(57)【要約】【課題】患者の状況に応じてその患者に最適な形態や寸法を選択するに際して柔軟に幅広く対応することができ、手術中であっても少ない部材点数で種々の形態や寸法に対応して構成することができる大腿骨用コンポーネントを提供する。【解決手段】首部部材１１は、人工股関節において用いられる骨頭ボール１０３に嵌合する。テーパ状部材１２は、首部部材１１に対して嵌合可能であるとともに首部部材１１に嵌合する側に向かってテーパ状に広がるように形成され、表面の少なくとも一部に粗面化処理が施されている。棒状部材１３は、首部部材１１に対して嵌合可能であるとともにテーパ状部材１２に対しても嵌合可能に設けられ、棒状に形成されている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工股関節において大腿骨の近位部側に埋入されて用いられる大腿骨用コンポーネントであって、
人工股関節において用いられる骨頭ボールに嵌合する首部部材と、
前記首部部材に対して嵌合可能であるとともに前記首部部材に嵌合する側に向かってテーパ状に広がるように形成され、表面の少なくとも一部に粗面化処理が施されているテーパ状部材と、
前記首部部材に対して嵌合可能であるとともに前記テーパ状部材に対しても嵌合可能に設けられ、棒状に形成された棒状部材と、
を備えていることを特徴とする大腿骨用コンポーネント。
【請求項２】
前記首部部材における本体部分に対する前記骨頭ボールに嵌合する突出嵌合部の突出方向の角度と、前記突出嵌合部の前記本体部分からの突出長さ寸法と、のうちの少なくともいずれかが異なる複数の前記首部部材が備えられていることを特徴とする請求項１に記載の大腿骨用コンポーネント。
【請求項３】
テーパ状に広がるように形成されている前記テーパ状部材における広がり部分の広がり方向の寸法と、前記テーパ状部材における前記広がり方向と直交する幅方向の寸法と、のうちの少なくともいずれかが異なる複数の前記テーパ状部材が備えられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の大腿骨用コンポーネント。
【請求項４】
前記棒状部材における長手方向の寸法と当該長手方向と直交する断面の径寸法とのうちの少なくともいずれかが異なる複数の前記棒状部材が備えられていることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の大腿骨用コンポーネント。
【請求項５】
前記複数の棒状部材のうち前記長手方向の寸法が最も長い棒状部材において、その外周に前記長手方向に沿って形成された複数条の線状突起が形成されていることを特徴とする請求項４に記載の大腿骨用コンポーネント。
【請求項６】
嵌合した前記首部部材および前記テーパ状部材を連結可能であるとともに、嵌合した前記首部部材および前記棒状部材を連結可能であるネジ部材をさらに備え、
前記首部部材は、前記ネジ部材の先端側が貫通する貫通孔が形成され、
前記ネジ部材は、
先端側に形成され、弾性変形することで前記テーパ状部材または前記棒状部材に形成された雌ネジ部よりも縮径して当該雌ネジ部に挿入される弾性変形部と、
前記テーパ状部材または前記棒状部材において前記雌ネジ部よりも内部側に形成された空隙部分まで前記弾性変形部が挿入されて当該弾性変形部が弾性回復したときに、前記テーパ状部材または前記棒状部材に対して内部で係止する係止部と、
前記係止部に対して前記弾性変形部の側とは反対側に形成され、前記雌ネジ部と螺合する雄ネジ部と、
を有していることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の大腿骨用コンポーネント。
【請求項７】
前記弾性変形部は、前記ネジ部材の先端側が可撓な二股構造として形成されることで設けられていることを特徴とする請求項６に記載の大腿骨用コンポーネント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人工股関節において大腿骨の近位部側に埋入されて用いられる大腿骨用コンポーネントに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、大腿骨や股関節において骨折したりあるいは変形性股関節症やリウマチなどの疾患を患った患者に対して、人工股関節置換術が行われている。この人工股関節置換術では、骨盤側に配置されるコンポーネントと大腿骨側に配置される大腿骨用コンポーネントとで構成される人工股関節が用いられる。大体骨用コンポーネントは、人工股関節において大腿骨の近位部側に埋入されて用いられる。なお、以下の説明においては、人体において相対的に心臓に近い側に位置することを「近位」といい、遠い側に位置することを「遠位」という。また、人体の中心線に近い側を「内側」といい、遠い側を「外側」という。
【０００３】
上述のような大腿骨用コンポーネントとして、特許文献１および特許文献２に記載されたものが知られている。特許文献１に記載の大腿骨用コンポーネントは、頭部部材と軸部部材との２つの部材から構成され、これらの部材が結合されることで一体化されるモジュール式人工股関節である。特許文献２に記載の大腿骨用コンポーネントは、基部セグメントと末梢部セグメントと骨幹端セグメントとの３つの部材から構成されるモジュールヒップ補綴であり、これらの基部セグメントおよび末梢部セグメントがそれぞれ骨幹端セグメントに対して係合することで一体化される。
【０００４】
【特許文献１】特表平１０−５０９０６４号公報
【特許文献２】特表２００３−５２６４５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１、２に記載された大腿骨用コンポーネントにおいては、大腿骨用コンポーネントが複数の部材で構成されているため、一体化される制約条件の下で各構成部材の形状および寸法をある程度変更して設計できるようになっている。しかしながら、特許文献１または特許文献２に記載された大腿骨用コンポーネントの場合、構成部材が一体化されるための制約条件が大きいため、各構成部材の設計を変更して得られる大腿骨用コンポーネント全体としての形態や寸法がかなり限定されてしまうことになる。手術を行う術者は、患者の骨形状や骨質、骨損失や疾患の状況等に応じてその患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを選択して用いる必要があるが、上述のように、特許文献１または特許文献２に記載された大腿骨用コンポーネントのみでは、対応できる形態や寸法が限定されるため、患者の状況に応じた最適な大腿骨コンポーネントの選択にあたって限界がある。
【０００６】
また、術者は、上述のように、患者の状況に応じて最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを選択して用いる必要があり、手術前のレントゲン写真やＣＴ画像から得られる情報に基づいて、その患者に最適な大腿骨用コンポーネントを判断して準備する。しかし、レントゲン写真やＣＴ画像からの情報だけでは、患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを正確に判断することが難しい。このため、手術に際して、術者は、複数の形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを準備しなければならない場合も多く、とくに手術前の判断が難しい場合には、非常に多くの種類の形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを準備しなくてはならないことになる。また、場合によっては、手術前に準備した大腿骨用コンポーネントをその手術において使用することができない場合や、その手術において使用できてもまた再手術をして大腿骨用コンポーネントの取り換えを行うことが必要となる場合もある。
【０００７】
本発明は、上記実情に鑑みることにより、患者の骨形状や骨質、骨損失や疾患の状況等に応じてその患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを選択するに際して柔軟に幅広く対応することができ、手術中であっても少ない部材点数で種々の形態や寸法に対応して構成することができる大腿骨用コンポーネントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段及び効果】
【０００８】
本発明は、人工股関節において大腿骨の近位部側に埋入されて用いられる大腿骨用コンポーネントに関する。
そして、本発明の大腿骨用コンポーネントは、上記目的を達成するために以下のようないくつかの特徴を有している。即ち、本発明は、以下の特徴を単独で、若しくは、適宜組み合わせて備えている。
【０００９】
上記目的を達成するための本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第１の特徴は、人工股関節において用いられる骨頭ボールに嵌合する首部部材と、前記首部部材に対して嵌合可能であるとともに前記首部部材に嵌合する側に向かってテーパ状に広がるように形成され、表面の少なくとも一部に粗面化処理が施されているテーパ状部材と、前記首部部材に対して嵌合可能であるとともに前記テーパ状部材に対しても嵌合可能に設けられ、棒状に形成された棒状部材と、を備えていることである。
【００１０】
この構成によると、首部部材とテーパ状部材と棒状部材とを全て組み合わせることによって、または首部部材およびテーパ状部材を組み合わせることによって、あるいは首部部材および棒状部材を組み合わせることによって、それぞれ形態や寸法の異なる大腿骨用コンポーネントを形成することができる。このため、患者の骨形状や骨質、骨損失や疾患の状況等に応じてその患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを高い自由度で選択することができる。そして、組み合わせ自由度の高い各構成部材を適宜組み合わせるだけで種々の形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを極めて容易に形成することができる。さらに、首部部材、テーパ状部材、および棒状部材の各構成部材の形状や寸法を適宜変更することで幅広い形態と寸法に亘る大腿骨用コンポーネントを容易に設計することができる。また、手術に際しては、少ない部材点数の各構成部材を準備しておくだけで、手術中の患者の状況に応じその場で柔軟に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを形成して対応することができる。
したがって、本発明によると、患者の骨形状や骨質、骨損失や疾患の状況等に応じてその患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを選択するに際して柔軟に幅広く対応することができ、手術中であっても少ない部材点数で種々の形態や寸法に対応して構成することができる大腿骨用コンポーネントを提供することができる。
【００１１】
本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第２の特徴は、前記首部部材における本体部分に対する前記骨頭ボールに嵌合する突出嵌合部の突出方向の角度と、前記突出嵌合部の前記本体部分からの突出長さ寸法と、のうちの少なくともいずれかが異なる複数の前記首部部材が備えられていることである。
【００１２】
この構成によると、本体部分に対する突出嵌合部の突出方向の角度と、突出嵌合部の本体部分からの突出長さとのうちの少なくともいずれかが異なる複数の首部部材が備えられているため、手術の際に、かかる複数の首部部材のうちから患者の状況に最適な形状や寸法の首部部材を適宜選択することができる。したがって、形状や寸法のバリエーションをもたせた複数の首部部材を準備しておくだけで、部材点数を増加させることなく、さらに多くの種々の形態や寸法の大腿骨コンポーネントを容易に形成することができる。
【００１３】
本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第３の特徴は、テーパ状に広がるように形成されている前記テーパ状部材における広がり部分の広がり方向の寸法と、前記テーパ状部材における前記広がり方向と直交する幅方向の寸法と、のうちの少なくともいずれかが異なる複数の前記テーパ状部材が備えられていることである。
【００１４】
この構成によると、広がり部分の広がり方向の寸法と幅方向の寸法とのうちの少なくともいずれかが異なる複数のテーパ状部材が備えられているため、手術の際に、かかる複数のテーパ状部材のうちから患者の状況に最適な形状や寸法のテーパ状部材を適宜選択することができる。したがって、形状や寸法のバリエーションをもたせた複数のテーパ状部材を準備しておくだけで、部材点数を増加させることなく、さらに多くの種々の形態や寸法の大腿骨コンポーネントを容易に形成することができる。
【００１５】
本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第４の特徴は、前記棒状部材における長手方向の寸法と当該長手方向と直交する断面の径寸法とのうちの少なくともいずれかが異なる複数の前記棒状部材が備えられていることである。
【００１６】
この構成によると、長手方向の寸法と断面の径寸法とのうちの少なくともいずれかが異なる複数の棒状部材が備えられているため、手術の際に、かかる複数の棒状部材のうちから患者の状況に最適な形状や寸法の棒状部材を適宜選択することができる。したがって、形状や寸法のバリエーションをもたせた複数の棒状部材を準備しておくだけで、部材点数を増加させることなく、さらに多くの種々の形態や寸法の大腿骨コンポーネントを容易に形成することができる。
【００１７】
本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第５の特徴は、前記複数の棒状部材のうち前記長手方向の寸法が最も長い棒状部材において、その外周に前記長手方向に沿って形成された複数条の線状突起が形成されていることである。
【００１８】
この構成によると、複数の棒状部材のうち最も長い寸法の棒状部材と首部部材とを組み合わせて大腿骨用コンポーネントを形成するような場合においても、組み合わされる棒状部材にはその外周に複数条の線状突起が長手方向に沿って形成されているため、かかる線状突起によって大腿骨内に大腿骨用コンポーネントが容易にしっかりと固定されることになる。
【００１９】
本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第６の特徴は、嵌合した前記首部部材および前記テーパ状部材を連結可能であるとともに、嵌合した前記首部部材および前記棒状部材を連結可能であるネジ部材をさらに備え、前記首部部材は、前記ネジ部材の先端側が貫通する貫通孔が形成され、前記ネジ部材は、先端側に形成され、弾性変形することで前記テーパ状部材または前記棒状部材に形成された雌ネジ部よりも縮径して当該雌ネジ部に挿入される弾性変形部と、前記テーパ状部材または前記棒状部材において前記雌ネジ部よりも内部側に形成された空隙部分まで前記弾性変形部が挿入されて当該弾性変形部が弾性回復したときに、前記テーパ状部材または前記棒状部材に対して内部で係止する係止部と、前記係止部に対して前記弾性変形部の側とは反対側に形成され、前記雌ネジ部と螺合する雄ネジ部と、を有していることである。
【００２０】
この構成によると、ネジ部材の雄ネジ部をテーパ状部材または棒状部材の雌ネジ部と螺合させながら、弾性変形部を雌ネジ部よりも縮径させてテーパ状部材または棒状部材の内部の空隙部分まで挿入すると、弾性変形部が弾性回復することでネジ部材の掛止部がテーパ状部材または棒状部材とその内部で掛止することになる。このため、ネジ部材の抜け止めが確実に図られることになり、首部部材およびテーパ状部材、または、首部部材および棒状部材が外れることを確実に防止できる連結構造を実現することができる。
【００２１】
本発明に係る大腿骨用コンポーネントにおける第７の特徴は、前記弾性変形部は、前記ネジ部材の先端側が可撓な二股構造として形成されることで設けられていることである。
【００２２】
この構成によると、ネジ部材の先端側を可撓な二股構造に形成することで、ネジ部材の先端側に設けられる弾性変形部を簡易な構造で容易に形成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しつつ説明する。なお、本発明は、人工股関節において大腿骨の近位部側に埋入されて用いられる大腿骨用コンポーネントとして広く適用することができるものである。
【００２４】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態に係る大腿骨用コンポーネント１を示す図であって、組み合わされていない状態で各構成部材を上下に配置して示す正面図（図１（ｂ））、および図１（ｂ）の平面図（図１（ａ））を示したものである。また、図２は、構成部材が組み合わされた状態を例示する大腿骨用コンポーネント１の斜視図である。また、図３は、本実施形態の大腿骨用コンポーネント１が人工股関節において用いられた例を説明する模式図であって、左股関節に対して人工股関節置換術が行われた場合における人工股関節の配置を骨盤１００（二点鎖線で示す）および大腿骨１０１（断面図で示す）とともに示したものである。
【００２５】
図３に示す人工股関節は、大腿骨用コンポーネント１と、球面の一部を構成するように形成された内面を有するカップ１０２と、このカップ１０２に対して可動自在に嵌め込まれる骨頭ボール１０３とを備えて構成されている（カップ１０２および骨頭ボール１０３は断面図で示している）。骨頭ボール１０３は大腿骨用コンポーネント１の近位部側に結合されている。そして、カップ１０２が骨盤１００側に配置されて大腿骨用コンポーネント１が大腿骨１０１の近位部側に埋入された状態で配置されて人工股関節が構成される。
【００２６】
上述のように人工股関節の一要素として用いられる本実施形態の大腿骨用コンポーネント１について、さらに詳しく説明する。図１および図２に示すように、大腿骨用コンポーネント１は、首部部材１１とテーパ状部材１２と棒状部材１３とを備えて構成されている。これらの各構成部材（１１、１２、１３）は、例えば、チタン合金等により形成される。
【００２７】
首部部材１１は、骨頭ボール１０３に嵌合する部材として設けられている。そして、この首部部材１１には、本体部分１１ａと、本体部分１１ａから突出するように形成されて骨頭ボール１０３に嵌合する（図３参照）突出嵌合部１１ｂと、テーパ状部材１２および棒状部材１３との嵌合用に本体部分１１ａから突出するように形成された嵌合凸部１１ｃと、が設けられている。
【００２８】
テーパ状部材１２は、首部部材１１に対して嵌合可能であるとともに首部部材１１に嵌合する側に向かってテーパ状に広かるように形成されている。このテーパ状部材１２には、本体部分１２ａと、本体部分１２ａに対して両側にそれぞれテーパ状に広がるように形成されている広がり部分１２ｂおよび１２ｃと、嵌合凹部１２ｄと、嵌合凸部１２ｅと、が設けられている。
【００２９】
テーパ状部材１２の本体部分１２ａおよび広がり部分１２ｂ・１２ｃは、ショットブラスト等の周知の方法により粗面化処理（ポーラス処理）が施されている。なお、かかる粗面化処理は、テーパ状部材１２の少なくとも一部に施されていればよい。また、大腿骨１０１において広がり部分１２ｂは近位部外側に配置されて広がり部分１２ｃは近位部内側に配置されるようになっており（図３参照）、図１に示す例では、近位部内側に配置される広がり部分１２ｃの方が広がり方向の寸法が大きくなっている。なお、広がり部分１２ｂ・１２ｃの広がり方向の寸法は適宜設定することができ、広がり部分１２ｂ・１２ｃのうちのいずれか一方が形成されていなくてもよい。
【００３０】
また、テーパ状部材１２の嵌合凹部１２ｄは、本体部分１２ａに対して凹み形成されており、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃが嵌挿されて嵌合するようになっている。これより、首部部材１１とテーパ状部材１２とが嵌合されて結合されることになる。嵌合凹部１２ｄの内周面は、例えば凹み方向に向かって僅かに内側に傾斜するテーパ状の内周面として形成されており、嵌合凸部１１ｃの外周面も、同様に僅かに傾斜したテーパ状の外周面として形成され、嵌合凹部１２ｄと嵌合凸部１１ｃとが嵌合するときには、これらのテーパ状の内周面と外周面とが摺接することで、高い摩擦力が生じて強固に結合されるようになっている。この嵌合凹部１２ｄの凹み方向と垂直な断面と、嵌合凸部１１ｃの軸方向と垂直な断面とは、いずれも同心円状に形成されているため、軸周り方向における任意の角度で首部部材１１をテーパ状部材１２に対して嵌合可能になっている。なお、嵌合凸部１１ｃおよび嵌合凹部１２ｄの断面形状は必ずしも円形でなくてもよく、多角形等の形状であってもよい。また、テーパ状部材１２の嵌合凸部１２ｅは、棒状部材１３との嵌合用に本体部分１２ａから突出するように形成されている。そして、この嵌合凸部１２ｅは、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃと外周面が同じ形状となるように形成されている。
【００３１】
棒状部材１３は、首部部材１１に対して嵌合可能であるとともにテーパ状部材１２に対しても嵌合可能に設けられており、棒状に形成されている。この棒状部材１３には、軸状の本体部分１３ａと、本体部分１３ａに対してその軸方向に凹み形成されている嵌合凹部１３ｂと、が設けられている。嵌合凹部１３ｂは、テーパ状部材１２の嵌合凹部１２ｄと内周面が同じ形状となるように形成されている。このため、嵌合凸部１３ｂは、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃとテーパ状部材１２の嵌合凹部１２ｄとが嵌合するのと同様に、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃおよびテーパ状部材１２の嵌合凸部１２ｅのいずれとも嵌合可能になっている。なお、図２では、首部部材１１、テーパ状部材１２、および棒状部材１３が嵌合により全て結合して組み合わされた状態を示している。
【００３２】
図４は、上述した大腿骨用コンポーネント１を各構成部材を組み合わせることで形成するパターンを説明する模式図である。図４（ａ）は、組み合わされる前の状態の各構成部材を示しており、図４（ｂ）乃至（ｄ）は、各構成部材が適宜組み合わされた各パターンを示している。患者の状況に応じた最適な大腿骨用コンポーネントの形態が確定していない状態であれば、手術に際しては、図４（ａ）に示すように、首部部材１１、テーパ状部材１２、および棒状部材１３とも準備される。そして、術者は、手術中において、患者の状況に応じて、構成部材を適宜組み合わせて図４（ｂ）乃至（ｄ）のいずれかのパターンの大腿骨用コンポーネントを形成し、大腿骨に埋入するように配置させることになる。
【００３３】
図４（ｂ）は、大腿骨用コンポーネント１の構成部材のうち首部部材１１およびテーパ状部材１２が組み合わされて大腿骨用コンポーネントが形成されたパターンを示したものである。このパターンの場合、術者は、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃとテーパ状部材１２の嵌合凹部１２ｄとを嵌合させることのみで、大腿骨用コンポーネントを形成することになる。図４（ｃ）は、大腿骨用コンポーネント１の構成部材のうち首部部材１１および棒状部材１３が組み合わされて大腿骨用コンポーネントが形成されたパターンを示したものである。このパターンの場合、術者は、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃと棒状部材１３の嵌合凹部１３ｂとを嵌合させることのみで、大腿骨用コンポーネントを形成することになる。図４（ｄ）は、大腿骨用コンポーネント１の構成部材全てが組み合わされて大腿骨用コンポーネントが形成されたパターンを示したものである。このパターンの場合、術者は、首部部材１１の嵌合凸部１１ｃとテーパ状部材１２の嵌合凹部１２ｄとを嵌合させ、テーパ状部材１２の嵌合凸部１２ｅと棒状部材１３の嵌合凹部１３ｂとを嵌合させることで、大腿骨用コンポーネントを形成することになる。なお、本実施形態では、首部部材１１に嵌合凸部１１ｃが設けられている場合を例にとって説明したが、この通りでなくてもよく、首部部材１１に嵌合凹部が設けられ、この嵌合凹部に嵌合する嵌合凸部がテーパ状部材１２および棒状部材１３に設けられているものであってもよい。
【００３４】
以上説明した大腿骨用コンポーネント１によると、首部部材１１とテーパ状部材１２と棒状部材１３とを全て組み合わせることによって、または首部部材１１およびテーパ状部材１２を組み合わせることによって、あるいは首部部材１１および棒状部材１３を組み合わせることによって、それぞれ形態や寸法の異なる大腿骨用コンポーネントを形成することができる。このため、患者の骨形状や骨質、骨損失や疾患の状況等に応じてその患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを高い自由度で選択することができる。そして、組み合わせ自由度の高い各構成部材（１１、１２、１３）を適宜組み合わせるだけで種々の形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを極めて容易に形成することができる。さらに、首部部材１１、テーパ状部材１２、および棒状部材１３の各構成部材の形状や寸法を適宜変更することで幅広い形態と寸法に亘る大腿骨用コンポーネントを容易に設計することができる。また、手術に際しては、少ない部材点数の各構成部材を準備しておくだけで、手術中の患者の状況に応じその場で柔軟に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを形成して対応することができる。
【００３５】
したがって、大腿骨用コンポーネント１によると、患者の骨形状や骨質、骨損失や疾患の状況等に応じてその患者に最適な形態や寸法の大腿骨用コンポーネントを選択するに際して柔軟に幅広く対応することができ、手術中であっても少ない部材点数で種々の形態や寸法に対応して構成することができる大腿骨用コンポーネントを提供することができる。
【００３６】
（第２実施形態）
図５は、本発明の第２実施形態に係る大腿骨用コンポーネント２を示す図であって、構成部材が組み合わされた状態を例示する正面図（図５（ｂ））、平面図（図５（ｂ））、および側面図（図５（ｃ））を示したものである。また、図６は、図５（ｃ）のVI−VI線矢視断面図である。第２実施形態に係る大腿骨用コンポーネント２も第１実施形態の大腿骨用コンポーネント１と同様に用いられる。そして、図５および図６に示すように、大腿骨用コンポーネント２は、首部部材２１、テーパ状部材２２、棒状部材２３、およびネジ部材２４を備えて構成されている。なお、以下の説明においては、第２実施形態における第１実施形態と同様の構成要素については、符号は異なるが同一の用語を用いて説明することで、適宜説明を割愛する。
【００３７】
図５および図６に示す大腿骨用コンポーネント２は、第１実施形態に係る大腿骨用コンポーネント１と同様に、首部部材２１、テーパ状部材２２、棒状部材２３の各構成部材を適宜組み合わせることで、３つのパターンの大腿骨用コンポーネントを形成することができる。ただし、この大腿骨用コンポーネント２では、嵌合した首部部材２１およびテーパ状部材２２を連結可能であるとともに、嵌合した首部部材２１および棒状部材２３を連結可能であるネジ部材２４がさらに備えられている。
【００３８】
図５および図６に示すパターンは、首部部材２１、テーパ状部材２２、棒状部材２３の全ての構成部材を組み合わせたパターンであり、首部部材２１をテーパ状部材２２に嵌合し、テーパ状部材２２を棒状部材２３に嵌合することで、大腿骨用コンポーネントが形成される。このパターンの場合、首部部材２１の嵌合凸部２１ｃとテーパ状部材２２の嵌合凹部２２ｄとが嵌合し、テーパ状部材２２の嵌合凸部２２ｅと棒状部材２３の嵌合凹部２３ｂとが嵌合し、さらに、首部部材２１とテーパ状部材２２とがネジ部材２４により連結されている。なお、首部部材２１のテーパ状部材２２に対する嵌合角度は、第１実施形態と同様に、任意に調整することができる。図７および図８は、首部部材２１のテーパ状部材２２に対する嵌合角度を変更した例を示す斜視図であり、３つの嵌合角度について示したものである。なお、図７（ａ）および図８（ａ）、図７（ｂ）および図８（ｂ）、図７（ｃ）および図８（ｃ）が、それぞれ同一の角度の斜視図および平面図として対応している。
【００３９】
また、図９および図１０は、大腿骨用コンポーネント２における他の組み合わせパターンを示したものであり、その正面図（図９（ａ））、平面図（図９（ｂ））、側面図（図９（ｃ））、図９（ｃ）のX−X矢視断面図（図１０）である。この図９および図１０に示すパターンは、大腿骨用コンポーネント２の構成部材のうち首部部材２１および棒状部材２３が組み合わされたパターンであり、この場合、テーパ状部材２２を用いずに首部部材２１を棒状部材２３に嵌合することで、大腿骨用コンポーネントが形成される。このパターンの場合、首部部材２１の嵌合凸部２１ｃと棒状部材２３の嵌合凹部２３ｂとが嵌合し、首部部材２１と棒状部材２３とがネジ部材２４により連結されている。なお、図５・図６に示す組み合わせパターンおよび図９・図１０に示す組み合わせパターン以外のパターンとして、棒状部材２３を用いずに首部部材２１とテーパ状部材２２とを嵌合して組み合わせることで大腿骨用コンポーネントを形成することもできる。
【００４０】
次に、大腿骨用コンポーネント２の各構成部材（２１、２２、２３）およびネジ部材２４について、さらに詳しく説明する。
【００４１】
首部部材２１の斜視図である図１１および大腿骨用コンポーネント２の断面図である図６に示すように、首部部材２１は、第１実施形態と同様の本体部分２１ａと突出嵌合部２１ｂと嵌合凸部２１ｃとが設けられている。ただし、首部部材２１には、ネジ部材２４の先端側が貫通する貫通孔２１ｄが形成されている。また、この貫通孔２１ｄの中途には、貫通孔２１ｄに挿入されたネジ部材２４のネジ頭部と当接してネジ部材２４の貫通孔２１ｄへの挿入深度を規制する段部２１ｅも設けられている。
【００４２】
また、大腿骨用コンポーネント２においては、首部部材２１が複数種類備えられている。図１２は、複数の首部部材２１を説明する模式図である。この図１２の模式図では、突出嵌合部２１の形状および寸法が異なった複数の首部部材２１を重ねて示している。この図１２に示すように、大腿骨用コンポーネント２においては、首部部材２１における本体部分２１ａに対する突出嵌合部２１ｂの突出方向の角度が１２５°、１３０°、１３５°と３種類に異なるものと、突出嵌合部２１ｂの本体部分２１ａからの突出長さ寸法がＬ１、Ｌ２と２種類に異なるものと、が備えられている。すなわち、大腿骨用コンポーネント２においては、突出嵌合部２１ｂの突出方向の角度が３種類でそれぞれの角度に対して突出寸法長さが２種類あり、合計で６個の首部部材２１が備えられている。なお、図１２で説明したものは例示であり、突出方向の角度および突出長さ寸法の選定の仕方や選定した個数については、適宜設定することができる。また、突出方向の角度および突出長さ寸法のうちいずれか一方のみが異なる首部部材２１が複数備えられているものであってもよい。
【００４３】
また、テーパ状部材２２の斜視図である図１３および大腿骨用コンポーネント２の断面図である図６に示すように、テーパ状部材２２は、第１実施形態と同様の本体部分２２ａと広がり部分２２ｂ・２２ｃと嵌合凹部２２ｄと嵌合凸部２２ｅとが設けられている。ただし、テーパ状部材２２には、後述するネジ部材２４に設けられる雄ネジ部２４ｃと螺合する雌ネジ部２２ｆと、雌ネジ部２２ｆよりもテーパ状部材２２におけるさらに内部側に設けられる空隙部分２２ｇとが形成されている。
【００４４】
また、大腿骨用コンポーネント２においては、テーパ状部材２２が複数備えられている。図１４は、複数のテーパ状部材２２を説明する模式図である。図１４（ａ）の模式図では、テーパ状に広がるように形成されているテーパ状部材２２の広がり部分２２ｂ・２２ｃの広がり方向の寸法が異なった複数のテーパ状部材２２を重ねて示している。一方、図１４（ｂ）の模式図では、テーパ状部材２２における広がり部分２２ｂ・２２ｃの広がり方向と直交する幅方向の寸法が異なった複数のテーパ状部材２２を重ねて示している。この図１４に示すように、大腿骨用コンポーネント２においては、広がり部分２２ｂ・２２ｃの広がり方向の寸法が長さＬ３とＬ４との間で５段階に異なるとともに、幅方向の寸法も幅長さＬ５とＬ６との間で５段階に異なるもの（広がり方向の寸法が１段階大きくなると幅方向の寸法も１段階大きくなるように対応した５種類のもの）が備えられている。なお、図１４では、広がり方向の寸法および幅方向の寸法が対応して段階的に変化するものを例にとって説明したが、それぞれ独立に段階的に変化する複数のテーパ状部材であってもよく、いずれか一方のみが異なるテーパ状部材であってもよい。また、広がり方向の寸法については、広がり部分２２ｂおよび２２ｃが独立に変化するように異なるものやいずれか一方のみが異なるものであってもよい。
【００４５】
また、大腿骨用コンポーネント２においては、棒状部材２３は複数備えられている。図１５（ａ）は、長手方向の寸法が異なる複数の棒状部材２３のうち長手方向の寸法が最も長いものの斜視図を示している。この図１５（ａ）および大腿骨用コンポーネント２の断面図である図６に示すように、棒状部材２３には、第１実施形態と同様の本体部分２３ａと嵌合凹部２３ｂとが設けられている。ただし、棒状部材２３には、後述するネジ部材２４に設けられる雄ネジ部２４ｃと螺合する雌ネジ部２３ｃと、雌ネジ部２３ｃよりも棒状部材２３におけるさらに内部側に設けられる空隙部分２３ｄとが形成されている。なお、図１５（ａ）およびこの図１５（ａ）のｂ−ｂ線矢視断面図である図１５（ｂ）に示すように、長手方向の長さが最も長い棒状部材２３においては、その外周に長手方向に沿って形成された複数条の線状突起が形成されている。
【００４６】
図１６は、複数の棒状部材２３を説明する模式図である。この図１６の模式図では、棒状部材２３の形状および寸法が異なった複数の棒状部材２３を重ねて示している。この図１６に示すように、大腿骨用コンポーネント２においては、棒状部材２３における長手方向の寸法が長さＬ７、Ｌ８、Ｌ９と３種類に異なるものと、長手方向と直交する断面の径寸法が各長さ寸法（Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９）ごとにそれぞれ３種類に異なるものと、が備えられている。すなわち、大腿骨用コンポーネント２においては、長手方向の長さ寸法が３種類でそれぞれの長さ寸法に対して径寸法が３種類あり、合計で９種類の棒状部材２３が備えられている。なお、図１６で説明したものは例示であり、長さ寸法や径寸法の選定の仕方や選定の個数については、適宜設定することができる。また、長さ寸法および径寸法のうちいずれか一方のみが異なる棒状部材２３が複数備えられているものであってもよい。
【００４７】
図１７は、ネジ部材２４の斜視図（図１７（ａ））と正面図（図１７（ｂ））とを示したものである。この図１７に示すように、ネジ部材２４には、軸部２４ｄと、弾性変形部２４ａと、掛止部２４ｂと、雄ネジ部２４ｄと、が設けられている。このネジ部材２４は、図６および図１０によく示すように、その先端側が、首部部材２１の貫通孔２１ｄを貫通するようにこの貫通孔２１ｄに挿入される。
【００４８】
ネジ部材２４の弾性変形部２４ａは、軸部２４ｄの先端側に形成されている。この弾性変形部２４ａは、ネジ部材２４の先端側が可撓な二股構造として形成されることで設けられている。そして、テーパ状部材２２に嵌合した首部部材２１の貫通孔２１ｄからネジ部材２４が挿入されていくと、弾性変形部２４ａは弾性変形することでテーパ状部材２２に形成された雌ネジ部２２ｆよりも縮径してその雌ネジ部２２ｆに挿入されるようになっている。同様に、棒状部材２３に嵌合した首部部材２１の貫通孔２１ｄからネジ部材２４が挿入されていった場合も、弾性変形部２４ａは弾性変形することで棒状部材２３に形成された雌ネジ部２３ｃよりも縮径してその雌ネジ部２３ｃに挿入されるようになっている。
【００４９】
また、ネジ部材２４の掛止部２４ｂは、弾性回復部２４ａに対して外方にテーパ状に広がった後に弾性回復部２４ａと反対側で段状に狭まった部分として形成されている。このため、掛止部２４ｂは、テーパ状部材２２において雌ネジ部２２ｆよりも内部側に形成された空隙部分２２ｇまで弾性変形部２４ａが挿入されてこの弾性変形部２４ａが弾性回復したときに、テーパ状部材２２に対してその内部で掛止する（すなわち、雌ネジ部２２ｆから空隙部分２２ｇに開口した部分における縁部で掛止する）ようになっている（図６参照）。同様に、棒状部材２３において雌ネジ部２３ｃよりも内部側に形成された空隙部分２３ｄまで弾性変形部２４ａが挿入されてこの弾性変形部２４ａが弾性回復した場合も、棒状部材２３に対してその内部で掛止する（すなわち、雌ネジ部２３ｃから空隙部分２３ｄに開口した部分における縁部で掛止する）ようになっている（図１０参照）。
【００５０】
ネジ部材２４の雄ネジ部２４ｃは、掛止部２４ｂに対して弾性変形部２４ａの側とは反対側に形成され、テーパ状部材２２の雌ネジ部２２ｆまたは棒状部材２３の雌ネジ部２３ｃと螺合する。なお、この雌ネジ部２４ｃは、弾性変形部２４ａが設けられている二股構造の根元部分にも形成されていてもよい。
【００５１】
なお、上述したように、大腿骨用コンポーネント２においては、首部部材２１が６種類、テーパ状部材２２が５種類、棒状部材２３が９種類備えられている。このため、首部部材２１およびテーパ状部材２２を組み合わせるパターンの大腿骨用コンポーネントが３０通り、首部部材２１および棒状部材２３を組み合わせるパターンの大腿骨用コンポーネントが５４通り、首部部材２１とテーパ状部材２２と棒状部材２３とを組み合わせるパターンの大腿骨用コンポーネントが２７０通り、合計で３５４通りの大腿骨用コンポーネントのうちから最適な形態及び寸法の大腿骨用コンポーネントを選択することができる。
【００５２】
以上説明した第２実施形態に係る大腿骨用コンポーネント２によると、首部部材２１の本体部分２１ａに対する突出嵌合部２１ｂの突出方向の角度と、突出嵌合部２１ｂの本体部分２１ａからの突出長さとのうちの少なくともいずれかが異なる複数の首部部材２１が備えられているため、手術の際に、かかる複数の首部部材２１のうちから患者の状況に最適な形状や寸法の首部部材２１を適宜選択することができる。したがって、形状や寸法のバリエーションをもたせた複数の首部部材２１を準備しておくだけで、部材点数を増加させることなく、さらに多くの種々の形態や寸法の大腿骨コンポーネントを容易に形成することができる。
【００５３】
また、大腿骨用コンポーネント２によると、テーパ状部材２２における広がり部分２２ｂ・２２ｃの広がり方向の寸法と幅方向の寸法とのうちの少なくともいずれかが異なる複数のテーパ状部材２２が備えられているため、手術の際に、かかる複数のテーパ状部材２２のうちから患者の状況に最適な形状や寸法のテーパ状部材２２を適宜選択することができる。したがって、形状や寸法のバリエーションをもたせた複数のテーパ状部材２２を準備しておくだけで、部材点数を増加させることなく、さらに多くの種々の形態や寸法の大腿骨コンポーネントを容易に形成することができる。
【００５４】
また、大腿骨用コンポーネント２によると、棒状部材２３における長手方向の寸法と断面の径寸法とのうちの少なくともいずれかが異なる複数の棒状部材２３が備えられているため、手術の際に、かかる複数の棒状部材２３のうちから患者の状況に最適な形状や寸法の棒状部材２３を適宜選択することができる。したがって、形状や寸法のバリエーションをもたせた複数の棒状部材２３を準備しておくだけで、部材点数を増加させることなく、さらに多くの種々の形態や寸法の大腿骨コンポーネントを容易に形成することができる。
【００５５】
また、大腿骨用コンポーネント２によると、複数の棒状部材２３のうち最も長い寸法の棒状部材２３と首部部材２１とを組み合わせて大腿骨用コンポーネントを形成するような場合においても、組み合わされる棒状部材２３の外周には複数条の線状突起２３ｅが長手方向に沿って形成されているため、かかる線状突起２３ｅによって大腿骨内に大腿骨用コンポーネントが容易にしっかりと固定されることになる。
【００５６】
また、大腿骨用コンポーネント２によると、ネジ部材２４の雄ネジ部２４ｃをテーパ状部材２２の雌ネジ部２２ｆまたは棒状部材２３の雌ネジ部２３ｃと螺合させながら、弾性変形部２４ａを雌ネジ部２２ｆまたは２３ｃよりも縮径させてテーパ状部材２２または棒状部材２３の内部の空隙部分２２ｇまたは２３ｄまで挿入すると、弾性変形部２４ａが弾性回復することでネジ部材２４の掛止部２４ｂがテーパ状部材２２または棒状部材２３とその内部で掛止することになる。このため、ネジ部材２４の抜け止めが確実に図られることになり、首部部材２１およびテーパ状部材２２、または、首部部材２１および棒状部材２３が外れることを確実に防止できる連結構造を実現することができる。
【００５７】
以上、本発明の第１および第２実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々な変更が可能なものである。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明は、人工股関節において大腿骨の近位部側に埋入されて用いられる大腿骨用コンポーネントとして広く適用することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の第１実施形態に係る大腿骨用コンポーネントを示す図であって、組み合わされていない状態で各構成部材を上下に配置して示す正面図およびその平面図である。
【図２】図１に示す大腿骨用コンポーネントにおける構成部材が組み合わされた状態を例示する斜視図である。
【図３】図２に示す大腿骨用コンポーネントが人工股関節において用いられた例を説明する模式図である。
【図４】図１に示す大腿骨用コンポーネントを各構成部材を組み合わせることで形成するパターンを説明する模式図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る大腿骨用コンポーネントを示す図であって、構成部材が組み合わされた状態を例示する正面図、平面図、および側面図を示したものである。
【図６】図５におけるVI−VI線矢視断面図である。
【図７】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおける首部部材のテーパ状部材に対する嵌合角度を変更した例を示す斜視図である。
【図８】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおける首部部材のテーパ状部材に対する嵌合角度を変更した例を示す斜視図である。
【図９】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおける構成部材の他の組み合わせパターンを示した正面図、平面図、および側面図である。
【図１０】図９のX−X線矢視断面図である。
【図１１】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおける首部部材の斜視図である。
【図１２】図１１に示す首部部材における複数の種類の首部部材を説明する模式図である。
【図１３】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおけるテーパ状部材の斜視図である。
【図１４】図１３に示すテーパ状部材における複数の種類のテーパ状部材を説明する模式図である。
【図１５】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおける棒状部材の斜視図である。
【図１６】図１５に示す大腿骨用コンポーネントにおける複数の種類の棒状部材を説明する模式図である。
【図１７】図５に示す大腿骨用コンポーネントにおけるネジ部材の斜視図および正面図である。
【符号の説明】
【００６０】
１              大腿骨用コンポーネント
１１            首部部材
１１ｃ          首部部材の嵌合凸部
１２            テーパ状部材
１２ｄ          テーパ状部材の嵌合凹部
１２ｅ          テーパ状部材の嵌合凸部
１３            棒状部材
１３ｂ          棒状部材の嵌合凹部
【図１】
2008119051.tif 000003
【図２】
2008119051.tif 000004
【図３】
2008119051.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008119051.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2008119051.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
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