(57)【要約】【課題】  爪車の回転方向によらず制止力を安定に与え得る時計用ジャンパ付き歯車、スリップ機構付き歯車構造体、時刻修正構造、時差修正付き時計の提供【解決手段】  時差修正時計の時刻修正構造のスリップ機構付き歯車構造体３を形成するジャンパ付き歯車６０は、爪車６２の遊嵌される中央穴部７４及び該中央穴部の一側と外周縁部７１Ａの近傍との間に拡がる中間穴部７５からなる穴７３と、中間穴部の周壁部に基端８３，８３でつながり該基端から中央穴部の一側７４Ａまで延びた弾性腕部８１及び該腕部のうち前記一側に臨む部位において爪車に係合する躍制爪部８２からなるジャンパ部８０とを備えた円板状本体部７１、並びにその外周の歯車部７２を有する。ジャンパ付き歯車６０は、爪車６２の回転に応じて弾性腕部８１が弾性変形される際に躍制爪部８２を爪車６２の径方向Ｄ１，Ｄ２に案内する案内手段７９を備える。【選択図】  図４
2008058012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
爪車の遊嵌される中央穴部及び該中央穴部の一側と外周縁部の近傍との間に拡がる中間穴部からなる穴と、前記中間穴部の周壁部に基端でつながり該基端から前記中央穴部の前記一側まで延びた弾性腕部及び該弾性腕部のうち前記中央穴部の前記一側に臨む部位において前記爪車に係合する躍制爪部からなるジャンパ部とを備えた円板状本体部、並びに
該円板状本体部の外周の歯車部
を有し、前記爪車と協働して時計のスリップ機構付き歯車構造体を形成する時計用ジャンパ付き歯車であって、
前記爪車の回転に応じて前記弾性腕部が弾性変形される際に前記躍制爪部を前記爪車の径方向に案内する案内手段を備える時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項２】
前記案内手段が、
前記穴の周縁の一部において前記円板状本体部に形成された係合案内部と、前記ジャンパ部のうち該係合案内部に対面する領域に形成され前記爪車の回転に応じた弾性腕部の弾性変形に伴い該係合案内部に係合されて直線的に案内される被係合部とを有する請求項１に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項３】
弾性腕部が躍制爪部よりも先端側に前記被係合部を有する請求項２に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項４】
前記ジャンパ部が弾性腕部の前記基端部と前記躍制爪部との中間の部位において、該弾性腕部から分岐した分枝部を有し、該分枝部が前記被係合部を有する請求項２に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項５】
前記弾性腕部が前記躍制爪部でつながった一対の腕部分を有する請求項１に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項６】
前記案内手段が、前記穴の周縁の一部において前記円板状本体部に形成された一対の係合案内部分と、前記ジャンパ部の各腕部分のうち該係合案内部分に対面する領域に形成され前記爪車の回転に応じた前記弾性腕部の弾性変形に伴い該係合案内部分に係合されて直線的に案内される被係合部分とを有する請求項５に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項７】
前記案内手段が、前記穴の周縁のうち前記躍制爪部の背面に対面する部位において前記円板状本体部に形成された係合案内部と、前記ジャンパ部の前記弾性腕部のうち該係合案内部に対面する領域に形成され前記爪車の回転に応じた前記弾性腕部の弾性変形に伴い該係合案内部に係合されて直線的に案内される被係合部とを有する請求項５に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項８】
前記係合案内部が凹部であり、前記被係合部が該凹部に係合される凸部からなる請求項２から４及び請求項６から７までのうちいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項９】
請求項１から８までのいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車と、前記爪車とを有する時計のスリップ機構付き歯車構造体。
【請求項１０】
請求項９に記載の時計のスリップ機構付き歯車構造体を備えた時計の時刻修正構造であって、前記ジャンパ付き歯車が筒歯車である時計の時刻修正構造。
【請求項１１】
請求項１０に記載の時刻修正構造を備えた時差修正付き時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用ジャンパ付き歯車、該歯車を備えた時計のスリップ機構付き歯車構造体、該歯車構造体を備えた時刻修正構造、及び該時刻修正構造を備えた時差修正付き時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
腕時計のような小型の携帯時計において、通常の時刻表示針の運針を止めることなく、時差修正を行い得るようにした時差修正付き時計は、古くから知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
この種の時差修正付き時計では、時針、分針及び秒針の如き通常の時刻表示針の運針を行わせる通常の時車（筒車）その他の時刻表示車に加えて、外国の特定の場所の如く時差の有る地点での時刻を表示する時差時針を運針させる補助筒車を備える。この補助筒車は、通常の時刻表示車の回転に同期して回転されて一定の時差のある時を表示させ、通常運針を妨げることなく時差修正を行い得るように、通常の時刻表示車の回転に影響を及ぼすことなくその回転位置のみが独自に調整可能に構成される。
【０００４】
この種の時差修正付き時計のうち最近の時差修正付き時計は、部品点数を最低限に抑えると共に小型化を図るべく、例えば、図８の（ａ）に示すような構造を有する。すなわち、この時差修正付き時計１０１では、時針、分針及び秒針を備えた通常の時刻表示機構の運針動作を行わせる通常の時車（筒車）（図示せず）、分車１１２及び秒車（図示せず）に加えて、該通常の時車（筒車）とは別に、外国の特定の場所の如く時差のある地点での時刻を表示するための補助筒車１２０を備える。また、この時差修正付き時計１０１では、部品点数を最低限に抑えると共に小型化を図るべく、補助筒車１２０が、爪車の形態のカナ部１３２を備えた第一の補助筒車部１３０と、該第一の補助筒車部１３０と協働してスリップ機構付き歯車構造体１４０を形成すべく該第一の補助筒車部１３０に係合された第二の補助筒車部１５０とを備える。第二の補助筒車部１５０は日の裏車１１４に噛合されている。
【０００５】
ここで、図８の（ａ）に加えて図８の（ｂ）に拡大して示したように、従来の補助筒車１２０を構成する第二の補助筒車部１５０は、円板状本体部１５２と該円板状本体部１５２の外周の歯車部１５６とを備える。円板状本体部１５２は、穴１６０とジャンパ部１７０とを有するジャンパ付き歯車の形態を採る。円板状本体部１５２の穴１６０は、第一の補助筒車部１３０の爪車ないしカナ部１３２の遊嵌される中央穴部１６１と、該中央穴部１６１の一側開口１６２と外周縁部１６３の近傍との間に拡がる中間穴部１６４とを含む。ジャンパ部１７０は、中間穴部１６４の周壁部に基端１７１でつながり該基端１７１から前記中央穴部１６１の前記一側開口１６２まで延びた弾性腕部１７２と、該弾性腕部１７２のうち中央穴部１６１の前記一側１６２に臨む部位において爪車１３２に係合する躍制爪部１７５とを有する。弾性腕部１７２は、ばねとして働く。円板状本体部１５２の穴１６０のうち中間穴部１６４は、ジャンパ部１７０の躍制爪部１７５が爪車１３２の爪部１３４に対して係脱される際にジャンパ部１７０の弾性腕部１７２の弾性変形を許容する。ジャンパ部１７０は、爪車１３２と協働して時計のスリップ機構１４１を形成する。スリップ機構付き歯車構造体１４０は、ジャンパ付き歯車１５０と爪車１３２とを含む。
【０００６】
時差修正付き時計１０１では、通常運針の際には、分車１１２の回転が日の裏車１１４を介して補助筒車１２０のうち第二の補助筒車部１５０の円板状本体部１５２の外周の歯車部１５６に伝えられる。この場合（第二の補助筒車部１５０が回転駆動される場合）、スリップ機構１４１のジャンパ部１７０と爪車１３２との係合が保持され、該第二の補助筒車部１５０の回転に応じて第一の補助筒車部１３０が回転され、該第一の補助筒車部１３０に取り付けられた補助時針（図示せず）の運針が行われる。
【０００７】
一方、時差の異なる地域に移動したときのように時差の変化に応じた異なる時を補助時針（図示せず）で表示させる場合、巻真１０３を時差修正用の引出位置に設定しておき、巻真１０３をその回転中心軸線ＡのまわりでＡ１方向又はＡ２方向に回転させることにより、第一及び第二のカレンダ修正伝え車１８１，１８２及び第一及び第二の時修正伝え車１８５，１８６を介して第一の補助筒車部１３０をＥ１方向又はＥ２方向に回転させ、該第一の補助筒車部１３０に取付けられた補助時針を所定の時刻表示位置まで回転させる。なお、巻真１０３が時差修正用引出位置にある場合、該巻真１０３の回転によっては、通常の時刻表示車（通常の時車、分車１１２及び秒車）は回転されない。一方、第一の補助筒車部１３０がスリップ機構１４１を介して第二の補助筒車部（ジャンパ付き歯車）１５０に係合され且つ該第二の補助筒車部１５０が日の裏車１１４を介して分車１１２等の増速輪列に係合されているので、第二の補助筒歯車部のうちスリップ機構１４１の一部を構成するジャンパ部１７０の躍制爪部１７５が第一の補助筒歯車部１３０のうちスリップ機構１４０１他の一部を構成するカナ部１３２の爪部（歯部）に対して躍動して第一及び第二の補助筒車部１３０，１５０の間にすべりが生じるから、時差修正の際に通常運針状態の時刻表示針の表示はそのまま保たれる。
【０００８】
この従来のスリップ機構１４１を構成するジャンパ部１７０は、片持ち梁の形態で構成され且つ躍制爪部１７５が爪車（カナ部）１３２に係合する部位における爪車１３２の接線方向とほぼ平行な方向にほぼ直線状に弾性腕部１７２が延びる。従って、爪車１３２の回転方向が異なると、爪車１３２の回転に要する力が異なる。即ち、例えば、図９の（ａ）に示したように爪車１３２の爪部が躍制爪部１７５をジャンパ部１７０の弾性腕部１７２の先端側に押すようにＥ２方向に回転する場合と（ｂ）に示したように爪車１３２の爪部が躍制爪部１７５を弾性腕部１７２の基端側に向って押すようにＥ１方向に回転する場合とでは、爪車１３２の回転に対するジャンパ部１７０の回転規正力が異なる（図９の（ｂ）の方が大きくなる）。従って、時差修正の際、巻真１０３の回転方向によって時差修正のために要するトルクが異なり、ユーザに違和感を与える。
【０００９】
また、スリップ機構付き歯車構造体１４０を構成するジャンパ付き歯車１５０は、その径が数ｍｍ程度と小さいことから、ジャンパ部１７０の弾性腕部（バネ部）１７２の長さも制限されて短かくなり、曲げ応力が集中する弾性腕部１７２の基部等に大きな応力がかかって該弾性腕部１７２の基部等が壊れる虞れある。
【００１０】
なお、ジャンパ部１７０を片持ち支持する代わりに、両持ち支持すること自体は提案されているけれども（特許文献２）、ジャンパ部を両持ち支持すると躍制爪部による制止力が過度に大きくなる虞れがある。一方、両持ち支持されたジャンパ部の制止力を低く抑えようとしてジャンパ部の弾性腕部を撓み易くすると、ジャンパ部の躍制爪部が爪車の爪部の回転方向に揺動して円板状本体部の穴の周壁に当たってスリップ機構の動作が不安定になる虞れがある。
【特許文献１】特公平７−１１１４６３号公報
【特許文献２】実公昭５９−１８３７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、爪車の回転方向にかかわらず最低限の制止力を安定に与え得る時計用ジャンパ付き歯車、該歯車を備えた時計のスリップ機構付き歯車構造体、該歯車構造体を備えた時刻修正構造、及び該時刻修正構造を備えた時差修正時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車は、前記目的を達成すべく、爪車の遊嵌される中央穴部及び該中央穴部の一側と外周縁部の近傍との間に拡がる中間穴部からなる穴と、前記中間穴部の周壁部に基端でつながり該基端から前記中央穴部の前記一側まで延びた弾性腕部及び該弾性腕部のうち前記中央穴部の前記一側に臨む部位において前記爪車に係合する躍制爪部からなるジャンパ部とを備えた円板状本体部、並びに該円板状本体部の外周の歯車部を有し、前記爪車と協働して時計のスリップ機構付き歯車構造体を形成する時計用ジャンパ付き歯車であって、前記爪車の回転に応じて前記弾性腕部が弾性変形される際に前記躍制爪部を前記爪車の径方向に案内する案内手段を備える。
【００１３】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、「爪車と協働して時計のスリップ機構付き歯車構造体を形成する時計用ジャンパ付き歯車であって、前記爪車の回転に応じてジャンパ部の弾性腕部が弾性変形される際に該ジャンパ部の躍制爪部（ジャンパ部爪部）を前記爪車の径方向に案内する案内手段」が設けられているので、ジャンパ部の弾性腕部の剛性率を比較的小さくして制止力を最低限にしておいても、爪車の回転方向にかかわらずジャンパ部の躍制爪部が爪車の径方向に移動されるから、爪車の回転方向にかかわらず実際上同じ大きさの制止力を与え得る。従って、本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、ユーザが加えるべきトルクも両方で同程度になるので、ユーザが違和感なく時差修正を行ない得る。
【００１４】
また、本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、案内手段による案内の仕方の特定できることから、ジャンパ部の躍制爪部と爪車の爪部との係合ないし噛合い及びその解除動作（例えば、タイミング）を所望に応じて設定することも可能になる。
【００１５】
また、この時計用ジャンパ付き歯車では、ジャンパ部の躍制爪部の可動方向が案内手段により規制されているので弾性腕部を撓み易くしても躍制爪部及び弾性腕部が該躍制爪部の可動方向に対して直角な向きに変位されて穴部の周壁に当たる虞れがない。従って、可動腕部を比較的細く若しくは長く又は細く且つ長くし得るから、可動腕部の基部への応力集中を最低限に抑え得、ジャンパ部が壊れる虞れが少ない。
【００１６】
なお、ジャンパ付き歯車の製造は、典型的には、いわゆるＵＶ−ＬＩＧＡにより行われる。従って、弾性腕部が、幅（例えば、０．１〜０．３ｍｍ程度）の狭い細長い形状であっても、蛇行その他の湾曲形状であっても、また穴部の周壁との間の間隙が狭くても、正確に且つ比較的低コストで量産され得る。但し、所望ならば又は可能ならば、ＵＶ−ＬＩＧＡの代わりに従来の如くプレス加工等によって、製造されてもよい。
【００１７】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、前記案内手段が、前記穴の周縁の一部において前記円板状本体部に形成された係合案内部と、前記ジャンパ部のうち該係合案内部に対面する領域に形成され前記爪車の回転に応じた弾性腕部の弾性変形に伴い該係合案内部に係合されて直線的に案内される被係合部とを有する。
【００１８】
この場合、爪車の回転に伴うジャンパ部の弾性変形の際、該ジャンパ部は被係合部において係合案内部により確実に直線的に案内され得るので、ジャンパ部による躍制動作が安定に行われ得る。
【００１９】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、弾性腕部が躍制爪部よりも先端側に前記被係合部を有する。
【００２０】
この場合、ジャンパ部の躍制爪部が被係合部と同様に直線的に案内され得るから、弾性腕部の変形にかかわらず、ジャンパ部の躍制動作が安定に行われ得る。
【００２１】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、前記ジャンパ部が弾性腕部の前記基端部と前記躍制爪部との中間の部位において、該弾性腕部から分岐した分枝部を有し、該分枝部が前記被係合部を有する。
【００２２】
この場合も、ジャンパ部の躍制爪部が被係合部と同様に直線的に案内され得るから、弾性腕部の変形にかかわらず、ジャンパ部の躍制動作が安定に行われ得る。
【００２３】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、前記弾性腕部が前記躍制爪部でつながった一対の腕部分を有する。
【００２４】
この場合、爪車の回転方向に係らず躍制腕部の一対の腕部分が同様に躍制動作に寄与し得るから、爪車の回転方向にかかわらず同様な制止力が与えられ得る。
【００２５】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、前記案内手段が、前記穴の周縁の一部において前記円板状本体部に形成された一対の係合案内部分と、前記ジャンパ部の各腕部分のうち該係合案内部分に対面する領域に形成され前記爪車の回転に応じた前記弾性腕部の弾性変形に伴い該係合案内部分に係合されて直線的に案内される被係合部分とを有する。
【００２６】
この場合、爪車の回転に伴ってジャンパ部の弾性腕部の一対の腕部分が弾性変形される際、該ジャンパ部が被係合部において係合案内部により確実に直線的に案内され得るので、ジャンパ部による躍制動作が安定に行われ得る。
【００２７】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、前記案内手段が、前記穴の周縁のうち前記躍制爪部の背面に対面する部位において前記円板状本体部に形成された係合案内部と、前記ジャンパ部の前記弾性腕部のうち該係合案内部に対面する領域に形成され前記爪車の回転に応じた前記弾性腕部の弾性変形に伴い該係合案内部に係合されて直線的に案内される被係合部とを有する。
【００２８】
この場合、ジャンパ部の躍制爪部が被係合部と同様に直線的に案内され得るから、弾性腕部の変形にかかわらず、ジャンパ部の躍制動作が安定に行われ得る。
【００２９】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、典型的には、前記係合案内部が凹部であり、前記被係合部が該凹部に係合される凸部からなる。
【００３０】
この場合、凸部の対応する凹部に対する直線的な出入りにより、ジャンパ部の躍制動作が確実に案内され得る。なお、係合案内部が凸部で、被係合部が凹部であってもよい。
【００３１】
本発明の時計のスリップ機構付き歯車構造体は、前述のような時計用ジャンパ付き歯車と、前記爪車とを有する。ここで、スリップ機構は、ジャンパ付き歯車のジャンパ部と爪車とにより形成される。また、本発明の時計の時刻修正構造は、前記のような時計のスリップ機構付き歯車構造体を備えた時計の時刻修正構造であって、前記ジャンパ付き歯車が筒歯車である。更に、本発明の時差修正付き時計は、典型的には、前記のような時刻修正構造を備える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３３】
図１及び図２には、本発明の好ましい一実施例の時差修正付き時計１が示されている。この時差修正付き時計１は、本発明の好ましい第一実施例のジャンパ付き歯車７０を備えた本発明の好ましい一実施例のスリップ機構付き歯車構造体３を具備した本発明の好ましい一実施例の時差修正構造２を有する。
【００３４】
時差修正付き時計１は、通常のないし本来の時針２１、分針３１及び秒針４１が取付けられる時車２０、分車３０及び秒車４０に加えて、時差のある時を表示する時差時針６１が取り付けられる補助筒車としての補助時車６０を有する。通常のないし本来の時表示に係る部分に「主」をつけ、例えば通常のないし本来の時針２１を以下では主時針２１ともいう。図２において、１０は地板、１１，１２は輪列受等の受、１３は日車押え又は裏物押えである。
【００３５】
通常運針に際して、秒車４０は、秒歯車４２において輪列駆動機構（図示せず）から所定速度で回転駆動を受け、秒カナ４３において三番車の如き伝え車（図示せず）を介して分車３０の分歯車３２を回転させる。分歯車３２が胴部ないし軸部３３にスリップ係合してなる分車３０は、分カナ３４を介して日の裏車５０の日の裏歯車５１を回転させ、日の裏車５０は、日の裏カナ（図示せず）を介してこれに噛合した時車（筒車）２０を回転させる。これにより、秒針４１、分針３１及び主時針２１が回転されて、通常の現在時刻の表示が行われる。
【００３６】
時差修正付き時計１の補助筒車ないし補助時車６０は、図２からわかるように、三つの部分６０Ａ，６０Ｂ１，６０Ｂ２からなり、第一部分６０Ａは、ジャンパ付き歯車７０の形態を採る。第二部分６０Ｂ１は、小径の爪車ないしカナ６２の形態で、分車３０の胴部ないし軸部３３に摺動回転自在に嵌合されている。爪車６２は同じ大きさ及び形状の１２個の爪６７（図１）を等間隔に備える。第三部分６０Ｂ２は、爪車６２の中空軸部６３の下部が嵌着される穴部６４を備えた胴部６５及びこれと一体的な歯車部６６を備える。第二部分６０Ｂ１及び第三部分６０Ｂ２は、全体として、一体的な補助筒車本体部６０Ｂを構成する。
【００３７】
ジャンパ付き歯車７０は、図２の断面図に加えて、該歯車７０のみを拡大して示した図３の平面図からわかるように、円板状本体部７１と、該本体部７１の外周の平歯車部７２とを有する。円板状本体部７１は、大きな穴７３と、該穴７３内に延びたジャンパ部８０とを備える。穴７３は、中央穴部７４と、該中央穴部７４の一側開口７４Ａと円板状本体部７１の外周縁部７１Ａとの間に拡がる中間穴部７５とを有する。中間穴部７５は、係合案内部としての一対の凹部７６Ａ，７６Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「７６」で表す）を、中央穴部７４の両側に対称に有する。凹部７６Ａ，７６Ｂの内側側面７７Ａ，７７Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「７７」で表す）はほぼ平行な直線状である。
【００３８】
中央穴部７４には、補助筒車本体部６０Ｂを構成する第二部分６０Ｂ２である爪車ないしカナ６２が遊嵌される（図１や図４参照）。中央穴部７４は、１８０度よりも大きい範囲にわたって延びた円弧状の周面７４Ｂを備え、円弧の開口部分が中央穴部７４の開口部７４Ａになっている。図１及びスリップ機構付き歯車構造体３を含む補助筒車ないし補助時車６０の部分を拡大平面図で示した図４からわかるように、中央穴部７４に遊嵌される爪車ないしカナ６２は、円弧状周面７４Ｂにほぼ内接すると共に開口部７４Ａにおいて、中央穴部７４から中間穴部７５内に突出する。
【００３９】
中間穴部７５は、中央穴部７４の一側開口７４Ａで該中央穴部７４につながり、該開口７４Ａと円板状本体部７１の外周縁部７１Ａの近傍との間に拡がる。
【００４０】
ジャンパ部８０は、弾性腕部８１と躍制爪部８２とを有し、弾性腕部８１は、一対の弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「８１」で表す）からなる。弾性腕部８１ないし各弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂは、中間穴部７５の周壁部（円板状本体部７１の外周縁部）７１Ａに基端８３Ａ，８３Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「８３」で表す）でつながり、該基端８３Ａ，８３Ｂから中央穴部７４の開口７４Ａの近傍まで延在し、該延在端８４Ａ，８４Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「８４」で表す）において躍制爪部８２に一体的につながっている。従って、躍制爪部８２は、開口７４Ａに臨むところに位置する。
【００４１】
より詳しくは、弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂは、基端部等に応力（例えば、最大で数１００Ｐａ程度）が集中するのを避けるべくＳ字状（又はこれと対称な形状、即ち逆Ｓ字状）に滑らかに湾曲した細長い（幅が小さく且つ長い）形状を有し、中間穴部７５のうち係合案内凹部７６Ａ，７６Ｂに嵌り合う位置に被係合部としての凸部８５Ａ，８５Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「８５」で表す）を備える。被係合凸部８５Ａ，８５Ｂは、夫々の内側縁８６Ａ，８６Ｂ（総称するとき又は区別しないときには符号「８６」で表す）で係合案内凹部７６Ａ，７６Ｂの内側側面７７Ａ，７７Ｂに近接ないし摺接し、係合案内凹部７６Ａ，７６Ｂ内でＤ１，Ｄ２方向に移動可能である。換言すれば、一対の係合案内凹部７６Ａ，７６Ｂ及び被係合凸部８５Ａ，８５Ｂは、弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂに外力が働いた際、躍制爪部８２が、実際上、中央円形穴部７４の中心Ｃに対して近接離間される方向Ｄ１，Ｄ２にのみ躍制爪部８２の変位を許容し、該方向Ｄ１，Ｄ２に対して交差する方向への躍制爪部８２の変位を実際上禁止する。ここで、案内手段７９は、係合案内凹部７６と被係合凸部８５とからなる。なお、躍制爪部８２の変位方向Ｄ１，Ｄ２は、実際上、爪車６２の半径方向に一致する。
【００４２】
弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂは、躍制爪部８２のＤ１，Ｄ２方向への変位に伴う弾性変形の際に中間穴部７５の周壁７８に当たらないような形状及び大きさを有する。換言すれば、中間穴部７５は、躍制爪部８２のＤ１，Ｄ２方向への変位に伴って弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂが弾性変形される際に該弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂの各部分（被係合凸部８５Ａ，８５Ｂを除く）との間に実際上間隙が残るような形状の周壁７８を有する。
【００４３】
ジャンパ付き歯車７０は、例えば、数ｍｍの直径（但しより大きくてもより小さくてもよい）を有し、弾性腕部８１の幅は例えば０．１〜０．３ｍｍ程度（但しより大きくてもより小さくてもよい）である。このようなジャンパ付き歯車７０は、好ましくは、ＵＶ−ＬＩＧＡにより形成される。但し、ＵＶ−ＬＩＧＡの代わりにプレス等で製造されてもよい。
【００４４】
以上の如く構成されたジャンパ付き歯車７０がスリップ機構付き歯車構造体３を形成するように爪車６２と共に組込まれてなる補助筒車６０では、図４に示したように、安定位置ないし安定状態Ｓ１においては、ジャンパ部８０の躍制爪部８２が爪車６２の二つの隣接爪部６７，６７の間に係合される。このとき、ジャンパ部８０は、図３のような外力がかかっていない状態と実際上同じ状態でもよいけれども、典型的には、ジャンパ部８０が爪車６２の回転を規正するように、躍制爪部８２が僅かにＤ２方向に変位された状態を採る。いずれにしても、Ｄ１，Ｄ２方向に対して交差する方向への躍制爪部８２の変位は、被係合凸部８５Ａ，８５Ｂが係合した係合案内凹部７６Ａ，７６Ｂにより禁止される。ここで、スリップ機構付き歯車構造体３は、ジャンパ付き歯車７０と爪車６２とからなり、ジャンパ付き歯車７０が駆動側になり爪車６２が従動側になる場合スリップ機構付き歯車構造体３ではスリップ動作は生じない。なお、スリップ機構４は、ジャンパ付き歯車７０のジャンパ部８０と爪車６２とにより形成される。
【００４５】
この安定係合状態Ｓ１においては、ジャンパ付き歯車７０がＥ１又はＥ２方向に回転されると、二つの隣接爪部６７，６７で躍制爪部８２に係合された爪車６２も該ジャンパ付き歯車７０と実際上一体的にＥ１又はＥ２方向に回転される。より厳密にいえば、ジャンパ付き歯車７０のＥ１，Ｅ２方向の回転に伴い躍制爪部８２が僅かにＤ２方向に変位されると弾性腕部分８１Ａ，８１ＢによるＤ１方向の押圧力が強くなるので、爪車６２は実際上遅れなくジャンパ付き歯車７０に追随してＥ１，Ｅ２方向に回転される。
【００４６】
一方、この安定状態Ｓ１において、爪車６２に対してＥ１又はＥ２方向の回転トルクが外部から与えられた場合、ジャンパ付き歯車７０の下流側の負荷が大きいときには、ジャンパ付き歯車７０は実際上回転されず、爪車６２のみがＥ１，Ｅ２方向に回転される。この爪車６２の回転に際しては、図４において実線で示し図５において想像線で示した状態Ｓ１にある爪車６２が、図５において実線で示した状態Ｓ２にＥ１方向に回転されると、ジャンパ付き歯車７０の弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂが、想像線で示した状態Ｓ１から実線で示した状態Ｓ２へと弾性変形される。この弾性変形に際しては、躍制爪部８２がＤ２方向に変位されるように、係合案内凹部７６Ａ，７６Ｂと被係合凸部８５Ａ，８５Ｂとにより規制される。従って、爪車６２の隣接爪部６７，６７のうち回転方向下流側の爪部６７Ａの先端が躍制爪部８２の先端を乗り越えるまで、躍制爪部８２をＤ２方向に後退させるようにジャンパ部８０の弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂを弾性変形させながら爪車６２が回転し、爪車６２の爪部６７Ａの先端部がジャンパ部８０の躍制爪部８２の先端部を乗り越えると、ジャンパ部８０の弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂの弾性復元力により爪車６２が更にＥ１方向に回転されて、ジャンパ部８０及び爪車６２が次の安定状態Ｓ１に達する。ジャンパ部８０の制止力により安定状態Ｓ１に保たれる限り、爪車６２の更なるＥ２方向の回転に応じてジャンパ部８０の躍制爪部８２及び爪車６２が次の安定状態Ｓ１に達してもよい。
【００４７】
なお、以上のような躍制爪部８２の動作は、爪車６２がＥ１方向に回転されてもＥ２方向に回転されても実質的に同様に行われ得る。また、案内手段を構成する係合案内凹部７６や被係合凸部８５の形状を所望に応じて選択しておくことにより、爪車６２の爪部６７，６７と躍制爪部８２との係合やその解除のタイミングを設定（選択）可能である。
【００４８】
なお、本発明の好ましい一実施例のジャンパ付き歯車７０の特徴をより正確に理解し得るように、ジャンパ付き歯車７０が、仮に、案内手段７９としての係合案内部７６Ａ，７６Ｂ及び被係合部８５Ａ，８５Ｂを欠く場合、どのような問題が生じるかを、図６に示した比較例に基づいて説明する。この比較例では、図３から図５に示したジャンパ付き歯車７０の要素（部分や部位等）に対応する要素に対して、参照符号として、「１００」の位に「２」を付して示す。
【００４９】
図６に示した比較例のジャンパ付き歯車２７０では、ジャンパ部２８０の弾性腕部２８１の腕部分２８１Ａ，２８１Ｂが、ジャンパ部８０の弾性腕部８１の腕部分８１Ａ，８１Ｂのような被係合凸部８５Ａ，８５Ｂを欠き、該凸部に対応する部分が他の部分と同様に細長いＳ字状腕部分を構成すべく滑らかに湾曲した外表面２８８Ａ，２８８Ｂになっている点を除いて、図３から図５に示したジャンパ付き歯車７０と同様に構成されている。
【００５０】
この比較例のジャンパ付き歯車２７０では、例えば、爪車６２がＥ２方向に回転すると、該爪車６２の爪部６７のうち該爪車６２の回転方向Ｅ２に関してジャンパ部２８０の躍制爪部２８２の上流側に位置する爪部６７Ｃが該躍制爪部２８２を周方向Ｆに押す。従って、弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂの基端部２８３Ａ，２８３Ｂにおいて周壁部２７１Ａに支持されたジャンパ部２８０のＳ字状弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂは、基端部２８３Ａ，２８３ＢのまわりにＧ方向のトルクを受けて揺動される。ここで、弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂは応力が特定箇所に集中するのを避けるようなＳ字状形状を有するので、弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂが夫々変形されながら比較的大きく揺動され、図６に例示したように、弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂのうち揺動方向の前縁に位置する部分Ｈ，Ｊ等が中間穴部２７５の周壁２７８の対面部分２７８Ｈ，２７８Ｊ等に当接し押付けられる。その結果、ジャンパ部２８０の変形やその各部の変位が妨げられたり抑制され、爪車６２の回転に対して大きな負荷がかかったり、回転自体が妨げられたりする虞れがあるだけでなく、爪車６２の回転の際の負荷の大きさやその変動が場合により異なって安定性を欠き、躍制爪部２８２と爪車６２の爪部との係合及びその解除のタイミングが確実には制御（設定）され難い。ジャンパ部２８０のＧ方向の揺動を最低限に抑えようとすると、弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂのバネ剛性を相当高める必要があり、爪車６２の回転に対するジャンパ部２８０の制止力が大きくなり過ぎたり、爪車６２の回転に要する力が大きくなり過ぎる。一方、ジャンパ部２８０がＧ方向に揺動しても該ジャンパ部２８０が中間穴部２７５の周壁２７８にあたらないように、該ジャンパ部２８０の腕部分２８１Ａ，２８１Ｂと中間穴部２７５の周壁２７８との間隙を大きくしようとすると、ジャンパ付き歯車２７０の円板状本体部２７１をより大きくする必要があるか、それともジャンパ部２８０をより小さくする必要がある。後者の場合、弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂのバネ剛性が大きくなるのを避けるためには弾性腕部分２８１Ａ，２８１Ｂを更に細くする必要があり、壊れ易くなるのを避け難い。なお、爪車６２を反対方向Ｅ１に回転する場合にも同様な問題が生じることは明らかであろう。
【００５１】
以上の比較例との対比からわかるように、本発明の一実施例のジャンパ付き歯車７０では、案内手段７９としての係合案内部７６Ａ，７６Ｂ及び被係合部８５Ａ，８５Ｂを備えるが故に、ジャンパ部８０の弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂが比較的弾性変形され易い形状及びサイズであっても、ジャンパ部８０が案内手段により案内されて確実にＤ１，Ｄ２方向に変位され得るので、ジャンパ部８０の躍制動作が安定に行われ得る。
【００５２】
また、図３から図５に示したジャンパ付き歯車７０では、ジャンパ部８０の弾性腕部分８１Ａ，８１Ｂ及び穴部７３を含む各部分が、安定位置にある躍制爪部８２の先端と中央穴部７４の中心Ｃとを結ぶ仮想中心線Ｋに関して鏡映対称な形状を備えるので、爪車６２の回転方向Ｅ１，Ｅ２にかかわらずジャンパ部８０が同じ躍制動作をし得る。
【００５３】
なお、図１及び図２に戻って、時差修正付き時計１では、図２からわかるように、補助筒車６０のうち部分Ｂ１を構成するジャンパ付き歯車７０は、歯車部７２で日の裏車５０の時差修正用カナ部５２と噛み合っている。
【００５４】
従って、通常運針状態においては、日の裏車５０の回転が時差修正用日の裏カナ５２を介してジャンパ付き歯車７０に伝えられ、該ジャンパ付き歯車７０の回転に応じてカナ部ないし爪車６２が回転されて補助筒車本体部６０Ｂが回転されるので、時差時針６１は設定された時差分だけズレた時を表示するように運針される。
【００５５】
また、図１及び図２からわかるように、時差修正付き時計１の時刻修正構造としての時差修正構造２は、スリップ機構付き歯車構造体３の形態の補助筒車６０に加えて、相互に噛み合った第一及び第二のカレンダ修正伝え車９１及び９２並びに第一及び第二の時修正伝え車９３及び９４を有する。第一のカレンダ修正伝え車９１は、巻真１４がＭ方向に引出されて時差修正位置Ｍ１に設定されると小鉄車１５と噛合し、巻真１４が中心軸線ＡのまわりでＡ１又はＡ２方向に回転される際、つづみ車１６及び小鉄車１５を介して回転される。第二の時修正伝え車９４は、補助筒車６０の本体部６０Ｂの歯車部６６に噛合し、巻真１４のＡ１又はＡ２方向の回転を、補助筒車６０の本体部６０Ｂに伝え、該補助筒車６０をＥ１又はＥ２方向に回転させる。
【００５６】
従って、時差修正位置Ｍ１に設定された巻真１４のＡ１又はＡ２方向回転に伴い補助筒車本体６０Ｂの胴部６５がＥ１又はＥ２方向に回転され、補助時針ないし時差時針６１がＥ１又はＥ２方向に回転されて時差分だけズレた時に設定される。このとき、補助筒車本体６０Ｂのカナ部ないし爪車部６２もＥ１又はＥ２方向に回転されるけれども、ジャンパ付き歯車７０は日の裏車５０の時差修正用カナ部５２を介して比較的高負荷系につながっているので、爪車６２の回転によってはジャンパ付き歯車７０は回転されない。すなわち、爪車部６２の回転に伴いジャンパ付き歯車７０のジャンパ部８０の弾性腕部８１が案内手段７９に案内されてＤ１，Ｄ２方向に変位されるから、躍制爪部８２のＤ１，Ｄ２方向変位が安定に行われ得る。従って、この時差修正動作がスムーズに行われ得るだけでなく、該時差修正動作が通常運針状態にある時車２０や分車３０や秒車４０の回転を妨げることもない。
【００５７】
なお、ジャンパ付き歯車７０のジャンパ部８０は、仮想中心線Ｋに関して鏡映対称な形状を有するので、爪車６２の回転方向Ｅ１，Ｅ２にかかわらず、爪車６２は同一の回転負荷のある状態で回転され得るから、表示すべき時差を増加させる方向に巻真１４を回すときも該表示時差を減少させる方向に巻真１４を回すときも巻真１４にかかる負荷が同様になるので、ユーザがかけるべきトルクも両方向で同様になるから、ユーザは違和感なくどちらの方向にも時差修正を行い得る。
【００５８】
図７は、本発明の第二実施例のジャンパ付き歯車Ａ７０を示す。図７のジャンパ付き歯車Ａ７０において、図３に示した第一実施例のジャンパ付き歯車７０の要素（部分や部位等）と同様な要素（部分や部位等）には、最初に符号「Ａ」が付されている。
【００５９】
ジャンパ付き歯車Ａ７０は、ジャンパ付き歯車７０と同様に、ジャンパ部Ａ８０を構成する弾性腕部Ａ８１が一対の弾性腕部分Ａ８１Ａ，Ａ８１Ｂを備え、その先端部Ａ８４Ａ，Ａ８４Ｂの間において対称中心線Ｋに沿って躍制爪部Ａ８２を備える。但し、ジャンパ付き歯車Ａ７０では、一対の案内手段が設けられる代わりに、対称中心位置において、躍制爪部Ａ８２の背後に一つの案内手段Ａ７９が形成されている。ジャンパ付き歯車Ａ７０では、躍制爪部Ａ８２の背後に一つの案内手段Ａ７９を形成しつつ弾性腕部分Ａ８１Ａ，Ａ８１Ｂに十分な長さを確保するために、弾性腕部分Ａ８１Ａ，Ａ８１Ｂが、躍制爪部Ａ８２の背後にＳ字状に形成される代わりに、躍制爪部Ａ８２が内周側に位置するように該躍制爪部Ａ８２を取囲む状態で、円弧状に形成される。従って、ジャンパ付き歯車Ａ７０では、穴Ａ７３のうち爪車が遊嵌される中央穴部Ａ７４の開口Ａ７４Ａにつながる中間穴部Ａ７５が、全体として中央穴部７４を実際上取囲むように、円弧状に延びた部分Ａ７５ＣＡ，Ａ７５ＣＢを有する。また、弾性腕部分Ａ８１Ａ，Ａ８１Ｂは、ジャンパ付き歯車Ａ７０の円板状本体部Ａ７１の外周部分Ａ７１Ａ自体ではなくて、該外周部分Ａ７１Ａから半径方向内向きに突出した延在部分Ａ７１Ａ１の両側縁に対して、基端部Ａ８３Ａ，Ａ８３Ｂでつながっている。
【００６０】
ジャンパ付き歯車Ａ７０では、案内手段Ａ７９は、中間穴部Ａ７５の周壁Ａ７８に対称中心Ｋに沿って形成された係合案内凹部Ａ７６と、該凹部Ａ７６に対してＤ１，Ｄ２方向に変位可能に嵌合された被係合凸部Ａ８５とからなる。被係合凸部Ａ８５の幅は係合案内凹部Ａ７６の幅とほぼ同じで、被係合凸部Ａ８５は、両側縁において係合案内凹部Ａ７６の両側縁に対してほぼ摺接する。この例では、係合案内凹部Ａ７６及び被係合凸部Ａ８５は、いずれも、対称中心線Ｋに関して鏡映対称な形状を有する。また、係合案内凹部Ａ７６は、被係合凸部Ａ８５を十分な長さだけ係合し得るように両側壁に突出部を備える。但し、この突出部はなくてもよい。
【００６１】
このジャンパ付き歯車Ａ７０においても、案内手段Ａ７９が、ジャンパ部Ａ８０の躍制爪部Ａ８２の変位方向を、実際上、Ｄ１，Ｄ２方向に規正するので、弾性腕部分Ａ８１Ａ，Ａ８１Ｂが全体的に弾性的で且つ可撓性（撓み易い）の形状ないし状態であっても、弾性腕部分Ａ８１Ａ，Ａ８１Ｂが中間凹部Ａ７５の周壁Ａ７８に当たることなく躍制動作が安定に行われ得る。
【００６２】
ジャンパ部を構成する弾性腕部は、一対の腕部分からなる代わりに、一つの腕部分からなっていてもよい。
【００６３】
図８に示したジャンパ付き歯車Ｂ７０において、図３のジャンパ付き歯車７０の要素と同様な部材には、最初（頭）に添字「Ｂ」が付されている。
【００６４】
ジャンパ付き歯車Ｂ７０では、ジャンパ部Ｂ８０を構成する弾性腕部Ｂ８１が単一の弾性腕部分Ｂ８１からなり、この例では、弾性腕部Ｂ８１は、ジグザグ形状に蛇行した形状を有する。弾性腕部Ｂ８１は、基端Ｂ８３で中間穴部Ｂ７５の周壁部につながり、躍制腕部先端Ｂ８７に円形の被係合凸部Ｂ８５を有する。より詳しくは、腕部先端部Ｂ８７は、Ｋ方向に延びた先端腕部分Ｂ８８と、該先端腕部分Ｂ８８の先端に形成された円形の被係合凸部Ｂ８５とからなる。ジャンパ部Ｂ８０は、躍制腕部Ｂ８１のジグザグ形状に蛇行した腕部分のうち先端Ｂ８７に近接し中央穴部Ｂ７３の開口部Ｂ７４の中央に臨む部分に、躍制爪部Ｂ８２を備える。弾性腕部Ｂ８１のジグザグ形状（ジグザグの蛇行回数や蛇行を形成する各斜行部の形状や長さ等）は、基端Ｂ８３に対して躍制爪部Ｂ８２に十分な可撓性（撓み易さ）を付与し得る限り、どのようなものであってもよい。
【００６５】
上述のように、この例では、弾性腕部Ｂ８１は躍制爪部Ｂ８２よりも先端側に被係合凸部Ｂ８５を有し、円板状本体部Ｂ７１は、中間穴部Ｂ７５のうち被係合凸部Ｂ８５に対応する部位に、Ｋ方向に延びた係合案内凹部Ｂ７６を有する。この例では、係合案内凹部Ｂ７６は、被係合凸部Ｂ８５の径と同様な幅を有する。従って、被係合凸部Ｂ８５は、その両側縁Ｂ８６Ｃ，Ｂ８６Ｄで係合案内凹部Ｂ７６の両側縁Ｂ７６Ｃ，Ｂ７６Ｄに摺接して該両側縁Ｂ７６Ｃ，Ｂ７６ＤでＤ１，Ｄ２方向に案内される。この例では，案内手段Ｂ７９は、係合案内凹部Ｂ７６と被係合凸部Ｂ８５とからなる。
【００６６】
以上の如く構成されたジャンパ付き歯車Ｂ７０では、案内手段Ｂ７９によって弾性腕部Ｂ８１の先端側部分の動きがＤ１，Ｄ２方向に規制されているので、躍制爪部Ｂ８２は、実際上、Ｄ１，Ｄ２方向にのみ変位可能である。その結果、爪車６２の回転により爪車６２の爪６７，６７によって躍制爪部Ｂ８２が変位される際に、弾性腕部分Ｂ８１が中間穴部Ｂ７５の周壁Ｂ７８に当たる虞れがなく、ジャンパ部Ｂ８０による躍制動作が安定に行われ得る。
【００６７】
弾性腕部が一つの腕部分からなる場合にも、一対の腕部分からなる場合（図３及び図７参照）と同様に、弾性腕部が、ジグザグ形状の腕部分の代わりに、中央穴部の背後に大きく回りこんだ円弧状腕部分からなっていてもよい。
【００６８】
図９に示したジャンパ付き歯車Ｃ７０において、図３のジャンパ付き歯車７０の要素と同様な部材には最初（頭）に添字「Ｂ」が付され、図８のジャンパ付き歯車Ｂ７０の要素と同様な部材には最初（頭）に添字「Ｂ」の代わりに添字「Ｃ」が付されている。
【００６９】
ジャンパ付き歯車Ｃ７０では、ジャンパ部Ｃ８０を構成する弾性腕部Ｃ８１が単一の弾性腕部分Ｃ８１からなり、この例では、弾性腕部Ｃ８１は、１８０度以上の角度範囲にわたって延在した円弧状形状を有する。弾性腕部Ｃ８１は、中央穴部Ｃ７４の背後に位置する基端Ｃ８３で中間穴部Ｃ７５の周壁部の突出部Ｃ７１Ａ１につながり、躍制腕部先端Ｃ８７に円形の被係合凸部Ｃ８５を有する。より詳しくは、中間穴部Ｃ７５は、全体として中央穴部Ｃ７４を１８０度程度又はそれ以上の範囲にわたって取囲むように、円弧状に延びた円弧状部分Ｃ７５Ｃを有する。また、腕部先端部Ｃ８７は、Ｄ１，Ｄ２方向に延びた先端腕部分Ｃ８８と、該先端腕部分Ｃ８８の先端に形成された円形の被係合凸部Ｃ８５とからなる。ジャンパ部Ｃ８０は、躍制腕部Ｃ８１の先端部分Ｃ８８の近傍において分岐し中央穴部Ｃ７４の開口部Ｃ７４Ａの中央に向かって延びた腕部分Ｃ８９を備え、該腕部分Ｃ８９に、躍制爪部Ｃ８２を備える。なお、ジャンパ部Ｃ８０の本来の働きの観点からすれば、弾性腕部Ｃ８１のうち腕部分Ｃ８９を分岐部とみなす代わりに、先端部Ｃ８７を分岐部とみなし得る。弾性腕部Ｃ８１の円弧状部分は、基端Ｃ８３に対して躍制爪部Ｃ８２に十分な可撓性ないし撓み易さを付与し得る限り、中間穴部７５の本体部分Ｃ７５Ｄ及び円弧状部分Ｃ７５Ｃ内において、１８０度よりもはるかに大きい角度範囲にわたって延びていても１８０度程度であっても、１８０度よりも相当小さい角度範囲にわたって延びていてもよい。弾性腕部Ｃ８１は、全体が一様に撓み得るように典型的にはほぼ同様な幅及び形状を有するけれども所望ならば基端側幅広であってもよい。
【００７０】
ジャンパ付き歯車Ｃ７０では、円板状本体部Ｃ７１は、中間穴部Ｃ７５のうち被係合凸部Ｃ８５に対応する部位に、Ｄ１，Ｄ２方向に延びた係合案内凹部Ｃ７６を有する。係合案内凹部Ｃ７６の幅は、被係合凸部Ｃ８５の径とほぼ同様である。従って、被係合凸部Ｃ８５は、その両側縁Ｃ８６Ｃ，Ｃ８６Ｄで係合案内凹部Ｃ７６の両側縁Ｃ７６Ｃ，Ｃ７６Ｄに摺接して該両側縁Ｃ７６Ｃ，Ｃ７６ＤでＤ１，Ｄ２方向に案内される。この例では，案内手段Ｃ７９は、係合案内凹部Ｃ７６と被係合凸部Ｃ８５とからなる。
【００７１】
以上の如く構成されたジャンパ付き歯車Ｃ７０では、案内手段Ｃ７９によって弾性腕部Ｃ８１の先端側部分の動きがＤ１，Ｄ２方向に規制されているので、躍制爪部Ｃ８２は、実際上、Ｄ１，Ｄ２方向にのみ変位可能である。その結果、爪車６２の回転により爪車６２の爪６７，６７によって躍制爪部Ｃ８２が変位される際に、弾性腕部分Ｃ８１が中間穴部Ｃ７５の周壁Ｃ７８に当たる虞れがなく、ジャンパ部Ｃ８０による躍制動作が安定に行われ得る。
【００７２】
以上においては、ジャンパ付き歯車を備えたスリップ機構付き歯車構造体を時差修正時計の時差修正機構に適用した例について説明したけれども、時計の他の機構に適用してもよい。
【００７３】
以上においては、ジャンパ付き歯車が時差修正付き時計の時差修正構造に適用される例について説明したけれども、本発明のジャンパ付き歯車は、時計の他の部分に用いられてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】本発明の好ましい一実施例のジャンパ付き歯車を備えた本発明の好ましい一実施例の時差修正付き時計の平面説明図（但し、ケースその他の外装部分は省略）。
【図２】図１の時差修正付き時計の一部の拡大断面説明図。
【図３】図１の時差修正付き時計で用いられている本発明の好ましい一実施例のジャンパ付き歯車の平面説明図。
【図４】図３のジャンパ付き歯車を備えた本発明の好ましい一実施例のスリップ機構付き歯車構造体の平面説明図。
【図５】図４のスリップ機構付き歯車構造体の一動作状態を示した平面説明図。
【図６】比較例のジャンパ付き歯車を備えた比較例のスリップ機構付き歯車構造体の平面説明図。
【図７】本発明のジャンパ付き歯車の一変形例についての図３と同様な平面説明図。
【図８】本発明のジャンパ付き歯車の別の変形例についての図３と同様な平面説明図。
【図９】本発明のジャンパ付き歯車の更に別の変形例についての図３と同様な平面説明図。
【図１０】従来の時差修正付き時計のジャンパ付き歯車を説明するための図であって、（ａ）は従来の時差修正付き時計の一部を拡大して示した平面説明図、（ｂ）は（ａ）の時差修正付き時計で用いられているジャンパ付き歯車についての図３と同様な平面説明図。
【図１１】従来のジャンパ付き歯車を備えたスリップ機構付き歯車構造体の動作を説明するための図であって、（ａ）は爪車が一方向に回転する際におけるスリップ機構付き歯車構造体の一部を拡大して示した平面説明図、（ｂ）は爪車が（ａ）とは反対方向に回転する際におけるスリップ機構付き歯車構造体の一部を拡大して示した平面説明図。
【符号の説明】
【００７５】
１  時差修正付き時計
２  時差修正構造
３  スリップ機構付き歯車構造体
４  スリップ機構
１４  巻真
１５  小鉄車
１６  つづみ車
２０  時車（筒車）ないし主時車（主筒車）
２１  時針（主時針）
３０  分車
３１  分針
３２  分歯車
３３  胴部（軸部）
３４  分カナ
４０  秒車
４１  秒針
４２  秒歯車
５０  日の裏車
５１  日の裏歯車
５２  カナ
６０，Ａ６０，Ｂ６０，Ｃ６０  補助時車（補助筒車）
６０Ａ  第一部分（ジャンパ付き歯車）
６０Ｂ  補助筒車本体部
６０Ｂ１  第二部分（爪車部分）
６０Ｂ２  第三部分
６２  爪車（カナ）
６３  中空軸部
６４  穴部
６５  胴部
６６  歯車部
６７  爪部
７０，Ａ７０，Ｂ７０，Ｃ７０  ジャンパ付き歯車
７１，Ａ７１，Ｂ７１，Ｃ７１  円板状本体部
７２，Ａ７２，Ｂ７２，Ｃ７２  歯車部
７３，Ａ７３，Ｂ７３，Ｃ７３  穴
７４，Ａ７４，Ｂ７４，Ｃ７４  中央穴部
７４Ａ，Ａ７４Ａ，Ｂ７４Ａ，Ｃ７４Ａ  開口
７５，Ａ７５，Ｂ７５，Ｃ７５  中間穴部
７６，７６Ａ，７６Ｂ，Ａ７６，Ｂ７６，Ｃ７６  係合案内凹部
Ｂ７６Ｃ，Ｂ７６Ｄ，Ｃ７６Ｃ，Ｃ７６Ｄ  側縁
７７，７７Ａ，７７Ｂ  側縁
７８，Ａ７８，Ｂ７８，Ｃ７８  周壁
７９，Ａ７９，Ｂ７９，Ｃ７９  案内手段
８０，Ａ８０，Ｂ８０，Ｃ８０  ジャンパ部
８１，Ａ８１，Ｂ８１，Ｃ８１  弾性腕部
８１Ａ，８１Ｂ  弾性腕部分
８２，Ａ８２，Ｂ８２，Ｃ８２  躍制爪部
８３，８３Ａ，８３Ｂ，Ａ８３，Ｂ８３，Ｃ８３  基端
８４，８４Ａ，８４Ｂ  延在端
８５，８５Ａ，８５Ｂ，Ａ８５，Ｂ８５，Ｃ８５  被係合凸部
８６，８６Ａ，８６Ｂ，Ｂ８６Ｃ，Ｂ８６Ｄ，Ｃ８６Ｃ，Ｃ８６Ｄ  側縁部
９１，９２  カレンダ修正伝え車
９３，９４  時修正伝え車
Ａ  中心軸線
Ａ１，Ａ２  回転方向
Ｃ  回転中心
Ｄ１，Ｄ２  移動方向
Ｅ１，Ｅ２  回転方向
Ｋ  仮想中心線
Ｍ  巻真出し入れ方向
Ｍ１  時差修正位置
Ｓ１，Ｓ２  状態
【図１】
2008058012.tif 000003
【図２】
2008058012.tif 000004
【図３】
2008058012.tif 000005
【図４】
2008058012.tif 000006
【図５】
2008058012.tif 000007
【図６】
2008058012.tif 000008
【図７】
2008058012.tif 000009
【図８】
2008058012.tif 000010
【図９】
2008058012.tif 000011
【図１０】
2008058012.tif 000012
【図１１】
2008058012.tif 000013