(57)【要約】【課題】アドホック通信ネットワークに於いて電波の通信可能範囲（電波カバレッジ）を考慮に入れた、しかも効率良い中継が可能な経路検索が出来る通信方式を課題とする。【解決手段】無線端末は、周辺に存在する無線端末の無線端末リストから自己と直接通信できない無線端末を多く持つ無線端末を複数選択し、近い無線端末同士を所定数のグループに分類する。通信可能な共通局によってグループの相対的位置を判定した後、各グループの中から通信を中継する無線端末の候補を正副１局づつ選択し、送信及び中継が必要になった場合予め選定した無線端末へ送信する。【選択図】図１
2008244792.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の無線端末が自律分散的に無線ネットワークを構築するシステムにおいて、
一定の周期またはランダムに常に繰り返して前記無線端末が自己の存在を示す通信を自己の周辺に存在する他の無線端末へ自己の送受信可能な無線端末リストを添付して送る手段と、
自己の存在を示す通信を受けた他の前記無線端末が自己の送受信可能な無線端末リスト（以降、送受信可能な無線端末リストを無線端末リストと呼称する）を添付して応答する手段と、
応答を受けた前記無線端末が自己の周辺に存在する複数の前記無線端末の無線端末リストを保存する手段と、
応答を受けた前記無線端末が無線端末リストから自己と直接通信できない無線端末数を計数して多い無線端末順に並べ上位から予め設定した数の無線端末を選択する手段と、
応答を受けた前記無線端末が無線端末リストから送受信可能なことが共通する無線端末を多く持つ選択した無線端末同士を所定数のグループに分類する手段と、
応答を受けた前記無線端末が選択した無線端末をグループに分類した後に各グループに送受信可能なことが共通する無線端末の数から地理的に離れているグループか近いグループであるかを判定してグループの相対的位置を判定する手段と、
応答を受けた前記無線端末がグループの相対的位置を判定した後各グループの中から通信を中継する無線端末（以降、中継局または局と呼称する）の候補を少なくとも正副１局づつ選択する手段と、
を備えたことを特徴とする無線ネットワークシステム。
【請求項２】
送信したい情報を持つ無線端末（以降、送信局と呼称する）は、情報を受信して欲しい無線端末（以降、受信局と呼称する）のアドレスと送信局の周辺に存在する前記無線端末のグループの内で予め選択した正の中継局のアドレスを指定して送信する手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項３】
送信局は、受信局のアドレスと正の中継局のアドレスを指定して送信した後、中継が所定の時間内に実施されるか否かを監視し、所定時間が経過しても中継されない場合は、グループの内で予め選択した副の前記中継局のアドレスを指定して再度送信を試みる手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項４】
アドレスを指定された中継局は、保持している無線端末リストに受信局が存在するか否かを調べ、前記受信局が存在すれば次の中継局のアドレスを指定せずに前記受信局へ中継送信する手段と、
前記無線端末リストに前記受信局が存在しなければ前記中継局の周辺に存在する無線端末のグループの内で予め選択した正の中継局のアドレスを指定して送信する手段と、
を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項５】
アドレスを指定された中継局は、中継されてきた経路を示すために書き込まれた中継局のアドレスの次に自己のアドレスを付加して次の中継局のアドレスを指定して送信する手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項６】
アドレスを指定された中継局は、中継を依頼してきた前の送信局または前の中継局がアドレスを指定された前記中継局の周辺に存在する無線端末のグループに含まれている場合は該当するグループおよびグループに含まれていなくても送受信可能なことが共通する無線端末を一番多く持つグループを捜して該当するグループを除いて他のグループの内で予め選択した正の中継局のアドレスを指定して送信する手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項７】
中継局は、各グループに存在する正の中継局のアドレスを指定して送信した後、中継が所定の時間内に実施されるか否かを監視し、所定時間が経過しても中継されない場合は、グループの内で予め選択した副の中継局のアドレスを指定して再度送信を試みる手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項８】
中継局は、一定時間内に同じ内容の通信が別の通信経路または同じ通信経路で中継されてきた場合に再度中継しない手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項９】
受信局は、送信局に対する受信応答と中継されてきた通信経路を逆にさかのぼって中継局のアドレスを措定して応答通信を行う手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項１０】
送信局は、受信応答を受け取った後に引き続き受信局との間で通信を継続する場合は、受信局から応答を受けた通信経路を逆に指定して通信を行う手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動可能な携帯型無線端末のアドホック通信網の経路を確立するための方式に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信技術を採用した移動可能な携帯型無線端末の通信として、よく知られているのは携帯電話や自動車電話がある。また、屋内では無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）を利用したノート型パーソナルコンピュータやＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｕｔａｎｔｓ）の通信がよく知られている。前述の通信システムは、固定無線基地局を持つ固定的なネットワークインフラが存在する。しかし、近年は固定的なネットワークインフラが存在しない自律分散型で無線端末同士が中継して通信ができるアドホック通信ネットワークが提案されている。
【０００３】
アドホック通信ネットワークは、災害時に臨時に設けられる通信に利用したり、車などの移動体同士の通信に利用したり、屋内では会議などに使用されるパソコン（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）同士の通信に利用したり出来る。固定的なネットワークインフラを持たないため経済的で臨時に即席的にその場限り（Ａｄ  ｈｏｃ）で無線通信を行うことに適している。アドホック通信ネットワークの一例として特許文献１を参照されたい。
【特許文献１】特開２００４−４８４７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
アドホック通信ネットワークは、情報が他に漏洩しない様にするセキュリティ問題など複数の課題を抱えているが、その１つとして経路の検索方式（ルーティングプロトコルとも言う）が挙げられる。固定的なネットワークインフラが存在せず、通信形態（ネットワークトポロジとも言う）が頻繁に変化するため通信経路を検索することが重要な課題となっている。インターネット技術の標準化を推進する団体であるＩＥＴＦ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｔａｓｋ  Ｆｏｒｃｅ）のＭＡＮＥＴ  ＷＧ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ａｄｈｏｃ  ＮＥＴｗｏｒｋｓ  Ｗｏｒｋｉｎｇ  Ｇｒｏｕｐ）では、アドホック通信ネットワークのルーティングプロトコルの標準化が検討されている。
【０００５】
多数のルーティングプロトコルが提案されているが、検索の方式から数種類に分類されており、通信要求が生じたときに経路を検索するＲｅａｃｔｉｖｅ型や常に通信経路を検索して経路表を持つＰｒｏａｃｔｉｖｅ型、Ｒｅａｃｔｉｖｅ型とＰｒｏａｃｔｉｖｅ型を組み合わせたハイブリッド型、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）などを利用して無線端末が位置情報を持っている位置情報型、経路ゾーンを階層的に持つ階層型などに分類されている。Ｒｅａｃｔｉｖｅ型は通信が必要になったとき電波を発信して経路検索をするため、常に電波を発信していないので電池駆動が多い無線端末では電池の消費寿命の点で有利であるが、通信の起動に時間が掛かる欠点を持つ。それに対してＰｒｏａｃｔｉｖｅ型は、常時通信を行って通信要求が発生する以前に経路を検索しているので電池の消費寿命の点では不利であるが、無線端末の移動が頻繁で速く、速い通信を必要とする場合に適している。
【０００６】
多数提案されているルーティングプロトコルは、いずれもあたかも有線で通信網が出来ているかのごとく近隣の無線端末同士が通信出来ることを前提としている。通信の中継（経路）は、決められたルールに従って有線の通信網のごとく無線端末同士が中継局となって通信していく。しかし、実際は電波を利用するので電波が届かずに通信できない場合や電波送信電力が充分にあれば遠方まで通信が可能である場合もある。電波が遠方の無線端末まで到達していてもルールに従って細かく中継されるので、伝送効率が電波の強さに拘わらず一定である。細かく中継される一例として、特許文献１を参照されたい。特許文献１の提案は、複数の通信経路がある場合に通信能力に応じて最適な経路を選択する提案である。本発明は、電波の通信可能範囲（電波カバレッジ）を考慮に入れた、しかも効率良く中継が可能な経路検索が出来る通信方式を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
複数の無線端末が自律分散的に無線ネットワークを構築するシステムにおいて、無線端末が一定の周期またはランダムに常に繰り返して自己の存在を示す通信を自己の周辺に存在する他の無線端末へ自己の送受信可能な無線端末リストを添付して送る手段を備える。
【０００８】
他の無線端末から存在を示す通信を受けた無線端末は、自己の送受信可能な無線端末リストを添付して応答する手段を備える。
【０００９】
応答をうけた無線端末は、周辺に存在する複数の無線端末の無線端末リストを保存する手段を備える。無線端末は、保存した無線端末リストから自己と直接通信できない無線端末を多く持つ無線端末を多い順に並べ上位から予め設定した数の無線端末を選択する手段を備える。
【００１０】
無線端末は、予め設定した数の選択した無線端末の内で無線端末リストから送受信可能な共通する無線端末をより多く持つ無線端末同士が距離的に近いと判断して近い無線端末同士を所定数のグループに分類する手段を備える。
【００１１】
無線端末は、選択した無線端末をグループに分類した後に各グループに送受信可能なことが共通する無線端末の数から地理的に離れているグループか近いグループであるかを判定して各グループの相対的位置を判定する手段を備える。各グループ間で共通する無線端末をラインで結び、ライン数が偏っていなければグループの分類及びグループの相対位置の判断は正しいとする。
ライン数が特定のグループ間に偏っているとグループ化は正しくないのでグループの分類をやり直す。
【００１２】
無線端末は、グループの相対的位置を判定した後、各グループの中から通信を中継する無線端末の候補を正副１局づつ選択する手段を備える。副局は、正局が中継できないときの予備である。
中継局候補正副局は、固定せず定期的に同一グループ内で変更しても良い。
【００１３】
送信要求を持つ無線端末（送信局と呼称する）は、受信して欲しい無線端末（受信局と呼称する）のアドレスと送信局の周辺に存在する無線端末のグループの内で予め選択した正の中継局のアドレスを指定して送信する手段を備える。送信局は、送信後所定時間内に正の中継局が中継しない場合は、副の中継局を指定して送信する。
【００１４】
中継の要求を受けた無線端末（中継局と呼称する）は、保持している無線端末リストに受信局が存在するか否かを調べ、受信局が存在すれば次の中継局のアドレスを指定せずに受信局へ中継送信する手段を備える。無線端末リストに受信局が存在しなければ前段の中継局が所属するグループまたは所属しないが一番近いグループを除き、周辺に存在する無線端末のグループの内で予め選択した正の中継局のアドレスを指定して送信する手段を備える。また、中継局は、中継されてきた経路を示すために書き込まれた中継局のアドレスの次に自己のアドレスを付加して次の中継局のアドレスを指定して送信する手段を備える。
【００１５】
中継局は、各グループに存在する正の中継局のアドレスを指定して送信した後、中継が所定の時間内に実施されるか否かを監視し、所定時間が経過しても中継されない場合は、グループの内で予め選択した副の中継局のアドレスを指定して再度送信を試みる手段を備える。また、中継局は一定時間内に同じ内容の通信が別の通信経路または同じ通信経路で中継されてきた場合に再度中継しない手段を備える。
【００１６】
受信局は、送信局に対する受信応答と中継されてきた通信経路を逆にさかのぼって中継局のアドレスを措定して応答通信を行う手段を備える。
【００１７】
送信局は、受信応答を受け取った後に引き続き受信局との間で通信を継続する場合は、受信局から応答を受けた通信経路を逆に指定して通信を行う手段を備える。
【発明の効果】
【００１８】
本発明は、アドホック通信ネットワークを構成する無線端末が送信要求または中継要求を発生する以前に、電波が届く境界域に存在する無線端末を位置的にグループ化してその代表を選択しておくことで、高速で電波カバレッジを考慮した効率の良い通信が可能となる。電波の伝搬状況が変化しても通信形態（ネットワークトポロジ）が変化しても通信が出来なくなる恐れがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の通信経路の検索方式を説明する図で、英数字はそこに存在する無線端末の配置を示したものである。無線端末Ａ１（局アドレスをＡ１と仮に設定した）から送信と受信が可能な領域１００を円の破線で示し、無線端末Ｂ３（局アドレスをＢ３と仮に設定した）から送受信可能な領域１０１を円の実線で示す。無線端末Ａ１から送受信可能な無線端末は、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３・・・Ｂ２２で示し、無線端末Ａ１から直接に送受信出来ない無線端末をＣ１、Ｃ２、Ｃ３・・・Ｃ４８で示す。無線端末Ａ１から送信する場合、出来る限り領域１００の境界領域に存在する無線端末を中継局に選択する方が伝送の効率が良い。また、方位は重ならずに均等に分散されている方が中継の空白領域が発生する可能性が小さい。本発明は、ある無線端末が送受信可能な領域の境界近くに存在する無線端末を見つけ、方位を分散して中継することが可能な無線ネットワークシステムである。
【００２０】
無線端末Ａ１が中継局候補をＢ３、Ｂ５、Ｂ７、Ｂ１０と予め選択したと仮定する。無線端末Ｂ３が中継局候補をＢ１４、Ｃ６、Ｃ２３、Ｃ４８と予め選択したと仮定する。無線端末Ａ１が中継局候補を指定して送信（図１のＡ１から出ている矢印）したとすると、無線端末Ｂ３はさらにＣ６、Ｃ２３、Ｃ４８へと中継していく。無線端末Ｂ５、Ｂ７、Ｂ１０、Ｃ６、Ｃ２３、Ｃ４８も中継していくが図が煩雑になるので省略している。中継は４方位で示してあるが、必ずしも４方位である必要はなく、システムによって２〜１６方位の中から選べばよい。また、通信可能範囲を説明上無指向性の円形にしているが、楕円の指向性であったり電波環境や障害物の関係で円形とは限らない。無線端末Ｂ３からＢ１４へ中継しないのは、Ｂ１４が通信してきたＡ１と同じ方位にあるからである。
【００２１】
図１から分かるように、通信可能領域の境界に存在する中継局を選択することで中継数を減らし効率の良い中継が可能となる。これは、電波の送信電力が大きいほど有利となる。
【００２２】
図２は、図１と無線端末の配置は同じで従来の、あるルーティングプロトコルに従った中継を示す。電波の通信可能範囲は特に考慮されず、あたかも有線通信網があるかのごとくルーティングのルールに従って中継していく。無線端末Ａ１から送信された通信文は１つのルートではＢ１８、Ｂ１９、Ｂ１２、Ｂ２０、Ｂ３、Ｃ４８・・と中継されていく。ルーティングプロトコルに拠って必ずしも同じルーティングではないが、図１と比較すると中継数が多いことが分かる。図１ではＡ１からＣ４８までは２ホップ（中継）であるが図２では６ホップを要している。
【００２３】
次に、本発明の通信経路の検索を具体的に説明する。図３は、無線端末Ａ１を中心にして無線端末が配置されていることを示し、英数字はそこに英数字の局アドレスを持つ無線端末が存在することを示す。無線端末Ａ１から送受信可能な領域１００を円形の破線で示す。無線端末Ａ１から送受信可能な無線端末は、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３・・・Ｂ２２で示し、無線端末Ａ１から直接に送受信出来ない無線端末をＣ１、Ｃ２、Ｃ３・・・Ｃ４８で示す。
【００２４】
無線端末Ａ１から電波を発信して自己の存在を周辺に示す通信を行う。前記のＭＡＮＥＴ  ＷＧでは、Ｈｅｌｌｏメッセージと呼ばれている通信に相当する。自己の存在を示す通信は、無線ネットワークに参入してから定期的に、またはランダム時間間隔で、通信が行われていない空き時間を利用して常に実行される。自局アドレスと自局から見て送受信可能な無線端末リストを添付して周辺に存在する無線端末に応答を要求する。この要求を受信した無線端末Ａ１の周辺に存在する他の無線端末は、各無線端末が保持している無線端末リストを添付して応答する。
【００２５】
こうして得られた無線端末Ａ１の無線端末リストを図４に示す。無線端末Ａ１が送受信出来る局（無線端末）はＢ１〜Ｂ２２であるが、全部提示出来ないので図４では省略している。また、各局が送受信できる局も部分的に示している。無線端末は移動体であることが前提なので無線端末リストは常に更新する必要がある。移動速度が速ければ速いほど頻繁に更新しなければならないが、移動が緩やかなシステムでは無線端末の消費電力を少なくする意味で更新頻度を下げても良い。図４の無線端末リストの見方を説明する。例えば、上から３行目のＢ３局の行は、Ａ１局がＢ３局から応答を受けたＢ３局自身が送受信できる局を示している。それによるとＢ３局が送受信できる局は、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ４、Ｂ１２、・・・Ｂ２０、Ｂ２１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、・・・・Ｃ２５、Ｃ２６である。
【００２６】
無線端末Ａ１は、得られた無線端末リストを記憶部へ保存し、以降の処理を行う。無線端末リストからＣ局が多い（つまり、Ａ１局から通信できない局をたくさん保有している局）上位数局を選択する。上位いくつの局を選択するかはそれぞれのシステムの条件で異なり、中継していく方位が多ければ多く選ぶ。しかし、必要以上に多く選択すると、通信可能範囲（電波カバレッジ）の境界に存在する局だけでなく無線端末Ａ１に近い局も選択してしまう。図５では、方位を４としてＣ局が多い上位１２局を選択している。Ｃ局の数が１１局ある無線端末はＢ１、Ｂ１０、Ｂ１１である。Ａ１局から通信できない局をたくさん保有している局が必ずしもＡ１局から遠方にあるとは限らないが、無線端末が極端に偏って配置されていなければ一般に遠方にあると見なして構わない。
【００２７】
次に、方位を４として、図５で選んだ局を４つのグループにグループ化する。グループ化の手法としては、各局同士の送受信可能な共通局を計数して、より多く共通局を持っている局を同じグループとする。共通局が多いと言うことは地理的に近い局であると言える。
図６にグループ化した例を示す。
【００２８】
次に、各グループの相対的位置を決める。そのためには各グループ間で共通に送受信出来る共通局をラインで結ぶ。図７は共通局をラインで結んだ図を示すが、図が煩雑になるので模型的に示している。各グループでライン数に偏りがあると、グループ化が適切ではないのでグループ化をやり直す。図７ではライン数がグループ１と２、グループ３と４が４本、グループ１と３、グループ２と４が３本、グループ１と４、グループ２と３が０本であるので、図８に示すような各グループの相対的位置を決定することが出来る。つまりグループ１と２が近く、グループ３と４が近い。グループ１と４、グループ２と３は共通局が無いので距離が離れている。図８は、相対的位置を示すもので、グループ２と３が逆の位置に配置されても構わない。どちらが正しい位置か無線端末Ａ１には上記だけの情報では分からないが、絶対的位置が必要なのではない。
【００２９】
グループの相対的位置が決定すると、次は、各グループから中継局の候補を選択する。図９では各グループで正副１局づつ選択しているが、１局に拘らない。選択の基準としては、隣接するグループと共通局が少ない局を選ぶ。共通局が多い局は、隣接のグループに近い位置に存在する可能性が高いからである。こうして選択した局は、無線端末Ａ１に送信要求がある場合や他局から中継要求がＡ１局にある場合にＡ１局の次の中継局として選ばれる。図１は、Ａ１から選ばれた中継局Ｂ３、Ｂ５、Ｂ７、Ｂ１０が指定されていることを示している。
【００３０】
「自己の存在を示す通信」から無線端末リストを得て、さらに無線端末リストから中継局の候補を検索する処理（経路検索）は、無線端末の制御部で行われる。図１４は、無線端末（２１１）の内部構造の一例を示したものである。制御部（２０４）は、処理プロセッサーやマイクロコンピュータなどで構成され、記憶部（２０６）に保存されているプログラムの指示によって動作する。経路検索の処理も制御部（２０４）が記憶部（２０６）から経路検索処理プログラムと無線端末リストを読み出して検索処理を実行する。
【００３１】
図１０に経路検索処理のフローを示す。制御部（２０４）は、時計部（２０５）に一定周期を通知するタイマーを起動させて周期の割り込みが発生（図１０のステップＳ２）すると、「自己の存在を示す通信」を周辺の無線端末に発信（ステップＳ３）する。電波を発信するに当たっては、他の無線端末が電波を発信していないことを衝突検出部（２０３）で確認してから実行される。図１０のフローでは自己の存在を示す通信は一定周期で行われるが、ランダム時間を発生させて定期的にではなくランダムな時間で実行されても構わない。
【００３２】
周辺の無線端末が「自己の存在を示す通信」を受信すると、その局が保持している送受信可能な局のリストを添付して応答（ステップＳ４）してきた場合、制御部（２０４）は記憶部（２０６）の無線端末リストに応答してきた局を送受信可能な局として、その局の保持している送受信可能な局のリストと共に登録（ステップＳ５）する。
【００３３】
他の無線端末が「自己の存在を示す通信」を発信した（ステップＳ６）場合は、自分が保持している現在の送受信可能な局のリストを添付して応答（ステップＳ７）する。
【００３４】
「自己の存在を示す通信」を発信してから所定の時間を経過したか（ステップＳ８）チェックして所定時間が経過していれば、「自己の存在を示す通信」を受信できた周辺の全ての無線端末が応答したと見なし、経路を検索する処理へ移行する（ステップＳ９からステップＳ１２）。
【００３５】
得られた無線端末リストから、電波カバレッジの境界に存在すると思われる局をN局選択する。Nの数は、中継する方位の数や周辺の無線端末数から最適な数量をシステム毎に決める。自局から直接通信出来ない局を多く持っている局が、電波カバレッジの境界に存在すると思われる局として、直接通信出来ない局数の上位N局を選ぶ（ステップＳ９）。
【００３６】
次に、選んだ上位N局を距離が近い局同士グループ化する（ステップＳ１０）。グループの数は通信を中継していく方位の数に相当する。中継の方位が少なすぎると中継の空白領域が発生しやすくなり、方位が多すぎると中継が重複するので伝送効率が低下する。距離が近い局かどうかの判断は、通信可能な共通局が多いかどうかで判定する。
【００３７】
グループ化出来たら、次にグループの相対的位置関係を明らかにする（ステップＳ１１）。各グループ間で通信可能な共通局が多いグループは距離的に近く、少ないと離れていると見なして各グループの相対的な配置（位置）を決定する。
【００３８】
各グループの相対的位置が決まると、各グループの中から隣接するグループと共通局が少ない局を１ないし２局選択して中継局の候補とする（ステップＳ１２）。
【００３９】
これらの処理は、一定周期毎に実行されるので中継局の候補はいつも同一とは限らない。つまり、周辺の局は移動している可能性もあり、新たに無線ネットワークに参入してくる局もあるし、ネットワークから抜け出していく局もある。局の移動が頻繁で速いシステムでは、中継局候補の更新を頻繁に速く実行しなければならない。
【００４０】
図１１は、上述の経路検索処理で得られた中継局候補を使って実際に送信または中継するフローを示したものである。図１４の無線端末（２１１）の操作部（２０７）での送信指示や情報検索要求など各種指示や音声入出力部（２０９）での通話要求あるいは時計部（２０５）から発生する一定周期やカレンダー時計による決められたスケジュールによる通信要求の発生または外部入出力部（２１０）での外部信号の送受信により他の無線端末と通信が必要になる場合、制御部（２０４）は送信要求のプログラムを起動する。送信要求が発生した場合または他局から通信が中継されてきた場合（図１１のステップＳ２）、自局が保持している無線端末リストに送信局が情報を送りたい受信局が存在するか調べる（図１１のステップＳ３）。
【００４１】
自局の通信可能エリアに受信局が存在すれば、中継局を指定する必要がないので受信局のアドレス（以降、ＡＤＲと略すこともある）のみを指定して送信（または中継送信）する（図１１のステップＳ４）。
【００４２】
自局の通信可能エリアに受信局が存在していなければ、次へ中継しなければならない。中継または送信されてきた方向へは中継する必要がないので、中継または送信されてきた局がどのグループに存在するかまたはどのグループに位置的に近いか判定する。判定の方法は、無線端末リストで各グループと共通局（送受信が可能な共通局）が多いか否かで判定する（図１１のステップＳ５）。
【００４３】
中継または送信されてきた方向（グループ）が判明すると、そのグループを除き予め選定している正副の中継局の内、正の中継局を指定して送信する（図１１のステップＳ６）。
【００４４】
正の中継局からの電波は傍受出来るので、さらに次の中継局へ送信したか否かを所定時間の時間監視によって監視する（図１１のステップＳ７）。
【００４５】
時間監視の結果、次の中継局へ送信が無い場合は、副の中継局のＡＤＲを指定して中継送信をやり直す（図１１のステップＳ８）。
【００４６】
副の中継局に対しても次へ中継したか時間監視を行う（図１１のステップＳ９）。
【００４７】
正副両方の中継局が中継できないとき、その方向への中継は打ち切る。または、中継局が移動して電波が届かない可能性もあるので中継局候補の再選択を行い、次回の送信要求に備えても良いし、再度通信をやり直しても良い（図１１のステップＳ１０）。
【００４８】
図１２は、送信局（１０２）から受信局（１０６）までの通信の様子を示したものである。送信局（１０２）からの通信は１方向だけでなく複数方向へ向けられ、中継１局、中継２局、中継３局・・・も複数局指定されるが、図１２では送信局（１０２）から受信局（１０６）までの通信経路を示している。また、中継が３つまでを示しているが、３つの中継とは限らない。
【００４９】
送信局（１０２）からの情報が受信局（１０６）まで中継されると、受信局（１０６）は応答文を逆の経路を利用して送信局（１０２）へ返答する。
【００５０】
図１３は、通信フォーマットの一例を示す。先頭に通信の同期をとる同期信号や通信の衝突を検出するためのプレキャリアが設けられる。次にヘッダー部や通信に必要な制御文が続き、送信元アドレス（ＡＤＲ）、受信先ＡＤＲ、中継１局ＡＤＲ、中継２局ＡＤＲ・・・通信文（本文）、誤りチェックコード、ポストキャリアと続く。中継経路情報（１０７）は、中継した局がそれ以前に中継されてきた中継局の経路情報の後ろに自局のＡＤＲを付加することで中継の経路を示す情報である。
【００５１】
受信局（１０６）は、中継経路情報（１０７）を基に経路を逆方向に指定して送信局（１０２）へ返答する。受信局（１０６）は、複数の経路から受信することもあり、一番速く受信した経路を使うか、一番少ない経路数の経路を選択するか予めルールをプログラムしておく。
【００５２】
応答を受けた送信局（１０２）は、必要によっては応答で得られた経路情報を利用して受信局（１０６）との間でその後の通信を実施する。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】無線ネットワークの通信経路の検索方式を説明する図
【図２】従来のあるルーティングプロトコルに従った中継方式の説明図
【図３】無線端末Ａ１を中心にした無線端末の配置図
【図４】無線端末Ａ１が保存している無線端末リスト
【図５】無線端末Ａ１が通信できない局を多く持つ上位１２局のリスト
【図６】無線端末Ａ１が通信できない局を多く持つ上位１２局のグループ化したリスト
【図７】無線端末Ａ１の周辺に存在する無線端末グループの距離的関連図
【図８】無線端末Ａ１の周辺に存在する無線端末グループの相対的位置
【図９】無線端末Ａ１の周辺に存在する無線端末グループの中継局候補
【図１０】無線端末の経路検索処理のフロー
【図１１】無線端末が送信または中継するフロー
【図１２】送信局から受信局までの経路
【図１３】無線端末の通信フォーマットの一例
【図１４】無線端末の内部構成図
【符号の説明】
【００５４】
１００    無線端末Ａ１の送受信可能エリア
１０１    無線端末Ｂ３の送受信可能エリア
１０２    送信局
１０３    中継１局
１０４    中継２局
１０５    中継３局
１０６    受信局
１０７    通信経路の情報
２０１    アンテナ
２０２    無線送受信部
２０３    衝突検出部
２０４    制御部
２０５    時計部
２０６    記憶部
２０７    操作部
２０８    表示部
２０９    音声入出力部
２１０    外部入出力部
２１１    無線端末
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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