２の運動により強制ラチェット６５と停止ラチェット６６の共働作用の下で複数のプレス段においてベルクランク機構２２による圧搾が行われる。
【００７８】
選択的支持個所と支持点並びに運動学はこの発明の範囲内に使用できる。例えば特許文献４は、部分レバー６８が異なった個所で別の継手を介して一方ではプレスジョー６に、他方ではグリップ部材７４に連接されている実施態様を開示する。圧力レバーはこの種の実施態様には同様に別の継手によって支持する。ここでは発明によって設けられた範囲が見捨てられることなしに、偏心的軸受ボルトによる継手における支持が行われるので、プライヤの調整性及ぶ後調整性又はそのいずれか一方が与えられ得る（特許文献４）。プライヤ１、３０の個々の構造要素は塊状構成に或いは板状構成に形成され得る。さらに、特許文献２により鍛造型半部が交換でき、遊びの可能性の下でプレスジョー５、６に保持されていて、遊びは鍛造型半部の区分平面の方向において中心合せ適合を可能とする。停止ラチェットの簡略化された構成では、特許文献３による移動されたトング半部の二つの部分レバーが二つの角度位置に係止できる継手連結部を介して、例えばジャーナルと二つの屈曲された溝に互いに連結されている。
【００７９】
図示された実施態様に相違して、プライヤのハンドレバー２、３、４がトングヘッドに対向位置する端領域の方向に自由に使えて形成され、ハンドレバーの平行な外面ではハンドレバーの内面の間隔の拡大を伴って形成される。これによってハンドレバーの曲げ応力の考慮の下で材料と重量が節約され得る。他方では、これによって、ハンドレバーがさらに互いに接近されることが可能とされる。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】第一部分行程を開始する開放状態の三つのハンドレバーを備えるプライヤを立体的表示で示す。
【図２】第一部分行程の終了或いは第二部分行程の開始における図１によるプライヤを立体的表示で示す。
【図３】第二部分行程の終了における閉鎖状態の図１と２によるプライヤを立体的表示で示す。
【図４】図１乃至図３によるプライヤの第一部分行程を開始する選択的開放状態を立体的表示で示す。
【図５】図４による開放状態から第一部分行程の終了における図１乃至図４によるプライヤで示す。
【図６】二つのハンドレバーと切換装置、第一部分行程を開始する開放状態の強制ラチェットと停止ラチェットを備えるプライヤの選択的構成を立体的表示で示す。
【図７】図６によるプライヤのトングヘッドの拡大図を示す。
【図８】切換装置が作動されていないので、第一運動学が有効である第一部分行程の終了における図６と図７によるプライヤを立体的表示で示す。
【図９】切換装置が作動され且つ第二運動学が有効である第一部分行程の終了における図６乃至８によるプライヤを立体的表示で示す。
【図１０】閉鎖状態の第二部分行程の終了における図６乃至９によるプライヤを立体的表示で示す。
【図１１】この発明によるプライヤの操作部材を側面図に示す。
【図１２】図１１による操作部材を正面図に示す。
【図１３】図１１による操作部材を下から見た立体的表示で示す。
【図１４】図１１による操作部材を平面図に示す。
【図１５】この発明によるプライヤのハンドレバーの端部材を側面図に示す。
【図１６】図１５による端部材を立体的表示で示す。
【図１７】この発明によるプライヤの案内板を側面図で示す。
【図１８】図１７による案内板を立体的表示で示す。
【符号の説明】
【００８１】
１．．．．プライヤ                  ３１．．．．ハンドレバー
２．．．．ハンドレバー              ３２．．．．ハンドレバー
３．．．．ハンドレバー              ３３．．．．切換装置
４．．．．ハンドレバー              ３４．．．．端部材
５．．．．プレスジョー              ３５．．．．固定要素
６．．．．プレスジョー              ３６．．．．案内板
７．．．．継手                      ３７．．．．操作部材
８．．．．鍛造型半部                ３８．．．．基礎脚
９．．．．鍛造型半部                ３９．．．．横脚
１０．．．継手                      ４０．．．．操作領域
１１．．．継手                      ４１．．．．くぼみ  
１２．．．屈曲部                    ４２．．．．突起
１３．．．継手                      ４３．．．．突起
１４．．．圧力レバー                ４４．．．．案内側面
１５．．．屈曲部                    ４５．．．．案内側面
１６．．．継手                      ４６．．．．溝
１７．．．振れ止支柱                ４７．．．．当接面
１８．．．継手                      ４８．．．．袋孔
１９．．．支柱                      ４９．．．．基礎脚
２０．．．支柱                      ５０．．．．孔
２１．．．ベルクランク機構          ５１．．．．孔
２２．．．ベルクランク機構          ５２．．．．グリップ部材
３０．．．プライヤ                  ５３．．．．脚  
６１．．．案内溝                    ５４．．．．当接面
６２．．．案内溝                    ５５．．．．脚  
６３．．．溝端                      ５６．．．．軸受目
６４．．．軸受ジャーナル            ５７．．．．孔
６５．．．強制ラチェット            ５８．．．．孔
６６．．．停止ラチェット            ５９．．．．孔
６７．．．部分レバー                ６０．．．．案内溝
６８．．．ストッパ                                                              ６９．．．追歯装置                  ７０．．．．爪部材
７１．．．．歯セグメント
７２．．．．爪要素
７３．．．．くぼみ
７４．．．．グリップ部材
７５．．．．トングヘッド
７６．．．．停止ボルト
７７．．．．継手
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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