(57)【要約】  【課題】  練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具を提供する。  【解決手段】  握り部１２を有する棒部材１０と、棒部材の握り部の上下に配される上下のアーム１４、１６と、上下のアームのそれぞれを棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構１００と、上下のアームの先端部の間に張設される弦２２と、を備え、一方の手で棒部材を押し出すとともに他方の手で弦の中間部を弾力に抗して引くことを特徴とする弓道練習用具。【選択図】                図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
握り部を有する棒部材と、前記棒部材の前記握り部の上下に配される上下のアームと、前記上下のアームのそれぞれを前記棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構と、前記上下のアームの先端部の間に張設される弦と、を備え、
一方の手で前記棒部材を押し出すとともに他方の手で前記弦の中間部を前記弾力に抗して引くことを特徴とする弓道練習用具。
【請求項２】
前記弾力連結機構は、前記棒部材の握り部の上下と前記上下のアームのそれぞれとの間に配された板バネで構成されることを特徴とする請求項１に記載の弓道練習用具。
【請求項３】
前記弾力連結機構は、前記棒部材の握り部の上下と前記上下のアームのそれぞれとの間に配された支持軸と引っ張りバネで構成されることを特徴とする請求項１に記載の弓道練習用具。
【請求項４】
前記弾力連結機構は、前記棒部材の握り部の上下と前記上下のアームのそれぞれとの間に配された支持軸と捩じりコイルバネで構成されることを特徴とする請求項１に記載の弓道練習用具。
【請求項５】
前記弾力連結機構は、前記棒部材の握り部の上下と前記上下のアームのそれぞれとの間に配された支持軸と前記棒部材の上下端部と前記上下のアームのそれぞれとの間に張設された引張り弾性部材で構成されることを特徴とする請求項１に記載の弓道練習用具。
【請求項６】
前記支持軸としてちょうばんを使用することを特徴とする請求項３乃至５のいずれか１項に記載の弓道練習用具。
【請求項７】
前記棒部材に対する前記上下のアームの左右方向の振れを抑えるための側面ガイドを設けることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の弓道練習用具。
【請求項８】
前記棒部材に前記側面ガイドを設けることを特徴とする請求項７に記載の弓道練習用具。
【請求項９】
前記上下のアームのそれぞれに前記側面ガイドを設けることを特徴とする請求項７に記載の弓道練習用具。
【請求項１０】
前記支持軸として緩衝機能を有する支持軸を使用することを特徴とする請求項３乃至６のいずれか１項に記載の弓道練習用具。
【請求項１１】
握り部を有する棒部材と、前記棒部材の前記握り部の上下に配される上下のアームと、前記上下のアームのそれぞれを前記棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構と、前記上下のアームの先端部の間に張設される弦と、を備え、
前記弾力連結機構は、前記棒部材の握り部の上下と前記上下のアームのそれぞれとの間に配された支持軸と前記棒部材の上下端部と前記上下のアームのそれぞれとの間に張設された引張り弾性部材で構成され、
一方の手で前記棒部材を押し出すとともに他方の手で前記弦の中間部を前記弾力に抗して引くことを特徴とする弓道練習用具。
【請求項１２】
前記棒部材は開放端面を後側にした断面コの字状のチャンネル材であることを特徴とする請求項１１に記載の弓道練習用具。
【請求項１３】
前記引張り弾性部材が引張りコイルスプリングであることを特徴とする請求項１１又は１２に記載の弓道練習用具。
【請求項１４】
握り部を有する棒部材と、前記棒部材の前記握り部の上下に配される上下のアームと、前記上下のアームのそれぞれを前記棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構と、前記上下のアームの先端部の間に張設される引張り弾性部材と、を備え、
前記弾力連結機構は、前記棒部材の握り部の上下と前記上下のアームのそれぞれとの間に配された支持軸と前記棒部材の上下端部と前記上下のアームのそれぞれとの間に張設された引張り弾性部材で構成され、
一方の手で前記棒部材を押し出すとともに他方の手で前記弦の中間部を前記弾力に抗して引くことを特徴とする弓道練習用具。
【請求項１５】
前記棒部材の上下端部と前記上下のアームのそれぞれとの間に張設された引張り弾性部材と、前記上下のアームの先端部の間に張設される引張り弾性部材とを連続した一体の引張り弾性部材で形成することを特徴とする請求項１４に記載の弓道練習用具。
【請求項１６】
前記一体の引張り弾性部材の途中部分を前記棒部材の上下端部に留め具で固定することを特徴とする請求項１５に記載の弓道練習用具。
【請求項１７】
握り部を有する棒部材と、前記棒部材の前記握り部の上下に配される上下のアームと、前記上下のアームのそれぞれを前記棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構と、前記上下のアームの先端部の間に張設される引張り弾性部材と、を備え、一方の手で前記棒部材を押し出すとともに他方の手で前記引張り弾性部材の中間部を前記弾力に抗して引くことを特徴とする弓道練習用具。
【請求項１８】
前記棒部材と前記上下のアームとの間に衝突時の衝撃を緩衝するための緩衝部材を配することを特徴とする請求項１乃至１７のいずれか１項に記載の弓道練習用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弓道を練習するための弓道練習用具に関する。
【背景技術】
【０００２】
弓道練習用具は、初心者を含む弓道を志す人達が重要な基本射法の体得や射技の諸動作の習得に利用するものである。これを用いる練習方法は、実際の弓や矢を持たずに、姿勢や両手の位置、引分けの力の配分、正しい弦道や矢離れなどを体得したり修練するために実践されている。
【０００３】
和弓の射法は次のような八節の形で成り立っている。第１に「足踏み」で姿勢を整え、第２に「胴づくり」で姿勢を整え、第３に弓弦に矢を番え弦に手を掛けて的を見る「弓構え」に入る。次いで、第４に矢つがえした弓を垂直に身体の上方に掲げる「打ち起こし」に入り、第５に打ち起こしから圧力に抗して弓本体と弓弦とを「引き分け」る。そして、第６で満を持して狙いを定める「会」に入った後、第７で矢を射離す「離れ」を行う。第８に（最後に）射離った姿で静止する「残心」。これら八節に整備された形を淀みなく一連の動作として運行する。
【０００４】
射法の習得にあたっては、弓の抵抗力を受ける中で、これらの形を正しく行えるように練習を繰り返す必要がある。しかし、従来の練習用具では、後述するような練習用具の使用条件からくるいくつかの制約があり、稽古の場所や方法が限定されるため、射法の習得は思うようには捗らないのが実情であった。習得を促進するためには、和弓特有の制約を開放することができ、実際の矢を射る動作に則した練習を容易に行える用具の出現が要請されている。
【０００５】
上記の和弓の特徴からくるいくつかの制約、つまり和弓を使用するうえでの留意事項として、例えば次の３つの事項が挙げられる。すなわち、第１には、弓は長尺であり通常の室内では弓が天井につかえて打ち起こしを実行することはできない。第２には、矢を番えずに離すと弦切れや弓の破損につながるので、矢を番えずに離してはならない。第３に、矢番えして射離すことは危険であり、特定の場所（射場、巻き藁）以外では実行できない。
【０００６】
初心者において、未経験の弓に矢番えして弓を引き分けることは、そのこと自体が技術的に困難であり、危険でもある。一方、矢を番えずに離すことは弦切れや弓自体の破損の原因となるので、矢を番えずに離すこともできない。このように、初心者が弓に取り組み始める段階では、練習に必要な条件と弓自体の制約条件とが相容れないので、弓を使って効果的に修得することができない。
【０００７】
従来の弓道練習用具として、ゴム弓等の用具が例えば特許文献１、２、３、４及び５に開示されている。特許文献６には、洋弓における振動吸収部材が開示されている。上記ゴム弓は、握り棒にゴムロープを取り付けた引っ張り練習用具である。
【特許文献１】特開２００１−３５３２４６号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０７５０６５号公報
【特許文献３】特開２００２−０６５９２１号公報
【特許文献４】特開２００４−１８１００２号公報
【特許文献５】実用新案登録第３０９６３７６号公報
【特許文献６】特開２００５−３５１５２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記のゴム弓は、本来の（実際の）弓に比べて力の作用の仕方が著しく異なる。このため、ゴム弓を長期間にわたって使用すると、かえって悪い射癖を覚え込む心配があり、現状では、一般に、引き分け圧力の感覚を体験できる程度の活用範囲に留まっている。つまり、現状では、初心者が効果的に弓道練習に入って行ける手段は見当たらない。
【０００９】
また、弓道経験者や有段者においても、ゴム弓程度のものではなく、実際に近い本格的な練習用具に対する要請が強い。つまり、使用特性が本来の弓と同等であり、しかも時や場所を選ばずに平易に本格射法の練習に適う用具が求められている。例えば特許文献１、２、３、４及び５に開示されているような改良形のゴム弓が提案されているが、これらのゴム弓の使用特性も本来の弓に比べて異質なものであり、単にゴム弓の基本特性の範囲内での改良がなされているに過ぎない。
【００１０】
本発明はこのような技術的課題に鑑みてなされたものである。本発明の目的は、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の弓道練習用具は、握り部を有する棒部材と、前記棒部材の前記握り部の上下に配される上下のアームと、前記上下のアームのそれぞれを前記棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構と、前記上下のアームの先端部の間に張設される弦と、を備え、一方の手で前記棒部材を押し出すとともに他方の手で前記弦の中間部を前記弾力に抗して引くことを特徴とする。
【００１２】
本発明の弓道練習用具は、握り部を有する棒部材と、前記棒部材の前記握り部の上下に配される上下のアームと、前記上下のアームのそれぞれを前記棒部材に引き寄せる弾力をもって回動可能に連結する弾力連結機構と、前記上下のアームの先端部の間に張設される引張り弾性部材と、を備え、一方の手で前記棒部材を押し出すとともに他方の手で前記引張り弾性部材の中間部を前記弾力に抗して引くことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を具体的に説明する。なお、各図面を通して同一符号は同一又は対応部分を示すものである。図１は本発明による弓道練習用具の第１の実施形態の側面図である。図２は図１中の線２−２から見た図１の弓道練習用具の後面図である。図１及び図２において、略真っ直ぐな棒部材からなる弓道練習用具の握り棒１０の中間部には練習者が一方の手で持つ握り部１２が設けられている。棒部材１０の握り部１２の上側及び下側には、上アーム１４及び下アーム１６の基部が連結されている。これら上下のアーム１４、１６は、図３及び図４に示すような弾力連結機構１００Ａを介して、棒部材１０に引き寄せられる方向の弾力（バネ力）を受けた状態で回動可能に連結されている。
【００１５】
図３は第１の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構１００Ａの中央部縦断面図である。図４は図３中の線４−４から見た横断面図である。図１〜図４において、上下のアーム１４、１６は、棒部材１０の上側部分及び下側部分に、弾力連結機構１００Ａを介して、棒部材１０に引き寄せられる方向の弾力（バネ力等）をもって回動可能に連結されている。上下のアーム１４、１６の先端部の間には、弦２２が張設されている。こうして、使用者が一方の手で棒部材１０の握り部１２を握って押し出すとともに、他方の手で弦２２の中間部に設けられた引き部２４を弾力連結機構１００Ａの弾力に抗して引くことにより、弓道の練習を行うことができる弓道練習用具が構成されている。
【００１６】
図３及び図４において、第１の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構１００Ａは、棒部材１０の握り部１２の上下の部分と上下のアーム１４、１６のそれぞれとの間に配された板バネ２６で構成されている。この板バネ２６は、通常、バネ用鋼板等の金属板で形成されている。また、上下の板バネ２６、２６は、一端側部分を棒部材１０に固定され、他端側部分をアーム１４、１６に固定されている。棒部材１０の上下のアーム１４、１６の基部に対応する部位の両側には、該棒部材に対する上下のアームの左右方向の振れを抑えるための側面ガイド２８が固定されている。本実施形態では、側面ガイド２８を棒部材１０の上下のアーム１４、１６の基部に対応する部位に固定されているが、これらの側面ガイドは上下のアーム１４、１６側に設けても良い。
【００１７】
棒部材１０と上下のアーム１４、１６との間には、弦２２を引いた後に離したときの衝突時の衝撃や音を緩和するための緩衝部材３２が配されている。緩衝部材３２としては、ゴム、スボンジ、発泡材など、緩衝作用を有する部材であれば、種々のものを使用することができる。これらの緩衝部材３２は、図示のように棒部材１０に固定する他、上下のアーム１４、１６に固定しても良く、さらには、棒部材１０と上下のアーム１４、１６の双方に固定しても良い。
【００１８】
図５は本発明による弓道練習用具の第２の実施形態の弾力連結機構１００Ｂの中央部縦断面図である。図６は図５中の線６−６から見た横断面図である。図５及び図６において、上下のアーム１４、１６は、棒部材１０の上側部分及び下側部分に、弾力連結機構１００Ｂを介して、棒部材１０に引き寄せられる方向の弾力（バネ力等）をもって回動可能に連結されている。弾力連結機構１００Ｂは、棒部材１０の握り部１２の上下の部分と上下のアーム１４、１６のそれぞれとの間に配された支持軸３４と引っ張りバネ３６で構成されている。図示の例では、各支持軸３４として、棒部材１０と上下のアームのそれぞれに固定されたちょうばん３８のヒンジが使用されている。また、図示の例では、上下のちょうばん３８の外側に引っ張りバネ３６が装着されている。これらの支持軸３４と引っ張りバネ３６によって、上下のアーム１４、１６が棒部材１０の握り部１２の上下の部分に、弾力（回動バネ力）の作用によって引き寄せられる状態で回動可能に連結されている。
【００１９】
図５及び図６に示す第２の実施形態に係る弓道練習用具は、図１〜図４で説明した第１の実施形態に係る弓道練習用具とは、以上説明した点、すなわち弾力連結機構１００Ａに代えて弾力連結機構１００Ｂを用いる点で相違するが、その他の点では実質的に同じ構成を有している。なお、本実施形態においても、棒部材１０の上下のアーム１４、１６の基部に対応する部位の両側には、上下のアームの棒部材に対する左右方向の振れを抑えるための側面ガイド２８が固定されている。これらの側面ガイド２８は、図示のように棒部材１０の両側に固定する他、上下のアーム１４、１６の両側に固定しても良い。また、緩衝部材３２も、図示のように棒部材１０に固定する他、上下のアーム１４、１６に固定しても良く、さらには、棒部材１０と上下のアーム１４、１６の双方に固定しても良い。また、棒部材１０と上下のアーム１４、１６との間には、弦２２を引いた後に離したときの衝突時の衝撃や音を緩和するための緩衝部材３２が配されている。
【００２０】
図７は本発明による弓道練習用具の第３の実施形態の弾力連結機構１００Ｃの中央部縦断面図である。図８は図７中の線８−８から見た横断面図である。図７及び図８において、上下のアーム１４、１６は、棒部材１０の上側部分及び下側部分に、弾力連結機構１００Ｃを介して、棒部材１０に引き寄せられる方向の弾力（バネ力等）をもって回動可能に連結されている。弾力連結機構１００Ｃは、棒部材１０の握り部１２の上下の部分と上下のアーム１４、１６のそれぞれとの間に配された支持軸３４と捩じりバネ４２で構成されている。
【００２１】
図７及び図８に示す構成では、上下の各支持軸３４として、棒部材１０と上下のアームのそれぞれに固定されたちょうばん３８のヒンジが使用されている。また、上下のちょうばん３８の左右両側に捩りバネ４２が装着されている。各捩じりバネ４２は、そのコイルの両先端部を棒部材１０と上下のアーム１４、１６に止め金具等で固定して装着されている。これらの支持軸３４と捩じりバネ４２によって、上下のアーム１４、１６が棒部材１０の握り部１２の上下の部分に、弾力（捩じりバネのバネ力）によって引き寄せられる状態で回動可能に連結されている。
【００２２】
図７及び図８に示す第３の実施形態に係る弓道練習用具は、図１〜図４で説明した第１の実施形態に係る弓道練習用具とは、以上説明した点、すなわち弾力連結機構１００Ａに代えて弾力連結機構１００Ｃを用いる点で相違するが、その他の点では実質的に同じ構成を有している。本実施形態においても、上下のアームの棒部材に対する左右方向の振れを抑えるための側面ガイド２８は棒部材１０の上下のアーム１４、１６の基部に対応する部位に固定されているが、これらの側面ガイドは上下のアーム１４、１６側に設けても良い。また、棒部材１０と上下のアーム１４、１６との間には、弦２２を引いた後に離したときの衝突時の衝撃や音を緩和するための緩衝部材３２が配されている。これらの緩衝部材３２も、図示のように棒部材１０に固定する他、上下のアーム１４、１６に固定しても良く、さらには、棒部材１０と上下のアーム１４、１６の双方に固定しても良い。
【００２３】
図９は本発明による弓道練習用具の第１〜第３の実施形態の弦２２を引き分けた状態を示す側面図である。図１０は本発明による弓道練習用具の第１〜第３の実施形態の弦２２を引き分けた状態と本弓の弦を引き分けた状態とを比較して示す側面図である。各実施形態において弦２２を引くと、上下のアーム１４、１６が弾力連結機構１００の弾力（バネ力）に抗して図３中に二点鎖線で示すように回動する。これによって、各実施形態に係る弓道練習用具は、図９及び図１０に示すような引いた状態となる。そして、練習においては、この引いた状態で弦２２を離す。これによって、矢を使用することなく、弓体１５２と弦１５４からなる本弓１５０を用いて矢を射る場合と同様の状態を現出しながら、弓道を練習することができる。
【００２４】
なお、図１０からも明らかなごとく、本弓１５０の弓体１５２は、上側部分と下側部分とでは形状が異なっており、握り部（滑り止め）１５６より上側部分は下側部分に比べ長い形状を有している。このため、本発明による弓道練習用具においては、本弓１５０の弓体１５２とできるだけ同様にするため、上アーム１４は下アーム１６よりも長い形状で形成されている。練習に際しては、図９及び図１０に示すように、引き部２４を摘んで弦２２を引くことにより、上下のアーム１４、１６を弾力連結機構１００のバネ力に抗して回動させ、引いた状態にすることができる。この際の動作は、本弓１５０で矢を番えて弦１５４を引く場合と同様の所作によって行われる。図９の状態から手を離すと、上下のアーム１４、１６は弾力連結機構１００のバネ復元力によって図１の状態に復帰する。このときの動作は、本弓１５０で矢を射る時と同様の所作によって行われる。
【００２５】
図１１は本発明による弓道練習用具の第４の実施形態の側面図である。図１２は図１０中の線１２−１２から見た図１１の弓道練習用具の後面図である。図１１及び図１２において、略真っ直ぐな棒部材からなる弓道練習用具の握り棒１０の中間部には練習者が一方の手で持つ握り部１２が設けられている。棒部材１０の握り部１２の上側及び下側には、上アーム１４及び下アーム１６の基部が連結されている。これら上下のアーム１４、１６は、図１２及び図１３に示すような弾力連結機構１００Ｄを介して、棒部材１０に引き寄せられる方向の弾力（バネ力）を受けた状態で回動可能に連結されている。
【００２６】
図１３は第４の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構１００Ｄの中央部縦断面図である。図１４は図１３中の線１４−１４から見た横断面図である。図１１〜図１４において、第４の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構１００Ｄは、棒部材１０の握り部１２の上下の部分と上下のアーム１４、１６のそれぞれとの間に配された支持軸３４と、棒部材１０の上下端部と上下のアーム１４、１６との間に張設された上下の引張り弾性部材４４、４６とで構成されている。上下のアーム１４、１６の先端部の間には、弦２２が張設されている。これら引張り弾性部材４４、４６は、紐状もしくはロープ状のゴムで形成されている。また、本実施形態では、支持軸３４として、棒部材１０と上下のアームのそれぞれに固定されたちょうばん３８のヒンジが使用されている。
【００２７】
これら上下の引張り弾性部材４４、４６と上下の支持軸３４、３４によって、上下のアーム１４、１６が棒部材１０の握り部１２の上下の部分に、該引張り弾性部材の弾力（回動バネ力）の作用によって引き寄せられる状態で回動可能に連結されている。なお、本実施形態でも、図１６に示す本弓１５０の弓体１５２に形状にできるだけ合わせるために、上アーム１４は下アーム１６よりも長くなっている。また、本実施形態では棒部材１０の上下端部と上下のアーム１４、１６との間に引張り弾性部材４４、４６が張設されているため、本実施形態における棒部材１０は、前述の第１〜第３の実施形態の棒部材１０よりも所定量だけ長く形成されている。
【００２８】
弦２２の中間部には、練習時に該弦を引くときの引き部２４が設けられている。棒部材１０の上下のアーム１４、１６の基部に対応する部位の両側には、該棒部材に対する上下のアームの左右方向の振れを抑えるための側面ガイド２８が固定されている。棒部材１０と上下のアーム１４、１６との間には、弦２２を引いた後に離したときの衝突時の衝撃や音を緩和するための緩衝部材３２が配されている。緩衝部材３２としては、ゴム、スボンジ、発泡材など、緩衝作用を有する部材であれば、種々のものを使用することができる。こうして、使用者が一方の手で棒部材１０の握り部１２を握って押し出すとともに、他方の手で弦２２の中間部に設けられた引き部２４を弾力連結機構１００Ｄ（引張りゴム４４、４６）の弾力（バネ力）に抗して引くことにより、弓道の練習を行うことができる弓道練習用具が構成されている。
【００２９】
なお、側面ガイド２８は、図示のように棒部材１０の両側に固定する他、上下のアーム１４、１６の両側に固定しても良い。また、緩衝部材３２は、図示のように棒部材１０に固定する他、上下のアーム１４、１６に固定しても良く、さらには、棒部材１０と上下のアーム１４、１６の双方に固定しても良い。
【００３０】
以上説明した各実施形態によれば、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具が提供される。以下に、各実施形態の作用効果について、従来の練習用具と対比しながら、さらに具体的に説明する。
【００３１】
弓道練習用具においては、引き分け過程において押し手のぐらつきが安定的に推移することが重要である。ここで、押し手のぐらつきとは、「弓を押す手の手首が上下左右方向に揺れ動いてしまうこと」を意味する。ゴム弓などの従来の練習用具では、押し手の握り過ぎや力みがあったり、手首に本弓の場合と異なる方向への力を加える必要があったり、硬過ぎる握り込みが必要となるなど、本弓とは異なる動作でしか練習できなかった。このため、練習によって好ましくない射癖につながる場合が往々にしてあった。これに対し、前述の各実施形態によれば、棒部材１０に上下のアーム１４、１６を回動可能に支持するとともに、弾力（バネ力）をもって棒部材に引き寄せるように構成したので、引き分け過程において押し手のぐらつきが安定的に推移する弓道練習用具が得られる。また、上下のアーム１４、１６の左右の振れを抑制するための側面ガイド２８を設けたので、回動支持部にガタが生じた場合でも、安定した引き分け過程を保証することができる。
【００３２】
また、弓道の練習においては、引き手に本弓の場合と同様のゆがけ（弦を引くためにはめる手袋）を使用できることが重要である。そのため、本来の弓と同様の弦を使用できることが要請される。前述の各実施形態では、弾力連結機構１００によって支持された上下のアーム１４、１６の先端部の間に張設される弦２２を用いるので、矢を射るときに最も重要な瞬間である「冴えのある離れ」を、弦とゆがけの相互関係を介して発現することができる。従って、本弓と同等の離れの感覚を修練することができ、本格的な弓道の修練を実践することができる。ゴム弓などの従来の練習用具では、本来の弓と同様な弦を使用しないので、このような修練をすることは不可能であった。
【００３３】
また、実際の弓道における「離れ」では弓返りができる必要がある。そして、弓返りは正しい離れの重要な要件であり、練習用具においても、これを実践的に練習できることが要請される。そのためには、角見（押し手における親指の付け根を利用した弓の回転）の働きを効かせることができ、正しい離れに伴う正しい弓返りを誘発できることが要請される。前述の各実施形態によれば、棒部材１０、上下のアーム１４、１６及び弦２２の組み合わせによって弓返りを伴う正しい離れを実践的に練習することができる。ゴム弓等の従来の練習用具では、このような練習は不可能であった。
【００３４】
さらに、弓道練習用具においては、矢を番えずに離せることが必要である。正しい離れを修得するためには、実際に引き、かつ離してみる体感的稽古による以外にはない。しかし、実際に離すためには本来の弓であれば矢を番えねばならず、実施場所と場合が限定される。一方、ゴム弓などの従来の練習用具では、矢を番えなくても離すことはできるが、この場合の離れは本弓の離れとは全く異質のものである。このため、ゴム弓で離れまでの稽古を尽くしたからといって、本来の弓道の練習にはほど遠いのが現実である。前述の実施形態によれば、棒部材１０と弾力で連結された上下のアーム１４、１６と弦２２との組み合わせによって、矢を番えなくても本来の弓と同等の離れを体感することができ、さらに、場所と場合が許されれば弓を番えて離すことも可能である。つまり、本発明によれば、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具が提供される。
【００３５】
また、引き分けて会（満を持して狙いを定めた状態）に至った時の握りの縦方向の角度については、引き分けが進むに従い射手から見て自然にやや前傾してくるのが本弓の特性である。前述の各実施形態によれば、上下のアーム１４、１６の長さや形状を選定することによりこのような本弓の特性を容易に正確に実現することができる。
また、本来の弓では、握りから上部の張りの強さと握りから下部の張りの強さに繊細なバランス比率があり、これを適正に維持できるように、必要に応じて容易に張力の調整を行える構造になっている。前述の各実施形態によれば、上下のアーム１４、１６の長さや形状を選定したり、弾力連結機構における上下のアームの弾力や作用方向を選定することにより、このような本弓の張力調整を容易に実現することができる。
【００３６】
また、射手は、稽古が進むにつれて引き分けの技に上達したり、筋力も鍛練されて強くなってくる。これに伴って、使用する弓の張力も次第に強いものが求められる。前述の実施形態によれば、このような場合の張力の強弱の調整も、棒部材や上下のアームや弾力連結機構を調整したり、あるいは一部を交換したりすることにより、容易に実現することができる。
また、本来の弓においては、引き手にて引いた弦の上下角度（引っ張り箇所を頂点として引かれた弦が折れ曲がる角度）が、自分の矢の長さいっぱいに引いた時の会（満を持して狙いを定めた状態）の位置において折れ曲がる角度が狭くなり過ぎることなく、適正な離れを発現できる範囲の角度に留まることが要請される。前述の実施形態によれば、このような構成も、容易にかつ正確に、本来の弓に則した状態で実現することができる。
【００３７】
なお、前述の各実施形態では、上下のアーム１４、１６の左右方向の振れを抑制するために側面ガイド２８を設けたが、この側面ガイドは、支持軸３４やちょうばん３８などのアーム連結部に左右の振れや遊び（ガタ）が無い場合には省略することができる。また、前述の各実施形態では、棒部材１０と上下のアーム１４、１６との間に緩衝部材３２を装着したが、この緩衝部材３２は、弦２２に若干の弾性を持たせて衝撃吸収が可能にすることで、省略することもできる。この場合、弦２２の弾性（弾力）は、衝撃時の加重によって一定の延びが生じる程度に選定される。
【００３８】
さらに、前述の各実施形態においては、支持軸３４もしくはちょうばん３８として、回動時の摩擦損失や回動抵抗等による緩衝機能を有するものを使用することにより、緩衝部材３２の一部又は全部を省略することも可能である。また、引いた弦２２を離した時に上下のアーム１４、１６と衝突することによる衝撃を緩和する必要がある場合には、当該衝突部分に緩衝部材（緩衝部材３２に相当する）が設けられる。
【００３９】
図１７は本発明による弓道練習用具の第５の実施形態の側面図である。図１８は図１７中の線１８−１８から見た横断面図である。図１９は図１７中の線１９−１９から見た横断面図である。図２０は図１７中の棒部材と上下のアームの回動支持部との組み付け前の状態を示す斜視図である。図２１は図１７中の棒部材５０を図１７中の線２１−２１から見た後面図である。図２２は第５の実施形態に係る弓道練習用具の引き分けた状態の側面図である。図１７〜図２２において、断面略コの字状をしたチャンネル材からなる弓道練習用具の握り棒５０の中間部には練習者が一方の手で持つ握り部５２が設けられている。棒部材５０の材質としては鉄又はアルミニュウム等の金属あるいは硬質プラスチックなどが使用される。棒部材５０の握り部５２の上側及び下側には、上アーム１４及び下アーム１６の基部が回動可能に連結されている。これら上下のアーム１４、１６は、図示のような図１７に示すようなゴムからなる引張り弾性部材４４、４６を用いた弾力連結機構１００Ｅを介して、棒部材５０に引き寄せられる方向の弾力（バネ力）を受けた状態で回動可能に連結されている。
【００４０】
図１７〜図２２において、第５の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構１００Ｅは、棒部材５０の握り部５２を挟んだ２箇所に支持軸５４を設け、各支持軸に上下のアーム１４、１６の基端部に設けた軸受部（軸受用の凹部）５６を係合させるとともに、上下のアーム１４、１６の先端部（中間部でも良い）と棒部材５０の上下端部との間にゴムからなる上下の引張り弾性部材４４、４６を張設（連結）して構成されている。第５の実施形態では、前述の第４の実施形態における棒部材１０の代わりに、断面コの字状のチャンネル材で形成した棒部材５０が使用されている。つまり、棒部材５０は、開放端面を後側にした断面コの字状のチャンネル材で形成されている。棒部材５０を断面コの字状のチャンネル部材で形成する場合は、図１９に示すように、握り部５２の内部に芯材５３を固着することにより剛性の向上と握り易さの向上を図ることが好ましい。図１９の（ａ）は芯材５３を固着した後、チャンネル材の開口部に蓋５８を固着する場合の断面図である。図１９の（ｂ）は芯材５３を固着した後、チャンネル材の端縁を折り曲げる場合の断面図である。
【００４１】
本実施形態のは、上下のアーム１４、１６と棒部材５０の連結弾力連結機構１００Ｅは、各アームと棒部材との間に張架された引張り弾性部材４４、４６により、棒部材に設けられた各支持軸５４に対し、上下のアーム１４、１６のそれぞれの基端部に形成された凹部５６を弾性力で押圧係合させるように構成されている。かかる構成によれば、ゴム紐等の引張り弾性部材４４、４６を外すだけで各アーム１４、１６を棒部材５０から外して分解することができる。また、組み立てる際も、凹部５６を支持軸５４に押し当てて引張り弾性部材４４、４６を連結するという簡単な作業が実施することができる。
【００４２】
引張り弾性部材４４、４６は、前述の第４の実施形態の場合と同様、両端部を掛止された紐状もしくはロープ状のゴムからなるゴム状弾性体で形成されている。上下のアーム１４、１６の先端部の間には、弦２２が張設されている。図示の例では、支持軸５４として、チャンネル材からなる棒部材５０に設けられた断面円形の軸部材が使用されている。なお、本実施形態では、棒部材５０をチャンネル材で構成するので、第１〜第４の実施形態における側面ガイド２８の機能は棒部材５０自体に持たせることができる。従って、側面ガイド２８に相当する部材は省略されている。また、本実施形態においては、棒部材５０の両端部（上下端部）に、引いた弦２２を離した時に上下のアーム１４、１６と衝突する可能性を想定して、当該衝突の可能性がある部分にゴム状弾性体等からなる緩衝部材３２がが設けられている。緩衝部材３２としては、ゴム、スボンジ、発泡材など、緩衝作用を有する部材であれば、種々のものを使用することができる。必要がなければ、この緩衝部材３２は省略しても良い。
【００４３】
図２３は本発明による弓道練習用具の第６の実施形態の側面図である。本実施形態における弾力連結機構１００Ｆは、第５の実施形態の弾力連結機構１００Ｅにおける上下のゴム状弾性体からなる引張り弾性部材４４、４６に代えて、引張りコイルスプリングからなる引張り弾性部材６４、６６が使用されている。本実施形態は、引張り弾性部材として引張りコイルスプリング６４、６６を使用する点で前述の第５の実施形態と相違するが、その他の点では第５の実施形態と実質的に同じ構成を有する。
【００４４】
図１７〜図２３の第５の実施形態及び第６の実施形態は、上述した以外の点では、図１１〜図１６で説明した第４の実施形態の場合と実質的に同じ構成をしており、それぞれ対応する部分を同一符号で示し、それらの詳細説明は省略する。従って、第５及び第６の実施形態によっても前述の第４の実施形態の場合と同様の作用効果が得られる。これに加えて、第５及び第６の実施形態によれば、断面コの字状のチャネル材から棒部材５０の２箇所に設けた支持軸５４に対し上下のアーム１４、１６を着脱自在に軸支するように構成したので、棒部材５０に対するアーム１４、１６の組み付け及び取り外しが一層容易になるという効果が得られる。
【００４５】
なお、図１７〜図２３の第５及び第６の実施形態では、棒部材５０を一体構造の一つの部材で構成したが、これは、上下に分割した別部品とし、これらを別途用意した連結部材に固定するように構成しても良い。また、第５及び第６の実施形態では、棒部材５０側に支持軸５４、５４を設けるとともに上下のアーム１４、１６に軸受用の凹部５６、５６を設けた。これは、軸と軸受を逆にして、棒部材５０側に軸受用の凹部を設けるとともに上下のアーム１４、１６に支持軸を設けるように構成しても良い。さらに、棒部材５０の２箇所と上下のアーム１４、１６に貫通孔を形成し、棒部材に固定したボルトを支持軸とする構成を採っても良い。この場合のボルトは、ナットで締結しても良く、あるいは棒部材に一体に設けた雌ねじに締結しても良い。さらに、ボルトあるいはナットとして蝶形のものを使用することにより、工具を使用せずとも、ユーザーの手で取付け取り外しをできるようにすることが好ましい。
【００４６】
図２４は本発明による弓道練習用具の第７の実施形態の側面図である。本実施形態は、図１７〜図２２の第５の実施形態における弦２２をゴム等の引張り弾性部材７０で形成したものであり、その他の点では第５の実施形態と同じ構成をしている。この引張り弾性部材７０としては、紐状もしくはロープ状のゴムが使用される。本実施形態によっても、引き分け時の安定性を確保したり、離したときの弓返りを実現できるなど、前述の実施形態１〜６の場合と同様の作用効果が得られ、従って、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具が提供される。ただし、本実施形態では、弦としてして紐状又はロープ状のゴム７０を使用するので、引き分けた状態から離すときの感触が少々緩和され、離れ時の冴えについては若干低下することがある。
【００４７】
図２５は本発明による弓道練習用具の第８の実施形態の側面図である。本実施形態は、第７の実施形態における引張り弾性部材４４、４６と引張り弾性部材７０を一体化したものに相当する。あるいは、本実施形態は、図１７〜図２２の第５の実施形態において、上下の引張り弾性部材４４、４６及び弦２２の各部材を１本の紐状もしくはロープ状のゴム（弾性部材）８０で形成したものである。図２６は図２５中の上下のアーム１４、１６の先端部にゴム紐を留めた状態での範囲Ｓの部分拡大側面図である。図２７は図２６中の線２７−２７から見た部分上面図である。図２８は図２５中の上下のアーム１４、１６の先端部のゴム紐を外したときを示す部分側面図である。図２９は図２８中の線２９−２９から見た部分上面図である。図３０は第８の実施形態に係る弓道練習用具の引き分けた状態の側面図である。
【００４８】
本実施形態では、第７の実施形態におけるゴムからなる引張り弾性部材４４、４６及び７０に相当する部分を一体化し、１本の紐状もしくはロープ状のゴムからなる引張り弾性部材８０で構成されている。また、本実施形態では、引張り弾性部材８は、上下のアーム１４、１６の先端部で中間部分を留め具８２で固定されている。この留め具８２としては、ゴムバンド、プラスチック紐、プラスチック被覆金属紐など、紐状のゴムを固定できるものであれば、任意のものを使用できる。本実施形態は、このような点で第７の実施形態及び第５の実施形態と相違するが、その他の点では実質的に同じ構成をしている。
【００４９】
第８の実施形態では、図２６〜図２９に示すように、上下のアーム１４、１６の先端部に、、弾性部材８０の横ずれを防止するための対向する案内面８４、８４が形成されており、これらの案内面の外側面には留め具８２を固定するための突起部８６、８６が形成されている。なお、本実施形態における棒部材５０は第５及び第６の実施形態のものと実質的に同じであり、棒部材５０の材質としては鉄又はアルミニュウム等の金属あるいは硬質プラスチックなどが使用される。また、この場合の棒部材５０としても、押し出し成形又はプレス成形による断面コの字状のチャンネル材が使用されている。
【００５０】
図２５〜図３０の第８の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構１００Ｈは、棒部材に上下のアームを弾力で連結する引張り弾性部材の部分と、上下のアームの先端間に連結されるいわゆる弦の部分と、を一本の紐状又はロープ状のゴムからなる引張り弾性部材８０で形成したものである。その他の点では、図１７〜図２２で説明した第５の実施形態もしくは図２４の第７の実施形態と実質的に同じ構成を有する。従って、第８の実施形態によっても、前述の第１〜第７の実施形態の場合と同様の作用効果が得られる。すなわち、この第８の本実施形態によっても、引き分け時の安定性を確保したり、離したときの弓返りを実現できるなど、前述の実施形態１〜６の場合と同様の作用効果が得られ、従って、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き分けたり離したりすることができ、本来の弓と使用特性及び使用感覚が似た弓道練習用具が提供される。ただし、第８の実施形態でも、弦としてして紐状又はロープ状のゴム７０を使用するので、引き分けた状態から離すときの感触が少々緩和され、離れ時の冴えについては若干低下することがある。
【００５１】
第８の実施形態によれば、さらに、弾力連結機構１００Ｈの引張り弾性部材（第５の実施形態の４４、４６）を構成するゴム８０自体を弦として使用することから、部品点数を減らすとともに、組立の容易化を図ることができる。なお、第５〜第８の実施形態では、アーム１４、１６の回動連結部を支持軸５４と凹部５６で構成したが、これは、必要に応じて、円形断面の支持軸と円筒形の軸受とを用いた一般的な軸支持構造でも良い。また、図１７〜図３０の第５〜第８の実施形態においても、棒部材５０とアーム１４、１６との間（図示の例では棒部材５０のアーム１４、１６側の面）に、上下のアームが棒部材５０に衝突するときの衝撃を緩衝するための緩衝部材３２が配されている。
【００５２】
本発明に係る弓道練習用具によれば、以上のような弓道の練習における要請もしくは要件を満たすことができ、使用感覚及び作動状況も本弓に似た条件の元で弓道を修練することができる。つまり、練習場所を限定されず、矢つがえをせずに引き及び離れを練習することができ、本弓に似た条件で練習することができる。従って、初心者の導入練習はもちろん、経験者や高段者においても、練習における従来の制約から開放され、正しい射法（例えば射法八節）の修練に活用できる弓道練習用具が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明による弓道練習用具の第１の実施形態の側面図である。
【図２】図１中の線２−２から見た図１の弓道練習用具の後面図である。
【図３】第１の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構の中央部縦断面図である。
【図４】図３中の線４−４から見た横断面図である。
【図５】本発明による弓道練習用具の第２の実施形態の弾力連結機構の中央部縦断面図である。
【図６】図５中の線６−６から見た横断面図である。
【図７】本発明による弓道練習用具の第３の実施形態の弾力連結機構の中央部縦断面図である。
【図８】図７中の線８−８に沿った横断面図である。
【図９】本発明による弓道練習用具の第１〜第３の実施形態の弦を引き分けた状態を示す側面図である。
【図１０】本発明による弓道練習用具の第１〜第３の実施形態の弦を引き分けた状態と本弓の弦を引き分けた状態とを比較して示す側面図である。
【図１１】本発明による弓道練習用具の第４の実施形態の側面図である。
【図１２】図１０中の線１２−１２から見た図１１の弓道練習用具の後面図である。
【図１３】第４の実施形態に係る弓道練習用具の弾力連結機構の中央部縦断面図である。
【図１４】図１３中の線１４−１４から見た横断面図である。
【図１５】第４の実施形態に係る弓道練習用具の引き分けた状態を示す側面図である。
【図１６】第４の実施形態に係る弓道練習用具の引き分けた状態と本弓の引き分けた状態とを比較して示す側面図である。
【図１７】本発明による弓道練習用具の第５の実施形態の側面図である。
【図１８】図１７中の線１８−１８から見た横断面図である。
【図１９】図１７中の線１９−１９から見た横断面図である。
【図２０】図１７中の棒部材と上下のアームの回動支持部との組み付け前の状態を示す斜視図である。
【図２１】図１７中の棒部材を図１７中の線２１−２１から見た後面図である。
【図２２】図１７〜図２１に示す第５の実施形態に係る弓道練習用具の引き分けた状態の側面図である。
【図２３】本発明による弓道練習用具の第６の実施形態の側面図である。
【図２４】本発明による弓道練習用具の第７の実施形態の側面図である。
【図２５】本発明による弓道練習用具の第８の実施形態の側面図である。
【図２６】図２５中の範囲Ｓの上下のアームの先端部にゴム紐を留めた状態での部分拡大側面図である。
【図２７】図２６中の線２７−２７から見た部分上面図である。
【図２８】図２５中の上下のアームの先端部（範囲Ｓ）ののゴム紐を外したときを示す部分側面図である。
【図２９】図２８中の線２９−２９から見た部分上面図である。
【図３０】第８の実施形態に係る弓道練習用具の引き分けた状態の側面図である。
【符号の説明】
【００５４】
１０      棒部材
１２      握り部
１４      上アーム
１６      下アーム
２２      弦
２６      板バネ
２４      弦の引き部
２８      側面ガイド
３２      緩衝部材
３４      支持軸（ヒンジ）
３６      引張りバネ
３８      ちょうばん
４２      捩じりバネ
４４      上側の引張り弾性部材（ゴム）
４６      下側の引張り弾性部材（ゴム）
５０      棒部材
５２      握り部
５３      芯部材
５４      支持軸
５６      凹部
６４      上側の引張り弾性部材（引張りコイルスプリング）
６６      下側の引張り弾性部材（引張りコイルスプリング）
７０      引張り弾性部材（紐状もしくはロープ状のゴム）
８０      引張り弾性部材（紐状もしくはロープ状のゴム）
８２      留め具
８４      案内面
８６      突起部
１００（１００Ａ〜１００Ｈ）    弾力連結機構（第１〜第８の実施形態）
【図１】
2008000578.tif 000003
【図２】
2008000578.tif 000004
【図３】
2008000578.tif 000005
【図４】
2008000578.tif 000006
【図５】
2008000578.tif 000007
【図６】
2008000578.tif 000008
【図７】
2008000578.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2008000578.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
2008000578.tif 000014
【図１３】
2008000578.tif 000015
【図１４】
2008000578.tif 000016
【図１５】
2008000578.tif 000017
【図１６】
2008000578.tif 000018
【図１７】
2008000578.tif 000019
【図１８】
2008000578.tif 000020
【図１９】
2008000578.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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