(57)【要約】【課題】簡単な構成で大幅なコスト増加となることなく、発生する電磁波を大幅に低減することのできる面状発熱体の設置方法を提供する。【解決手段】複数の面状発熱体１０を、隣接する面状発熱体の間で隣接する電極線１２，１３のみが重なり合うように順次並べて配置し、重なり合う電極線１２，１３の各々には、発生する電磁波が相互に打ち消し合うように極性のみが反対の位相の電流が流れるように、各面状発熱体１０に電力を印加する。このように面状発熱体を設置すると、隣接する面状発熱体の重なり合う電極線の各々から発生する電磁波は相互に打ち消し合い、全体として発生する電磁波は略ゼロに近くなる。また、重ね合わされているのは電極線の部分だけであって発熱部は重ね合わされておらず、発熱部の面積のロスや、厚み、重量の大幅な増加は生じない。【選択図】  図３
2008108561.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極線と、当該一対の電極線の間に面状に形成される発熱部とを有する面状発熱体の複数を、隣接する前記面状発熱体の間で隣接する前記電極線のみが重なり合うように順次並べて配置し、当該隣接する面状発熱体の前記重なり合う前記電極線の各々に、発生する電磁波が相互に打ち消し合うように極性のみが反対の位相の電流が流されるように設置することを特徴とする面状発熱体の設置方法。
【請求項２】
一対の電極線と、当該一対の電極線の間に面状に形成される発熱部とを有する面状発熱体を複数有し、
前記複数の面状発熱体は、隣接する前記面状発熱体の間で隣接する前記電極線のみが重なり合うように順次並べて配置されていることを特徴とする面状発熱体ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の面状発熱体の設置方法、及び、複数の面状発熱体を有する面状発熱体ユニットに関し、特に、発生する電磁波を大幅に低減することのできる、面状発熱体の設置方法、及び、面状発熱体ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、屋根や道路等に積もった雪の融雪、踏み切りや線路のポイント等の融雪や氷結防止、暖房、あるいは、岩盤浴施設や寝具の加熱等のために、発熱部（発熱素子）を面状に配置した面状発熱体が使用されている。
この面状発熱体において発熱素子に印加する電流として交流電流を用いると、この交流電流に起因して電磁波が発生する。この電磁波は微小なものであるが、そのような面状発熱体を、長時間人体の近くで使用される装置や人体に直接触れる装置に適用する場合、あるいは、電磁波による誤動作を起こす可能性のある機器の近くで使用する場合には、電磁波の発生を一層低減し極力少なくすることが望まれる。
【０００３】
交流電流から発生する電磁波を低減する一般的な方法としては、例えば、電極線等の２本の電線を交互に捩って、電磁ベクトルを中和する方法が知られている。しかしながら、平行電極を有する面状発熱体においては、電磁波は給電側が強く末端に行く程弱くなる特性があり、単なる電線ツイスト方式では電磁波を適切に低減できなかった。
そこで、このような面状発熱体からの電磁波を低減する方法として、同じ寸法で同じ出力の面状発熱体を２枚重ねる方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００４−１８６０３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、同じ寸法で同じ出力の面状発熱体を重ねる方法では、同じ面積に対して２倍の面状発熱体が必要となり、実質的にコストが２倍以上となり、また全体の厚みや重量も２倍となり実用的ではない。
【０００５】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、簡単な構成で大幅なコスト増加となることなく、発生する電磁波を大幅に低減することのできる面状発熱体の設置方法を提供することにある。
また、本発明の他の目的は、簡単な構成で大幅なコスト増加となることなく発生する電磁波を大幅に低減することのできる面状発熱体ユニットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明に係る面状発熱体の設置方法は、一対の電極線と、当該一対の電極線の間に面状に配置される発熱部とを有する面状発熱体の複数を、隣接する前記面状発熱体の間で隣接する前記電極線のみが重なり合うように順次並べて配置し、当該隣接する面状発熱体の前記重なり合う前記電極線の各々に、発生する電磁波が相互に打ち消し合うように極性のみが反対の位相の電流が流されるように設置することを特徴とする。
【０００７】
このような面状発熱体の設置方法であれば、隣接する面状発熱体の重なり合う電極線の各々から発生する電磁波は相互に打ち消し合い、全体として、発生する電磁波は略ゼロに近い強さとなる。また、重ね合わされているのは電極線の部分だけであって発熱部は重ね合わされておらず、発熱部の面積のロス、あるいは厚みや重量の大幅な増加は生じない。
【０００８】
また、本発明に係る面状発熱体ユニットによれば、一対の電極線と、当該一対の電極線の間に面状に配置される発熱部とを有する面状発熱体を複数有し、前記複数の面状発熱体は、隣接する前記面状発熱体の間で隣接する前記電極線のみが重なり合うように順次並べて配置されていることを特徴とする。
【０００９】
このような面状発熱体ユニットにおいては、隣接する面状発熱部の重なり合う電極線の各々から発生する電磁波は相互に打ち消し合われ、ユニット全体から発生する電磁波は略ゼロに近い強さとなる。また、重ね合わされているのは面状発熱部の電極線の部分だけであって発熱部は重ね合わされておらず、発熱部の面積のロス、厚みや重量の大幅な増加はない。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、簡単な構成で大幅なコスト増加となることなく、発生する電磁波を大幅に低減することのできる面状発熱体の設置方法を提供することができる。
また、簡単な構成で大幅なコスト増加となることなく発生する電磁波を大幅に低減することのできる面状発熱体ユニットを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の実施形態について、図１〜図７を参照して説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係る面状発熱体単体の構造を示す要部平面図であり、
図２は、図１のII−II線に沿う要部断面図であり、
図３は、本発明に係る面状発熱体の設置方法を説明するための図であり、
図４（Ａ）は、本発明に係る方法により隣接配置された面状発熱体の各部から発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す図であり、
図４（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図であり、
図５（Ａ）は、比較のための、単体の面状発熱体の各部から発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す図であり、
図５（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図であり、
図６（Ａ）は、比較のための、２枚の面状発熱体の全体を重ね合わせて、重なり合う電極帯に逆位相の交流電流を入力する面状発熱体ユニットの各部から発生される電磁波の強度を示す図であり、
図６（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図であり、
図７（Ａ）は、比較のための、２枚の面状発熱体の全体を重ね合わせて、重なり合う電極帯に同位相の交流電流を入力する面状発熱体ユニットの各部から発生される電磁波の強度を示す図であり、
図７（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図である。
【００１２】
まず、本実施形態に係る面状発熱体単体の構成について図１及び図２を参照して説明する。
面状発熱体には種々の種類があるが、本実施形態において用いる面状発熱体は、並列電極タイプの面状発熱体であって、並列に配置された一対の電極間に、線状の発熱素子を並列に配置する線面タイプの面状発熱体である。
その面状発熱体１０は、平面形状が矩形の薄板状の部材であり、平行に配置される２つの電極帯１２，１３（第１の電極帯１２及び第２の電極帯１３）、発熱部１４、リード線２２及び絶縁被覆層３０を有する。より具体的には、図２に示すように、絶縁被覆層３０，３０の間に横糸１６と縦糸１７とを有する織布１５が挟み込まれてその主要部が構成されるものである。
【００１３】
織布１５の横糸１６は、発熱用導電性糸と、必要に応じて絶縁糸を含む糸とで構成してある。横糸１６を構成する発熱用導電性糸は、例えば絶縁性フィラメントの外周を導電性塗料で被覆したものである。この発熱用導電性糸は、単線でも撚り線でも良い。絶縁性フィラメントの材質としては、特に限定されないが、ポリエステル、コットン、ナイロン、ガラス繊維などである。導電性塗料としては、例えば導電性粒子を混入して得られる温度依存性の高い正温度特性（ＰＴＣ）型の導電性塗料などが用いられる。
【００１４】
ＰＴＣ型の導電性塗料としては、高温になるにつれて、抵抗が増大し、良好な自己温度調節機能を発揮するものであれば特に限定されず、例えば金属粒子、カーボン粒子（カーボンブラック粒子、グラファイトカーボン粒子、黒鉛粒子）などの、導電性粒子を含有するものが用いられる。導電性粒子としては、カーボン粒子が好ましく用いられる。
このような導電性塗料中に、絶縁性フィラメントを浸漬して乾燥させれば、本実施形態の横糸１６を構成する導電性糸が得られる。導電性糸の電気抵抗値は、例えば５００〜１００００Ω／ｃｍ程度である。
【００１５】
織布１５の縦糸１７は、絶縁性糸で構成してあり、面状発熱体１０の長手方向Ｌ（図１参照）に沿って延び、その長手方向Ｌに直交する幅方向Ｗに沿って所定間隔で配置される。
縦糸１７を構成する絶縁性糸は、例えば導電性塗料で被覆されていない以外は同様な、導電性糸の芯材として用いられる絶縁性フィラメント、あるいは、例えば金属線を絶縁被覆したもので構成される。縦糸１７も、単線でも撚り線でも良い。
【００１６】
横糸１６の幅方向Ｗの両端には、一対の電極帯（電極線と称する場合もある。）１２，１３が織布１５の長手方向Ｌに沿って配置してある。第１の電極帯１２及び第２の電極帯１３は、各々、複数の導電線で構成される。例えば、電極帯１２，１３は、各々、複数の導電線が相互にハニカム状に織り込まれて（図示省略）幅方向Ｗに接続されて構成される。電極帯１２，１３を構成する導電線は、例えば銅、鉄、ステンレスなどの金属製糸が好ましく、また、その金属製糸は、単線でも撚り線でも良い。
また、電極線１２，１３は、図２に示すように、織布１５の両端において、織布１５に対して一体的に編み込まれ、各横糸１６と電気的に接続してある。
【００１７】
本実施形態において、織布１５における隣り合う横糸１６相互間の間隔Ｌ１（図１参照）は、例えば０．０１〜５０ｍｍである。また、織布１５における隣り合う縦糸１７相互間の間隔Ｗ１は、例えば０．０１〜５０ｍｍである。
横糸１６の配置間隔Ｌ１が狭すぎると、単位面積あたりの発熱量が大きくなりすぎる傾向にあり、横糸１６の配置間隔Ｌ１が広すぎると、面状発熱体全体としての発熱能力が低下する傾向にある。また、縦糸１７は、ほとんど発熱に寄与しないため、織布１５としての強度を保持できる限り、縦糸１７の配置間隔Ｗ１は、横糸１６の配置間隔Ｌ１よりも広くすることができる。但し、横糸１６と縦糸１７との織布１５を形成する作業性を考慮すると、横糸の配置間隔Ｗ１と、縦糸の配置間隔Ｌ１とは、実質的に同じ程度が良い。
【００１８】
また、横糸１６及び縦糸１７の線経、並びに、電極帯１２，１３を金属製糸で構成するとした場合のその金属製糸の線径は、各々略同じであり、例えば１０〜１０００μｍである。
【００１９】
電極帯１２，１３、横糸１６、及び、縦糸１７を含む織布１５は、図２に示すように、透明又は不透明な絶縁被覆層３０で被覆される。絶縁被覆層３０は、特に限定されないが、例えば塩化ビニルシート、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート、ポリオレフィンシート、ポリウレタンシート、アクリルシートなどで構成される。
【００２０】
織布１５を絶縁被覆層３０で被覆するための方法としては、特に限定されないが、接着剤による方法、熱融着による方法などが例示される。接着剤を用いる場合には、接着剤としては、ポリウレタン系やエポキシ樹脂系の接着剤が好ましく使用される。
また、上述した実施形態における面状発熱体１０の絶縁被覆層３０は、単層膜でも良いが、例えば塩化ビニルシートとポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シートとの多層膜で構成しても良い。この絶縁被覆層３０を、塩化ビニルシートとＰＥＴシートとの多層膜で構成する場合には、内側を塩化ビニルシートで構成し、外側をＰＥＴシートで構成することが好ましい。ＰＥＴシートを外側に配置することで、外側からの液体の浸透を有効に防止することができる。また、内側に比較的に柔軟な塩化ビニルシートを配置することで、発熱体となる織布を挟み込んでの熱融着が容易になると共に、外側のＰＥＴシートの破損を、内側の塩化ビニルシートで補填することができる。多層膜は、例えば熱ラミネーション工法などで製造することができる。
【００２１】
各電極帯１２，１３の長手方向Ｌの一方の端部には、交流電源に接続するためのリード線２２が接続されている。交流電源としては、通常、５０Ｈｚ又は６０Ｈｚで、１００〜２００Ｖの商用交流電源が使用される。
【００２２】
このような構成の面状発熱体１０においては、リード線２２を介して、電極帯１２，１３間に所定の交流電流が流されることにより、横糸１６の長手方向Ｗに電流が流れ、横糸１６が発熱する。従って、電極帯１２，１３の内側の領域が、面状発熱体１０の発熱部１４となる。面状発熱体１０における発熱部１４の発熱温度は、絶縁被覆層３０の材質などにもよるが、８０℃以下程度が好ましい。発熱温度は、電極帯間抵抗値や、使用する電圧を調節するなどすることにより、調整することができる。
【００２３】
次に、本発明に係る面状発熱体の設置方法により、上述したような構成の面状発熱体１０を複数並べて面状発熱体ユニット１を構成する方法について説明する。
【００２４】
まず、面状発熱体１０を複数並べて面状発熱体ユニット１を構成する場合には、図３に示すように、隣接する面状発熱体１０の間で電極帯１２，１３が重なり合うように、その一部を重ねて配置する。
図３に示す例において具体的に説明すると、第１の面状発熱体１０−１の第２の電極帯１３−１とこれに隣接する第２の面状発熱体１０−２の第１の電極帯１２−２とが重ね合わせられる。また、第２の面状発熱体１０−２の第２の電極帯１３−２とこれに隣接する第３の面状発熱体１０−３の第１の電極帯１２−３とが重ね合わせられる。以下同様に、第ｎの面状発熱体１０−ｎの第２の電極帯１３−ｎと第（ｎ＋１）の第１の電極帯１２−（ｎ＋１）とが重ね合わせられて、複数の面状発熱体１０が順次配置される。
【００２５】
このように複数の面状発熱体１０を順次配置して接続することにより、図３に示すように、各面状発熱体１０の電極帯１２，１３が形成されている周縁部分は順次重ね合わされて二重とされ、各面状発熱体１０の発熱部１４は大部分が重ね合わされずに単独で配置されるような形態で、複数の面状発熱体１０を有する面状発熱体ユニット１が形成される。
【００２６】
そして、このように配置された一連の面状発熱体１０に対して、次のように交流電流を入力する。すなわち、重ね合わされている第ｎの面状発熱体１０−ｎの第２の電極帯１３−ｎと第（ｎ＋１）の面状発熱体１０−（ｎ＋１）の第１の電極帯１２−（ｎ＋１）とには、位相が反対の交流電流、すなわち、強度の絶対値が同じで極性が反対の交流電流が流れるように、各面状発熱体１０に交流電流を入力する。
【００２７】
換言すれば、第ｎの面状発熱体１０−ｎの第２の電極帯１３−ｎに所定の方向（＋方向とする）の所定の値の電流が流れている時には、これに重ね合わされている第（ｎ＋１）の第１の電極帯１２−（ｎ＋１）には、反対方向（−方向とする）の同じ値の電流が流れるように、一連の複数の面状発熱体１０の各々に対して所定の位相の交流電流を入力する。そのためには、例えば、一連の複数の面状発熱体１０の各々の電極帯１２−i及び１３−i（i＝１，２，…）それぞれを、同一の交流電源のそれぞれの出力端子に、電極帯１２−iと電極帯１３−iとが反対となるように接続すればよい。
なお、各面状発熱体１０の第１の電極帯１２及び第２の電極帯１３に流れる電流の特性は、面状発熱体１０に印加する電力の特性に従うものであって、面状発熱体１０の構造として第１の電極帯１２と第２の電極帯１３とに相違があるものではない。但し、以下の説明においては、第１の電極帯１２と第２の電極帯１３とには逆位相の電流が流れるように外部から所望の電力が各面状発熱体１０に印加されるものとして、第１の電極帯１２及び第２の電極帯１３を区別して用いる。
【００２８】
その結果、重ね合わされている各電極帯から発生する電磁波、すなわち、第ｎの面状発熱体１０−ｎの第２の電極帯１３−ｎに流れる電流により発生する電磁波と、これに重ね合わされている第（ｎ＋１）の第１の電極帯１２−（ｎ＋１）に流れる電流により発生する電磁波とは、強さが同じで極性が反対の電磁波となる。そしてその結果、これらの電磁波は相互に打ち消し合うこととなり、面状発熱体ユニット１から発生する電磁波は大幅に低減される。
【００２９】
このように、本実施形態の面状発熱体１０によれば、複数の面状発熱体１０を配置する際に、面状発熱体１０の第１の電極帯１２とそれに隣接する別の面状発熱体１０の第２の電極帯１３を重ね合わされるような形態とし、これら第１の電極帯１２と第２の電極帯１３に位相が反対の電流を入力しているので、各電極帯から発生する電磁波は相互に打ち消し合い、面状発熱体１０の全体から発生する電磁波の強度を非常に低レベルに抑えることができる。
その結果、複数の面状発熱体を、コストが増加することなく、簡単に、発生する電磁波を大幅に低減させて設置することができる。また、簡単な構成で大幅なコスト増加となることなく発生する電磁波を大幅に低減することのできる面状発熱体ユニットを提供することができる。
【００３０】
このような構成で複数の面状発熱体１０を配置した本実施形態に係る面状発熱体ユニット１において、出射される電磁波が大幅に低減されていることについて、実際の測定結果を用いて説明する。
ここでは、本実施形態に係る面状発熱体ユニット１から出射される電磁波の測定値を示すとともに、比較例として、面状発熱体１０単体から出射される電磁波の測定値、２枚の面状発熱体を完全に重ね合わせ、重なり合う電極帯に逆位相の交流電流を入力した場合に出射される電磁波の測定値、及び、２枚の面状発熱体を完全に重ね合わせ、重なり合う電極帯に同位相の交流電流を入力した場合に出射される電磁波の測定値を示す。
【００３１】
なお、電磁波の測定は、各面状発熱体１０に５０Ｈｚ、１００Ｖの交流電力を印加した時の、所定の測定点の磁束密度を、テストン株式会社製ＥＭＦ−８２２Ａ計測器を使用して計測することにより行う。その測定点は、面状発熱体１０の幅方向Ｗ（図１参照）、すなわち面状発熱体１０が並べられる方向の所定の複数位置と、面状発熱体１０の長手方向Ｌ（図１参照）の所定の複数位置との格子点を測定位置とし、その測定位置の面状発熱体１０の表面から垂直（真上）に１ｃｍ離れた点を測定点とする。
【００３２】
また、ここで測定に用いた面状発熱体は、幅方向Ｗ（図１）には第１の電極帯１２と第２の電極帯１３との距離（中心間距離）が７４ｃｍで、長手方向Ｌ（図１）には給電位置（電極帯１２，１３とリード線２２とが接続されている位置）からの電極帯１２，１３の長さが８０ｃｍ以上であるような面状発熱体１０であり、各実施例、比較例で同じ面状発熱体１０を用いる。
【００３３】
表１は、本実施形態に係る面状発熱体ユニット１における、隣接配置された２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の接続部付近から発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す表であり、図４（Ａ）はその測定値をグラフ化した図であり、図４（Ｂ）は理解を容易にするために２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の配置を示した図である。
【００３４】
この測定においては、面状発熱体１０−１，１０−２の幅方向Ｗには（図４（Ｂ）参照）、１枚目の面状発熱体１０−１の第２の電極帯１３−１と２枚目の面状発熱体１０−２の第１の電極帯１２−２とが重ね合わされた位置（電極位置）を基準とし、この基準位置から各面状発熱体１０−１，１０−２方向（１枚目の面状発熱体１０−１方向（−方向）及び２枚目の面状発熱体１０−２方向（＋方向））に各々１０ｃｍずつ離れて３０ｃｍ離れるまでの各位置を測定位置とする。また、面状発熱体１０−１，１０−２の長手方向Ｌには、給電位置から２０ｃｍずつ離れて８０ｃｍまでの各位置をサンプル位置（測定位置）とする。
【００３５】
電極線１３−１，１２−２の位置（基準位置）からの距離で規定される幅方向Ｗの各測定位置、及び、給電位置からのサンプル長で規定される長手方向Ｌの各測定位置の格子点における磁束密度の測定結果を表１に示す。また、測定された磁束密度を縦軸にして３次元グラフ化した図を図４（Ａ）に示す。なお、図示してはいないが、電極帯１２−１及び１２−２は、交流電源の同一の出力端子に接続され、電極帯１３−１及び１３−２は、前記交流電源と同一の交流電源の、前記出力端子とは反対の出力端子に接続されている。
【００３６】
【表１】
2008108561.tif 000003
【００３７】
また、表２は、比較のための、単体の面状発熱体１０の各部から発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す表であり、図５（Ａ）はその測定値をグラフ化した図であり、図５（Ｂ）は、理解を容易にするために単体の面状発熱体１０を示した図である。
【００３８】
この測定においては、面状発熱体１０の幅方向Ｗには（図５（Ｂ）参照）、第１の電極線１２の位置を基準とし、第２の電極線１３方向に第１の電極線１２からの距離が０ｃｍ（０ｃｍ＝第１の電極線１２の位置）、２ｃｍ、７ｃｍ、１７ｃｍ、２７ｃｍ、３７ｃｍ、４７ｃｍ、５７ｃｍ、６７ｃｍ、７２ｃｍ及び７４ｃｍ（７４ｃｍ＝第２の電極線１３の位置）の各位置を測定位置とし、また、面状発熱体１０の長手方向Ｌには、給電位置から２０ｃｍずつ離れて８０ｃｍまでの各位置をサンプル位置（測定位置）とする。
【００３９】
これら面状発熱体１０の幅方向Ｗ及び長手方向Ｌの各測定位置の格子点における磁束密度の測定結果を表２に示す。また、測定された磁束密度を縦軸にして３次元グラフ化した図を図５（Ａ）に示す。
【００４０】
【表２】
2008108561.tif 000004
【００４１】
また、表３は、比較のための、２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の全体を重ね合わせて、重なり合う電極帯１３−１と１２−２及び１２−１と１３−２に各々逆位相の交流電流を入力する、換言すれば、逆位相の交流電流が流れる電極帯同士１３−１と１２−２及び１２−１と１３−２が重なり合うように２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の全体を重ね合わせた、従来の形態の面状発熱体ユニットから発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す表であり、図６（Ａ）はその測定値をグラフ化した図であり、図６（Ｂ）は、理解を容易にするために２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の配置を示した図である。
【００４２】
この測定においては、面状発熱体１０−１，１０−２の幅方向Ｗには（図６（Ｂ）参照）、第１の面状発熱体１０−１の第１の電極線１２−１と第２の面状発熱体１０−２の第２の電極線１３−２とが重ね合わされた位置を基準（基準位置）とし、各々他方の電極線方向に基準位置からの距離が０ｃｍ（０ｃｍ＝電極線１２−１と電極線１３−２とが重ね合わされた位置）、２ｃｍ、７ｃｍ、１７ｃｍ、２７ｃｍ、３７ｃｍ、４７ｃｍ、５７ｃｍ、６７ｃｍ、７２ｃｍ及び７４ｃｍ（７４ｃｍ＝電極線１３−１と電極線１２−２とが重ね合わされた位置）となる各位置を測定位置とし、また、面状発熱体１０−１，１０−２の長手方向Ｌには、給電位置から２０ｃｍずつ離れて８０ｃｍまでの各位置をサンプル位置（測定位置）とする。
【００４３】
これら面状発熱体１０−１，１０−２の幅方向Ｗ及び長手方向Ｌの各測定位置の格子点における磁束密度の測定結果を表３に示す。また、測定された磁束密度を縦軸にして３次元グラフ化した図を図６（Ａ）に示す。
【００４４】
【表３】
2008108561.tif 000005
【００４５】
さらに、表４は、比較のための、２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の全体を重ね合わせて、重なり合う電極帯１２−１と１２−２及び１３−１と１３−２に各々同位相の交流電流を入力する、換言すれば、同位相の交流電流が流れる電極帯同士１２−１と１２−２及び１３−１と１３−２が重なり合うように２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の全体を重ね合わせた面状発熱体ユニットから発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す表であり、図７（Ａ）はその測定値をグラフ化した図であり、図７（Ｂ）は、理解を容易にするために２枚の面状発熱体１０−１，１０−２の配置を示した図である。
【００４６】
この測定においては、面状発熱体１０−１，１０−２の幅方向Ｗには（図７（Ｂ）参照）、第１の面状発熱体１０−１の第１の電極線１２−１と第２の面状発熱体１０−２の第１の電極線１２−２とが重ね合わされた位置を基準（基準位置）とし、各々他方の電極線方向に基準位置からの距離が０ｃｍ（０ｃｍ＝電極線１２−１と電極線１２−２とが重ね合わされた位置）、２ｃｍ、７ｃｍ、１７ｃｍ、２７ｃｍ、３７ｃｍ、４７ｃｍ、５７ｃｍ、６７ｃｍ、７２ｃｍ及び７４ｃｍ（７４ｃｍ＝電極線１３−１と電極線１３−２とが重ね合わされた位置）となる各位置を測定位置とし、また、面状発熱体１０−１，１０−２の長手方向Ｌには、給電位置から２０ｃｍずつ離れて８０ｃｍまでの各位置をサンプル位置（測定位置）とする。
【００４７】
これら面状発熱体１０−１，１０−２の幅方向Ｗ及び長手方向Ｌの各測定位置の格子点における磁束密度の測定結果を表４に示す。また、測定された磁束密度を縦軸にして３次元グラフ化した図を図７（Ａ）に示す。
【００４８】
【表４】
2008108561.tif 000006
【００４９】
これら表１〜表４及び図４（Ａ）〜図７（Ａ）からわかるように、面状発熱体１０単体では、表２、図５（Ａ）及び図５（Ｂ）に示すように、第１の電極帯１２及び第２の電極帯１３の上部において、各々、磁束密度が１２．３０テスラの非常に強い電磁波が発生している。
【００５０】
一方、２枚の面状発熱体１０−１，１０−２を完全に重ね合わせて、重なり合う電極線１２−１と１３−２及び１３−１と１２−２に各々逆位相の電流を流す従来の配置においては、表３、図６（Ａ）及び図６（Ｂ）に示すように、面状発熱体１０単体の場合と比較して発生する電磁波の強さは大幅に減少しており、最も強い電極線の上部においても、電極線１２−１と１３−２の上部で最大１．６２テスラ、電極線１３−１と１２−２の上部で最大２．４３テスラとなっている。
しかしながら、この配置においても、電極線１２−１と１３−２の上部あるいは電極線１３−１と１２−２の上部では他の位置と比較して電磁波が強くなっており、また全体としても依然ある程度の電磁波が発生している。
【００５１】
なお、２枚の面状発熱体１０−１，１０−２を完全に重ね合わせて、重なり合う電極線１２−１と１２−２及び１３−１と１３−２に各々同位相の電流を流した場合には、表４、図７（Ａ）及び図７（Ｂ）に示すように、面状発熱体１０単体の場合と比較しても発生する電磁波の強さは大幅に増大しており、電極線１２−１と１３−２の上部及び電極線１３−１と１２−２の上部ともに、最大１９．９０テスラと非常に大きい値となっている。
【００５２】
これらに対して、隣接する面状発熱体１０−１，１０−２で電極線のみを順次重ね合わせ、重なり合う電極線（電極線１３−１と１２−２及び１２−１と１３−２）に逆位相の電流を印加するようにした本願発明に係る配置形態においては、表１、図４（Ａ）及び図４（Ｂ）に示すように、面状発熱体単体の場合（表２、図５（Ａ）及び図５（Ｂ））、及び、２枚の面状発熱体を完全に重ね合わせて重なり合う電極線に逆位相の電流を流す場合（表３、図６（Ａ）及び図６（Ｂ））と比較して、発生する電磁波の強さは大幅に減少している。
特に、表１及び図４（Ａ）から明らかなように、電極線の上部において、特に電磁波が強くなっている状態は観測されず、最高でも０．０３テラス程度と略ゼロに近い磁束密度となっている。このことから、このような本発明に係る配置であれば、重ね合わせられた電極帯で発生する電磁波が有効に打ち消されることがわかる。
【００５３】
このように、本実施形態の面状発熱体１０によれば、複数の面状発熱体１０を配置する際に、隣接する面状発熱体１０の隣接する電極帯１２，１３が重ね合わされるような構成とし、重ねあわされた電極帯には位相が反対の電流が流れるように各面状発熱体１０に電力を印加しているので、各電極帯から発生する電磁波は相互に打ち消し合い、面状発熱体１０の全体として発生する電磁波の強度を非常に低レベルに抑えることができる。
【００５４】
また、隣接する面状発熱体１０同士で重なり合っているのは電極帯のみで発熱部１４は重なり合っていない。従って、面状発熱体１０を有効に使用することができ、コストが著しく高くなったり、重量が２倍になるような状態を防ぐことができる。
【００５５】
また、本実施形態に係る面状発熱体１０は、並列電極タイプで、いわゆる線面タイプの面状発熱体である。そのため、面状発熱体の一部に破損が生じて、横糸１６からなる線状発熱素子の一部が切断されたとしても、他の横糸１６には電流が供給され、発熱を維持することができる。また、切断された横糸１６は、電流が流れずに発熱しないのみであり、他の横糸１６に印加される電圧も変化せず、異常発熱などが発生するおそれもない。
【００５６】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で種々に改変することができる。
【００５７】
例えば、前述した実施形態においては、線面タイプの面状発熱体を用いて本発明を説明したが、本発明は線面タイプの面状発熱体を用いる場合に限定されるものではない。例えば、電極間に面状の導電フィルムなどからなる発熱素子を配置した純粋面状タイプの面状発熱体等に対しても、同様に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る面状発熱体単体の構造を示す要部平面図である。
【図２】図２は、図１のII−II線に沿う要部断面図である。
【図３】図３は、本発明に係る面状発熱体の設置方法を説明するための図である。
【図４】図４（Ａ）は、本発明に係る方法により隣接配置された面状発熱体の各部から発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す図であり、図４（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図である。
【図５】図５（Ａ）は、比較のための、単体の面状発熱体の各部から発生される電磁波の強度（磁束密度）の測定値を示す図であり、図５（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図である。
【図６】図６（Ａ）は、比較のための、２枚の面状発熱体の全体を重ね合わせて、重なり合う電極帯に逆位相の交流電流を入力する面状発熱体ユニットの各部から発生される電磁波の強度を示す図であり、図６（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図である。
【図７】図７（Ａ）は、比較のための、２枚の面状発熱体の全体を重ね合わせて、重なり合う電極帯に同位相の交流電流を入力する面状発熱体ユニットの各部から発生される電磁波の強度を示す図であり、図７（Ｂ）は、その面状発熱体の配置を示す図である。
【符号の説明】
【００５９】
１…面状発熱体ユニット
１０…面状発熱体
１２…第１の電極帯（電極線）
１３…第２の電極帯（電極線）
１４…発熱部
１５…織布
１６…横糸
１７…縦糸
２２…リード線
３０…絶縁被覆層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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