(57)【要約】【課題】リンク機構を用いても偏心時の等速性を確保することができるとともに、不要な振動が発生を抑制することのできる軸継手を提供する。【解決手段】原動側部材１１Ｊと同一軸線上において回転する駆動側プレート１１の周上に、４個のガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを十字状に配置し、これらのガイド軸１３Ａ〜１３Ｄのそれぞれにリンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄを当該ガイド軸１３に沿って摺動可能に取付けるとともに、上記各リンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄと従動側部材１２Ｊと同一軸線上において回転する従動側プレート１２とを、それぞれ、平行リンク機構１６を構成するリンク部材１５，１５で連結するようにした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸直断面と平行な方向に延長するように突設された、その延長方向が軸直断面投影で交差する少なくとも２つの案内部材を有する第１のプレートと、この第１のプレートに連結され、上記第１のプレートの回転を伝達する、上記第１のプレートの回転軸と平行な回転軸を有する第２のプレートと、上記各案内部材に、当該案内部材の延長方向に沿って移動可能にそれぞれ取付けられるリンク取付部材と、上記リンク取付部材と上記第２のプレートとを連結する少なくとも３個のリンク部材とを備えた軸継手であって、少なくとも１つの案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとが少なくとも２つのリンク部材で連結されるとともに、他の案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとが少なくとも１つのリンク部材で連結されていることを特徴とする軸継手。
【請求項２】
上記少なくとも２つのリンク部材で連結されるリンク取付部材と第２のプレートとを、互いに平行でかつ取付け軸間長の等しい２つのリンク部材で連結したことを特徴とする請求項１に記載の軸継手。
【請求項３】
リンク取付部材の両端と第２のプレートとを上記２つのリンク部材で連結したことを特徴とする請求項２に記載の軸継手。
【請求項４】
上記案内部材を第１のプレートの周上に等角度間隔で配置するとともに、上記各案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとをそれぞれリンク部材で連結したことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の軸継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転力の伝達機構に関するもので、特に、原動側と従動側との間に偏芯などが生じた場合でも、原動側の回転力を滑らかにかつ効率的に伝達することのできる軸継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、リンク機構を用いて原動軸と従動軸とを連結する軸継手としては、図９に示すような、リンク機構を用いたシュミットカップリング５０が知られている（例えば、特許文献１，２参照）。このシュミットカップリング５０は、原動軸と同一軸線状において、原動軸と一体に回転する駆動側プレート５１と、従動軸と同一軸線状において、従動軸と一体に回転する従動側プレート５２と、中間プレート５３とを備えており、上記駆動側プレート５１と上記中間プレート５３とを第１のリンク５４ａ，５４ｂにより連結し、上記中間プレート５３と従動側プレート５２とを第２のリンク５５ａ，５５ｂにより連結する構成となっている。これにより、駆動側プレート５１の中心と従動側側プレート５２の中心との偏芯は、上記第１のリンク５４ａ，５４ｂ及び第２のリンク５５ａ，５５ｂとにより上記中間プレート５３の振動性運動に変換され、回転力のみが駆動側プレート５１から従動側側プレート５２に伝達されるので、原動軸から従動軸へ回転力を確実に伝達することができる。
【特許文献１】特開昭４９−７８０５０号公報
【特許文献２】特開平９−２６７２４３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記シュミットカップリング５０では、駆動側プレート５１と従動側プレート５２とが偏心している場合には、連結部材である第１リンク５４ａ，５４ｂと第２リンク５５ａ，５５ｂとは、ともに、上記駆動側プレート５１あるいは上記従動側プレート５２の固定点を中心として弧を描くように運動するので、中間プレート５３に余分な回転力が作用してしまい、偏心運動時の等速性に問題があった。
また、上記シュミットカップリング５０は、その中間に駆動側プレート５１や従動側側プレート５２とほぼ同じ大きさの中間プレート５３を有しているため、継手全体の重量が重いだけでなく、上記中間プレート５３の動きによっては、入力軸と出力軸間の偏心回転時に不要な振動が発生する場合があった。
【０００４】
本発明は、従来の問題点に鑑みてなされたもので、リンク機構を用いても偏心時の等速性を確保することができるとともに、不要な振動が発生するのを抑制することのできる軸継手を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、鋭意検討した結果、軸継手の連結部を、従来の軸継手に多く使用されている一体型の中間部材を分割したリンクで構成するとともに、上記分割した中間部材を一方のプレートに設けられたガイドに沿って可動できるように接続し、他方のプレートにはリンクで接続する構成とすれば、偏心時の等速性を確保することができるとともに、重量を低減できることができることを見出し本発明に到ったものである。
すなわち、本願の請求項１に記載の発明は、当該プレートの回転軸に直交する任意の断面である軸直断面に平行な方向に延長するように突設された、その延長方向が軸直断面投影で交差する少なくとも２つの案内部材を有する第１のプレートと、この第１のプレートに連結され、上記第１のプレートの回転を伝達する、上記第１のプレートの回転軸と平行な回転軸を有する第２のプレートと、上記各案内部材に、当該案内部材の延長方向に沿って移動可能にそれぞれ取付けられるリンク取付部材と、上記リンク取付部材と上記第２のプレートとを連結する少なくとも３個のリンク部材とを備えた軸継手であって、少なくとも１つの案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとが少なくとも２つのリンク部材で連結されるとともに、他の案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとが少なくとも１つのリンク部材で連結されていることを特徴とするものである。
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の軸継手であって、上記少なくとも２つのリンク部材で連結されるリンク取付部材と第２のプレートとを、互いに平行でかつ取付け軸間長の等しい２つのリンク部材で連結したものである。
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の軸継手であって、リンク取付部材の両端と第２のプレートとを上記２つのリンク部材で連結したものである。
また、請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の軸継手において、上記案内部材を第１のプレートの周上に等角度間隔で配置するとともに、上記各案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとをそれぞれリンク部材で連結したものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、原動軸と従動軸とを連結する軸継手を、軸直断面に平行な方向に延長するように突設された、その延長方向の軸直断面への正射影が交差する少なくとも２つの案内部材を有する第１のプレートと、この第１のプレートに連結され、上記第１のプレートの回転を伝達する、上記第１のプレートの回転軸と平行な回転軸を有する第２のプレートと、上記各案内部材に、当該案内部材の延長方向に沿って移動可能にそれぞれ取付けられるリンク取付部材と、上記リンク取付部材と上記第２のプレートとを連結する少なくとも３個のリンク部材とを備えた軸継手であって、少なくとも１つの案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとが少なくとも２つのリンク部材で連結されるとともに、他の案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとが少なくとも１つのリンク部材で連結されている構成としたので、偏心時の等速性を確保することができるとともに、軸継手の重量を低減することができる。
また、本発明の軸継手では、従来の軸継手の中間部材に相当する取付部材は、一体ではなく、かつ、入力軸である原動軸と出力軸である従動軸とが偏心回転運動する際には、それぞれが両軸間を楕円軌道で回転するので、振動の発生を抑制することができる。
【０００７】
また、上記少なくとも２つのリンク部材で連結されるリンク取付部材と第２のプレートとを、互いに平行でかつ取付け軸間長の等しい２つのリンク部材を用いて連結するようにすれば、ガタのないスムースな動きを実現できる。
更に、リンク取付部材の両端と第２のプレートとを上記２つのリンク部材で連結する構成とすれば、伝達する駆動力を最適に分配することができるので、効率的な動力伝達が可能となる。
また、上記案内部材を第１のプレートの周上に等角度間隔で配置するとともに、上記各案内部材に取付けられるリンク取付部材と上記第２のプレートとをそれぞれリンク部材で連結するなど、上記リンクによる結合部をプレートの中心に対して対称に配置するようにすれば、上記軸継手の動作を更に安定化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の最良の形態について、図面に基づき説明する。
図１は、本最良の形態に係る軸継手１０の構成を示す斜視図で、図２（ａ），（ｂ）はその正面図と側面図である。各図において、１１は原動側部材１１Ｊと同一軸線上において回転する駆動側プレート、１２は従動側部材１２Ｊと同一軸線上において回転する従動側プレート、１３（１３Ａ〜１３Ｄ）はそれぞれ上記駆動側プレート１１の周上に９０度間隔で配置された、当該プレート１１の径方向に突出する円柱状の案内部材（以下、ガイド軸という）で、本例では、上記４個のガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを同一平面上、詳細には、当該プレート１１の回転軸に垂直な１つの平面（同一軸直断面）上に配置している。
また、１４（１４Ａ〜１４Ｄ）は、上記各ガイド軸１３に、当該ガイド軸１３に沿って摺動可能に取付けられたリンク取付部材、１５はそれぞれが２つのピン部材１５ａ，１５ｂとこれらのピン部材１５ａ，１５ｂを連結する連結部材１５ｃとからリンク部材で、本例では、上記各リンク取付部材１４の両端側に上記リンク部材１５の一方のピン部材１５ａを所定の間隔でそれぞれ回転自在に取付けるとともに、上記従動側プレート１２に上記リンク部材１５の他方のピン部材１５ｂをそれぞれ回転自在に取付ける。このとき、上記ピン部材１５ｂ，１５ｂを、その間隔及び延長方向が上記ピン部材１５ａ，１５ａの間隔及び延長方向と等しくなるように取付ける。これにより、上記リンク取付部材１４とリンク部材１５，１５とは、上記リンク部材１５，１５をクランクとして、上記従動側プレート１２を、上記リンク取付部材１４の延長方向と常に平行な状態を保持しながら並進運動させる平行リンク機構１６（１６Ａ〜１６Ｄ）を構成することができる。なお、このとき、上記平行リンク機構１６Ａ〜１６Ｄの各ピン部材１５ａ，１５ａとを結ぶ方向と、ピン部材１５ａ，１５ｂを結ぶ方向とが直交するように、上記ピン部材１５ａ，１５ｂを取付けることが望ましい。
以下、上記リンク取付部材１４の延長方向と平行な方向を当該平行リンク機構１６の作動方向という。
【０００９】
本例では、上記リンク取付部材１４の中央部に上記ガイド軸１３が貫通する取付孔１４ｈを設けるとともに、上記取付孔１４ｈ内にベアリングなどの滑り部材(図示せず)を取付けて、上記リンク取付部材１４が上記ガイド軸１３に沿って滑らかに移動できるようにしている。これにより、上記リンク取付部材１４を上記ガイド軸１３の軸方向、すなわち、原動側プレート１１の径方向に滑らかに移動させることが可能となる。なお、通常動作では、上記リンク取付部材１４は上記ガイド軸１３から脱落することはないが、本例では、安全のため、上記ガイド軸１３の先端部に、上記取付孔１４ｈの内径よりも大きな外径を有する円板状のストッパ部材１７を設けて、上記リンク取付部材１４が上記ガイド軸１３から脱落することを防止するようにしている。このとき、上記リンク取付部材１４と上記ガイド軸１３の少なくとも一方に、ゴムブッシュなどの緩衝部材を取付けておけば、上記リンク取付部材１４と上記ガイド軸１３とが衝突した場合の衝撃を緩和することができる。
また、本例では、上記のように、駆動側プレート１１の周上に、４個のガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを９０度毎、すなわち、十字状に配置しているので、例えば、ガイド軸１３Ａ，１３Ｃを駆動側プレート１１の周上の上部側と下部側とにそれぞれ配置した場合には、ガイド軸１３Ｂ，１３Ｄは上記駆動側プレート１１の周上の左側と右側とにそれぞれ配置されるので、上記ガイド軸１３Ａ，１３Ｃに取付けられるリンク取付部材１４Ａ，１４Ｃを備えた平行リンク機構（以下、第１の平行リンク機構という）１６Ａ，１６Ｃの作動方向はそれぞれ上下方向となり、上記ガイド軸１３Ｂ，１３Ｄに取付けられるリンク取付部材１４Ｂ，１４Ｄを備えた平行リンク機構（以下、第２の平行リンク機構という）１６Ｂ，１６Ｄの作動方向は、それぞれ、上記第１の平行リンク機構１６Ａ，１６Ｃの作動方向とは直交する左右方向となる。
したがって、本例の軸継手１０は、駆動側プレート１１と従動側プレート１２とを、駆動側プレート１１の径方向に移動可能に取付けられた互いに作動方向が直交する２つの平行リンク機構（１６Ａ，１６Ｃ−１６Ｂ，１６Ｄ）により連結した構成となる。
なお、本発明の軸継手１０においては、上記４個のリンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄが従来の軸継手の中間部材に相当する部材となる。
【００１０】
次に、本例の軸継手１０の動作について説明する。
例えば、図３（ａ），（ｂ）に示すように、従動側プレート１２が駆動側プレート１１に対して、相対的に上方に変位するような入力があった場合には、駆動側プレート１１の上側及び下側に位置する第１の平行リンク機構１６Ａ，１６Ｃは、その静止時の形状を保ったまま、リンク取付部材１４Ａ，１４Ｃが駆動側プレート１１の上下方向に突設されたガイド軸１３Ａ，１３Ｃに沿ってそれぞれ上方に移動する。一方、駆動側プレート１１の、従動側プレート１２から見たときに左側に位置する第２の平行リンク機構１６Ｂでは、リンク部材１５，１５が反時計周りに回転し、駆動側プレート１１の右側に位置する第２の平行リンク機構１６Ｄのリンク部材１５，１５は時計周りに回転するが、本例では、上記第２の平行リンク機構１６Ｂ，１６Ｄのリンク取付部材１４Ｂ，１４Ｄが、ガイド軸１３Ｂ，１３Ｄに沿って移動可能に取付けられているので、リンク部材１５，１５が回転したときには、リンク取付部材１４Ｂ，１４Ｄは、上記各ガイド軸１３Ｂ，１３Ｄに沿って、上記駆動側プレート１１の中心方向にそれぞれ移動する。
また、従動側プレート１２が駆動側プレート１１に対して、相対的に下側に変位するような入力があった場合も、同様で、この場合には、第１の平行リンク機構１６Ａ，１６Ｃがそれぞれ下方に移動し、第２の平行リンク機構１６Ｂのリンク部材１５，１５は時計周りに、第２の平行リンク機構１６Ｄのリンク部材１５，１５は反時計周りにそれぞれ回転する。
なお、従動側プレート１２が駆動側プレート１１に対して、相対的に左右方向に変位するような入力があった場合には、第１の平行リンク機構１６Ａ，１６Ｃと第２の平行リンク機構１６Ｂ，１６Ｄの動作が入れ替るだけで、上記上下方向に変位する入力があった場合と同様な動作をする。
【００１１】
また、従動側プレート１２が駆動側プレート１１に対して、相対的に右上方向に変位するような入力があった場合には、上記各平行リンク機構１６Ａ〜１６Ｄの動作は、上方への入力があった場合と、右方向への入力があった場合との合成となる。具体的には、図４（ａ），（ｂ）に示すように、駆動側プレート１１の上側に位置する第１の平行リンク機構１６Ａでは、リンク取付部材１４Ａが上方に移動しながら、リンク部材１５，１５が反時計周りに回転し、下側に位置する第１の平行リンク機構１６Ｃでは、リンク取付部材１４Ａが上方に移動しながら、リンク部材１５，１５が時計周りに回転する。一方、駆動側プレート１１の左側に位置する第２の平行リンク機構１６Ｂでは、リンク取付部材１４Ｂが右方向に移動しながら、リンク部材１５，１５が反時計周りに回転し、右側に位置する第２の平行リンク機構１６Ｄでは、リンク取付部材１４Ｄが右方向に移動しながら、リンク部材１５，１５が時計周りに回転する。
なお、従動側プレート１２が駆動側プレート１１に対して、相対的に左上方向、右下方向、左下方向に変位するような入力があった場合も同様である。
本例では、上記のように、各リンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄは、従動側プレート１２の変移に伴って各ガイド軸１３Ａ〜１３Ｄに沿って移動するので、上記リンク部材１５がクランク運動しても、上記従動側プレート１２には回転力が作用することがないので、偏心時の等速性を確保することができる。
なお、回転時においては、上記第１及び第２の平行リンク機構１６Ａ〜１６Ｄは、上記駆動側プレート１１と従動側プレート１２との偏心方向の相対的な位置変化に伴って自在に動くが、上記駆動側プレート１１と従動側プレート１２との回転角度の相対的な方向にはロックされた状態になるので、原動側部材１１Ｊからの回転力を従動側部材１２Ｊに確実に伝達することができる。
【００１２】
このように、本最良の形態によれば、原動側部材１１Ｊと同一軸線上において回転する駆動側プレート１１の周上の回転軸同一軸直断面上に、４個のガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを十字状に配置し、これらのガイド軸１３Ａ〜１３Ｄのそれぞれにリンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄを当該ガイド軸１３に沿って摺動可能に取付けるとともに、上記各リンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄと従動側部材１２Ｊと同一軸線上において回転する従動側プレート１２とを、それぞれ、平行リンク機構１６を構成するリンク部材１５，１５で連結するようにしたので、原動側部材１１Ｊからの回転力を従動側部材１２Ｊに確実に伝達することができるとともに、偏心時の等速性を確保することができる。
また、本発明の軸継手１０では、従来の軸継手の中間部材に相当するリンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄは、一体ではなく、かつ、入力軸と出力軸とが偏心回転運動する際には、それぞれが両軸間を楕円軌道で回転するので、軸継手１０の重量を軽減することができるとともに、振動の発生を抑制することができる。
【００１３】
なお、上記最良の形態では、駆動側プレート１１の周上にガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを十字状に配置した場合について説明したが、図５（ａ）に示す軸継手１０Ａように、ガイド軸１３Ｐ〜１３Ｒと、リンク取付部材１４とリンク部材１５，１５とから成る平行リンク機構１６Ｐ〜１６Ｒとを、駆動側プレート１１の中心に対して３回対称に配置する構成としてもよい。この場合にも、図５（ｂ）に示すように、各リンク取付部材１４Ｐ〜１４Ｒは、従動側プレート１２の変移に伴って各ガイド軸１３Ｐ〜１３Ｒに沿って移動するので、上記リンク部材１５がクランク運動しても、上記従動側プレート１２には回転力が作用することがなく、偏心時の等速性を確保することができる。
なお、本発明においては、ガイド軸の本数やガイド軸間の角度については、上記図１,２や図５に示した例に限るものではなく、軸継手の大きさや必要トルク等により、適宜設定すればよい。
【００１４】
図６は、本発明による軸継手のうち、最小限の構成要素のみで構成した軸継手で、この軸継手１０Ｚは、駆動側プレート１１と、従動側プレート１２と、上記駆動側プレート１１に配置された、延長方向が交差する２本のガイド軸１３Ｍ，１３Ｎと、これらのガイド軸１３Ｍ，１３Ｎに沿って移動可能に取付けられたリンク取付部材１４Ｍ，１４Ｎと、上記リンク取付部材１４Ｍ，１４Ｎと上記従動側プレート１２とを連結する３個のリンク部材１５ｐ，１５ｑ，１５ｒとを備えるとともに、一方のガイド軸１３Ｍに取付けられるリンク取付部材１４Ｍの両端側と従動側プレート１２とをそれぞれリンク部材１５ｐ，１５ｑで連結し、他方のガイド軸１３Ｎに取付けられるリンク取付部材１４Ｎの一端側と従動側プレート１２とをリンク部材１５ｒで連結したものである。このような構成であっても、従動側プレート１２が駆動側プレート１１に対して変位するような入力があった場合には、上記軸継手１０Ｚは、上記図１,２や図５に示した軸継手１０，１０Ａと同様の動作をするので、原動側部材１１Ｊからの回転力を従動側部材１２Ｊに確実に伝達することができるとともに、偏心時の等速性を確保することができる。
なお、上記軸継手１０Ｚでは、ガイド軸１３Ｍ、リンク取付部材１４Ｍ及びリンク部材１５ｐ，１５ｑは回転力を伝達する機能を有し、上記ガイド軸１３Ｎ、リンク取付部材１４Ｎ及びリンク部材１５ｒは、駆動側プレート１１と従動側プレート１２の上記ガイド軸１３Ｍを軸とした偏角を抑制する機能を有する。
また、上記ガイド軸１３Ｎ、リンク取付部材１４Ｎ及びリンク部材１５ｒの上記機能の代わりに、ガイド軸１３Ｍとリンク取付部材１４Ｍとにレールなどを設けて、これらの相対回転を抑制するようにしてもよい。
【００１５】
また、最良の形態では、４個のガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを回転軸同一軸直断面上に配置したが、全てのガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを回転軸同一軸直断面上に配置する必要はない。例えば、図７（ａ）に示すように、ガイド軸１３Ａとガイド軸１３Ｃとを第１の回転軸直断面Ｓ１上に配置し、ガイド軸１３Ｂとガイド軸１３Ｄを上記回転軸直断面Ｓ１を駆動側プレート１１の回転軸Ｊ１方向にずらした第２の回転軸直断面Ｓ２上に配置してもよい。なお、この場合にも、図７（ｂ）に示すように、少なくとも２つのガイド軸（ここでは、ガイド軸１３Ａとガイド軸１３Ｂ）は、その軸直断面投影、すなわち、上記ガイド軸１３Ａとガイド軸１３Ｂとを回転軸１１Ｊ方向から見たときに、その延長方向が交差するように配置する必要があることはいうまでもない。
更に、交差する２つのガイド軸の軸直断面に投影したときの交差点は必ずしも軸中心にある必要はない。具体的には、図８（ａ）に示すように、ガイド軸１３Ａ〜１３Ｄの突設方向（延長方向）が駆動側プレート１１の径方向と一致していないような配置であってもよい。
また、図８（ｂ）に示すように、リンク取付部材１４をガイド軸１３の端部側に取付けてもよい。この場合には、リンク部材１５，１５は、上記リンク取付部材１４の両端側ではなく、上記ガイド軸１３側と上記ガイド軸１３とは反対側の端部にて、上記リンク取付部材１４と第２のプレート１２とを連結する。
【００１６】
また、上記例では、駆動側プレート１１の周上に、４個のガイド軸１３Ａ〜１３Ｄを突設して、リンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄを上記ガイド軸１３に沿って摺動可能に取付ける構成としたが、リンク取付部材１４の移動機構はこれに限るものではなく、レールを設けて、リンク取付部材１４Ａ〜１４Ｄを走行可能に取付けるなど、他の移動機構を用いてもよい。
また、上記例では、ガイド軸１３を駆動側プレート１１の周上に配置したが、ガイド軸１３を従動側プレート１２の周上に配置して、これにリンク取付部材１４を移動可能に取付け、平行リンク機構１６の他端側を駆動側プレート１１に取付ける構成としてもよい。あるいは、これらの混成としてもよい。
また、互いに隣接する第１及び第２の平行リンク機構のピン部材１５ｂを共通化すれば、従動側プレート１２を更に小型・軽量化できるので、軸継手１０の重量を更に軽減することができる。
また、ピン部材１５ａとリンク取付部材１４との間やピン部材１５ｂと従動側プレート１２との間に、ベアリングなどの潤滑手段を配置すれば、上記ピン部材１５ａ，１５ｂの回転が更に滑らかになるので、振動の発生を更に抑制することができるとともに、回転力の伝達効率をさらに向上させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００１７】
以上説明したように、本発明によれば、リンク機構を用いた軸継手であっても、偏心時の等速性を確保することができるとともに、振動発生の抑制とを図ることができるので、構成が簡単で、かつ、原動側の回転力を滑らかにかつ効率的に伝達することのできる軸継手を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の最良の形態に係る軸継手の構成を示す斜視図である。
【図２】本最良の形態に係る軸継手の正面図と側面図である。
【図３】本最良の形態に係る軸継手の動作を示す図である。
【図４】本最良の形態に係る軸継手の動作を示す図である。
【図５】本発明による軸継手の他の構成を示す図である。
【図６】本発明による軸継手の基本構成を示す図である。
【図７】本発明による軸継手の他の構成を示す図である。
【図８】本発明による軸継手の他の構成を示す図である。
【図９】従来のシュミットカップリングの構成を示す図である。
【符号の説明】
【００１９】
１０  軸継手、１１  駆動側プレート、１１Ｊ  原動側部材、
１２  従動側プレート、１２Ｊ  従動側部材、
１３，１３Ａ〜１３Ｄガイド軸（案内部材）、
１４，１４Ａ〜１４Ｄ  リンク取付部材、１５  リンク部材、
１５ａ，１５ｂ  ピン部材、１５ｃ  連結部材、
１６，１６Ａ〜１６Ｄ  平行リンク機構、１７  ストッパ部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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