(57)【要約】【課題】プリント基板上のどの位置にどのような向きで実装したとしても特性が良好であり、小型で高性能なアンテナ装置を提供する。【解決手段】アンテナ装置１００は、基体１１０と、基体１１０に形成された基体１１０の上面１１１の幅方向中央に設けられた第１の放射導体１２１と、基体１１０の上面１１１であって第１の放射導体１２１の両側に設けられた第２の放射導体１２２（１２２ａ、１２２ｂ）と、第１の放射導体１２１と第２の放射導体１２２とを接続する接続導体１２３とを備えている。第１の放射導体１２１、第２の放射導体１２２及び接続導体１２３を含めた基体１１０の上面１１１の導体パターン全体は、基体１１０の幅方向中央を通る中心線を対称線として左右対称となっている。そのため、給電位置に合わせてアンテナ装置の向きを１８０度変更したとしても、実装面に対する導体パターン全体の向きは同じになる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体又は磁性体からなる基体と、
前記基体の上面に設けられた第１の放射導体と、
前記第１の放射導体の両側にそれぞれ設けられた第２の放射導体と、
前記第１の放射導体と前記第２の放射導体とを接続する接続導体とを備え、
前記第１の放射導体、前記第２の放射導体及び前記接続導体を含めた導体パターン全体が対称性を有することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記第１の導体パターンは、前記基体の長手方向に延設された帯状構造を有し、
前記第２の導体パターンは、前記第１の放射導体パターンと平行な帯状構造を有することを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記第２の導体パターンの幅は、前記第１の導体パターンの幅よりも狭いことを特徴とする請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第２の放射導体及び前記接続導体からなる導体パターンが略Ｈ形パターンを含むことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第２の放射導体及び前記接続導体からなる導体パターンが略Ｕ形パターンを含むことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記基体の長手方向と直交する第１の側面に形成された給電導体をさらに備え、
前記第１の放射導体の一端は、ギャップを介して前記給電導体に接続されていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記第２の放射導体の先端が開放されていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記第１の側面と対向する第２の側面に形成されたグランド接続用導体をさらに備え、
前記第１の放射導体の他端は、前記グランド接続用導体に接続されていることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記基体の上面から底面までを貫通するスルーホール導体をさらに備え、前記第１の放射導体の他端は、前記スルーホール導体に接続されていることを特徴とする請求項１乃至７いずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
プリント基板と、前記プリント基板に搭載された請求項１乃至９のいずれか一項に記載のアンテナ装置とを備えることを特徴とする無線通信機器。
【請求項１１】
前記アンテナ装置の前記給電導体は、前記プリント基板上の給電ラインに接続され、
前記アンテナ装置の前記グランド接続用導体は、前記プリント基板上のグランドパターンに接続されていることを特徴とする請求項１０に記載の無線通信機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置に関し、特に、携帯電話等に用いられる表面実装型アンテナの導体パターン形状に関するものである。また、本発明は、このアンテナ装置を用いた無線通信機器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話等の小型無線通信機器には、小型のアンテナ装置が内蔵されている。図１２及び図１３は、従来のアンテナ装置の構成の一例を示す略斜視図である。
【０００３】
図１２に示すアンテナ装置は、直方体状の誘電体からなる基体１と、基体１の上面の幅方向中央に設けられた帯状の放射導体２とを備えている。放射導体２の一端はギャップ３を介して給電ラインに接続され、放射導体２の他端は開放されている（特許文献１参照）。また、図１３に示すアンテナ装置は、放射導体２の他端を折り曲げてＬ字状に構成したものである。これによれば、チップサイズに対してアンテナの共振波長を大きくすることができる（特許文献２参照）。
【特許文献１】特許第３１１４５８２号公報
【特許文献２】特許第３１１４６０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、この種のアンテナ装置にはプリント基板上のどの位置にどのような向きで搭載したとしても特性が良好であることが要求されている。しかしながら、特許文献２に示された従来のアンテナ装置は、放射導体パターンが非対称であるため、プリント基板上の給電位置に合わせてアンテナチップの向きを１８０度回転させた場合には、グランドパターンに対するＬ字状の放射導体パターンの向きが変わってしまうという問題がある。つまり、放射導体パターンとグランドパターンとの相対的な位置関係が変化し、アンテナ特性が大きく変動するため、整合回路の素子値等を大幅に変更しなければならない。
【０００５】
本発明は、このような課題を解決するべくなされたものであり、給電位置によらず良好なアンテナ特性を得ることができ、小型で高性能なアンテナ装置を提供することを目的とする。
【０００６】
また、本発明は、このようなアンテナ装置を用いた無線通信機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によるアンテナ装置は、誘電体又は磁性体からなる基体と、基体の上面に設けられた第１の放射導体と、第１の放射導体の両側にそれぞれ設けられた第２の放射導体と、第１の放射導体と第２の放射導体とを接続する接続導体とを備え、第１の放射導体、第２の放射導体及び接続導体を含めた導体パターン全体が対称性を有することを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、基体の上面に形成された放射導体パターン全体が対称性を有するため、実装する向きによらず良好なアンテナ特性を得ることができる。また、第１の放射導体の両側に第２の放射導体を設けることによって、第１の放射導体をＬ字型にすることなく、所望のアンテナ周波数を実現することができる。
【０００９】
本発明において、第１の導体パターンは、基体の長手方向に延設された帯状構造を有し、第２の導体パターンは、第１の放射導体パターンと平行な帯状構造を有することが好ましく、特に、第２の導体パターンの幅は、第１の導体パターンの幅よりも狭いことが好ましい。これによれば、第１及び第２の放射導体を含めた導体パターン全体を非常に単純な対称パターンにすることができ、さらには基体の小型化を図ることができる。
【００１０】
本発明においては、第２の放射導体及び接続導体からなる導体パターンが略Ｈ形パターンを含んでいてもよく、略Ｕ形パターンを含んでいてもよい。いずれの場合も、対称な導体パターンとなることから、プリント基板上への実装の向きによらず特性の良好なアンテナ特性を得ることができる。
【００１１】
本発明によるアンテナ装置は、基体の長手方向と直交する第１の側面に形成された給電導体と、第１の側面と対向する第２の側面に形成されたグランド接続用導体をさらに備えることが好ましい。この場合において、第１の放射導体の一端は、ギャップを介して給電導体に接続されていることが好ましく、第１の放射導体の他端は、グランド接続用導体に直接接続されていることが好ましい。また、本発明においては、第２の放射導体の先端が開放されていることが好ましい。これによれば、アンテナを実装する向きによらず、特性の良好なギャップ給電型逆Ｆアンテナを提供することができる。
【００１２】
本発明においては、基体の上面から底面までを貫通するスルーホール導体をさらに備え、放射導体の他端は、スルーホール導体に接続されていてもよい。これによれば、実装領域の縮小を図ることができる。
【００１３】
本発明による無線通信機器は、プリント基板と、プリント基板に搭載された上記アンテナ装置とを備えることを特徴とする。この場合において、アンテナ装置の給電導体は、プリント基板上の給電ラインに接続され、アンテナ装置のグランド接続用導体は、プリント基板上のグランドパターンに接続されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
このように、本発明によれば、プリント基板上のどの位置にどのような向きで実装したとしても特性が良好であり、小型で高性能なアンテナ装置及びこれを用いた無線通信機器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施の形態について詳細に説明する。
【００１６】
図１は、本発明の第１の実施形態によるアンテナ装置１００の構造を示す略斜視図である。また、図２は、アンテナ装置１００の展開図である。
【００１７】
図１及び図２に示すように、本実施形態によるアンテナ装置１００は、誘電体からなる基体１１０と、基体１１０に形成された複数の導体パターンによって構成されている。基体１１０は、Ａ方向を長手方向とし、Ｂ方向を幅方向する直方体状を有しており、Ａ方向及びＢ方向の両方と平行な上面１１１及び底面１１２、Ａ方向と直交し、Ｂ方向と平行な第１の側面１１３及び第２の側面１１４、Ａ方向と平行でありＢ方向と直交する第３の側面１１５及び第４の側面１１６を有している。基体１１０の大きさは、目的とするアンテナ特性に応じて適宜設定すればよい。
【００１８】
基体１１０の材料としては、特に限定されるものではないが、Ｂａ−Ｎｄ−Ｔｉ系材料（比誘電率８０〜１２０）、Ｎｄ−Ａｌ−Ｃａ−Ｔｉ系材料（比誘電率４３〜４６）、Ｌｉ−Ａｌ−Ｓｒ−Ｔｉ（比誘電率３８〜４１）、Ｂａ−Ｔｉ系材料（比誘電率３４〜３６）、Ｂａ−Ｍｇ−Ｗ系材料（比誘電率２０〜２２）、Ｍｇ−Ｃａ−Ｔｉ系材料（比誘電率１９〜２１）、サファイヤ（比誘電率９〜１０）、アルミナセラミックス（比誘電率９〜１０）、コージライトセラミックス（比誘電率４〜６）などを用いることができる。基体１１０は、型枠を用いてこれらの材料を焼成することによって作製される。
【００１９】
誘電体材料は、目的とする周波数に応じて適宜選択すればよい。比誘電率εｒが大きくなるほど大きな波長短縮効果が得られるので、放射導体の長さをより短くすることができるが、利得が低下するため、必ずしも比誘電率εｒが大きければよいという分けではなく、適切な値が存在する。したがって、例えば、目的とする周波数が２．４５ＧＨｚである場合、比誘電率εｒが２０〜２５程度の材料を用いることが好ましい。これによれば、十分な利得を確保しつつ放射導体の小型化を図ることができる。比誘電率εｒが２０〜２５程度である材料としては、Ｍｇ−Ｃａ−Ｔｉ系誘電体セラミックを好ましく挙げることができる。Ｍｇ−Ｃａ−Ｔｉ系誘電体セラミックとしては、ＴｉＯ２、ＭｇＯ、ＣａＯ、ＭｎＯ、ＳｉＯ２を含有するＭｇ−Ｃａ−Ｔｉ系誘電体セラミックを用いることが特に好ましい。
【００２０】
複数の導体パターンは、基体１１０の上面１１１の幅方向（Ｂ方向）中央に設けられた第１の放射導体１２１と、基体１１０の上面１１１であって第１の放射導体１２１の両側に設けられた第２の放射導体１２２（１２２ａ、１２２ｂ）と、第１の放射導体１２１と第２の放射導体１２２とを接続する接続導体１２３と、基体１１０の長手方向（Ａ方向）と直交する一方の側面（第１の側面）１１３に設けられた給電導体１２４と、第１の側面１１３と対向する他方の側面（第２の側面）１１４に設けられたグランド接続用導体１２５と、基体１１０の底面に形成された第１及び第２のパッド電極１２６、１２７とで構成されている。これらの導体パターンは、電極用ペースト材をスクリーン印刷や転写などの方法によって塗布した後、所定の温度条件下で焼き付けを行うことによって形成することができる。電極用ペースト材としては、銀、銀−パラジウム、銀−白金、銅などを用いることができる。
【００２１】
第１の放射導体１２１は、基体１１０の長手方向に延設された帯状の導体パターンである。第１の放射導体１２１の長さや幅は、目的とするアンテナ周波数に合わせて適宜決定すればよい。本実施形態において、第１の放射導体１２１は基体１１０の長手方向の全体に形成されているので、第１の放射導体１２１の長さは基体１１０の長さと等しい。第１の放射導体１２１の一端はギャップ１２８を介して給電導体１２４の一端に接続されており、他端はグランド接続用導体１２５の一端に接続されている。
【００２２】
第２の放射導体１２２は、所定の間隔を隔てて第１の放射導体１２１と平行に設けられた帯状の導体パターンである。第２の放射導体１２２の長さや幅は、目的とするアンテナ周波数に合わせて適宜決定すればよい。本実施形態において、第２の放射導体１２２は基体１１０の長手方向の全体に形成されているので、第２の放射導体１２２の長さは基体１１０の長さと等しい。また、第１の放射導体１２１と第２の放射導体１２２の長さは等しい。
【００２３】
第２の放射導体１２２の幅は第１の放射導体１２１よりも狭く設定されている。第１の放射導体１２１は給電ラインとグランドとを接続する電流経路として機能するため、電流損失が生じない程度の幅が必要であるのに対し、第２の放射導体１２２の先端は開放されており、電流経路として機能しないことに加えて、第１の放射導体１２１との間の間隔をある程度確保する必要もあることから、そのような狭い幅に設定されている。また、第２の放射導体１２２は、基体１１０の上面１１１の幅方向の最も外側に寄せられており、長手方向と平行な２つ辺に沿っている。そのため、第１の放射導体１２１との間の間隔を十分に確保することができる。これにより、基体１１のＢ方向の幅をできるだけ狭くすることができ、アンテナ装置の小型化を図ることができる。
【００２４】
接続導体１２３は、第１の放射導体１２１と略直交する帯状の導体パターンであって、その両端は対応する第２の放射導体１２２にそれぞれ接続されている。接続導体１２３の幅は特に限定されるものではなく、目的とするアンテナ周波数に合わせて適宜設定すればよいが、インピーダンス調整を容易にするため、第１の導体パターン１２１の幅と等しいことが好ましい。本実施形態において、接続導体１２３と第１の放射導体１２１との交点は、第１の放射導体１２１の長手方向の中間位置に設けられている。そのため、第２の放射導体１２２及び接続導体１２３からなる導体パターンは略Ｈ形の形状を有している。なお、接続導体１２３を給電導体１２４に近づけるほどアンテナ周波数は低くなり、給電導体１２４から離れるほど高くなる傾向があることから、接続導体１２３の位置は、目的とするアンテナ周波数に合わせて適宜設定すればよい。
【００２５】
給電導体１２４は、第１の放射導体１２１の一端と第１のパッド電極１２６とを接続する帯状の導体パターンである。給電導体１２４の長さは、基体１１０の高さよりも短く、これにより所定幅のギャップ１２８が形成されている。アンテナインピーダンスの設定を容易にするため、給電導体１２４の幅は、第１の放射導体１２１の幅と等しく設定されていることが好ましい。このように、給電導体１２４はギャップ１２８による容量結合を介して第１の放射導体１２１に接続されており、電気的に連続する一本の直線導体パターンを構成している。そのため、給電導体１２４もアンテナ特性に寄与し、放射導体の一部として機能する。
【００２６】
グランド接続用導体１２５は、第１の放射導体１２１の他端と第２のパッド電極１２７とを接続する帯状の導体パターンである。アンテナインピーダンスの設定を容易にするため、グランド接続用導体１２５の幅は、第１の放射導体１２１の幅と等しく設定されていることが好ましい。グランド接続用導体１２５は、第１の放射導体１２１と直接接続されており、物理的に連続する一本の直線導体パターンを構成している。そのため、グランド接続用導体１２５もアンテナ特性に寄与し、放射導体の一部として機能する。
【００２７】
第１の放射導体１２１、第２の放射導体１２２及び接続導体１２３を含めた基体１１０の上面１１１の導体パターン全体は、基体１１０の幅方向中央を通る中心線を対称線として左右対称（線対称）となっている。そのため、給電位置に合わせてアンテナ装置の向きを１８０度変更したとしても、実装面に対する導体パターン全体の向きは同じになる。
【００２８】
図３は、アンテナ装置１００が実装されるプリント基板上のパターンレイアウトの一例を示す略平面図である。
【００２９】
図３に示すように、プリント基板１０は、基板の外周付近に設けられたアンテナ実装領域１１と、基板全体を覆うグランドパターン１２と、アンテナ実装領域１１の長手方向の一端側に設けられたランドパターン１３と、ランドパターン１３に接続された給電ライン１４と、ランドパターン１３及び給電ライン１４の周囲に設けられた絶縁マージン１５とを備えている。つまりこのプリント基板１０は、矢印Ｐ方向から見て左側に設けられたランドパターン１３から給電するタイプである。
【００３０】
図４は、プリント基板１０上にアンテナ装置１００を実装した状態を示す略斜視図であり、本実施形態によるアンテナ装置１００を用いた無線通信機器の一部を示している。
【００３１】
図４に示すように、プリント基板１０上にアンテナ装置１００を実装すると、アンテナ装置１００の第１のパッド電極１２６がランドパターン１３に接続され、第２のパッド電極１２７がプリント基板１０上のグランドパターン１２に接続される。
【００３２】
給電ライン１４から供給される信号電流は、給電導体１２４、ギャップ（キャパシタ）１２８、第１の放射導体１２１、グランド接続用導体１２５を通ってグランドパターン１２に流れるが、その一部は電波として放射される。このとき、第２の放射導体１２２も電波の放射に寄与し、第１の放射導体１２１と共に電波を発生させる。特に、第１の放射導体１２１と第２の放射導体１２２との組み合わせによれば、第１の放射導体１２１のみからなる場合に比べて、アンテナのＶＳＷＲが最小となる周波数（つまりアンテナの共振周波数）を低くすることができることから、アンテナの共振周波数を一定として考えた場合には、第１及び第２の放射導体１２１、１２２の長さを短くすることができ、アンテナ装置の小型化を図ることができる。なお、本実施形態のアンテナは、いわゆるギャップ給電型逆Ｆアンテナと呼ばれるものである。
【００３３】
図５は、アンテナ装置１００が実装されるプリント基板上のパターンレイアウトの他の例を示す略平面図である。
【００３４】
→図５に修正あり
図５に示すプリント基板２０は、図３に示したプリント基板１０と比べてランドパターン１３及び給電ライン１４の位置が逆である。つまりこのプリント基板２０は、矢印Ｐ方向から見て右側に設けられたランドパターン１３から給電するタイプである。
【００３５】
図６は、このプリント基板上にアンテナ装置１００を実装した状態を示す略斜視図である。
【００３６】
このプリント基板２０に上述のアンテナ装置１００を実装する場合、図６に示すように、ランドパターン１３にはアンテナ装置１００の第１のパッド電極１２６が接続され、アンテナ装置１００の第２のパッド電極１２７はプリント基板１０上のグランドパターンに接続される。
【００３７】
ここで、第１の放射導体１２１、第２の放射導体１２２及び接続導体１２３を含めた基体１１０の上面１１１の導体パターン全体の形状は、基体１１０の幅方向中央を通る中心線を対称軸として線対称となっているため、給電位置に合わせてアンテナ装置１００の向きが１８０度変わったとしても、実装面に対する導体パターンの向きは同じになる。したがって、実装する向きによってアンテナ特性が大幅に変動することがなく、良好なアンテナ特性を得ることができる。
【００３８】
以上説明したように、本実施形態によれば、第１の放射導体１２１の両側に第２の放射導体１２２を設けられており、導体パターン全体が対称性を有することから、第１の放射導体をＬ字型にすることなく、所望のアンテナ周波数を実現することができ、また、実装する向きによらず良好なアンテナ特性を得ることができる。
【００３９】
上記実施形態においては、第１の放射導体１２１の両側に第２の放射導体１２２をそれぞれ１本ずつ設けているが、第２の放射導体１２２の本数は特に制限されるものではなく、アンテナ装置の大きさ、目的とする周波数等、諸条件に応じて適宜設定すればよい。
【００４０】
図７は、本発明の第２の実施形態によるアンテナ装置２００の構造を示す略斜視図である。
【００４１】
図７に示すように、本実施形態によるアンテナ装置２００は、第１の放射導体１２１の両側にそれぞれ２本ずつ第２の放射導体１２２（１２２ｃ乃至１２２ｆ）が設けられている点において、上述したアンテナ装置１００と相違している。これら第２の放射導体１２２ｃ乃至１２２ｆは、接続導体１２３を介して第１の放射導体１２１と接続されている。すなわち、大きさの異なる２つの略Ｈ形の導体パターンが重なっており、複数の略Ｈ型の導体パターンが含まれた形状となっている。或いは、第１の放射導体１２１から分岐した８本の放射導体を備えているものと見ることができる。その他の点はアンテナ装置１００とほぼ同一であることから、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００４２】
本実施形態によれば、第１の放射導体１２１の両側に第２の放射導体１２２がそれぞれ２本ずつ設けられており、導体パターン全体が対称性を有することから、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。すなわち、アンテナ装置２００を実装する向きを１８０度変えたとしても、アンテナ特性が大幅に変動することがなく、良好なアンテナ特性を得ることができる。また、第２の放射導体１２２によって波長短縮効果が得られることから、第１の放射導体１２１をＬ字型にしなくても所望のアンテナ周波数を得ることができる。
【００４３】
図８は、本発明の第３の実施形態によるアンテナ装置３００の構造を示す略斜視図である。
【００４４】
図８に示すように、本実施形態によるアンテナ装置３００は、第２の放射導体１２２及び接続導体１２３からなる導体パターンが略Ｕ形の形状を有しているにおいて、上述したアンテナ装置１００と相違している。第２の放射導体１２２の長さは第１の放射導体１２１よりも短く、接続導体１２３との交点から第１の側面１１３に向けて突出する先端部分が除去されている。このような放射導体パターンは、第１の放射導体１２１から分岐した２本の放射導体を備えているものと見ることができる。その他の点はアンテナ装置１００とほぼ同一であることから、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００４５】
本実施形態によれば、第１の放射導体１２１にＵ字状の放射導体パターンが接続されており、導体パターン全体が対称性を有することから、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。すなわち、アンテナ装置３００を実装する向きを１８０度変えたとしても、アンテナ特性が大幅に変動することがなく、良好なアンテナ特性を得ることができる。また、第２の放射導体１２２によって波長短縮効果が得られることから、第１の放射導体１２１をＬ字型にしなくても所望のアンテナ周波数を得ることができる。
【００４６】
図９は、本発明の第４の実施形態によるアンテナ装置４００の構造を示す略斜視図である。また、図１０は、アンテナ装置４００の展開図である。
【００４７】
図９及び図１０に示すように、このアンテナ装置４００は、第１の放射導体１２１の他端と第２のパッド電極１２７とをスルーホール導体１２９で接続している点を特徴としている。つまり、第１の実施形態において用いたグランド接続用導体１２５の代わりにスルーホール導体１２９を用いたものである。このように、スルーホール導体１２９を用いた場合には、第１の実施形態による発明の作用効果に加えて、半田フィレットの広がりを抑えることができ、アンテナ装置４００の実装面積を縮小することができる。また、スルーホールを適用することによりグランド接続導体１２５より大きな面積を持つスルーホール導体１２９を形成できるので、損失を減らし、アンテナ特性を向上させることが可能である。
【００４８】
図１１は、第５の実施形態によるアンテナ装置５００の構造を示す略斜視図である。
【００４９】
図１１に示すように、このアンテナ装置５００は、ギャップ１２８が基体１１０の側面１１３ではなく、上面１１１に形成されている点に特徴を有している。この場合、給電導体１２４の長さが基体１１０の高さと同じに設定され、第１の放射導体１２１の長さが基体１１０の長さよりも短く設定され、これにより第１の放射導体１２１の一端と給電導体１２４の一端との間にギャップ１２８が形成される。その他の構成は第１の実施形態によるアンテナ装置１００と同様であることから、詳細な説明を省略する。このように、本実施形態によれば、基体１１０の上面にギャップを形成したとしても、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００５０】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【００５１】
例えば、上記各実施形態におけるアンテナ装置は、基体１１０がいずれも直方体形状を有しているが、本発明においてこの点は必須でない。したがって、基体が立方体形状や円柱形状などであっても構わない。また、直方体の角部にその向きを特定するためのテーパーが設けられていても構わない。
【００５２】
また、上記実施形態においては、基体１１０の材料として誘電体を用いているが、誘電体以外に誘電性を有する磁性体を用いてもよい。この場合、１／｛（ε×μ）１／２｝の波長短縮効果が得られるので、透磁率μの高い磁性体を用いることによって、大きな波長短縮効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】図１は、本発明の第１の実施形態によるアンテナ装置１００の構成を示す略斜視図である。
【図２】図２は、図１に示すアンテナ装置１００の展開図である。
【図３】図３は、アンテナ装置１００が実装されるプリント基板の一例を示す略平面図である。
【図４】図４は、このプリント基板上にアンテナ装置１００を実装した状態を示す略斜視図である。
【図５】図５は、アンテナ装置１００が実装されるプリント基板の他の例を示す略平面図である。
【図６】図６は、このプリント基板上にアンテナ装置１００を実装した状態を示す略斜視図である。
【図７】図７は、本発明の第２の実施形態によるアンテナ装置２００の構成を示す略斜視図である。
【図８】図８は、本発明の第３の実施形態によるアンテナ装置３００の構成を示す略斜視図である。
【図９】図９は、本発明の第４の実施形態によるアンテナ装置４００の構成を示す略斜視図である。
【図１０】図１０は、図９に示すアンテナ装置４００の展開図である。
【図１１】図１１は、第５の実施形態によるアンテナ装置５００の構成を示す略斜視図である。
【図１２】図１２は、従来のアンテナ装置の構成の一例を示す略斜視図である。
【図１３】図１３は、従来のアンテナ装置の構成の一例を示す略斜視図である。
【符号の説明】
【００５４】
１０    プリント基板
１１    基体
１２    グランドパターン
１３    ランドパターン
１４    給電ライン
１５    絶縁マージン
２０    プリント基板
１００    アンテナ装置
１１０    基体
１１１    基体１１０の上面
１１２    基体１１０の底面
１１３    基体１１０の第１の側面
１１４    基体１１０の第２の側面
１１５    基体１１０の第３の側面
１１６    基体１１０の第４の側面
１２１    第１の放射導体
１２２    第２の放射導体
１２３    接続導体
１２４    給電導体
１２５    グランド接続用導体
１２６    第１のパッド電極
１２７    第２のパッド電極
１２８    ギャップ
１２９    スルーホール導体
２００    アンテナ装置
３００    アンテナ装置
４００    アンテナ装置
５００    アンテナ装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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