(57)【要約】【課題】保護層を速やかに硬化でき、１次転写率が高く、画像ムラや画像流れのないハーフトーンを得ることができる電子写真感光体、画像形成装置、プロセスカートリッジ及びカラー画像形成装置を提供することにある。【解決手段】導電性支持体上に感光層及び保護層を順次積層した電子写真感光体において、該保護層が、硬化性官能基を有する化合物を硬化させた樹脂、重合開始剤及び酸化防止剤を含有し、前記酸化防止剤の含有量が前記重合開始剤の含有量以下であることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層及び保護層を順次積層した電子写真感光体において、該保護層が、硬化性官能基を有する化合物を硬化させた樹脂、重合開始剤及び酸化防止剤を含有し、前記酸化防止剤の含有量が前記重合開始剤の含有量以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記酸化防止剤が、ヒンダードフェノール構造を有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記酸化防止剤が、ヒンダードアミン構造を有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記重合開始剤が、アルキルフェノン構造を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記硬化性官能基が、アクリロイル基またはメタクリロイル基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記硬化性官能基を有する化合物が、紫外線または電子線により硬化したことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
電子写真感光体の周辺に、少なくと帯電手段、露光手段、現像手段を有し、繰り返し画像形成を行う画像形成装置において、該電子写真感光体が請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項７に記載の画像形成装置に用いられるプロセスカートリッジが、少なくとも請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体と帯電器、像露光器、現像器の少なくとも１つを一体として有しており、該画像形成装置に出し入れ可能に構成されることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項９】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とするカラー画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、画像形成装置、プロセスカートリッジ及びカラー画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真感光体に用いられていた熱可塑性樹脂は、高温高湿環境において電子写真感光体の表面傷によるハーフトーンムラが問題になったり、電子写真感光体の表面電位低下による画像流れが問題になったりすることが多かった。
【０００３】
この課題に対する解決策として保護層を設置した電子写真感光体による改善が試みられ、特に表面高度を上げるために、架橋反応による高強度化の検討も行われている（例えば、特許文献１参照）。しかし、架橋密度を向上させると電位特性を損ないやすく、画像流れ等が起こりやすくなる傾向がある。
【０００４】
このため、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で酸化防止剤を併用し、電位特性と硬化特性を両立する試みが行われている（例えば、特許文献２参照）。しかしながら、光による架橋反応系において酸化防止剤を使用することは、反応の起点となる活性種を捕捉することになり、硬化を阻害してしまう。このため、十分な架橋密度が得られず、表面傷等によるハーフトーンムラ等は必ずしも解決できていなかった。
【特許文献１】特開平８−１７９４５１号公報
【特許文献２】特開２００６−１４５８６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、保護層を速やかに硬化でき、１次転写率が高く、画像ムラや画像流れのないハーフトーンを得ることができる電子写真感光体、画像形成装置、プロセスカートリッジ及びカラー画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の上記課題は、以下の構成により達成される。
【０００７】
１．導電性支持体上に感光層及び保護層を順次積層した電子写真感光体において、該保護層が、硬化性官能基を有する化合物を硬化させた樹脂、重合開始剤及び酸化防止剤を含有し、前記酸化防止剤の含有量が前記重合開始剤の含有量以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【０００８】
２．前記酸化防止剤が、ヒンダードフェノール構造を有することを特徴とする前記１に記載の電子写真感光体。
【０００９】
３．前記酸化防止剤が、ヒンダードアミン構造を有することを特徴とする前記１に記載の電子写真感光体。
【００１０】
４．前記重合開始剤が、アルキルフェノン構造を有することを特徴とする前記１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【００１１】
５．前記硬化性官能基が、アクリロイル基またはメタクリロイル基であることを特徴とする前記１〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【００１２】
６．前記硬化性官能基を有する化合物が、紫外線または電子線により硬化したことを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【００１３】
７．電子写真感光体の周辺に、少なくと帯電手段、露光手段、現像手段を有し、繰り返し画像形成を行う画像形成装置において、該電子写真感光体が前記１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする画像形成装置。
【００１４】
８．前記７に記載の画像形成装置に用いられるプロセスカートリッジが、少なくとも前記１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体と帯電器、像露光器、現像器の少なくとも１つを一体として有しており、該画像形成装置に出し入れ可能に構成されることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【００１５】
９．前記１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とするカラー画像形成装置。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、保護層を速やかに硬化でき、１次転写率が高く、画像ムラや画像流れのないハーフトーンを得ることができる電子写真感光体、画像形成装置、プロセスカートリッジ及びカラー画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明らは上記課題に鑑み鋭意検討した結果、電位特性と高架橋密度による強度を両立するため、酸化防止剤と重合開始剤の量関係に注目し、重合開始剤が発生するラジカル活性種を失活させない量であれば、酸化防止剤が適用できることを見出した。酸化防止剤は一般的にラジカル捕捉機能を有するため、硬化の開始反応に寄与するラジカル活性種を捕捉してしまうと考えられがちであるが、重合開始剤と酸化防止剤の量を調整すれば、光架橋反応系であっても開始反応を起こすことができる。
【００１８】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１９】
〔酸化防止剤〕
酸化防止剤を適用すると、ＮＯｘ等活性ガスの攻撃による影響を低減できるため、高温高湿環境での画像流れの発生を抑制できる。
【００２０】
本発明に用いられる酸化防止剤とは、その代表的なものは電子写真感光体（以下、感光体ともいう）中ないしは感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。詳しくは下記の化合物群が挙げられる。
（１）ラジカル連鎖禁止剤
・フェノール系酸化防止剤
ヒンダードフェノール系酸化防止剤
・アミン系酸化防止剤
ヒンダードアミン系酸化防止剤
ジアリルジアミン系酸化防止剤
ジアリルアミン系酸化防止剤
・ハイドロキノン系酸化防止剤
（２）過酸化物分解剤
・硫黄系酸化防止剤
チオエーテル類
・燐酸系酸化防止剤
亜燐酸エステル類
なお、ヒンダードフェノール系酸化防止剤（ヒンダードフェノール構造を有する酸化防止剤）とは、フェノール性ＯＨ基ないしはフェノール性ＯＨのアルコキシ化基のオルト位にかさ高い有機基を有する化合物であり、ヒンダードアミン系酸化防止剤（ヒンダードアミン構造を有する酸化防止剤）とはＮ原子近傍にかさ高い有機基を有する化合物である。かさ高い有機基としては分岐状アルキル基があり、例えばｔ−ブチル基が好ましい。
【００２１】
上記酸化防止剤のうちでは、（１）のラジカル連鎖禁止剤がよく、中でも、ヒンダードフェノール構造やヒンダードアミン構造を有する酸化防止剤は、重合開始剤からの発生ラジカル活性種と酸素との反応を防ぐため、発生ラジカル活性種を効果的に反応に寄与させることができ、好ましい。
【００２２】
また、２種以上のものを併用してもよく、例えば（１）のヒンダードフェノール系酸化防止剤と（２）のチオエーテル類の酸化防止剤との併用もよい。
【００２３】
本発明において、さらに好ましいものとしては、分子中に上記ヒンダードアミン構造を有するものが画像ボケ防止や黒ポチ対策等の画質改善によく、別の態様として、ヒンダードフェノール構造単位とヒンダードアミン構造単位を分子内に含んでいるものも同様に好ましい。
【００２４】
本発明において好ましく用いられるヒンダードフェノール系及びヒンダードアミン系酸化防止剤として、下記一般式〔Ａ〕及び〔Ｂ〕を構造単位として有する化合物がある。
【００２５】
【化１】
2008058779.tif 000002
【００２６】
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は各水素原子またはアルキル基、アリール基を表し、Ｚは含窒素脂環を構成するに必要な原子団を表す。またＲ1、Ｒ2の組及びＲ3、Ｒ4の組の夫々の組においてその１つはＺの中に組込まれて二重結合を与えてもよい。
【００２７】
さらに、Ｒ5は分岐状アルキル基、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ水素原子、ヒドロキシ基、アルキル基またはアリール基を表し、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8は相互に連結して環を形成してもよい。
【００２８】
Ｒ9は水素原子、アルキル基またはアルキリデン基を表す。
【００２９】
前記Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は好ましくは炭素数１〜４０個のアルキル基であって、該アルキル基は置換基を有してもよく、置換基としては、例えばアリール基、アルコキシ基、カルボン酸基、アミド基、ハロゲン原子等任意のものが挙げられる。
【００３０】
Ｚは含窒素脂環を構成するに必要な原子団であり、好ましくは５員環、６員環を構成する原子団である。
【００３１】
好ましい環構造としては、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、ピロリジン、イミダゾリジン、オキサゾリジン、チアゾリジン、セレナゾリジン、ピロリン、イミダゾリン、イソインドリン、テトラヒドロイソキノリン、テトラヒドロピリジン、ジヒドロピリジン、ジヒドロイソキノリン、オキサゾリン、チアゾリン、セレナゾリン、ピロール等の各環が挙げられ、特に好ましくはピペリジン、ピペラジン、モルホリン及びピロリジンの各環である。
【００３２】
前記Ｒ5、Ｒ6は炭素数３〜４０のｔｅｒｔ−もしくはｓｅｃ−アルキル基が好ましい。
【００３３】
Ｒ7及びＲ8はアルキル基としては、炭素数１〜４０のものが好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基、ピリジル基等が挙げられる。またＲ6とＲ7が環となる場合にはクロマン環が好ましい。
【００３４】
Ｒ9の表すアルキル基、アルキリデン基を表し、炭素数１〜４０のものが好ましく、特に好ましいのは、炭素数１〜１８のものである。
【００３５】
ヒンダードフェノール系あるいはヒンダードアミン系酸化防止剤の樹脂中の含有量は０．０１〜２５質量％が好ましい。２５質量％より多い含有量では樹脂層中の電荷輸送能の低下が起こり、残留電位が増加しやすくなり、また膜強度の低下が発生する可能性がある。さらに好ましくは０．１〜１０質量％がよい。
【００３６】
また、前記酸化防止剤は下層の電荷発生層あるいは電荷輸送層、中間層等にも必要により含有させてもよい。これらの層への前記酸化防止剤の添加量は各層に対して０．０１〜２５質量％が好ましい。
【００３７】
本発明に用いられる酸化防止剤としては、上記の条件に適合するものであれば特に限定はないが、具体例を下記に挙げる。
（１）ヒンダードフェノール構造を有する化合物例
【００３８】
【化２】
2008058779.tif 000003
【００３９】
【化３】
2008058779.tif 000004
【００４０】
【化４】
2008058779.tif 000005
【００４１】
【化５】
2008058779.tif 000006
【００４２】
【化６】
2008058779.tif 000007
【００４３】
【化７】
2008058779.tif 000008
【００４４】
【化８】
2008058779.tif 000009
【００４５】
【化９】
2008058779.tif 000010
【００４６】
【化１０】
2008058779.tif 000011
【００４７】
【化１１】
2008058779.tif 000012
【００４８】
【化１２】
2008058779.tif 000013
【００４９】
【化１３】
2008058779.tif 000014
【００５０】
（２）ヒンダードアミン構造を有する化合物例
【００５１】
【化１４】
2008058779.tif 000015
【００５２】
【化１５】
2008058779.tif 000016
【００５３】
【化１６】
2008058779.tif 000017
【００５４】
【化１７】
2008058779.tif 000018
【００５５】
【化１８】
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【００５６】
【化１９】
2008058779.tif 000020
【００５７】
【化２０】
2008058779.tif 000021
【００５８】
【化２１】
2008058779.tif 000022
【００５９】
【化２２】
2008058779.tif 000023
【００６０】
【化２３】
2008058779.tif 000024
【００６１】
【化２４】
2008058779.tif 000025
【００６２】
【化２５】
2008058779.tif 000026
【００６３】
【化２６】
2008058779.tif 000027
【００６４】
（３）ヒンダードアミン構造とヒンダードフェノール構造を有する化合物例
【００６５】
【化２７】
2008058779.tif 000028
【００６６】
【化２８】
2008058779.tif 000029
【００６７】
【化２９】
2008058779.tif 000030
【００６８】
（４）有機リン系化合物例
例えば、一般式ＲＯ−Ｐ（ＯＲ）−ＯＲで表される化合物で代表的なものとして下記のものがある。なお、Ｒは水素原子、各々置換もしくは未置換のアルキル基、アルケニル基またはアリール基を表す。
【００６９】
【化３０】
2008058779.tif 000031
【００７０】
【化３１】
2008058779.tif 000032
【００７１】
（５）有機硫黄系化合物
例えば、一般式Ｒ−Ｓ−Ｒで表される化合物で代表的なものとして下記のものがある。なお、Ｒは水素原子、各々置換もしくは未置換のアルキル基、アルケニル基またはアリール基を表す。
【００７２】
【化３２】
2008058779.tif 000033
【００７３】
（６）酸化防止機能部分を有するモノマー
また、前記酸化防止剤の酸化防止機能部分を有するモノマーを用いてもよい。このモノマーは、活性線照射により重合、または後述する硬化性官能基を有する化合物と共重合する。
【００７４】
このモノマーの具体例を下記に挙げる。
【００７５】
【化３３】
2008058779.tif 000034
【００７６】
製品化されている酸化防止剤としては以下のような化合物、例えば「イルガノックス１０７６」、「イルガノックス１０１０」、「イルガノックス１０９８」、「イルガノックス２４５」、「イルガノックス１３３０」、「イルガノックス３１１４」、「イルガノックス１０７６」「３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシビフェニル」以上ヒンダードフェノール系、「サノールＬＳ２６２６」、「サノールＬＳ７６５」「サノールＬＳ２６２６」、「サノールＬＳ７７０」、「サノールＬＳ７４４」、「チヌビン１４４」、「チヌビン６２２ＬＤ」、「マークＬＡ５７」、「マークＬＡ６７」、「マークＬＡ６２」、「マークＬＡ６８」、「マークＬＡ６３」以上ヒンダードアミン系が挙げられる。
【００７７】
酸化防止剤の添加量は後述する重合開始剤の添加量以下であることが必要である。この量は、前述のように重合開始剤が発生するラジカル活性種を失活させない量であり、光架橋反応系であっても開始反応を起こすことができる。
【００７８】
〔重合開始剤〕
本発明に用いられる重合開始剤は、紫外線や電子線等の活性線によりラジカル活性種を発生するものであれば特に限定されないが、溶剤や硬化性官能基を有する化合物（モノマー）に対する溶解度が高いものが好ましい。種類としては、アルキルフェノン、フェニルグリオキシレート、ベンジルジメチルケタール、α−アミノケトン、モノアシルホスフィン、ビスアシルホスフィン、ホスフィンオキシド、メタロセン、ヨードニウム塩等が挙げられ、具体的には、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ１２７、１８４、２５０、３６９、３７９、５００、６５１、７５４、７８４、８１９、８１９ＤＷ、９０７、１３００、２０２２、２１００、２９５９、ＤＡＲＯＣＵＲ１１７３、４２６５、ＭＢＦ、ＴＰＯ等が挙げられる。
【００７９】
中でも、アルキルフェノン構造を有する重合開始剤は、硬化度が上がり好適である。
【００８０】
重合開始剤の添加量は硬化性官能基を有する化合物の０．１〜２０質量％が好ましく、１〜１０質量％がより好ましい。
【００８１】
〔硬化性官能基を有する化合物〕
本発明に用いられる硬化性官能基を有する化合物（以下、硬化性化合物ともいう）は、紫外線や電子線等の活性線照射により重合（硬化）して、ポリスチレン、ポリアクリレート等、一般に感光体のバインダー樹脂として用いられる樹脂となるモノマーであり、例えば、スチレン系モノマー、アクリル系モノマー、メタアクリル系モノマー、ビニルトルエン系モノマー、酢酸ビニル系モノマー、Ｎ−ビニルピロリドン系モノマーが挙げられる。中でも、硬化速度が速い点でアクリロイル基またはメタクリロイル基を有する化合物が好ましい。本発明においては、これらのモノマーを単独で用いても、混合して用いてもよい。
【００８２】
代表的な化合物例として、下記構造のものを挙げることができる。
【００８３】
【化３４】
2008058779.tif 000035
【００８４】
【化３５】
2008058779.tif 000036
【００８５】
【化３６】
2008058779.tif 000037
【００８６】
【化３７】
2008058779.tif 000038
【００８７】
【化３８】
2008058779.tif 000039
【００８８】
〔硬化性化合物の硬化反応〕
本発明では、重合開始剤の存在下で硬化性化合物に活性線を照射してラジカルを発生して重合し、かつ分子間及び分子内で架橋反応による架橋結合を形成して硬化し、硬化樹脂を生成する。活性線としては紫外線や電子線が好ましい。
【００８９】
紫外線光源としては、紫外線を発生する光源であれば制限なく使用できる。例えば、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、カーボンアーク灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ等を用いることができる。照射条件はそれぞれのランプによって異なるが、活性線の照射量は、通常５〜５００ｍＪ／ｃｍ2、好ましくは５〜１００ｍＪ／ｃｍ2である。
【００９０】
電子線源としては、電子線照射装置に格別の制限はなく、一般にはこのような電子線照射用の電子線加速機として、比較的安価で大出力が得られるカーテンビーム方式のものが有効に用いられる。電子線照射の際の加速電圧は、１００〜３００ＫＶであることが好ましく、吸収線量としては、０．５〜１０Ｍｒａｄであることが好ましい。
【００９１】
硬化性化合物は、塗布乾燥中または後に活性線を照射するのがよく、必要な活性線の照射量を得るための照射時間としては、０．１秒〜１分程度がよく、硬化性官能基を有する化合物の硬化効率または作業効率の観点から０．１〜１０秒がより好ましい。これら活性線照射部の照度は５０〜１５０ｍＷ／ｍ2であることが好ましい。
【００９２】
活性線としては電子線より紫外線が使用しやすく、好ましい。
【００９３】
〔感光体の層構成〕
本発明の感光体は、導電性支持体上に、感光層及び保護層を順次積層したもので、その層構成は、特に制限されるものではなく、具体的には、以下に示すような層構成を挙げることができる。
【００９４】
１）導電性支持体上に、感光層として電荷発生層と電荷輸送層、及び保護層を順次積層した層構成、
２）導電性支持体上に、感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層、及び保護層を順次積層した層構成、
３）導電性支持体上に、中間層、感光層として電荷発生層と電荷輸送層、及び保護層を順次積層した層構成、
４）導電性支持体上に、中間層、感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層、及び保護層を順次積層した層構成
本発明の感光体は、上記何れの層構成でもよいが、これらの中では、導電性支持体上に、中間層、電荷発生層、電荷輸送層、保護層を設けて作製されるものが好ましい。
【００９５】
〔保護層〕
感光体の保護層は、感光体が空気界面と接触する層である。
【００９６】
保護層を形成するには、上記重合開始剤、酸化防止剤及び硬化性化合物を溶解する溶媒の選択も重要である。即ち、これらの保護層塗布組成物に良溶媒（よく溶解する溶媒）を選択し、保護層の塗布溶媒に用いることが好ましい。例えば、テトラヒドロフラン、トルエン等の溶媒を用いることが好ましい。
【００９７】
（粒子）
本発明に係る保護層には粒子を用いることが好ましい。
【００９８】
本発明に用いられる粒子は、数平均一次粒径が３〜３００ｎｍのもので、好ましくは１０〜２００ｎｍのものである。
【００９９】
ここで、数平均一次粒径とは、粒子を透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析により求めた値である。
【０１００】
透過型電子顕微鏡装置（ＴＥＭ）としては、「Ｈ−９０００ＮＡＲ」（日立製作所社製）、「ＪＥＭ−２００ＦＸ」（日本電子社製）が挙げられる。
【０１０１】
透過型電子顕微鏡による観察方法は、粒子の粒径を測定する際に行われる通常の方法で行われる。例えば、以下のような手順で行われる。まず、観察用の試料を作製する。常温硬化性のエポキシ樹脂中に粒子を充分分散させた後、包埋し、硬化させてブロックを作製する。作製したブロックをダイヤモンド歯を備えたミクロトームを用い、厚さ８０〜２００ｎｍの薄片状に切り出して測定用試料を作製する。次に、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）を用いて１００００倍に拡大し、粒子の写真撮影をする。次に、画像処理装置「ルーゼックスＦ」（ニコレ社製）で撮影された１００個の無機粒子の画像情報を演算処理して、数平均一次粒径を求める。
【０１０２】
数平均一次粒径が、上記範囲の粒子は、塗布液中に均一に分散ができるので、凝集粒子の形成や表面に大きな凹凸の発生を防止でき、該凝集粒子が電荷トラップとなって黒ポチや転写メモリーの発生、該大きな凹凸による黒ポチの発生がない良好なトナー画像を形成することができる。また、塗布液中で粒子が沈降しにくく、液の分散安定性にも優れる。
【０１０３】
本発明では、粒子が、少なくとも無機粒子と有機粒子とを含むことが好ましい。
【０１０４】
無機粒子と有機粒子の割合は、無機粒子２０〜８０質量％が好ましく、３０〜７０質量がより好ましい。
【０１０５】
無機粒子としては、シリカ粒子、アルミナ粒子、二酸化チタン粒子、チタン酸ストロンチウム粒子から選択されてなるものを挙げることができる。これらの中ではシリカ粒子、アルミナ粒子が好ましい。
【０１０６】
無機粒子は、分散性向上と電子写真特性の安定性から表面処理したものが好ましい。例えば、有機溶剤や水に対して反応性有機ケイ素化合物を溶解または懸濁させた液に無機粒子を添加し、この液を数分から１時間程度撹拌する。そして場合によっては該液に加熱処理を施した後に、濾過等の工程を経た後乾燥し、表面を有機ケイ素化合物で被覆した無機粒子を得る。なお、有機溶剤や水に対して無機粒子を分散させた懸濁液に反応性有機ケイ素化合物を添加しても構わない。
【０１０７】
前記表面処理に用いられる反応性有機ケイ素化合物の量は、前記表面処理時の仕込量にて前記金属酸化物で処理された酸化チタン１００質量部に対し、反応性有機ケイ素化合物を０．１〜５０質量部、さらに好ましくは１〜１０質量部が好ましい。表面処理量が上記範囲よりも少ないと表面処理効果が十分に付与されず、中間層内における酸化チタン粒子の分散性等が悪くなる。また、上記範囲を超えてしまうと電気性能を悪化させる結果残留電位上昇や帯電電位の低下を招いてしまう。
【０１０８】
反応性有機ケイ素化合物の例としては下記一般式（１）で表される化合物が挙げられるが、無機粒子表面の水酸基等の反応性基と縮合反応をする化合物であれば、下記化合物に限定されない。
【０１０９】
一般式（１）    （Ｒ1）n−Ｓｉ−（Ｘ1）4-n
（式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒ1は該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘ1は加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
一般式（１）で表される有機ケイ素化合物において、Ｒ1で示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘ1の加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【０１１０】
また、一般式（１）で表される有機ケイ素化合物は、単独でもよいし、２種以上組み合わせて使用してもよい。
【０１１１】
また、一般式（１）で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲ1は同一でも異なっていてもよい。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸ1は同一でも異なっていてもよい。また、一般式（１）で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ1及びＸ1はそれぞれの化合物間で同一でもよく、異なっていてもよい。
【０１１２】
また、表面処理に用いる好ましい反応性有機ケイ素化合物としてはハイドロジェンポリシロキサン化合物が挙げられる。該ハイドロジェンポリシロキサン化合物の分子量は１０００〜２００００のものが一般に入手しやすく、また、黒ポチ発生防止機能も良好である。特にメチルハイドロジェンポリシロキサンを用いると良好な効果が得られる。
【０１１３】
無機粒子の表面処理の他の１つはフッ素原子を有する有機ケイ素化合物により表面処理を施された無機粒子である。該フッ素原子を有する有機ケイ素化合物による表面処理は、前記した湿式法で行うのが好ましい。
【０１１４】
即ち、有機溶剤や水に対して前記フッ素原子を有する有機ケイ素化合物を溶解または懸濁させ、この中に未処理の無機粒子を添加し、このような溶液を数分から１時間程度撹拌して混合し、場合によっては加熱処理を施した後に、濾過等の工程を経て乾燥し、無機粒子表面をフッ素原子を有する有機ケイ素化合物で被覆する。なお、有機溶剤や水に対して無機粒子を分散した懸濁液に前記フッ素原子を有する有機ケイ素化合物を添加しても構わない。
【０１１５】
フッ素原子を有する有機ケイ素化合物としては、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルトリクロロシラン、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、メチル−３，３，３−トリフルオロプロピルジクロロシラン、ジメトキシメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルメチルジクロロシラン等が挙げられる。
【０１１６】
前記無機粒子の表面処理に用いられる他の具体的な反応性有機チタン化合物としては、テトラプロポキシチタン、テトラブトキシチタン等の金属アルコキシド化合物やジイソプロポキシチタニウムビス（アセチルアセテート）、ジイソプロポキシチタニウムビス（エチルアセトアセテート）、ジイソプロポキシチタニウムビス（ラクテート）、ジブトキシチタニウムビス（オクチレングリコレート）、ジイソプロポキシチタニウムビス（トリエタノールアミナート）等の金属キレート化合物が挙げられる。また、反応性有機ジルコニウム化合物としては、テトラブトキシジルコニウムやブトキシジルコニウムトリ（アセチルアセテート）等の金属アルコキシド化合物や金属キレート化合物が挙げられる。
【０１１７】
有機粒子としては、フッ素原子含有の粒子、ポリオレフィン粒子、ポリエステル粒子、シリコン原子含有の粒子から選択されてなるものを挙げることができ、これらの中ではフッ素原子含有の粒子、ポリエステル粒子が好ましい。
【０１１８】
フッ素原子含有の粒子としては、例えば、四フッ化エチレン樹脂、三フッ化塩化エチレン樹脂、六フッ化エチレンプロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、二フッ化二塩化エチレン樹脂及びこれらの共重合体の中から１種あるいは２種以上を適宜選択するのが好ましいが、特に、三フッ化塩化エチレン樹脂、四フッ化エチレン樹脂及びフッ化ビニリデン樹脂が好ましい。
【０１１９】
〔感光体の作製〕
本発明の感光体は、浸漬塗布、円形量規制型塗布、あるいは浸漬塗布と円形量規制型塗布を組み合わせて塗膜を設けて作製することができるが、これに限定されるものではない。なお、円形量規制型塗布については、例えば特開昭５８−１８９０６１号公報に詳細に記載されている。
【０１２０】
次に、本発明の感光体を構成する部材、各層について説明する。
【０１２１】
（導電性支持体）
導電性支持体は、円筒状で、比抵抗が１０3Ωｃｍ以下のものが好ましい。具体例として、切削加工後表面洗浄した円筒状アルミニウムを挙げることができる。
【０１２２】
（中間層）
中間層は、バインダー及び分散溶媒等から構成される中間層用塗布液を塗布、乾燥して形成される。
【０１２３】
中間層のバインダーとしては、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位の内の２つ以上を含む共重合体樹脂が挙げられる。これら樹脂の中ではポリアミド樹脂が、繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さくでき好ましい。
【０１２４】
中間層塗布液を作製する溶媒としては、無機粒子を良好に分散し、ポリアミド樹脂を溶解するものが好ましい。具体的には、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が、ポリアミド樹脂の溶解性と塗布性能に優れ好ましい。これらの溶媒は全溶媒中に３０〜１００質量％、好ましくは４０〜１００質量％、より好ましくは５０〜１００質量％である。前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【０１２５】
中間層の膜厚は、０．２〜４０μｍが好ましく、０．３〜２０μｍがより好ましい。
【０１２６】
（感光層）
感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造でもよいが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した層構成をとるのがより好ましい。機能を分離した構成をとることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成をとる。正帯電用の感光体では前記層構成の順が負帯電用感光体の場合の逆の構成ととる。好ましい感光層の層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体である。
【０１２７】
以下に機能分離負帯電感光体の感光層の各層について説明する。
【０１２８】
〈電荷発生層〉
電荷発生層には電荷発生物質（ＣＧＭ）を含有する。その他の物質としては必要によりバインダー樹脂、その他添加剤を含有してもよい。
【０１２９】
電荷発生物質（ＣＧＭ）としては公知の電荷発生物質（ＣＧＭ）を用いることができる。例えばフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料等を用いることができる。これらの中で繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできるＣＧＭは複数の分子間で安定な凝集構造をとりうる立体、電位構造を有するものであり、具体的には特定の結晶構造を有するフタロシアニン顔料、ペリレン顔料のＣＧＭが挙げられる。例えばＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角２θが２７．２°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン、同２θが１２．４°に最大ピークを有するベンズイミダゾールペリレン等のＣＧＭは繰り返し使用に伴う劣化がほとんどなく、残留電位増加を小さくすることができる。
【０１３０】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコン樹脂、シリコン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．０１〜２μｍが好ましい。
【０１３１】
〈電荷輸送層〉
電荷輸送層には、電荷輸送物質（ＣＴＭ）とバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有してもよい。
【０１３２】
電荷輸送層の膜厚は、０．２〜４０μｍが好ましく、０．３〜２０μｍがより好ましい。
【０１３３】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては公知の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物等を用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【０１３４】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられる樹脂としては、例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位の内の２つ以上を含む共重合体樹脂。またこれらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。
【０１３５】
これらＣＴＬのバインダーとして最も好ましいものはポリカーボネート樹脂である。ポリカーボネート樹脂はＣＴＭの分散性、電子写真特性を良好にすることにおいて、最も好ましい。バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し電荷輸送物質１０〜２００質量部が好ましい。また、電荷輸送層の膜厚は１０〜４０μｍが好ましい。
【０１３６】
（保護層）
保護層は、本発明に係る硬化性化合物を硬化させた樹脂、重合開始剤及び酸化防止剤を含有する。その他の物質としては、必要により粒子等の添加剤を含有してもよい。
【０１３７】
硬化性化合物と粒子の割合は、硬化性化合物１００質量部に対し粒子５〜５０質量部が好ましい。
【０１３８】
保護層の膜厚は、０．２〜１０μｍが好ましく、１〜７μｍがより好ましい。
【０１３９】
〔画像形成装置〕
次に、本発明の感光体を用いた画像形成装置について説明する。
【０１４０】
図１は、本発明の感光体を用いた画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【０１４１】
図１に示す画像形成装置１は、デジタル方式による画像形成装置であって、画像読み取り部Ａ、画像処理部Ｂ、画像形成部Ｃ、転写紙搬送手段としての転写紙搬送部Ｄから構成されている。
【０１４２】
画像読み取り部Ａの上部には原稿を自動搬送する自動原稿送り手段が設けられていて、原稿載置台１１上に載置された原稿は原稿搬送ローラ１２によって１枚宛分離搬送され読み取り位置１３ａにて画像の読み取りが行われる。原稿読み取りが終了した原稿は原稿搬送ローラ１２によって原稿排紙皿１４上に排出される。
【０１４３】
一方、プラテンガラス１３上に置かれた場合の原稿の画像は走査光学系を構成する照明ランプ及び第１ミラーから成る第１ミラーユニット１５の速度ｖによる読み取り動作と、Ｖ字状に位置した第２ミラー及び第３ミラーから成る第２ミラーユニット１６の同方向への速度ｖ／２による移動によって読み取られる。
【０１４４】
読み取られた画像は、投影レンズ１７を通してラインセンサである撮像素子ＣＣＤの受光面に結像される。撮像素子ＣＣＤ上に結像されたライン状の光学像は順次電気信号（輝度信号）に光電変換されたのちＡ／Ｄ変換を行い、画像処理部Ｂにおいて濃度変換、フィルター処理等の処理が施された後、画像データは一旦メモリに記憶される。
【０１４５】
画像形成部Ｃでは、画像形成ユニットとして、像担持体であるドラム状の感光体２１と、その外周に、該感光体２１を帯電させる帯電手段（帯電工程）２２、帯電した感光体の表面電位を検出する電位検出手段２２０、現像手段（現像工程）２３、転写手段（転写工程）である転写搬送ベルト装置４５、前記感光体２１のクリーニング装置（クリーニング工程）２６及び光除電手段（光徐電工程）としてのＰＣＬ（プレチャージランプ）２７が各々動作順に配置されている。また、現像手段２３の下流側には感光体２１上に現像されたパッチ像の反射濃度を測定する反射濃度検出手段２２２が設けられている。感光体２１には、本発明に係わる感光体を使用し、図示の時計方向に駆動回転される。
【０１４６】
回転する感光体２１へは帯電手段２２による一様帯電がなされた後、像露光手段（像露光工程）３０としての露光光学系により画像処理部Ｂのメモリから呼び出された画像信号に基づいた像露光が行われる。書き込み手段である像露光手段３０としての露光光学系は図示しないレーザダイオードを発光光源とし、回転するポリゴンミラー３１、ｆθレンズ３４、シリンドリカルレンズ３５を経て反射ミラー３２により光路が曲げられ主走査がなされるもので、感光体２１に対してＡｏの位置において像露光が行われ、感光体２１の回転（副走査）によって静電潜像が形成される。本実施の形態の一例では文字部に対して露光を行い静電潜像を形成する。
【０１４７】
画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、半導体レーザまたは発光ダイオードを像露光光源として用いることができる。これらの像露光光源を用いて、書き込みの主査方向の露光ドット径を１０〜８０μｍに絞り込み、感光体上にデジタル露光を行うことにより、４００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上から２５００ｄｐｉの高解像度の電子写真画像を得ることができる。
【０１４８】
前記露光ドット径とは該露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ2以上の領域の主走査方向にそった露光ビームの長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）を云う。
【０１４９】
用いられる光ビームとしては半導体レーザを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ2以上の領域を本発明に係わる露光ドット径とする。
【０１５０】
感光体２１上の静電潜像は現像手段２３によって反転現像が行われ、感光体２１の表面に可視像のトナー像が形成される。本発明に係る画像形成方法では、該現像手段に用いられる現像剤には重合トナーを用いることが好ましい。形状や粒度分布が均一な重合トナーを本発明の感光体と併用することにより、より鮮鋭性が良好な電子写真画像を得ることができる。
【０１５１】
転写紙搬送部Ｄでは、画像形成ユニットの下方に異なるサイズの転写紙Ｐが収納された転写紙収納手段としての給紙ユニット４１（Ａ）、４１（Ｂ）、４１（Ｃ）が設けられ、また側方には手差し給紙を行う手差し給紙ユニット４２が設けられていて、それらの何れかから選択された転写紙Ｐは案内ローラ４３によって搬送路４０に沿って給紙され、給紙される転写紙Ｐの傾きと偏りの修正を行う対の給紙レジストローラ４４によって転写紙Ｐは一時停止を行ったのち再給紙が行われ、搬送路４０、転写前ローラ４３ａ、給紙経路４６及び進入ガイド板４７に案内され、感光体２１上のトナー画像が転写位置Ｂｏにおいて転写極２４及び分離極２５によって転写搬送ベルト装置４５の転写搬送ベルト４５４に載置搬送されながら転写紙Ｐに転写され、該転写紙Ｐは感光体２１面より分離し、転写搬送ベルト装置４５により定着手段５０に搬送される。
【０１５２】
定着手段５０は定着ローラ５１と加圧ローラ５２とを有しており、転写紙Ｐを定着ローラ５１と加圧ローラ５２との間を通過させることにより、加熱、加圧によってトナーを定着させる。トナー画像の定着を終えた転写紙Ｐは排紙トレイ６４上に排出される。
【０１５３】
以上は転写紙の片側への画像形成を行う状態を説明したものであるが、両面複写の場合は排紙切換部材１７０が切り替わり、転写紙案内部１７７が開放され、転写紙Ｐは破線矢印の方向に搬送される。
【０１５４】
さらに、搬送機構１７８により転写紙Ｐは下方に搬送され、転写紙反転部１７９によりスイッチバックさせられ、転写紙Ｐの後端部は先端部となって両面複写用給紙ユニット１３０内に搬送される。
【０１５５】
転写紙Ｐは両面複写用給紙ユニット１３０に設けられた搬送ガイド１３１を給紙方向に移動し、給紙ローラ１３２で転写紙Ｐを再給紙し、転写紙Ｐを搬送路４０に案内する。
【０１５６】
再び、上述したように感光体２１方向に転写紙Ｐを搬送し、転写紙Ｐの裏面にトナー画像を転写し、定着手段５０で定着した後、排紙トレイ６４に排紙する。
【０１５７】
画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。また、帯電器、像露光器、現像器、転写または分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、装置本体に着脱自在の単一ユニットとし、装置本体のレール等の案内手段を用いて着脱自在の構成としてもよい。
【０１５８】
図２は、本発明の感光体を用いたカラー画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【０１５９】
図２のカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【０１６０】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段（帯電工程）２Ｙ、露光手段（露光工程）３Ｙ、現像手段（現像工程）４Ｙ、一次転写手段（一次転写工程）としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【０１６１】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋを中心に、回転する帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋをクリーニングするクリーニング手段５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋより構成されている。
【０１６２】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【０１６３】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、あるいは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙ（以下、単にクリーニング手段５Ｙ、あるいは、クリーニングブレード５Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙを一体化するように設けている。
【０１６４】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【０１６５】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子（商品名；セルフォックレンズ）とから構成されるもの、あるいは、レーザ光学系等が用いられる。
【０１６６】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【０１６７】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての転写材Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体という。
【０１６８】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【０１６９】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに当接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに当接する。
【０１７０】
二次転写ローラ５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に当接する。
【０１７１】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【０１７２】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【０１７３】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【０１７４】
図３は、本発明の感光体を用いたカラー画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【０１７５】
図３のカラー画像形成装置は、感光体の周辺に帯電手段、露光手段、複数の現像手段、転写手段、クリーニング手段及び中間転写体を有するレーザビームプリンターの構成断面図で、ベルト状の中間転写体７０は中程度の抵抗の弾性体を使用している。
【０１７６】
図３において、１は像形成体として繰り返し使用される回転ドラム型の感光体であり、矢示の反時計方向に所定の周速度をもって回転駆動される。
【０１７７】
感光体１は回転過程で、帯電手段（帯電工程）２により所定の極性・電位に一様に帯電処理され、次いで不図示の像露光手段（像露光工程）３により画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調されたレーザビームによる走査露光光等による画像露光を受けることにより目的のカラー画像のイエロー（Ｙ）の色成分像（色情報）に対応した静電潜像が形成される。
【０１７８】
次いで、その静電潜像がイエロー（Ｙ）の現像手段：現像工程（イエロー色現像器）４Ｙにより第１色であるイエロートナーにより現像される。この時第２〜第４の現像手段（マゼンタ色現像器、シアン色現像器、ブラック色現像器）４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋの各現像器は作動オフになっていて感光体１には作用せず、上記第１色目のイエロートナー画像は上記第２〜第４の現像器により影響を受けない。
【０１７９】
中間転写体７０はローラ７９ａ、７９ｂ、７９ｃ、７９ｄ、７９ｅで張架されて時計方向に感光体１と同じ周速度をもって回転駆動されている。
【０１８０】
感光体１上に形成担持された上記第１色目のイエロートナー画像が、感光体１と中間転写体７０とのニップ部を通過する過程で、一次転写ローラ５ａから中間転写体７０に印加される一次転写バイアスにより形成される電界により、中間転写体７０の外周面に順次中間転写（一次転写）されていく。
【０１８１】
中間転写体７０に対応する第１色のイエロートナー画像の転写を終えた感光体１の表面は、クリーニング装置６ａにより清掃される。
【０１８２】
以下、同様に第２色のマゼンタトナー画像、第３色のシアントナー画像、第４色のクロ（ブラック）トナー画像が順次中間転写体７０上に重ね合わせて転写され、目的のカラー画像に対応した重ね合わせカラートナー画像が形成される。
【０１８３】
二次転写ローラ５ｂで、二次転写対向ローラ７９ｂに対応し平行に軸受させて中間転写体７０の下面部に離間可能な状態に配設してある。
【０１８４】
感光体１から中間転写体７０への第１〜第４色のトナー画像の順次重畳転写のための一次転写バイアスはトナーとは逆極性で、バイアス電源から印加される。その印加電圧は、例えば＋１００Ｖ〜＋２ｋＶの範囲である。
【０１８５】
感光体１から中間転写体７０への第１〜第３色のトナー画像の一次転写工程において、二次転写ローラ５ｂ及び中間転写体クリーニング手段６ｂは中間転写体７０から離間することも可能である。
【０１８６】
ベルト状の中間転写体７０上に転写された重ね合わせカラートナー画像の第２の画像担持体である転写材Ｐへの転写は、二次転写ローラ５ｂが中間転写体７０のベルトに当接されると共に、対の給紙レジストローラ２３から転写紙ガイドを通って、中間転写体７０のベルトに二次転写ローラ５ｂとの当接ニップに所定のタイミングで転写材Ｐが給送される。二次転写バイアスがバイアス電源から二次転写ローラ５ｂに印加される。この二次転写バイアスにより中間転写体７０から第２の画像担持体である転写材Ｐへ重ね合わせカラートナー画像が転写（二次転写）される。トナー画像の転写を受けた転写材Ｐは定着手段２４へ導入され加熱定着される。
【実施例】
【０１８７】
以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。
【０１８８】
実施例
〔感光体１の作製〕
（導電性支持体）
円筒形アルミニウム支持体の表面を切削加工し、十点表面粗さＲｚ＝１．５（μｍ）、直径６０ｍｍ、長さ３６２ｍｍの導電性支持体を用意した。
【０１８９】
（中間層）
ポリアミド樹脂（アミランＣＭ−８０００：東レ社製）                    ６０ｇ
メタノール                                                      １６００ｍｌ
１−ブタノール                                                    ４００ｍｌ
上記成分を混合溶解して中間層塗布液を調製した。この塗布液を直径６０ｍｍ、上記導電性支持体上に浸漬塗布法で塗布し、膜厚０．３μｍの中間層を形成した。
【０１９０】
（電荷発生層）
チタニルフタロシアニン                                                ６０ｇ
シリコーン樹脂溶液（ＫＲ５２４０、１５質量％キシレン−ブタノール溶液：信越化学社製）                                                                ７００ｇ
２−ブタノン                                                    ２０００ｍｌ
上記成分を混合し、サンドミルを用いて１０時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を前記中間層の上に浸漬塗布法で塗布し、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。チタニルフタロシアニンのＣｕ−Ｋα特性Ｘ線回折スペクトルを測定した結果、ブラッグ角２θの最大ピークが２７．２°に認められた。
【０１９１】
（電荷輸送層）
電荷輸送物質：４−メトキシ−４′−（４−メチル−α−フェニルスチリル）トリフェニルアミン                                                            ２００ｇ
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート（ユーピロンＺ３００：三菱ガス化学社製）
３００ｇ
酸化防止剤：サノールＬＳ２６２６（三共ライフテック社製）            １．７ｇ
ＴＨＦ                                                          ２０００ｍｌ
上記成分を混合溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１９２】
（保護層）
硬化性化合物：ＳＲ３５０（トリメチロールプロパントリメタクリレート、日本化薬社製）                                                                      ５ｇ
重合開始剤：Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８４（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）
０．２５ｇ
酸化防止剤：サノールＬＳ２６２６（三共ライフテック社製）          ０．２０ｇ
溶媒：ｎ−プロパノール                                              ２０ｍｌ
上記成分を混合溶解して保護層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷輸送層の上にリングコータ法で塗布し、Ｘｅｎｏｎ社製パルス紫外線照射装置ＲＣ−５００Ｂを用いて色ガラスフィルターＵＶ−３５（旭テクノグラス社製）を用いて、積算光量が１０Ｊ／ｃｍ2になるように保護層を光硬化し、１１０℃で３０分乾燥後、膜厚２μｍの感光体１を作製した。
【０１９３】
〔感光体２〜１０の作製〕
感光体１の作製において、保護層の硬化性化合物、重合開始剤、酸化防止剤を表１のように変更し、それ以外は同様にして感光体２〜１０を作製した。
【０１９４】
〔感光体の評価〕
作製した感光体について、下記のように評価した。
【０１９５】
（膜硬度）
膜硬度の評価は、Ｆｉｓｃｈｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｓ社製のフィッシャースコープ（登録商標）Ｈ１００Ｃにて、ビッカース圧子（四角錐圧子、角度１３６°）を設置し、押し込み速度０．４ｍＮ／ｓｅｃ、押し込み加重２ｍＮ、保持時間５秒、測定環境２０℃、６５％ＲＨにてユニバーサル硬さ（ＨＵ）を測定し、下記基準で評価した。
【０１９６】
◎：ＨＵが３３０Ｎ／ｍｍ2以上
○：ＨＵが２８０以上、３３０Ｎ／ｍｍ2未満
×：ＨＵが２８０Ｎ／ｍｍ2未満
（画像流れ）
感光体をセイコーエプソン社製レーザープリンターＬＰ１５００Ｃ（レーザー露光・反転現像・中間転写ベルト・ブレードクリーニングプロセスを有する４サイクル中間転写システム）を評価が行えるように改造し、露光量を適正化した評価機に搭載し、初期帯電電位を−４５０Ｖに設定し、高温、高湿環境（３８℃、８０％ＲＨ）でＡ４フルカラー画像を８０枚焼き出す前後に黒化率７％の文字画像をＡ４でプリントを行い、下記基準でハーフトーン画像を目視にて評価した。
【０１９７】
◎：８０枚焼き出し後にも画像流れなしで良好
○：８０枚焼き出し後に、画像流れ発生
×：８０枚焼き出し前に、画像流れ発生
（画像ムラ）
高温高湿環境（３３℃、８０％ＲＨ）で１００００枚のプリントを行い、１００００枚目のプリント画像のハーフトーン部濃度を目視で観察し、傷による画像ムラの評価を行った。
【０１９８】
◎：ハーフトーンムラなし、問題なし
○：ハーフトーンムラ１〜２箇所、実用上問題ないレベル
×：ハーフトーンムラ３箇所以上、実用上問題となるレベル
評価の結果を表１に示す。
【０１９９】
【表１】
2008058779.tif 000040
【０２００】
表から、本発明の感光体１〜８は膜強度、画像流れ及び傷による画像ムラが良好なのに対し、比較例の感光体９、１０は露光による電気特性の悪化、画像流れが不良、あるいは膜硬度が出ないことが分かる。このように、本発明は画像ムラ、膜硬度さらに画像流れの抑制を両立しており極めて優れた発明である。
【図面の簡単な説明】
【０２０１】
【図１】画像形成装置の機能が組み込まれた概略図である。
【図２】カラー画像形成装置の断面構成図である。
【図３】本発明の感光体を用いたカラー画像形成装置の構成断面図である。
【符号の説明】
【０２０２】
１  画像形成装置
２１  感光体
２２  帯電手段
２３  現像手段
２４  転写極
２５  分離極
２６  クリーニング装置
３０  露光光学系
４５  転写搬送ベルト装置
５０  定着手段
２５０  分離爪ユニット
【図１】
2008058779.tif 000041
【図２】
2008058779.tif 000042
【図３】
2008058779.tif 000043