(57)【要約】【課題】ノックの発生を精度よく判別できる内燃機関のノック検出装置を提供する。【解決手段】内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を処理してノック発生強度を判断し、その結果を出力する信号処理モジュール４を備え、ノック発生強度に応じて点火コイル３を動作させるタイミングを制御することによりノックの発生を抑制するようにした内燃機関のノック検出装置であって、信号処理モジュール４は、内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を検出する信号検出手段（Ｓ２１）と、信号検出手段の出力から抽出する複数の周波数を選択し周波数強度を算出する周波数強度算出手段（Ｓ２２）と、周波数強度算出手段の出力に基づいて各周波数帯でそれぞれ得られる一次的な複数のノック判断結果から少なくとも２以上の一次判断結果がノック発生の可能性があると判断する場合に最終的にノック発生と判断するノック強度判断手段（Ｓ２３）とを有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を処理してノック発生強度を判断し、その結果を出力する信号処理モジュールを備え、前記信号処理モジュールからのノック発生強度に応じて点火コイルを動作させるタイミングを制御することにより燃焼室内の混合気へ着火する点火時期を制御してノックの発生を抑制するようにした内燃機関のノック検出装置であって、
前記信号処理モジュールは、
内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を検出する信号検出手段と、
前記信号検出手段の出力から抽出する複数の周波数を選択し周波数強度を算出する周波数強度算出手段と、
前記周波数強度算出手段の出力に基づいて各周波数帯でそれぞれ得られる一次的な複数のノック判断結果から少なくとも２以上の一次判断結果がノック発生の可能性があると判断する場合に最終的にノック発生と判断するノック強度判断手段と
を有することを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項２】
請求項１に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記周波数強度算出手段は、フーリエ変換の算出方法により既定される波数の偶数番目の周波数の中から周波数を選択する
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項３】
請求項２に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記周波数強度算出手段は、おおよそ３ｋＨｚから２０ｋＨｚまでの任意の周波数を選択する
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項４】
請求項１に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記周波数強度算出手段は、ノック発生時に特徴的に発生するノック周波数と、当該ノック周波数と比較するための比較周波数を選択する
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項５】
請求項４に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記周波数強度算出手段は、前記ノック周波数を運転条件に応じて選択する
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項６】
請求項１に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記信号検出手段は、点火プラグ２の電極間にバイアス電圧を供給することで、燃焼室１内での燃焼に伴って発生したイオン電流を検出するイオン電流検出手段を含み、当該イオン電流検出手段により得られるイオン電流をノックに伴う信号とする
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項７】
請求項１に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記信号検出手段は、エンジンの振動を検出する振動検出手段を含み、当該振動検出手段により得る振動信号をノックに伴う信号とする
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【請求項８】
請求項１に記載の内燃機関のノック検出装置において、
前記信号検出手段は、シリンダ内の圧力を検出する圧力検出手段を含み、当該圧力検出手段により得る圧力信号をノックに伴う信号とする
ことを特徴とする内燃機関のノック検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、内燃機関で異常燃焼されるノックを検出する内燃機関のノック検出装置に関するものであり、特に、内燃機関の運転効率をより向上させるためにノック検出精度を向上させるものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車業界では、内燃機関を利用する分野において、ユーザーから高出力化が求められる一方で、環境面から排出ガス（エミッション）低減への要求もあり、この両者を満足できる技術開発への期待が近年急速に高まっている。
【０００３】
その対応のため様々な技術が開発されており、この中には燃焼効率を最大限にまで高めることで、これら相反する両要求に対する共通の解決策としようという動向がある。
【０００４】
しかし、燃焼効率を高めようとするほど、ノッキング（ノック）と呼ばれる異常燃焼が発生する可能性も高くなる。ノックはエンジンのシリンダ内で発生する異常自己着火現象であるとされ、この発生によりエンジンが破損に至る場合があり、回避すべき対象として位置付けられている。
【０００５】
従って、燃焼効率を上げるためにはノックを回避する技術が必要であって、より高精度なノック検出技術の開発が必要となってきた。
【０００６】
ノックを検出する方法としてはこれまでに数多く提唱されているが、代表的なものにエンジンの振動からノックを検出する装置がある（例えば、特許文献１参照）。このノック検出装置は、２つ以上のシリンダ内共鳴周波数を検出し、これら共鳴周波数成分の和に基づいてノック指標を得る装置である。
【０００７】
【特許文献１】特許第２６８４６１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、共鳴周波数成分の中にはノックの発生を起因とせずとも発生するものがある。この代表的なものとして、特許文献１中の表現を使うと、ρ１０モード共鳴周波数成分が上げられる。
【０００９】
ρ１０モード共鳴周波数成分は、ノックが引き起こす燃焼室内の燃焼の乱れ度合いをノック強度として定義する場合であれば、この大きさがノック強度を良く示していると言うことができるが、逆にエンジン燃焼室内の最も低位の共鳴振動モードであり、小さなエネルギーを与えるだけで容易に発生してしまう課題も有している。
【００１０】
つまり、ノックではない何らかの燃焼の乱れが振動の起因となり、この共鳴振動からはノックの発生有無を判別することができない。例えば、過剰な空燃比リッチの状態や、過剰遅角位置での点火時に、このρ１０モード共鳴周波数成分が発生する場合が多くあることが知られており、また、常時発生している例も少なくない。
【００１１】
この点で、このρ１０モード共鳴周波数成分を含めて和を取ったノック指標では、ノイズとの切り分けが困難であるという課題があった。
【００１２】
これに対して、燃焼室内においてこのρ１０モード共鳴周波数成分より高次の共鳴振動を発生させるためには大きなエネルギーが必要であり、容易に発生することがないため、ノックの発生有無を良く示すことが知られており、こちらを主に使うノック検出装置は多い。
【００１３】
しかしながら、エンジンブロックの共鳴振動周波数に近いため、これとの切り分けが困難、インパルス系のノイズからの分離が困難、さらに不安定な共鳴振動であるため信号の減衰が早く、かつ燃焼室内の温度や状態変化による周波数シフト量が大きく、信号レベルを確保することが困難といった多くの課題も有しており、これらが要求されるノック検出精度を達成するための障壁となっていた。
【００１４】
この発明は上記のような課題を解決することを目的とするものであって、ノックの発生を精度よく判別できる内燃機関のノック検出装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記課題を解決するため、この発明に係る内燃機関のノック検出装置は、内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を処理してノック発生強度を判断し、その結果を出力する信号処理モジュールを備え、前記信号処理モジュールからのノック発生強度に応じて点火コイルを動作させるタイミングを制御することにより燃焼室内の混合気へ着火する点火時期を制御してノックの発生を抑制するようにした内燃機関のノック検出装置であって、前記信号処理モジュールは、内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を検出する信号検出手段と、前記信号検出手段の出力から抽出する複数の周波数を選択し周波数強度を算出する周波数強度算出手段と、前記周波数強度算出手段の出力に基づいて各周波数帯でそれぞれ得られる一次的な複数のノック判断結果から少なくとも２以上の一次判断結果がノック発生の可能性があると判断する場合に最終的にノック発生と判断するノック強度判断手段とを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
この発明によれば、複数のノック周波数帯の周波数強度を算出し、各周波数帯それぞれで得られる一次的な複数のノック判断結果から少なくとも２以上の一次判断結果がノック発生の可能性があると判断する場合に最終的にノック発生と判断することにより、ノックの発生を精度よく判別できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
実施の形態１．
図１は、この発明による内燃機関のノック検出装置の全体構成を示すブロック図である。図１において、燃焼室１に燃料の混合気が供給されると共に、点火コイル３にて高電圧を生成し、点火プラグ２の電極間に火花放電を発生することで、燃焼室１内に燃焼が発生し、内燃機関に動力を発生することができる。
【００１８】
この燃焼室１内での燃焼に伴ってイオンが発生する。点火コイル３は、点火プラグ２の電極間に火花放電を発生させるための高電圧を供給し、高電圧の供給終了後、さらにこの電極間にイオンを検出するためのバイアス電圧を供給する。点火プラグ２の電極間にバイアス電圧が供給されることで、燃焼に伴って発生したイオンを電流として捉えることができ、これをイオン電流と称することとする。
【００１９】
イオン電流は、点火コイル３内のバイアス電圧源から点火プラグ２を介して燃焼室１内のイオンを媒介としてエンジンブロックへと流れる。このイオン電流と等価のイオン電流が、図示しないカレントミラー回路によって信号処理モジュール４から点火コイル３へ向かって流れる。この区間のイオン電流に関しては、ノイズ等への耐性を高めるため実際に発生するイオン電流量の定数倍の電流量とする場合もある。イオン電流は、信号処理モジュール４内部において、インターフェースにて電圧へと変換された後Ａ／Ｄ変換器を経てマイクロプロセッサへと取り込まれる。
【００２０】
信号処理モジュール４は、取込んだイオン電流信号を処理してノック発生強度を判断し、この結果をエンジンコントロールユニット（ＥＣＵ）５へと送る。ＥＣＵ５は、得られたノック発生強度に応じて点火コイル３を動作させるタイミングを制御することで、燃焼室１内の混合気へ着火する点火時期を制御し、ノックの発生をコントロールすると共に、ノックの発生を抑制するといったシステム構成となる。
【００２１】
次に、信号処理モジュール４内部において、イオン電流からノック発生強度を得るまでの流れを、図２に示すフローチャートを参照しながら説明する。図２に示すフローチャートによると、信号処理モジュール４は、まず、ステップＳ２１において、取込まれたイオン電流波形上で周波数分析をするための検出ウィンドウの設定を行う。次に、ステップＳ２２において、検出ウィンドウ内の周波数分析を行い、周波数分析の結果を用いてステップＳ２３においてノック強度の判断を行っている。
【００２２】
ここで、ステップＳ２１は、内燃機関の運転中に発生するノックに伴う信号を検出するもので、その際の検出ウィンドウの設定を行う信号検出手段をなし、点火プラグ２の電極間にバイアス電圧を供給することで、燃焼室１内での燃焼に伴って発生したイオン電流を検出する点火コイル３を含み、イオン電流をノックに伴う信号とする。また、ステップＳ２２は、ノックに伴う信号の検出出力から抽出する複数の周波数を選択し、選択された周波数の周波数強度を算出する周波数強度算出手段をなし、ステップＳ２３は、周波数強度算出結果に基づいて各周波数帯でそれぞれ得られる一次的な複数のノック判断結果から少なくとも２以上の一次判断結果がノック発生の可能性があると判断する場合に最終的にノック発生と判断するノック強度判断手段をなす。
【００２３】
ステップＳ２３のノック強度判断の方法を、更に図３に示すフローチャートを用い説明する。図３では、まず、高周波帯の信号出力ＨＦがノックと判断できるレベルで発生しているかの確認を行い、ここで、発生しているという判断であれば、次に、低周波帯の信号出力ＬＦにノック発生の最終判断を委ねるといった構造になっており、つまり高周波帯、低周波帯の双方の判断が真となったときのみノック判定を出すようにしている。
【００２４】
具体的には、ステップＳ３１において、高周波帯の信号出力ＨＦがバックグラウンドレベルＢＧＬを上回るかどうかの判断を行い、その結果がＹＥＳであれば、ステップＳ３２へと進みノック強度としてＬＦを選択し、ステップＳ３１の結果がＮＯであればステップＳ３３へと進みノック強度は０となる。ここで、ステップＳ３３ではノック強度を０としているが、０である必要はなく、ノックと判断されない程度の所定値であっても良いし、また、ノック強度としてＨＦを選択しても良い。
【００２５】
バックグラウンドレベルＢＧＬは、図４のフローチャートに示すように、高周波帯の信号出力ＨＦの平均値ａｖｅ（ＨＦ）に回転数ｒｅｖと負荷ｌｏａｄのマップ値として設定される係数αと、同様に、回転数ｒｅｖと負荷ｌｏａｄのマップ値として設定されるオフセット量βを用いて、下式（１）で表すことができる（ステップＳ４１〜Ｓ４３）。
ＢＧＬ＝α×ａｖｅ（ＨＦ）＋β                            （１）
【００２６】
また、ａｖｅ（ＨＦ）は、高周波帯の信号の平均レベルを表しており、０≦γ≦１で表すことができる係数γを用いて、現時点での平均値ａｖｅｔ（ＨＦ）に対して前回時点での平均値ａｖｅｔ−１（ＨＦ）との関係から下式（２）で表すことができる。
ａｖｅｔ（ＨＦ）＝ａｖｅｔ−１（ＨＦ）×γ＋ＨＦ×（１−γ）      （２）
【００２７】
係数γに関しては、図５のフローチャートに示すように、高周波帯の信号の平均レベルａｖｅ（ＨＦ）が上昇する方向である場合、つまり高周波帯の信号出力ＨＦが前回時点での平均値ａｖｅｔ−１（ＨＦ）より大きい場合（ＨＦ＞ａｖｅｔ−１（ＨＦ））にはステップＳ５２へと進み、係数γｕをとり、逆に、維持もしくは下降する方向である場合には係数γｄをとる（ステップＳ５１〜Ｓ５３）。本実施の形態１においては、これら係数に次の関係を持たせ、バックグラウンドレベルＢＧＬの不要な低下を抑制させる働きをもたせる。
γｕ＞γｄ                                              （３）
【００２８】
また、前記式（１）に示すバックグラウンドレベルＢＧＬには、図４に戻って、回転数ｒｅｖと負荷ｌｏａｄのマップ値として規定される下限値ＬＭが設定され、バックグラウンドレベルＢＧＬが下限値ＬＭより大きくない場合は、ＢＧＬ＝ＬＭに設定される（ステップＳ４４〜Ｓ４６）。
【００２９】
次に、前記高周波帯の信号出力ＨＦ、低周波帯の信号出力ＬＦを得る方法に関して、図６及び図７に示すフローチャートを用いて説明する。図６に示すフローチャートにおいて、まず、ステップＳ６１において、各周波数の周波数強度Ｐ（ｆ）を求める。ここで、周波数強度とはフーリエ変換をして得たその強度としておく。求める周波数はｆ＝１１ｋＨｚ〜１４ｋＨｚとし、周波数が１１ｋＨｚ〜１４ｋＨｚのそれぞれの周波数強度Ｐ（ｆ）の最大値ＳＩＧＨをとる（ステップＳ６１）。
【００３０】
また、最大値ＳＩＧＨの比較レベルとして最小値ＣＭＰＨを求める。最小値ＣＭＰＨは、ｆ＝１０ｋＨｚ〜１２．５ｋＨｚの周波数強度Ｐ（ｆ）の最小値ＣＭＰＨ１と、ｆ＝１２．５ｋＨｚ〜１６ｋＨｚの周波数強度Ｐ（ｆ）の最小値ＣＭＰＨ２との平均値ａｖｅ（ＣＭＰＨ１，ＣＭＰＨ２）として得られる（ステップＳ６２〜Ｓ６４）。高周波帯の信号出力ＨＦは、これらを組み合わせて、最大値ＳＩＦＨから最小値ＣＭＰＨを差し引いたものとして得られる。
【００３１】
低周波帯の信号出力ＬＦを得る手順は、図７のフローチャートに示すように、上述した高周波帯の信号出力ＨＦと等しく、対象とする周波数が異なるのみである。図７に示すフローチャートにおいて、ＳＩＧＬはｆ＝６ｋＨｚ〜８ｋＨｚの周波数強度Ｐ（ｆ）の最大値、比較レベルとしての最小値ＣＭＰＬは、ｆ＝４ｋＨｚ〜７ｋＨｚの周波数強度Ｐ（ｆ）の最小値ＣＭＰＬ１と、ｆ＝７ｋＨｚ〜１０ｋＨｚの周波数強度Ｐ（ｆ）の最小値ＣＭＰＬ２との平均値ａｖｅ（ＣＭＰＬ１，ＣＭＰＬ２）とし、低周波帯の信号出力ＬＦは、最大値ＳＩＧＬから最小値ＣＭＰＬを差し引いたものである（ステップＳ７１〜Ｓ７５）。
【００３２】
ところで、イオン電流波形上に重畳する振動成分が正常な正弦波形状ではなく、たとえば図８（Ａ）に示すように、振幅の上部のみが存在するような形状である場合、このフーリエスペクトルは、図８（Ｂ）に示すように、正弦波として６ｋＨｚであった場合には、この丁度倍の１２ｋＨｚにもピークを発生することがわかっている。
【００３３】
従って、このような状況が発生する場合には、これによる誤判定を防止するために、低周波帯の信号出力ＬＦを得る際の、最大の周波数強度を発生した周波数の倍に相当する周波数帯を、高周波帯の信号出力ＨＦを求める際の最大値ＳＩＧＨの算出から外しても良い。
【００３４】
以上のように、本実施の形態１により、高周波帯の振動レベルと低周波帯の振動レベルの双方で真の判断が出る場合のみをノックと判断することで、すなわち、周波数強度算出結果に基づいて各周波数帯でそれぞれ得られる一次的な複数のノック判断結果から少なくとも２以上の一次判断結果がノック発生の可能性があると判断する場合に最終的にノック発生と判断することで、精度良くノックを検出できるようになり、従って、効率の良い燃焼を得ることが可能となる。
【００３５】
実施の形態２．
上述した実施の形態１においては、演算する周波数を特に限定していなかったが、信号処理モジュール４内部のＡ／Ｄ変換器のサンプリング周期、フーリエ変換の点数に応じて演算できる周波数が一意に決まることは周知であるが、この中でさらに演算する周波数を選ぶことで、広範囲の周波数帯域を簡便に得ることが可能となる。この方法を以降に示す。本実施の形態２においては、説明のために特定の数値を使用しているが、実際の使用にあたってはこの数値に束縛される必要性は何らないことを申し添えておく。
【００３６】
まず、信号処理モジュール４内部のＡ／Ｄ変換器のサンプリング周期を２５μｓ（４０ｋＨｚ）、フーリエ変換範囲の点数を６４点とした場合を例にとる。この状態でフーリエ解析できる周波数帯は０Ｈｚから６２５Ｈｚ毎、２０ｋＨｚまでの計３３ポイントの周波数に限定される。
【００３７】
フーリエ変換は良く知られているように、以下式（４）で表される。
Ｆ＝Σ（Ｄ（ｔ）・ｅi２πｋt／Ｔ）                          （４）
なお、ｔは時刻、ｋは波数、Ｄ（ｔ）は時刻ｔにおけるデータ、Ｔはフーリエ変換する区間長、ＦはＤ（ｔ）のフーリエ変換である。
【００３８】
この式からわかるように、解析対象のデータに時刻ｔ、波数ｋに応じて得られるｓｉｎ、ｃｏｓといった三角関数値を掛け、この結果を順次積算していくものである。ここで、解析する周波数帯によっては、この三角関数値、特に同じ絶対値をとるケースがある点に着目できる。
【００３９】
図９に、ｋ＝１２（本実施の形態であれば、周波数７５００Ｈｚに相当）において、この周波数強度を得る場合のｓｉｎ、ｃｏｓ値を示す。これより、絶対値が同様の値をとる場合がそれぞれ８個ずつ存在していることが判る。例えばｃｏｓの絶対値が１となるデータ番号は０、８、１６、２４、３２、４０、４８、５６の計８個となる。
【００４０】
このように、解析対象の周波数によってまとめられるデータの個数が決まっており、サンプリング周期を４０ｋＨｚ、フーリエ変換点数６４点の場合を図１０にまとめた。この個数には規則性があり、波数ｋが偶数値をとる周波数でまとめられるデータの個数が多くなっていることがわかる。
【００４１】
従って、周波数解析を実施する際に、波数ｋが偶数値をとる周波数に限定することで、広い周波数帯域のスペクトル分析を効率的にかつ高速に実施することが可能となる。図２に示すステップＳ２２による周波数強度算出手段において、周波数選択し、周波数強度を算出する際、算出する周波数として、おおよそ３ｋＨｚから２０ｋＨｚまでの任意の周波数を選択することができ、例えば実施の形態１の周波数範囲に照らし合わせると、算出する周波数を、３．７５ｋＨｚ、５ｋＨｚ、６．２５ｋＨｚ、７．５Ｈｚ、８．７５ｋＨｚ、１０ｋＨｚ、１１．２５ｋＨｚ、１２．５ｋＨｚ、１３．７５ｋＨｚ、１５ｋＨｚ、１６．２５ｋＨｚといった１１個の周波数を選択することが考えられる。
【００４２】
これだけ広範囲の周波数演算をまともに算出する場合は、単一の周波数を求める場合の１１倍の演算量が必要となることは容易に想像できるが、本方式では、４．４倍程度まで短縮することができ、つまり標準の半分以下の計算量で結果を得ることができるようになる。
【００４３】
以上のように、実施の形態２により、周波数選択し、周波数強度を算出する際、波数ｋが偶数値をとる周波数に限定することで、簡便に広範囲の周波数演算をすることが可能となり、従って、より簡便に精度良くノックを検出できるようになり、効率の良い燃焼を得ることが可能となる。
【００４４】
実施の形態３．
上述した実施の形態１では、ノックの周波数強度として、ｆ＝１１ｋＨｚ〜１４ｋＨｚとｆ＝６ｋＨｚ〜８ｋＨｚの２つの領域を指定したが、運転状態によってはノック発生時に発生する特徴的な周波数が変化する場合がある。例えば、低回転時はノック周波数としてｆ＝６ｋＨｚ〜８ｋＨｚのみ、高回転時ではｆ＝１１ｋＨｚ〜１４ｋＨｚとｆ＝６ｋＨｚ〜８ｋＨｚとする方法がある。もしくは、低回転時はノック周波数としてｆ＝６ｋＨｚ〜８ｋＨｚと１１ｋＨｚ〜１４ｋＨｚ、高回転時ではｆ＝６ｋＨｚ〜８ｋＨｚ、ｆ＝１１ｋＨｚ〜１４ｋＨｚとｆ＝１７ｋＨｚ〜１９ｋＨｚのようにしても良い。更に負荷に応じて、低負荷時はノック周波数を５ｋＨｚ〜７ｋＨｚ、ｆ＝１０ｋＨｚ〜１３ｋＨｚとｆ＝１６ｋＨｚ〜１８ｋＨｚのように選択する方法もある。比較周波数ももちろん運転条件に応じて変更しても良い。
【００４５】
すなわち、図２におけるステップＳ２２による周波数強度算出手段により、複数の周波数を選択し、選択された周波数の周波数強度を算出する際、運転条件に応じてノック発生時に特徴的に発生するノック周波数を選択し、当該ノック周波数と比較するための比較周波数を選択することで、より精度良くノックを検出できる。
【００４６】
以上のように、実施の形態３により、運転状態に応じて演算する周波数を選択することで、より精度良くノックを検出できるようになり、従って効率の良い燃焼を得ることが可能となる。
【００４７】
実施の形態４．
上述した実施の形態１では、ノック検出するための基準信号としてイオン電流を用いたが、図１１に示すように、これをエンジンブロック６に取付けられた振動センサ７の信号に置換えることができる。但し、振動センサ７では、バルブ着座やピストンのスラップ等、エンジンブロック特有のノイズを含むため、このエンジンブロック６の固有振動数に相当する周波数成分強度を高周波帯の信号出力ＨＦ、もしくは低周波帯の信号出力ＬＦの算出から除外する必要がある。例えばエンジンブロック６の固有振動周波数が１６ｋＨｚ近傍にある場合は、最大値ＳＩＧＨ、最小値ＣＭＰＨ１、ＣＭＰＨ２の算出から共に１５．５ｋＨｚ〜１６．５ｋＨｚ間の周波数強度を演算から省き、高周波帯の信号出力ＨＦを得ることとする。
【００４８】
以上のように、実施の形態４により、エンジンブロック６に取付けた振動センサ７の出力を用いた場合でも、精度良くノックを検出できるようになり、従って、効率の良い燃焼を得ることが可能となる。
【００４９】
実施の形態５．
上述した実施の形態１では、ノック検出するための基準信号としてイオン電流を用いたが、これを図示しない筒内圧力センサの信号に置換えても、同様の効果を得ることができる。
【００５０】
以上のように、実施の形態５により、筒内圧力センサの出力を用いた場合でも、精度良くノックを検出できるようになり、従って、効率の良い燃焼を得ることが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
この発明のノック検出装置は、内燃機関を利用する自動車、二輪車、船外機、他特機などに搭載され、機関の出力向上、運転効率向上を実現するための装置であり、また、エミッション低減等による環境保全にも役立てられるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】この発明による内燃機関のノック検出装置の全体構成を示すブロック図である。
【図２】この発明の実施の形態１におけるノック検出処理のメイン処理を示すもので、図１に示す信号処理モジュール４におけるイオン電流からノック発生強度を得るまでのの流れを示すフローチャートである。
【図３】この発明の実施の形態１におけるノック強度判断の方法（図２におけるステップＳ２３のノック強度判断の方法）を説明するフローチャートである。
【図４】この発明の実施の形態１におけるノック判定に用いるバックグラウンドレベルＢＧＬの算出方法を説明するフローチャートである。
【図５】この発明の実施の形態１におけるＢＧＬ係数の算出方法を説明するフローチャートである。
【図６】この発明の実施の形態１における高周波帯の信号出力の算出方法を説明するフローチャートである。
【図７】この発明の実施の形態１における低周波帯の信号出力の算出方法を説明するフローチャートである。
【図８】この発明の実施の形態１におけるフーリエ強度発生の特異事例を示す図である。
【図９】この発明の実施の形態２におけるフーリエ強度算出用係数の説明図である。
【図１０】この発明の実施の形態２においてフーリエ強度算出に際しまとめて演算できるデータ数の説明図である。
【図１１】この発明の実施の形態４におけるノック検出装置の構成を示すブロック図である。
【符号の説明】
【００５３】
１  燃焼室、２  点火プラグ、３  点火コイル、４  信号処理モジュール、５  エンジンコントロールユニット（ＥＣＵ）、６  エンジンブロック、７  振動センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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