(57)【要約】【課題】環境適性のある新規な増ちょう剤、及び高圧力、高剪断場での弾性流体潤滑、及び多様な界面における好潤滑性の両立を可能とする新規なグリース組成物を提供する。【解決手段】分子内に円盤状母核及び該円盤状母核から放射状に伸びた三つ以上の側鎖基を有し、前記円盤状母核及び／又は前記側鎖基に少なくとも一つの互変異性基を含み、前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つの側鎖基が、その末端部に、酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基を含む円盤状化合物からなる増ちょう剤；及び該増ちょう剤を含有するグリース組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
分子内に円盤状母核及び該円盤状母核から放射状に伸びた三つ以上の側鎖基を有し、前記円盤状母核及び／又は前記側鎖基に少なくとも一つの互変異性基を含み、前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つの側鎖基が、その末端部に、酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基を含む円盤状化合物からなる増ちょう剤。
【請求項２】
前記円盤状母核が、下記一般式（１）又は（２）で表される互変異性基の少なくとも一種を含む請求項１に記載の増ちょう剤：
【化１】
2008195799.tif 000057
式（１）中、Ａは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ａ及び／又はそれに縮合した環は少なくとも二つの側鎖基を有し；
【化２】
2008195799.tif 000058
式（２）中、Ｂは５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ｂ及び／又はそれに縮合した環は少なくとも三つの側鎖基を有する。
【請求項３】
前記円盤状母核が、下記一般式（３）で表される基を含む請求項１又は２に記載の増ちょう剤：
【化３】
2008195799.tif 000059
前記式（３）中、Ｚは、各々独立に、酸素原子、硫黄原子、又は−ＮＲ−を表し；互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒは水素原子、又は置換基してもよいアルキル基を表す。
【請求項４】
前記三つ以上の側鎖基のうちの少なくとも一つが、下記一般式（４）又は（５）で表される互変異性基を少なくとも一つ含む円盤状基、又は互変異性可能なウレイレン基、ウレタン基、アミド基もしくはウレイド基を含む前記請求項１〜３のいずれか１項に記載の増ちょう剤：
【化４】
2008195799.tif 000060
式（４）中、Ａは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ａ及び／又はそれに縮合した環は、少なくとも二つの側鎖基を有し；
【化５】
2008195799.tif 000061
式（５）中、Ｂは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ｂ及び／又はそれに縮合した環は、少なくとも三つの側鎖基を有する。
【請求項５】
前記三つ以上の側鎖基のうちの少なくとも一つが、互変異性可能なウレイレン基を少なくとも一つ含む前記請求項１〜４のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項６】
前記２０原子以上連結した長鎖基が、Ｃ13以上の直鎖状又は分枝鎖状のアルキル基又はアルキレン基を含む請求項１〜５のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項７】
前記２０原子以上連結した長鎖基が、下記一般式（６）で表されるオルガノポリシロキサン基を含む請求項１〜６のいずれか１項に記載の増ちょう剤：
【化６】
2008195799.tif 000062
式（６）中、Ｒは独立に、置換もしくは無置換の炭素原子数１〜１８の一価炭化水素基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立に炭素原子数１〜６のアルキル基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｘは５〜１２０の整数を表し、ｙは０又は１を表す。
【請求項８】
前記２０原子以上連結した長鎖基が、下記一般式（７）で表されるポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基を含む請求項１〜７のいずれか１項に記載の増ちょう剤：
【化７】
2008195799.tif 000063
式（７）中、Ｒｆは炭素原子数１〜１５のパーフルオロアルキル基を表し；ｍ、ｎ、ｐ及びｑは０又は１以上の整数であり、ｍ＋ｎ＋ｐ＋ｑは２〜２００であり；ｒは０又は１であり、ｒが０のときはｓは１で、Ｒｆは炭素数１２以上のパーフルオロアルキル基であり、ｒが１のときはｓは０又は１を表す。
【請求項９】
前記２０原子以上連結した長鎖基と円盤状母核との間にエステル結合を含む請求項１〜８のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項１０】
前記２０原子以上連結した長鎖基と円盤状母核との間に、下記一般式（８）で表される二価基を含む請求項１〜９のいずれか１項に記載の増ちょう剤：
【化８】
2008195799.tif 000064
式（８）中、ｎは２以上の整数を表す。
【請求項１１】
前記円盤状化合物の二分子以上が錯形成している請求項１〜１０のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項１２】
前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つが、分子内又は分子間で水素結合を形成可能である請求項１〜１１のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項１３】
前記円盤状化合物が、分子内に二つ以上の互変異性基を有し、該互変異性基が、メラミン、イソシアヌル酸、ウラシル、バルビツール酸、トリメリット酸、プリン、チミン、アデニン、シトシン及びそれらの誘導体の残基からなる群から選ばれる少なくとも一種を有し、分子内及び／又は分子間で複数の水素結合を形成可能である請求項１〜１２のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項１４】
前記円盤状化合物が、前記円盤状母核を主鎖及び／又は側鎖に有するポリマーである請求項１〜１３のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【請求項１５】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の増ちょう剤を含有する、４０℃における混和ちょう度が４８０以下のグリース組成物。
【請求項１６】
前記増ちょう剤を、５〜９０質量％含有する請求項１５に記載のグリース組成物。
【請求項１７】
基油をさらに含有する請求項１６に記載のグリース組成物。
【請求項１８】
前記基油として、シリコーン油の少なくとも一種を含有する請求項１７に記載のグリース組成物。
【請求項１９】
前記基油として、ポリフッ化アルキルエーテル油の少なくとも一種を含有する請求項１７又は１８に記載のグリース組成物。
【請求項２０】
前記基油として、下記一般式（９）又は一般式（１０）で表されるジフェニルエーテル油の少なくとも一種を含有する請求項１７〜１９のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化９】
2008195799.tif 000065
式（９）中、Ｒ2及びＲ3は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状パーフルオロアルキル基又はその部分置換体を表し、炭素原子数は１〜２５であり、かつＲ2、Ｒ3のフッ素原子数／炭素原子数の比は０．６〜３であり；
【化１０】
2008195799.tif 000066
式（１０）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6の一つは水素原子であり、他は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状アルキル基を表し、炭素原子数は１〜２６である。
【請求項２１】
前記基油として、カルボエステル基を有する側鎖を少なくとも三つ有する芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する請求項１７〜２０のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２２】
前記基油として、生分解性油の少なくとも一種を含有する請求項１７〜２１のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２３】
前記基油として、炭化水素基の炭素数が６〜１５の芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する請求項１７〜２２のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２４】
前記基油が、少なくとも（Ａ）α−アルキルスチレン２〜３量体水素化物、又は（Ｂ）シクロペンタジエン類と、α−オレフィン類及びモノビニル芳香族炭化水素類の少なくとも一方とからなる３〜６量体を主成分とし、ノルボルネン環の二重結合上の水素量（ＮＤ）とシクロペンタジエン環の二重結合上の水素量（ＣＤ）との比（ＮＤ／ＣＤ）が０．９〜１．３であるシクロペンタジエン系縮合環炭化水素の水素化物、又は（Ｃ）シクロヘキサン環、デカリン環、ビシクロヘプタン環及びビシクロオクタン環のいずれかの環状構造を分子内に有する飽和炭化水素系合成炭化水素から選ばれる一種である請求項１７に記載のグリース組成物。
【請求項２５】
前記増ちょう剤及び前記基油の双方が、カルボン酸基、スルホン酸基及びウレヤ基から選択される同一の官能基を有する側鎖を有する請求項１７〜２４のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２６】
前記増ちょう剤及び前記基油の双方が、水素結合可能な基を末端に有する側鎖を有する請求項１７〜２５のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２７】
前記基油として、水又はポリオキシアルキレン基を有する化合物の少なくとも一種を含有し、且つ前記増ちょう剤がポリオキシアルキレン基を有する請求項１７〜２６のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２８】
４０℃における混和ちょう度が２０５〜３９５である請求項１５〜２７のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２９】
少なくとも互いに異なる周速で運動可能な二面、及び該二面の間に配置された請求項１５〜２８のいずれか１項に記載のグリース組成物を含む機械要素。
【請求項３０】
前記二面の少なくとも一方の面が、樹脂からなる請求項２９に記載の機械要素。
【請求項３１】
前記二面の少なくとも一方の面が、ダイヤモンドライクカーボン又はセラミックである請求項２９に記載の機械要素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な増ちょう剤、及びそれを用いた低摩擦性の新規なグリース組成物に関する。また、本発明は前記グリース組成物を用いた機械要素にも関する。
【背景技術】
【０００２】
現行の潤滑剤技術は、低摩擦係数と耐摩耗性の両立を使命としているが、起動時また低荷重では低粘性基油により低摩擦係数を得、且つ高荷重では境界潤滑膜によって低摩擦係数を得ており、一方、（低粘性基油ゆえに損なう）耐摩耗性を、鋼鉄面への反応性膜の形成を基本とする境界潤滑膜技術によって補償するという機能分担が行われてきた。
ところがこれまでの状況が最近劇的に変わろうとしている。
その原因の一つは、装置の小型化にある。装置が小型化すると、ますます高温・極圧・高剪断条件での耐性が求められる。現行の鉱油あるいはＰＡＯ（ポリ−α−オレフィン）に代表される低粘性合成油基油は、高温で揮発・分解し、また、境界潤滑膜として好ましいとされているＭｏＳ2も湿気や高温で分解する。そのため、１５０℃からの高温域での境界潤滑性と低摩擦性が両立する潤滑剤が求められている。
他の原因は、環境意識の高まりにある。現行の境界潤滑膜技術の多くが、環境有害（硫黄、リン、ハロゲン）もしくは懸念物質（重金属）を利用するものであるので、ＥＬＶ（Ｅｎｄ  ｏｆ  Ｌｉｆｅ  Ｖｅｈｉｃｌｅｓ）、ＷＥＥＥ（Ｗａｓｔｅ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＲｏＨＳ（Ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｕｓｅ  ｏｆ  ｃｅｒｔａｉｎ  Ｈａｚａｒｄｏｕｓ  Ｓｕｂｓｔａｎｃｅｓ  ｉｎ  ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）などの法律が相次いで制定され、環境意識が高まっている状況下において、迅速かつ抜本的な技術改善が求められている。
【０００３】
このような情況下、我々は、流体潤滑と境界潤滑とが支配的な従来の潤滑技術に対して、両潤滑領域の間にある弾性流体潤滑領域で特異的に低摩擦性を示し、結果的に高荷重での耐磨耗性を実現できる、円盤状構造分子の特異的な構造に由来する好ましい潤滑物性を見出し、報告した（非特許文献１）。一般的に駆動する機械での摩擦の起こる場では、その高圧力のため、普通の潤滑油は１０００倍程度の高粘性になる。しかし、放射状に柔らかい側鎖を配する円盤状分子は、特異的に数百倍程度しか粘度が上がらず、さらに、剪断という異方性場に円盤状という異方性分子が界面近傍に配向することで、より低い粘性（異方性配向によるＭｉｅｓｏｗｉｃｚ，粘性という）が得られ、二重に粘度上昇が抑制され、低摩擦が実現する。またこの素材は、原理的には、炭素、水素、酸素だけでその機能の発現が可能であり、環境上も好ましい。かかる円盤状構造化合物を利用した潤滑技術として幾つかの提案がなされている（特許文献１〜３）。
【０００４】
ところで、現行潤滑油は、基本的に低粘性であり、これは駆動初期の低トルク化に必須の要素であるが、グリース組成物は高粘性でありながら、低トルクで初期駆動が可能である。これは潤滑油中に練り込んだ金属石鹸あるいは尿素化合物の増ちょう剤のネットワーク化によってもたらされたチキソトロピー性に由来するもので、グリース組成物は摺動部の外で低粘性潤滑油の漏洩を防ぎ、摺動部では極圧剤等を含んだ低粘性潤滑油がその潤滑機能を発現する高機能性組成物である。従って、容易に潤滑油の交換ができない転がり軸受、すべり軸受、焼結軸受、ギャ、バブル、コック、オイルシール、電気接点等の摺動部個体間接触部の潤滑及び保護を目的として重要な機能を果たしてきた。
【０００５】
しかし、このグリース組成物の増ちょう剤は、潤滑性すなわち低摩擦化には機能できず、厳しい剪断によって次第に増ちょう機能が劣化するという化学構造の本質的問題がある。また、樹脂基材の潤滑に用いられることが相対的に多いにも関わらず、樹脂に最適な潤滑のための素材が選ばれたわけではなく、鋼鉄基材の潤滑に用いられる極圧剤（一般的には環境負荷物質である）の含量を調整して最適化して用いられているに過ぎず、グリース組成物それに用いられる増ちょう剤についても、根本的な技術革新が必要である。
【非特許文献１】ＦＵＪＩＦＩＬＭ  ＲＥＳＥＡＲＣＨ  ＆  ＤＥＶＥＬＯＰＭＥＮＴ  Ｎｏ．５１  ｐｐ８０−８５  （２００６）．
【特許文献１】特開２００２−６９４７２号公報
【特許文献２】特開２００３−１９２６７７号公報
【特許文献３】特開２００４−３３１９５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、環境適性のある新規な増ちょう剤を提供することを課題とする。
また、本発明は、良好なチキソトロピー性及び潤滑性を低下させることなく、高圧力、高剪断場での弾性流体潤滑、及び多様な界面における好潤滑性の両立を可能とする新規な増ちょう剤を提供することを課題とする。
また本発明は、良好なチキソトロピー性及び潤滑性を維持しつつ、高圧力、高剪断場での弾性流体潤滑、及び多様な界面における好潤滑性を可能とする新規なグリース組成物を提供することを課題とする。
また、本発明は、低摩擦性と耐摩耗性に優れ、耐久性に優れた機械要素を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
［１］  分子内に円盤状母核及び該円盤状母核から放射状に伸びた三つ以上の側鎖基を有し、前記円盤状母核及び／又は前記側鎖基に少なくとも一つの互変異性基を含み、前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つの側鎖基が、その末端部に、酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基を含む円盤状化合物からなる増ちょう剤。
【０００８】
［２］  前記円盤状母核が、下記一般式（１）又は（２）で表される互変異性基の少なくとも一種を含む［１］の増ちょう剤：
【化１】
2008195799.tif 000002
式（１）中、Ａは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ａ及び／又はそれに縮合した環は少なくとも二つの側鎖基を有し；
【化２】
2008195799.tif 000003
式（２）中、Ｂは５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ｂ及び／又はそれに縮合した環は少なくとも三つの側鎖基を有する。
【０００９】
［３］  前記円盤状母核が、下記一般式（３）で表される基を含む［１］又は［２］の増ちょう剤：
【化３】
2008195799.tif 000004
前記式（３）中、Ｚは、各々独立に、酸素原子、硫黄原子、又は−ＮＲ−を表し；互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒは水素原子、又は置換基してもよいアルキル基を表す。
【００１０】
［４］  前記三つ以上の側鎖基のうちの少なくとも一つが、下記一般式（４）又は（５）で表される互変異性基を少なくとも一つ含む円盤状基、又は互変異性可能なウレイレン基、ウレタン基、アミド基もしくはウレイド基を含む前記［１］〜［３］のいずれかの増ちょう剤：
【化４】
2008195799.tif 000005
式（４）中、Ａは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ａ及び／又はそれに縮合した環は、少なくとも二つの側鎖基を有し；
【化５】
2008195799.tif 000006
式（５）中、Ｂは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ｂ及び／又はそれに縮合した環は、少なくとも三つの側鎖基を有する。
【００１１】
［５］  前記三つ以上の側鎖基のうちの少なくとも一つが、互変異性可能なウレイレン基を少なくとも一つ含む前記［１］〜［４］のいずれかの増ちょう剤。
［６］  前記２０原子以上連結した長鎖基が、Ｃ13以上の直鎖状又は分枝鎖状のアルキル基又はアルキレン基を含む［１］〜［５］のいずれかの増ちょう剤。
［７］  前記２０原子以上連結した長鎖基が、下記一般式（６）で表されるオルガノポリシロキサン基を含む［１］〜［６］のいずれかの増ちょう剤：
【化６】
2008195799.tif 000007
式（６）中、Ｒは独立に、置換もしくは無置換の炭素原子数１〜１８の一価炭化水素基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立に炭素原子数１〜６のアルキル基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｘは５〜１２０の整数を表し、ｙは０又は１を表す。
【００１２】
［８］  前記２０原子以上連結した長鎖基が、下記一般式（７）で表されるポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基を含む［１］〜［７］のいずれかの増ちょう剤：
【化７】
2008195799.tif 000008
式（７）中、Ｒｆは炭素原子数１〜１５のパーフルオロアルキル基を表し；ｍ、ｎ、ｐ及びｑは０又は１以上の整数であり、ｍ＋ｎ＋ｐ＋ｑは２〜２００であり；ｒは０又は１であり、ｒが０のときはｓは１で、Ｒｆは炭素数１２以上のパーフルオロアルキル基であり、ｒが１のときはｓは０又は１を表す。
【００１３】
［９］  前記２０原子以上連結した長鎖基と円盤状母核との間にエステル結合を含む［１］〜［８］のいずれかの増ちょう剤。
［１０］  前記２０原子以上連結した長鎖基と円盤状母核との間に、下記一般式（８）で表される二価基を含む［１］〜［９］のいずれかの増ちょう剤：
【化８】
2008195799.tif 000009
式（８）中、ｎは２以上の整数を表す。
【００１４】
［１１］  前記円盤状化合物の二分子以上が錯形成している［１］〜［１０］のいずれかの増ちょう剤。
［１２］  前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つが、分子内又は分子間で水素結合を形成可能である［１］〜［１１］のいずれかの増ちょう剤。
［１３］  前記円盤状化合物が、分子内に二つ以上の互変異性基を有し、該互変異性基が、メラミン、イソシアヌル酸、ウラシル、バルビツール酸、トリメリット酸、プリン、チミン、アデニン、シトシン及びそれらの誘導体の残基からなる群から選ばれる少なくとも一種を有し、分子内及び／又は分子間で複数の水素結合を形成可能である［１］〜［１２］のいずれかの増ちょう剤。
［１４］  前記円盤状化合物が、前記円盤状母核を主鎖及び／又は側鎖に有するポリマーである［１］〜［１３］のいずれかの増ちょう剤。
［１５］  ［１］〜［１３］のいずれかの増ちょう剤を含有する、４０℃における混和ちょう度が４８０以下のグリース組成物。
［１６］  前記増ちょう剤を、５〜９０質量％含有する［１５］のグリース組成物。
［１７］  基油をさらに含有する［１６］のグリース組成物。
［１８］  前記基油として、シリコーン油の少なくとも一種を含有する［１７］のグリース組成物。
［１９］  前記基油として、ポリフッ化アルキルエーテル油の少なくとも一種を含有する［１７］又は［１８］のグリース組成物。
【００１５】
［２０］  前記基油として、下記一般式（９）又は一般式（１０）で表されるジフェニルエーテル油の少なくとも一種を含有する［１７］〜［１９］のいずれかのグリース組成物：
【化９】
2008195799.tif 000010
式（９）中、Ｒ2及びＲ3は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状パーフルオロアルキル基又はその部分置換体を表し、炭素原子数は１〜２５であり、かつＲ2、Ｒ3のフッ素原子数／炭素原子数の比は０．６〜３であり；
【化１０】
2008195799.tif 000011
式（１０）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6の一つは水素原子であり、他は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状アルキル基を表し、炭素原子数は１〜２６である。
【００１６】
［２１］  前記基油として、カルボエステル基を有する側鎖を少なくとも三つ有する芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する［１７］〜［２０］のいずれかのグリース組成物。
［２２］  前記基油として、生分解性油の少なくとも一種を含有する［１７］〜［２１］のいずれかのグリース組成物。
［２３］  前記基油として、炭化水素基の炭素数が６〜１５の芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する［１７］〜［２２］のいずれかのグリース組成物。
［２４］  前記基油が、少なくとも（Ａ）α−アルキルスチレン２〜３量体水素化物、又は（Ｂ）シクロペンタジエン類と、α−オレフィン類及びモノビニル芳香族炭化水素類の少なくとも一方とからなる３〜６量体を主成分とし、ノルボルネン環の二重結合上の水素量（ＮＤ）とシクロペンタジエン環の二重結合上の水素量（ＣＤ）との比（ＮＤ／ＣＤ）が０．９〜１．３であるシクロペンタジエン系縮合環炭化水素の水素化物、又は（Ｃ）シクロヘキサン環、デカリン環、ビシクロヘプタン環及びビシクロオクタン環のいずれかの環状構造を分子内に有する飽和炭化水素系合成炭化水素から選ばれる一種である［１７］のグリース組成物。
［２５］  前記増ちょう剤及び前記基油の双方が、カルボン酸基、スルホン酸基及びウレヤ基から選択される同一の官能基を有する側鎖を有する［１７］〜［２４］のいずれかのグリース組成物。
［２６］  前記増ちょう剤及び前記基油の双方が、水素結合可能な基を末端に有する側鎖を有する［１７］〜［２５］のいずれかのグリース組成物。
［２７］  前記基油として、水又はポリオキシアルキレン基を有する化合物の少なくとも一種を含有し、且つ前記増ちょう剤がポリオキシアルキレン基を有する［１７］〜［２６］のいずれかのグリース組成物。
［２８］  ４０℃における混和ちょう度が２０５〜３９５である［１５］〜［２７］のいずれかのグリース組成物。
［２９］  少なくとも互いに異なる周速で運動可能な二面、及び該二面の間に配置された［１５］〜［２８］のいずれかのグリース組成物を含む機械要素。
［３０］  前記二面の少なくとも一方の面が、樹脂からなる［２９］の機械要素。
［３１］  前記二面の少なくとも一方の面が、ダイヤモンドライクカーボン又はセラミックである［２９］の機械要素。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、環境適性のある新規な増ちょう剤を提供することができる。また、本発明によれば、良好なチキソトロピー性及び潤滑性を低下させることなく、高圧力、高剪断場での弾性流体潤滑、及び多様な界面における好潤滑性の両立を可能とする新規な増ちょう剤を提供するができる。また本発明によれば、良好なチキソトロピー性及び潤滑性を維持しつつ、高圧力、高剪断場での弾性流体潤滑、及び多様な界面における好潤滑性を可能とする新規なグリース組成物を提供することができる。また、本発明によれば、低摩擦性と耐摩耗性に優れ、耐久性に優れた機械要素を提供することができる。
【発明の実施の形態】
【００１８】
以下、本発明について詳細に説明する。なお、本明細書において「〜」とはその前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用される。
［増ちょう剤］
本発明の増ちょう剤は、所定の円盤状化合物からなる。本明細書において、「円盤状化合物」とは、少なくとも部分構造として円盤状構造を有する化合物を意味し、分子全体の構造として円盤状であることを要求するものではない。本発明の増ちょう剤を用いることにより、鋼鉄のみならず、樹脂、セラミックなど多様な界面においても、広い温度範囲（例えば−４０℃〜１８０℃）で、低摩擦性及び耐摩耗性を発現するグリース組成物を提供することができる。また、本発明の増ちょう剤は、環境適性のある元素のみから構成できるので、環境の観点からも優れている。
【００１９】
円盤状構造：
前記円盤状構造の形態的特徴は、例えば、その原形化合物である水素置換体について、以下のように表現され得る。まず、分子の大きさを以下のようにして求める。
１）該分子につき、できる限り平面に近い、好ましくは平面分子構造を構築する。この場合、結合距離、結合角としては、軌道の混成に応じた標準値を用いる事が好ましく、例えば日本化学会編、化学便覧改訂４版基礎編、第ＩＩ分冊１５章（１９９３年刊  丸善）を参照することができる。
２）前記１）で得られた構造を初期値として、分子軌道法や分子力場法にて構造最適化する。方法としては例えば、Ｇａｕｓｓｉａｎ９８、ＭＯＰＡＣ２０００、ＣＨＡＲＭｍ／ＱＵＡＮＴＡ、ＭＭ３が挙げられ、好ましくはＧａｕｓｓｉａｎ９８である。
３）構造最適化によって得られた構造の重心を原点に移動させ、座標軸を慣性主軸（慣性テンソル楕円体の主軸）にとる。
４）各原子にファンデルワールス半径で定義される球を付与し、これによって分子の形状を記述する。
５）ファンデルワールス表面上で各座標軸方向の長さを計測し、それらそれぞれをａ、ｂ、ｃとする。
以上の手順により求められたａ、ｂ、ｃを用いて円盤状の形態を定義すると、ｃ≦ｂ＜ａかつａ／２≦ｂ≦ａ、好ましくはｃ≦ｂ＜ａかつ０．７ａ≦ｂ≦ａと表すことができる。また、ｂ／２＞ｃであることが好ましい。
【００２０】
また円盤状構造の原型となる具体的化合物を挙げると、例えば日本化学会編、季刊化学総説Ｎｏ．２２「液晶の化学」第５章、第１０章２節（１９９４年刊  学会出版センター）、Ｃ．Ｄｅｓｔｒａｄｅらの研究報告、Ｍｏｌ．Ｃｒｙｓｔ．Ｌｉｑ．Ｃｒｙｓｔ．７１巻、１１１頁（１９８１年）、Ｂ．Ｋｏｈｎｅらの研究報告、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．９６巻、７０頁（１９８４年）、Ｊ．Ｍ．Ｌｅｈｎらの研究報告、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，１７９４頁（１９８５年）、Ｊ．Ｚｈａｎｇ、Ｊ．Ｓ．Ｍｏｏｒｅらの研究報告、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１１６巻、２６５５頁（１９９４年）に記載の母核化合物の誘導体が挙げられる。例えば、ベンゼン誘導体、トリフェニレン誘導体、トルキセン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、アントラセン誘導体、アザクラウン誘導体、シクロヘキサン誘導体、β−ジケトン系金属錯体誘導体、ヘキサエチニルベンゼン誘導体、ジベンゾピレン誘導体、コロネン誘導体及びフェニルアセチレンマクロサイクルの誘導体が円盤状構造として挙げられる。さらに、日本化学会編、“化学総説Ｎｏ．１５  新しい芳香族の化学”（１９７７年東京大学出版会刊）に記載の環状化合物及びそれらの複素原子置換等電子構造体を挙げることができる。また、上記金属錯体の場合と同様に、水素結合、配位結合等により複数の分子の集合体を形成して円盤状の分子となるものでもよい。これらを分子の中心の母核とし、直鎖のアルキル基やアルコキシ基、置換ベンゾイルオキシ基等がその側鎖として放射状に置換された構造によりディスコティック液晶化合物が形成される。
【００２１】
前記円盤状化合物は、分子が複数集合して、ディスコティックカラムナー相あるいはディスコティックラメラ相を形成可能であってもよい。一般的に、円盤状自己組織体について、その構成分子を構造的に規定することは容易ではない。微妙な立体的構造要因や分子間相互作用が関わっている。例えば、個々の分子が水素結合又は金属−金属相互作用などの特異的又は位置選択的分子間相互作用（一種の分子認識作用）によって相互作用して、複数の分子があたかも一つの円盤を形成している態様、及び無極性の長鎖部分と極性のコア部分との大きさや形状のバランスに特異性のある棒状分子によって円盤状自己組織体が形成される態様などがある。これらの具体的現象については、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．２  １９９４，３１．に、トリアルコキシ没食子酸のオリゴエチレンオキシエステル系化合物オリゴ体による柱状相形成；Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．１９９５，３４．Ｎｏ．１５．１６３７．に、テトラアルコキシフェナンスリジノン二量体による柱状相形成；Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ，１９９７，Ｖｏｌ．２２，Ｎｏ．４，４２７．に、トリアルコキシ没食子酸のグルシトールアミド系化合物による柱状相形成；Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ，１９９７，Ｖｏｌ．２２，Ｎｏ．５，５７９．に、バルビツール酸の超分子液晶形成；Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１９９８，１０，４３８．に、ロジウムやイリジウムによるジカルボニルβ−ジケトナート錯体による柱状相形成；及びＬｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ，１９９８，Ｖｏｌ．２４，Ｎｏ．３，４０７．に、トリアリールメラミンと芳香族カルボン酸の分子内水素結合錯体による柱状相形成；が各々報告されている。これらの現象を起こすいずれの材料、及びこれらの材料に類似した同様の現象を引き起こすと推定されるいずれの材料も本発明の潤滑剤組成物に用いることができる。但し、Ｊ．Ａｍｅｒ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１９９７，Ｖｏｌ．１１９，Ｎｏ．１８，４０９７．には、トリメリット酸のトリアルコキシスチルバゾール三量体や、メラミンのフタルイミド三量体形成が容易には起こらないことが報告されており、その柱状相形成が微妙な構造因子により行われていることを示唆している。
【００２２】
前記円盤状化合物は、少なくとも二つの芳香族環（より好ましくはベンゼン環）、少なくとも一つの縮合環（より好ましくは、芳香族縮合環であり、例えばナフタレン環及びフェナントレン環）又はπ共役平面を有しているのが好ましい。また、前記有機化合物は、常圧で液晶相を呈する材料から選択されるのが好ましい。また、単独ではディスコティックカラムナー相又はディスコティックラメラ相を形成し得ない有機化合物であっても、他の有機化合物とともに形成可能な場合もあり、他の有機化合物とともに併用されることで、分子が自己組織化し、ディスコティックカラムナー相又はディスコティックラメラ相を形成する有機化合物であってもよい。
【００２３】
側鎖基：
前記円盤状化合物は、円盤状母核から放射状に伸びた三つ以上の側鎖基を有し、前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つの側鎖基が、その末端部に、酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基を含む（以下、この側鎖基を「長鎖側鎖基」という）。該長鎖側鎖基は、増ちょう効果に寄与する。かかる長鎖側鎖基は、グリース組成物中において併用される基油の構造に類似の化学的性質を有しているのが、増ちょう効果の点で好ましい。具体的には、アルキル基、ポリシロキシ基、ポリフッ化エーテル基、ポリアルキルエーテル基等を含んでいるのが好ましい。
【００２４】
前記側鎖基は、円盤状化合物が有する円盤状構造を構成している環に直接置換していてもよい。円盤状構造を構成している環が６員環である場合は、前記側鎖基が、１位、３位、及び５位の位置の原子に置換しているのが好ましい。また、円盤状構造を構成している環が１，３，５−トリアジン環である場合は、前記側鎖基が、２，４，６位の位置の炭素原子に置換しているのが好ましい。例えば、円盤状母核が、下記一般式（１）又は（２）で表される互変異性基を含む円盤状構造を構成している環である場合は、前記側鎖基は、環構成原子もしくは式中のＮＨ−に直接、又は連結基を介して結合していてもよい。
【００２５】
前記側鎖基は、５以上の原子が鎖状に結合してなる鎖状置換基（例えば、アルキル基である場合は、Ｃ5以上のノルマルアルキル基等、アルコキシ基である場合は、Ｃ4以上のノルマルアルキル鎖等を含むアルコキシ基）であるのが好ましい。前記鎖状置換基は、例えば、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルキルイミノ基、アリールイミノ基、アシルオキシ基などが挙げられる。これらの鎖状置換基は、５以上の原子が鎖状に結合してなる鎖状部分構造を有する限り、アリール基やヘテロ環基等の環状の基を含んでいてもよい。また、Ｃ．Ｈａｎｓｃｈ、Ａ．Ｌｅｏ、Ｒ．Ｗ．Ｔａｆｔ著、ケミカルレビュー誌（Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．）１９９１年、９１巻、１６５〜１９５ページ（アメリカ化学会）に記載されている置換基で置換されていてもよく、代表例としてアルコキシ基、アルキル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子が挙げられる。更に前記側鎖基は、例えばエーテル基、エステル基、カルボニル基、シアノ基、チオエーテル基、スルホキシド基、スルホニル基、アミド基のような官能基を有していてもよい。
【００２６】
より詳細には、前記側鎖基としては、例えば、アルカノイルオキシ基（例えば、ヘキサノイルオキシ、ヘプタノイルオキシ、オクタノイルオキシ、ノナノイルオキシ、デカノイルオキシ、ウンデカノイルオキシ）、アルキルスルホニル基（例えば、ヘキシルスルホニル、ヘプチルスルホニル、オクチルスルホニル、ノニルスルホニル、デシルスルホニル、ウンデシルスルホニル）、アルキルチオ基（例えば、ヘキシルチオ、ヘプチルチオ、ドデシルチオ）、アリールチオ基（例えば、３，４−ジアルコキシ置換フェニルチオ基、アルコキシ基としては、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、アルコキシ基（例えば、ブトキシ、ペンチルオキシ、ヘキシルオキシ、ヘプチルオキシ、オクチルオキシ、ノニルオキシ、デシルオキシ、ウンデシルオキシ、メトキシエトキシ、エトキシエトキシ、メトキシジエチレンオキシ、トリエチレンオキシ、ヘキシルオキシジエチレンオキシ）、アリールオキシ基（例えば、３，４−ジアルコキシ置換フェニルオキシ基、アルコキシ基としては、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、アルキルアミノ基（例えば、ブチルアミノ、ペンチルアミノ、ヘキシルアミノ、ヘプチルアミノ、オクチルアミノ、ノニルアミノ、デシルミノ、ウンデシルアミノ、メトキシエチルアミノ、エトキシエチルアミノ、メトキシジエチレンアミノ、トリエチレンアミノ、ヘキシルオキシジエチレンアミノ）、アリールアミノ基（例えば、３，４−ジアルコキシ置換フェニルアミノ基、アルコキシ基としては、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、２−（４−アルキルフェニル）エチニル基（例えば、アルキル基としてメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル）、２−（４−アルコキシフェニル）エチニル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、末端ビニルオキシ（例えば、７−ビニルヘプチルオキシ、８−ビニルオクチルオキシ、９−ビニルノニルオキシ）、４−アルコキシフェニル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、アルコキシメチル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、アルキルチオメチル基（例えばアルキルチオ基として、前述のアルキルチオ基で挙げたもの）、２−アルキルチオメチル（例えばアルキルチオ基として、前述のアルキルチオ基で挙げたもの）、２−アルキルチオエトキシメチル（例えばアルキルチオ基として、前述のアルキルチオ基で挙げたもの）、２−アルコキシエトキシエチル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、２−アルコキシカルボニルエチル基例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、コレステリルオキシカルボニル、β−シトステリルオキシカルボニル、４−アルコキシフェノキシカルボニル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、４−アルコキシベンゾイルオキシ基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、４−アルキルベンゾイルオキシ基（例えばアルコキシ基として、前述の２−（４−アルキルフェニル）エチニル基で挙げたもの）、４−アルコキシベンゾイル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で���げたもの）、パーフルオロアルキル基（例えば、アルキル基として、前述のアルキル基で挙げたもの）、ポリシロキサン基が挙げられる。
【００２７】
また、前述のもののうち、フェニル基は他のアリール基（例えば、ナフチル基、フェナントリル基、アントラセン基）でもよいし、また前述の置換基に加えて更に置換されてもよい。また、該フェニル基はヘテロ芳香環（例えば、ピリジル基、ピリミジル基、トリアジニル基、チエニル基、フリル基、ピロリル基、ピラゾリル基、イミダゾリル基、トリアゾリル基、チアゾリル基、イミダゾリル基、オキサゾリル基、チアジアリル基、オキサジアゾリル基、キノリル基、イソキノリル基）であってもよい。
【００２８】
前記三つ以上の側鎖基のうち少なくとも一つは、前記２０原子以上連結した長鎖側鎖基である。前記長鎖基（酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基）の例には、デシルオキシトリエチレンオキシ基、ヘキサデシルオキシテトラエチレンオキシ基、エイコサオキシテトラエチレンオキシ基、ドコサオキシジエチレンオキシ基、テトラエチレンオキシ基の末端に２−ヘキシルデシルオキシ基が連結した基、ヘキサデシルチオ基の末端にテトラエチレンチオ基が連結した基、ヘキサデシルアミノ基の末端にテトラエチレンイミノ基が連結した基、炭素数６のパーフルオロアルキル基がテトラエチレンオキシ基の末端に連結した基、ポリジメチルシロキシ基がテトラエチレンオキシ基の末端に連結した基等が含まれる。該長鎖側鎖基は、Ｃ13以上の直鎖状又は分枝鎖状のアルキル基又はアルキレン基を含んでいるのが好ましい。それ以外の側鎖基は、炭素原子の数が１〜３０の鎖状置換基であるのが好ましく、１〜２０の鎖状置換基であるのがより好ましい。
【００２９】
前記長鎖側鎖基は、下記一般式（６）で表されるオルガノポリシロキサン基を含んでいてもよく、かかる場合は、長鎖側鎖基の１２原子以上が該オルガノポリシロキサン基であるのが好ましい。下記オルガノポリシロキサン基を有する本発明の増ちょう剤は、シリコーン油を含有する基油と併用するのが好ましい。
【００３０】
【化１１】
2008195799.tif 000012
【００３１】
式（６）中、Ｒは独立に、置換もしくは無置換の炭素原子数１〜１８の一価炭化水素基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立に炭素原子数１〜６のアルキル基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｘは５〜１２０の整数を表し、ｙは０又は１を表す。
【００３２】
また、前記長鎖側鎖基は、下記一般式（７）で表されるポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基を含んでいてもよく、かかる場合は、前記長鎖側鎖基の９原子以上が該ポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基であるのが好ましい。下記ポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基を有する本発明の増ちょう剤は、ポリフッ化アルキルエーテル油を含有する基油と併用するのが好ましい。
【００３３】
【化１２】
2008195799.tif 000013
【００３４】
式（７）中、Ｒｆは炭素原子数１〜１５のパーフルオロアルキル基を表し；ｍ、ｎ、ｐ及びｑは０又は１以上の整数であり、ｍ＋ｎ＋ｐ＋ｑは２〜２００であり；ｒは０又は１であり、ｒが０のときはｓは１で、Ｒｆは炭素数１２以上のパーフルオロアルキル基であり、ｒが１のときはｓは０又は１を表す。
【００３５】
前記三つ以上の側鎖基の少なくとも一つは、エステル結合を含んでいるのが好ましい。エステル結合が、円盤状化合物の側鎖に導入されると、その潤滑特性が良好になる。その理由についての詳細は定かでないが、界面への吸着性の向上に寄与しているものと推測される。
【００３６】
前記三つ以上の側鎖基の少なくとも一つは、オリゴエチレンオキシ基を含んでいるのが好ましい。オリゴエチレンオキシ基が、分子内又は分子間の水素結合により近い位置に存在すると、その水素結合の熱的安定性が向上する。前記オリゴエチレンオキシ基としては、好ましくはテトラエチレンオキシ基又はそれ以上のオリゴエチレンオキシ基である。特に、水又はポリオキシアルキレン基を有する化合物の少なくとも一種を含有する基油と併用する態様では、前記円盤状化合物が、ポリオキシアルキレン基を側鎖基に含むのが好ましい。
【００３７】
また、前記長鎖側鎖基と円盤状母核との間に、下記一般式（８）で表される二価基を含んでいるのも好ましい。
【００３８】
【化１３】
2008195799.tif 000014
式（８）中、ｎは２以上の整数を表す。ｎは２〜２０であるのが好ましく、３〜
１０であるのがより好ましい。
【００３９】
互変異性基：
前記円盤状化合物は、分子内に円盤状母核及び該円盤状母核から放射状に伸びた三つ以上の側鎖基を有し、前記円盤状母核及び／又は前記側鎖基に少なくとも一つの互変異性基を含む。少なくとも前記円盤状母核が互変異性基を含んでいるのが好ましい。ここで、互変異性について説明する。ある化合物が２種の異性体として存在し、それらが容易に変化しあう異性現象を、互変異性といい、その各々の異性体を互変体という。本発明の増ちょう剤が、分子内に互変異性基を有すると、分子間及び／又は分子内で、水素結合によるネットワークが形成され易く、より優れた増ちょう効果を奏する。
【００４０】
前記円盤状化合物が有する前記互変異性基としては、下記一般式（１）又は（２）で表される基が好ましい。
【００４１】
【化１４】
2008195799.tif 000015
【００４２】
式（１）中、Ａは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ａ及び／又はそれに縮合した環は少なくとも二つの側鎖基を有する。
【００４３】
【化１５】
2008195799.tif 000016
【００４４】
式（２）中、Ｂは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよく、Ｂ及び／又はそれに縮合した環は少なくとも三つの側鎖基を有する。
【００４５】
中でも、一般式（２）で表される互変異性基の一例である、下記一般式（４）で表される互変性基が好ましい。
【００４６】
【化１６】
2008195799.tif 000017
【００４７】
前記式（４）中、Ｚは、各々独立に、酸素原子、硫黄原子、−ＮＲ−のいずれかを表し、互いに同一であっても異なっていてもよく、Ｒは水素原子、置換基してもよいアルキル基を表す。
【００４８】
互変異性基の２つの互変体間の変化は、多くは水素原子の結合位置が変わることによって起こる。このような互変異性を行う官能基は、他の同じような互変異性構造を有する化合物、例えば、同じアミジン構造やケト−エノール互変異性体（カルバモイル基、カルボキシル基）と水素結合を介して、比較的安定な錯体構造を形成する。例えば、前記一般式（２）で表される互変異性基は、アミジノ基、カルバモイル基及びカルボキシル基と、下記一般式（２ａ）〜（２ｃ）に示す通り、水素結合により錯体を形成する。
【００４９】
【化１７】
2008195799.tif 000018
【００５０】
その典型的な例は、核酸（ＤＮＡ及びＲＮＡ）を構成するプリン塩基とピリミジン塩基の間で水素結合により形成される塩基対である。
【００５１】
【化１８】
2008195799.tif 000019
【００５２】
ＤＮＡにおける正常な塩基対は、プリン塩基のアデニン（Ａ）とピリミジン塩基のチミン（Ｔ）の間の塩基対と、プリン塩基のグアニン（Ｇ）とピリミジン塩基のシトシン（Ｃ）の間の塩基対であり、図のように前者は２個、後者は３個の水素結合によって安定化されている．このような塩基対を相補的塩基対といい、平面性を保って水素結合を形成するため、平面的な円盤状化合物の場合は、その平面性が超分子的に広く形成されることが期待される。
互変異性基を有する前記円盤状化合物、例えば、１，３，５−トリアニリノ−２，４，６−トリアジン誘導体は、シアヌル酸やメラミン、アデニン、グアニン、シトシン、チミンやそれらの誘導体であるバルビツール酸、ウラシルなどの複素環化合物を介して同様な相補的塩基対を形成し得るので、増ちょう剤としてかかる化合物を併用すると、効果的にネットワークを形成し、基油に対して高い増ちょう効果を発現するものと考えられる。
【００５３】
前記一般式（２）又は（３）で表される互変異性基の具体例を示すが、これらに限定されるものではない。
【００５４】
【化１９】
2008195799.tif 000020
【００５５】
【化２０】
2008195799.tif 000021
【００５６】
前記一般式（１）で表される互変異性基は、円盤状化合物の中心母核であってもよいし、また中心母核から放射状に伸びた側鎖の構成要素であってもよい。また、前記円盤状化合物は、ポリマーであってもよく、かかる態様では、前記互変異性基は、ポリマー鎖を構成する主鎖中に存在していてもよいし、ポリマーを構成する主鎖に結合した側鎖中に存在していてもよい。
【００５７】
前記互変異性基を側鎖に含む一例は、側鎖に互変異性可能なウレイレン基を少なくとも一つ含む円盤状化合物が挙げられる。
また、ネットワークの形成により基油に対して高い増ちょう効果を奏するためには、前記円盤状化合物及び前記基油の双方が、カルボン酸基、スルホン酸基及びウレヤ基から選択される同一の官能基を有する側鎖を有する；及び前記円盤状化合物及び前記基油の双方が、水素結合可能な基を末端に有する側鎖を有する；のが好ましい。
【００５８】
また、前記円盤状化合物の分子について、それぞれの面に存在するカルボキシル基等の官能基と相補的塩基対を形成させるという観点からは、前記互変異性基に含まれるイミノ基のｐＫａが比較的小さいのが好ましい。イミノ基のｐＫａを小さくするためには、環Ａは、電子欠損的（ｅｌｅｃｔｒｏｎ  ｄｅｆｆｉｃｉｅｎｔ）であることが好ましく、電気陰性度の高い元素で構成され、環Ａは電子吸引的であるほうが好ましい。従って、一般的には、他の置換基が同じ場合には、ピリジン環よりトリアジン環のほうが好ましい。
【００５９】
前記円盤状化合物の好ましい一例は、下記一般式（４’）で表される１，３，５−三置換トリアジン化合物である。
【００６０】
一般式（４’）
【化２１】
2008195799.tif 000022
【００６１】
式中、Ｚは各々独立に、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＮＲ−（Ｒは水素原子又はＣ10以下のアルキル基を表す）のいずれかを表し、少なくとも一つは−ＮＨ−を表し、互いに同一であっても異なっていてもよい。Ｒ1は各々独立に置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよい。少なくとも一つは、その末端部に、酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基を含む基である。Ｒ1の例としては、５以上の原子が鎖状に結合してなる鎖状置換基を有する芳香族環の基を含む置換基が挙げられる。
【００６２】
前記鎖状の置換基としては、アルキル基（例えば、ブチル、ヘキシル、オクチル、ラウリル、）、置換アルキル基（例えば、２−エチルヘキシル、３−ヘキシルデシル、メトキシエトキシエチル、エチルイミノエチルイミノエチル、エチルチオエチルやブトキシカルボニルエチル、シクロヘキシルカルバモイルメチル、モルホリノエチル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル、ビニルオキシプロピル、プロパギルオキシエチル）、パーフルオロアルキル基（例えば、パーフルオロブチル、パーフルオロエーテル）、ボリシロキシ基が挙げられる。前記長鎖基（酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基）の例には、デシルオキシトリエチレンオキシ基、ヘキサデシルオキシテトラエチレンオキシ基、エイコサオキシテトラエチレンオキシ基、ドコサオキシジエチレンオキシ基、テトラエチレンオキシ基の末端に２−ヘキシルデシルオキシ基が連結した基、ヘキサデシルチオ基の末端にテトラエチレンチオ基が連結した基、ヘキサデシルアミノ基の末端にテトラエチレンイミノ基が連結した基、炭素数６のパーフルオロアルキル基がテトラエチレンオキシ基の末端に連結した基、ポリジメチルシロキシ基がテトラエチレンオキシ基の末端に連結した基等が含まれる。
【００６３】
前記鎖状の置換基を有する芳香族環としては、例えば、ベンゼン環やシクロヘキサン環などの六員環構造をもったもの；ビフェニルやターフェニルなどのように環構造が直結しているもの；トランやフキサフェニルエチニルベンゼンのように環が結合基を介して連結しているもの；ナフタレン、キノリン、アントラセン、トリフェニレンやピレンなどの縮合環；環のなかに窒素、酸素あるいは硫黄元素などを含むヘテロ環から構成されるフラン、チオフェン、ピロール、オキサゾール、チアゾール、イミダゾール、トリアゾール、テトラゾール及びそれらのベンゼン縮合環、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、キノリンなどが挙げられる。
【００６４】
前記円盤状化合物は、下記一般式（４）−ａ、（４）−ｂ、又は（４）−ｃで表されるポリマーであるのも好ましい。
【００６５】
【化２２】
2008195799.tif 000023
【００６６】
【化２３】
2008195799.tif 000024
【００６７】
式中、Ｚは各々独立に、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＮＲ−（Ｒは水素原子又はＣ10以下のアルキル基を表す）のいずれかを表し、少なくとも一つは−ＮＨ−を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ2は各々独立に原子数５個以下の置換基を表し、ｌは０〜３の整数、ｍは０〜４の整数及びｎは０〜５の整数を各々表し、式中の複数のｍ及びｎは各々同一でも異なっていてもよく、ｌ、ｍ及びｎが２以上の時、複数のＲ2は各々同一であっても異なっていてもよく、及びＬは各々独立に二価の連結基を表し、Ｃｈａｉｎは、少なくともＬを置換基とする主鎖を構成するモノマー由来の繰り返し単位を表す。複数のＲ2のうち少なくとも一つは、その末端部に、酸素、炭素、窒素、珪素及び硫黄からなる群から選択される原子が直鎖状又は分枝鎖状に２０原子以上連結した長鎖基を含む基である。前記長鎖基の例については上記と同様である。
【００６８】
前記式中の連結基Ｌ、Ｃｈａｉｎは、円盤状構造を構成する環に置換する置換基であり、アルキレン基、パーフルオロアルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、フェニレン基、ポリシロキサン基及びそれらの組み合わせられた二価の連結基等が挙げられる。それらはさらに、例えばオキシ基、カルボニル基、エチニレン基、アゾ基、イミノ基、チオエーテル基、スルホニル基及びそれらの組み合わせられたジスルフィド基やエステル基、アミド基、スルフォンアミド基などの二価の連結基によって連結されてもよい。また、主鎖Ｃｈａｉｎは置換基を有していてもよく、置換基としては、アルキル基、シクロアルキル基、フェニル基などの芳香族環、複素環基、ハロゲン原子、シアノ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基、チオ基、スルホ基、カルボキシル基などが挙げられる。
【００６９】
また、上記式中、連結基Ｌとしては、オキシ基、カルボニル基、エチニレン基、アゾ基、イミノ基、チオエーテル基、スルホニル基及びそれらの組み合わせられたジスルフィド基やエステル基、アミド基、スルフォンアミド基などの二価の連結基が挙げられる。
【００７０】
前記式中、Ｒ2がそれぞれ表す置換基の例は、上記三つの側鎖基の例と同様である。連結基ＬやＣｈａｉｎも、前述の鎖状の置換基であってもよく、その好ましい範囲も同様である。
【００７１】
円盤状化合物は、モノマーであるとポリマーであるとにかかわらず、低粘性であるほど、例えば５ＭＰａ〜９０ＭＰａ程度の低負荷から中負荷時の摩擦係数を低く抑えることができる。そのためには、Ｒ1、Ｒ2、Ｌ又はＣｈａｉｎが、エーテル結合を含んでいるのが好ましい。化合物中の少なくとも一つのＲ1、Ｒ2又はＬがエーテル結合を含む、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖であるのが好ましい。
【００７２】
以下に、本発明の増ちょう剤の具体例を挙げるが、本発明の増ちょう剤はこれらに限定されるものではない。
【００７３】
【化２４】
2008195799.tif 000025
【００７４】
【化２５】
2008195799.tif 000026
【００７５】
【化２６】
2008195799.tif 000027
【００７６】
【化２７】
2008195799.tif 000028
【００７７】
【化２８】
2008195799.tif 000029
【００７８】
【化２９】
2008195799.tif 000030
【００７９】
【化３０】
2008195799.tif 000031
【００８０】
【化３１】
2008195799.tif 000032
【００８１】
【化３２】
2008195799.tif 000033
【００８２】
【化３３】
2008195799.tif 000034
【００８３】
【化３４】
2008195799.tif 000035
【００８４】
［グリース組成物］
本発明のグリース組成物は、前記円盤状化合物からなる増ちょう剤を含有することを特徴とする。本発明のグリース組成物は、前記円盤状化合物以外の添加剤を含有していてもよいが、前記円盤状化合物が主たる増ちょう機能を果たしている。円盤状化合物が主たる増ちょう機能を果たすとは、グリース組成物中の円盤状化合物とそれ以外の素材が、該組成物と同じ割合で基油中に単独で存在した場合のちょう度低下が、相対的に円盤状化合物が最も大きいことと定義する。
【００８５】
ちょう度：
本発明のグリース組成物は、４０℃における混和ちょう度が４８０以下であり、好ましくは２０５〜３９５、より好ましくは２２０〜３９５、さらに好ましくは２６５〜３５０、よりさらに好ましくは自動給脂の可能なことから２８０〜３２０である。混和ちょう度が２０５未満ではグリースが硬くなりすぎる場合があり、４８０を超えるとグリースが柔らかすぎて、グリース漏洩を起こすおそれがある。
なお、ちょう度は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２０−１９９３の項目５．３に規定されており、資料容器に入れ平らにならした資料に規定の円錐を５秒間自重により貫入させ、その深さのｍｍの１０倍をちょう度と規定している。混和ちょう度とは、混和器中の資料を２５℃に保持したあと、資料を６０ストローク混和した直後に測定したちょう度で、ＮＬＧＩのちょう度区分に使用され、ＪＩＳの各種グリースの番号もこれによっている。
【００８６】
本発明のグリース組成物において、前記円盤状化合物である増ちょう剤の含有量は、０．１〜９０質量％であるのが好ましく、基油が多い方がよい場合には、０．５〜２０質量％であるのがより好ましく、基油が少ない方が好ましい場合は、５０〜９０質量％であるのが好ましい。
【００８７】
基油：
本発明のグリース組成物に用いられる基油は、鉱油、油脂及び合成油のいずれであってもよい。
鉱油としては、石油精製業の潤滑油製造プロセスで通常行われている方法により得られる鉱油、より具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種又は２種以上の精製手段を適宜組み合わせて得られるパラフィン系又はナフテン系等の鉱油を挙げることができる。
【００８８】
また、油脂としては、例えば、牛脂、豚脂、ひまわり油、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物等が挙げられる。
生分解性油としては、たとえばナタネ油、ヒマワリ油、大豆油などの、植物の果実や種子などから採取される、生分解性を有する種々の植物油又は合成油でも特開平６−１９８９に開示されているポリオールエステル油が好適に使用される。合成油であっても、生分解性の評価法であるＣＥＣ（欧州規格諮問委員会）規格Ｌー３３ーＴ８２に規定された方法に準じて、通常２１日後の生分解率が６７％好ましくは８０％以上の生分解性を有するものを我々は生分解性油とする。
【００８９】
また、合成油としては、例えば、ポリオレフィン油、アルキルベンゼン油、アルキルナフタレン油、ビフェニル油、ジフェニルアルカン油、ジ（アルキルフェニル）アルカン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油、ふっ素化合物（パーフルオロポリエーテル、ふっ素化ポリオレフィン等）、シリコーン油等が挙げられ、これらの中でも、摩擦特性の点からポリオレフィン油及びシリコーン油が好ましく用いられる。
【００９０】
ポリオレフィン油としては、任意のものが使用できるが、これらの中でも炭素数２〜１２のオレフィンを１種又は２種以上重合させたものが好ましい。また、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブテン、又は炭素数５〜１２の直鎖状末端オレフィン（以下、α−オレフィンと呼ぶ）を１種又は２種以上重合させたものがより好ましい。
【００９１】
これらの中でも、エチレンとプロピレンとの共重合体；エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体；ポリブテン、ポリイソブテン、又は炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体が好ましく、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンの共重合体、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体がより好ましい。本明細書において、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体とは、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィン１種、もしくは２種以上が重合した共重合体をいい、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体とは、炭素数５〜１２のα−オレフィン１種が重合した単独重合体、もしくは２種以上が重合した共重合体をいう。
【００９２】
上記のエチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体及び炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体の平均分子量は５００〜４０００であることが好ましい。
【００９３】
また、シリコーン油としては、ジメチルシリコーン油、メチルフェニルシリコーン油、フェニルシリコーン油、フルオロシリコーン油等が挙げられる。
【００９４】
パーフルオロポリエーテル油は、脂肪族炭化水素ポリエーテルの水素原子をフッ素原子で置換した化合物であれば使用できる。そのようなパーフルオロポリエーテル油を例示すれば、以下式Ｉ及び式ＩＩで示される側鎖を有するパーフルオロポリエーテルと、式III〜式Ｖで示される直鎖状のパーフルオロポリエーテルとがある。これらは単独でもまた混合しても使用できる。ｍ、ｎは整数である。
式Ｉの市販品としてはフォンブリンＹ（モンテジソン社商品名）を、式ＩＩの市販品としてはクライトックス（デュポン社商品名）やバリエルタＪ  オイル（クリーバー社商品名）を、式ＩＩＩの市販品としてはフォンブリンＺ（モンテジソン社商品名）を、式ＩＶの市販品としてはフォンブリンＭ（モンテジソン社商品名）を、式Ｖの市販品としてはデムナム（ダイキン社商品名）等をそれぞれ例示できる。
【００９５】
式Ｉ
【化３５】
2008195799.tif 000036
【００９６】
式ＩＩ
【化３６】
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【００９７】
式ＩＩＩ
【化３７】
2008195799.tif 000038
【００９８】
式ＩＶ
【化３８】
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【００９９】
式Ｖ
【化３９】
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【０１００】
芳香族エステル油は、好ましくは下記式（ＩＩ）で表されるトリメリット酸エステル油である。
【０１０１】
【化４０】
2008195799.tif 000041
式中Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6は炭素数が６〜１０の炭化水素基であり、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6は互いに同一であっても異なるものであってもよい。また、これらの炭化水素基は飽和又は不飽和の直鎖又は分岐アルキル基を表す。
また、一般式（ＩＩＩ）で表されるピロメリット酸エステル油も好ましい。
【０１０２】
【化４１】
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式中Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10は炭素数が６〜１５の炭化水素基であり、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10は互いに同一であっても異なるものであってもよい。また、これらの炭化水素基は飽和又は不飽和の直鎖又は分岐アルキル基を表す。
【０１０３】
耐熱性に優れた基油としてはポリフェニルエーテル油、シリコーン油、フッ素油等が知られているが、ポリフェニルエーテル油、フッ素油やシリコーン油は非常に高価であり、フッ素油やシリコーン油は一般的に潤滑性が悪い。これに対して上記トリメリット酸エステル油やピロメリット酸エステル油のような芳香族エステル油は耐熱性、耐酸化性、耐摩耗性に優れた特性を有する。特に、上記一般式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）式で表される芳香族エステル油は流動点も低く、粘度指数も高いので、極低温から高温まで使用環境を要求される自動車電装補機用転がり軸受には好適に使用される。尚且つ、安価であり、入手性もよい。
このようなトリメリット酸エステルとして、花王（株）製「トリメックスＴ−０８」、「Ｎ−０８」、旭電化工業（株）製「アデカプルーバーＴ−４５」、「Ｔ−９０、ＰＴ−５０」「ＵＮＩＱＥＭＡ  ＥＭＫＡＲＡＴＥ８１３０」、「ＥＭＫＡＲＡＴＥ９１３０」、「ＥＭＫＡＲＡＴＥ１３２０」等を市場から入手できる。また、ピロメリット酸エステルとして、旭電化工業（株）製「アデカプルーバーＬＸ−１８９１」、「アデカプルーバーＬＸ−１８９２」、Ｃｏｇｎｉｓ社製「ＢＩＳＯＬＵＢＥＴＯＰＭ」等を市場から入手できる。これらは、流動点が低く、本発明に好適に使用できる。
【０１０４】
本発明では、下記式（Ｉ）又は(II)の特定のジフェニルエーテル油を含有する基油を用いるのも好ましい。かかる基油を用いると、より高温、例えば、１６０℃を越える高温、でも優れた潤滑性を長期に維持できるグリース組成物が得られる。また、このグリース組成物を封入することにより高温での潤滑性能に優れ、長寿命の転動装置が得られ、特に自動車電装部品や自動車エンジン補機等の高温高速で使用される部位に好適に使用できる。
【０１０５】
【化４２】
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【０１０６】
一般式（Ｉ）において、Ｒ1、Ｒ2は、同一又は異なる直鎖もしくは分岐鎖パーフルオロアルキル基、又はその部分置換体を表す。ここで、パーフルオロアルキル基の部分置換体とは、フッ素原子又は水素原子の一部が塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子、水酸基、チオール基、アルコキシ基、エーテル基、アミノ基、ニトリル基、ニトル基、スルホニル基、スルフィニル基あるいはエステル基、アミノ基、アシル基、アミド基、カルボキシル基等のカルボニル含有基等の置換基で置換されたもの、あるいは主鎖の一部がエーテル構造のものである。
また、Ｒ1、Ｒ2中の炭素数は１〜２５であり、好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜３である。炭素数が２５より多くなると、原料の入手あるいは合成が困難となる。
更に、Ｒ1、Ｒ2中のフッ素原子数／炭素原子数の比は０．６〜３、好ましくは１〜３、より好ましくは１．５〜３である。
一般式（ＩＩ）において、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5中の１つは水素原子で、残りの２つは同一又は異なる分岐アルキル基を表す。また、炭素数は１０〜２６、好ましくは１２〜２４である。炭素数が１０未満では蒸発量が多くなり、２６より多くなると低温での流動性が乏しくなり、使用上問題になる。具体的には、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ナノデシル基、エイコシル基等が挙げられ、これらの分岐を有するものでもよい。
基油中の上記一般式（Ｉ）又は一般式（ＩＩ）で表されるジフェニルエーテル油の割合は、５０〜１００重量％、好ましくは６０〜８０重量％である。５０重量％未満であると耐熱性が不十分となる。併用可能な潤滑油としては、エステル系合成油及びポリα−オレフィン油が好ましい。
【０１０７】
本発明のグリース組成物には、基油としてトラクショングリース用基油を用いてもよい。トラクショングリース用基油の好ましい例には、シクロヘキサン環、デカリン環、ビシクロヘプタン環、ビシクロオクタン環等の環状構造を分子内に有する炭化水素が含まれる（特開２０００−１０９８７１号公報参照）。
例えば、シクロヘキサン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特公平３−８０１９１号、特公平２−５２９５８号、特公平６−３９４１９、特公平６−９２３２３号等各公報に記載の化合物が、デカリン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特公昭６０−４３３９２号、特公平６−５１８７４公報に記載の化合物が、ビシクロヘプタン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特公平５−３１９１４号、特公平７−１０３３８７  号等各公報に記載の化合物、例えば、１−（１−デカリル）−２−シクロヘキシルプロパン；１−シクロヘキシル−１−デカリルエタン；１，３−ジシクロヘキシル−３−メチルブタン；２，４−ジシクロヘキシルペンタン；１，２−ビス（メチルシクロヘキシル）−２−メチルプロパン；１，１−ビス（メチルシクロヘキシル）−２−メチルプロパン；２，４−ジシクロヘキシル−２−メチルペンタンが、また、ビシクロオクタン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特開平５−９１３４号等公報に記載の公知の化合物を用いることができる。なお、不飽和炭化水素、特にベンゼン環を有するものは、環境へ悪い影響を及ぼすことが多いので好ましくない。
【０１０８】
上記に記載した潤滑油基油は、１種を単独で使用してもよいし、２種以上の異なる潤滑油基油を混合して使用してもよい。
【０１０９】
なお、本発明のグリース組成物において、摩擦特性の観点からはシリコーン油が好ましく用いられるが、電気接点等が潤滑箇所の近傍にある場合、シリコーン油は、電気接点等に影響を及ぼすおそれがある。したがって、電気接点等への影響の防止の点からは、シリコーン油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、鉱油、ポリオレフィン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【０１１０】
また、潤滑油基油として鉱油を使用すると、樹脂製部材に対する濡れ性が不十分となり、鉱油を含まない潤滑油基油を用いた場合と比較して、潤滑性や低摩擦性等の摩擦特性が不十分となる場合がある。したがって、潤滑性や低摩擦性等の摩擦特性の点からは、鉱油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、ポリオレフィン油、シリコーン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【０１１１】
また、潤滑油基油としてエステル油を使用すると、樹脂製部材やゴム製部材に悪影響を与える場合がある。したがって、樹脂製部材やゴム製部材への悪影響の防止の点では、エステル油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、鉱油、ポリオレフィン油、シリコーン油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【０１１２】
したがって、摩擦特性、電気接点等への影響の防止性、及び、樹脂製部材やゴム製部材への悪影響の防止性を高水準でバランスよく達成するには、ポリオレフィンが好ましく、中でも、エチレンとプロピレンとの共重合体；エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体；ポリブテン、ポリイソブテン、又は炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体がより好ましく、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンの共重合体、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体が更に好ましい。
【０１１３】
前記基油の１００℃における動粘度は、グリース組成物が適度な粘性を保つために、１〜２０００ｍｍ2／ｓであることが好ましく、３〜１０００ｍｍ2／ｓであることがより好ましく、５〜５００ｍｍ2／ｓであることが更に好ましい。
【０１１４】
前記基油の含有量は、組成物全体基準で、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上である。基油の含有量が５０質量％未満であると、良好な潤滑性を得ることが困難となる傾向にある。また、基油の含有量は組成物全体基準で、好ましくは９５質量％以下であり、より好ましくは９０質量％以下である。基油の含有量が９５質量％を超えると、グリース組成物を十分にグリース状にすることが困難となる傾向にある。
【０１１５】
他の添加剤：
本発明のグリース組成物には、その性質を損なうことがない限りにおいて、必要に応じて、固体潤滑剤、ワックス、極圧剤、酸化防止剤、油性剤、さび止め剤、粘度指数向上剤、導電性物質等を含有させることができる。
【０１１６】
固体潤滑剤としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、窒化ホウ素、フラーレン、黒鉛、フッ化黒鉛、メラミンシアヌレート、二硫化モリブデン、Ｍｏ−ジチオカーバメート、硫化アンチモン、アルカリ（土類）金属ほう酸塩等が挙げられる。
【０１１７】
ワックスとしては、例えば、天然ワックス、鉱油系ないしは合成系の各種ワックスが例示でき、具体的にはモンタンワックス、カルナウバワックス、高級脂肪酸のアミド化合物、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、ポリオレフィンワックス、エステルワックス等が挙げられる。
【０１１８】
極圧剤を配合することにより、耐荷重性や極圧性を向上させることができる。例えば以下の化合物を使用できる。有機金属系のものとしては、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジチオリン酸モリブデン等の有機モリブデン化合物、ジチオカルバミン酸亜鉛、ジチオリン酸亜鉛、亜鉛フェネート等の有機亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸アンチモン、ジチオリン酸アンチモン等の有機アンチモン化合物、ジチオカルバミン酸セレン等の有機セレン化合物、ナフテン酸ビスマス、ジチオカルバミン酸ビスマス等の有機ビスマス化合物、ジチオカルバミン酸鉄、オクチル酸鉄等の有機鉄化合物、ジチオカルバミン酸銅、ナフテン酸銅等の有機銅化合物、ナフテン酸鉛、ジチオカルバミン酸鉛等の有機鉛化合物、マレイン酸スズ、ジブチルスズスルファイド等の有機スズ化合物、あるいは、アルカリ金属、アルカリ土類金属の有機スルホネート、フェネート、ホスホネート、金、銀、チタン等の有機金属化合物も必要なら使用できる。硫黄系化合物としては、ジベンジルジスルフィド等のスルフィドあるいはポリスルフィド化合物、硫化油脂類、無灰系カルバミン酸化合物類、チオウレア系化合物、もしくはチオカーボネート類等を使用することができる。リン酸系極圧剤としては、トリオクチルホスフェート、トリクレジルホスフェート等のリン酸エステル、酸性リン酸エステル、亜リン酸エステル、酸性亜リン酸エステル等のリン酸エステル系化合物を使用することができる。また、その他、塩素化パラフィン等のハロゲン系の極圧剤、あるいは、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、グラファイト、ポリ四フッ化エチレン、硫化アンチモン、窒化硼素などの硼素化合物等の固体潤滑剤を使用することができる。これらの極圧剤の中でジチオカルバミン酸系化合物やジチオリン酸系化合物を好適に使用できる。
【０１１９】
酸化防止剤としては、ゴム、プラスチック、潤滑油等に添加する老化防止剤、オゾン劣化防止剤、酸化防止剤から適宣選択して使用できる。例えば、以下の化合物が使用できる。すなわち、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジピリジルアミン、フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等のアミン系化合物等が使用できる。またフェノール系酸化防止剤が使用できる。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ジブチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、テトラキス−（メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート）メタン、２，２’−メチレンビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）などが挙げられる。
【０１２０】
油性剤としては、例えば、ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミン類；ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール等の高級アルコール類；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の高級脂肪酸類；ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、オレイン酸メチル等の脂肪酸エステル類；ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミド等のアミド類；油脂等が挙げられる。
【０１２１】
さび止め剤としては、例えば、水溶性無機不働態化剤として亜硝酸塩、金属石けん類；有機スルホン酸塩類、ソルビタン脂肪酸エステル等の多価アルコール部分エステル類；アミン類；リン酸；リン酸塩等が挙げられる。
不動態化酸化剤は、転がり軸受を構成する鋼などの金属表面に対して不動態化を起こさせる酸化剤であり、たとえば亜硝酸塩、硝酸塩、クロム酸塩、リン酸塩、モリブデン酸塩、タングステン酸塩等のカソード復極型の無機腐食抑制剤を使用する。
カルボン酸系防錆剤としては、ラウリン酸、ステアリン酸等の直鎖脂肪酸、ナフテン核を有する飽和カルボン酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルキルコハク酸ハーフエステル、アルケニルコハク酸、アルケニルコハク酸ハーフエステル、コハク酸イミド等のコハク酸誘導体、ヒドロキシ脂肪酸、メルカプト脂肪酸、ザルコシン誘導体、ワックスやペトロラタムの酸化物等の酸化ワックス等を挙げることができる。また、カルボン酸塩系防錆剤としては、脂肪酸、ナフテン酸、アピエチン酸、ラノリン脂肪酸、アルケニルコハク酸、ヒドロキシ脂肪酸、アミノ酸誘導体等の金属塩等が挙げられる。尚、金属元素としてはコバルト、マンガン、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、バリウム、リチウム、マグネシウム、銅等が挙げられる。
このような金属せっけん類は、潤滑油の保持はもちろん、混入する水をある程度保持しながらその増ちょう効果も維持できるので、耐水性の保持に好ましい。
多価アルコールエステルを添加したグリース組成物が知られている。多価アルコールとしてはグリセリン、ポリグリセリン、ソルビトール、ソルビタン、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン等の脂肪族多価アルコールが挙げられる。多価アルコールとエステルを形成する脂肪酸はＲＣＯＯＨで表される化合物で、Ｒは飽和又は不飽和の炭化水素基を表す。脂肪酸としては高級脂肪酸が好ましく、例えばラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、牛脂酸、ステアリン酸、カプロレイン酸、ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、ペトロセリン酸、オレイン酸、エライジン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ソルビン酸、リノール酸、リノレン酸、サビニン酸、リシノール酸、ベヘニン酸等が挙げられる。
これら水酸基の一部がブロックされた多価アルコールの中で、ソルビタン脂肪酸エステルが好ましく、特にソルビタントリオレエートが好ましい。ポリ−α−オレフィン油等と組み合わせて使用することにより、錆止め性能をより向上させることができる。
また、有機スルホン酸塩、脂肪酸エステル又は両者の混合物もさび止め剤として知られている。有機スルホン酸塩は、スルホン酸（ＲＳＯ3Ｈ）の塩であり、一般にＲＳＯ3Ｍとして表される。スルホン酸としては、例えば石油スルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸が挙げられる。また、Ｍとしては、バリウム、カルシウム、亜鉛、ナトリウム、リチウム、マグネシウム等の金属及び、ＮＨ4、Ｈ2Ｎ（ＣＨ2）2ＮＨ2等のアミン等が挙げられる。上記の中でも、スルホン酸のカルシウム塩又はナトリウム塩が好ましい。脂肪酸エステルは、酸成分としてはコハク酸、ステアリン酸、オレイン酸等が挙げられ、アルコール成分としては、イソプロピルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、ｎ−オクチルアルコール、オレイルアルコール等が挙げられる。これらの中で、コハク酸エステルが好ましい。
有機スルホン酸塩はこの他、耐熱性、耐加重性を向上させることが知られている。過塩基性カルシウムスルホネートは低温での潤滑性能が優れており、耐久寿命効果の向上、フレッチング抑制や冷時異音の抑制に効果的である。
その他、金属不活性化剤としてベンゾトリアゾール、ベンズイミダゾール、チアジアゾールなどが知られている。
【０１２２】
増粘剤としては、例えば、ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン等が挙げられる。
ポリ（メタ）アクリレートは、寒冷地での冷時異音防止の効果も知られている。
【０１２３】
一般に食品機械等の回転支承部には潤滑剤封入転がり軸受等が用いられる。しかしながら、これらの鉱油系グリース組成物は、機械運転中に飛散して食品に接触する可能性もあり、食品衛生上好ましいとは言えない。また、グリース中に細菌が混入するおそれもあり、食品に影響を与える可能性も十分に考えられる。このような問題を解決するグリース組成物として、抗菌剤として抗菌性ゼオライトを含有するグリース組成物等が知られている。また、安全性のために天然抗菌剤が好ましい。具体的には、キトサン類、カテキン類、孟宗竹、カラシ、ワサビ精油等が代表的である。その他、リンゴ、ブドウ、柑橘類に多く含まれるコロイド状のペクチン、必須アミノ酸であるＬ−リジンが直鎖状につながったポリリジン、サケ、マス、ニシン等の成熟精巣に含まれる塩基性のたんぱく質であるプロタミン、オランダビユの種実の抽出物、ローズマリー、セイジ、タイム等のシソ科植物の乾燥した葉部から得られる香辛料、ハトムギの疎水性有機溶媒抽出物、イリオモテアザミ根茎抽出エキス、ハチの巣から得られるプロポリス等多数の抗菌性物質が使用できる。
その中でも、各種の食中毒に効果が大きいカテキン類が好適である。その中でも茶葉に含まれる水溶性成分である、エピガロカテキン、エピカテキン、エピカテキンガレート、エピガロカテキンガレート、カテキン等が好ましい。一般的にはこれらカテキン類は水溶性であるので、界面活性剤を少量添加して使用するのが好ましいが、グリース組成物の場合、増ちょう剤が界面活性剤としての役割も果たすため、さらに界面活性剤を添加する必要はない。
【０１２４】
また、本発明のグリース組成物は、摺動部近傍に配置されるゴムに対しても高い適合性を有する。かかるゴムとしては、特に限定されないが、具体的には、ニトリル、クロロプレン、フッ素、エチレン−プロピレン、アクリル及びこれらの複合物等が挙げられる。
【０１２５】
転がり軸受に起こる静電気は、その放射ノイズが複写機の複写画像に歪みなどの悪影響を及ぼすことが知られているが、導電性物質の共存はその抑制に効果的である。導電性物質は、グリース全量の２〜１０質量％添加される。導電性物質の中でも、カーボンブラック及びグラファイトが好適であり、それぞれ単独で、あるいは両者を混合して使用することができる。混合して使用する場合は、合計量で上記の添加量とする。また、カーボンブラック及びグラファイトは、平均粒径１０〜３００ｎｍのものが好ましい。
また、導電性物質は、極圧剤の項で述べた耐剥離剤としても効果があることが知られている。この導電性物質は、特開２００２−１９５２７７号公報等に記載されているように、水素イオンが原因の白色剥離を抑える効果がある。
【０１２６】
グリースの断熱性をあげるために、中空フィラーやシリカ粒子を加えたり、逆に伝熱、放熱性を促進するために銅などの金属粉を添加することも知られている。
【０１２７】
難燃性に優れた潤滑グリース組成物としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の酸化物、炭酸塩等の粉体をリチウム石けんグリースに添加したもの、シリコーングリースに炭酸カルシウムと白金化合物を添加したもの、グリースに吸水性ポリマーと水を含ませたものが知られている。
【０１２８】
また、本発明のグリース組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、本発明の増ちょう剤以外の増ちょう剤を含有していてもよい。かかる増ちょう剤の例には、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤；及びベントン、シリカゲル、ウレア系増ちょう剤（ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物等）の非石けん系増ちょう剤；のいずれも含まれる。これらの中でも、樹脂製部材を損傷させるおそれが小さいことから、石けん系増ちょう剤、ウレア系増ちょう剤が好ましく用いられる。
【０１２９】
石けん系増ちょう剤としては、例えば、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性や熱安定性の点から、リチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、リチウムステアレートやリチウム−１２−ヒドロキシステアレート等が挙げられる。
【０１３０】
また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。
【０１３１】
ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びウレタン化合物としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物（ジウレア化合物、トリウレア化合物及びテトラウレア化合物は除く）、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。好ましくはジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物が挙げられる。更に具体的には、例えば、下記式（Ｘ−１）で表される化合物単独もしくはこれらの混合系が好ましい。
【０１３２】
Ａ−ＣＯＮＨ−Ｒ1−ＮＨＣＯ−Ｂ    （Ｘ−１）
一般式（Ｘ−１）中、Ｒ1は２価の有機基を表し、好ましくは２価の炭化水素基を表す。かかる２価の炭化水素基としては、具体的には、直鎖又は分枝状のアルキレン基、直鎖又は分枝状のアルケニレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、アルキルアリーレン基、アリールアルキレン基等が挙げられる。Ｒ1で表される２価の有機基の炭素数は、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１５である。
【０１３３】
Ｒ1で表される２価の有機基の好ましい例としては、エチレン基、２，２−ジメチル−４−メチルヘキシレン基、並びに下記式（Ｘ−２）〜（Ｘ−１１）で表される基が挙げられ、中でも式（Ｘ−３）又は（Ｘ−５）で表される基が好ましい。
【０１３４】
（Ｘ−２）
【化４３】
2008195799.tif 000044
【０１３５】
（Ｘ−３）
【化４４】
2008195799.tif 000045
【０１３６】
（Ｘ−４）
【化４５】
2008195799.tif 000046
【０１３７】
（Ｘ−５）
【化４６】
2008195799.tif 000047
【０１３８】
（Ｘ−６）
【化４７】
2008195799.tif 000048
【０１３９】
（Ｘ−７）
【化４８】
2008195799.tif 000049
【０１４０】
（Ｘ−８）
【化４９】
2008195799.tif 000050
【０１４１】
（Ｘ−９）
【化５０】
2008195799.tif 000051
【０１４２】
（Ｘ−１０）
【化５１】
2008195799.tif 000052
【０１４３】
また、一般式（Ｘ−１）中、Ａ及びＢは同一でも異なっていてもよく、それぞれ−ＮＨＲ2、−ＮＲ3Ｒ4又は−ＯＲ5で表される基を表す。ここで、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4及びＲ5は同一でも異なっていてもよく、それぞれ１価の有機基であり、好ましくは炭素数６〜２０の１価の炭化水素基を表す。
【０１４４】
Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5で表される炭素数６〜２０の１価の炭化水素基としては、例えば、直鎖又は分枝状のアルキル基、直鎖又は分枝状のアルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。より具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基などの直鎖又は分枝状のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等の直鎖又は分枝状のアルケニル基；シクロヘキシル基；メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−３−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基、オクチルシクロヘキシル基、ノニルシクロヘキシル基、デシルシクロヘキシル基、ウンデシルシクロヘキシル基、ドデシルシクロヘキシル基、トリデシルシクロヘキシル基、テトラデシルシクロヘキシル基等のアルキルシクロヘキシル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トルイル基、エチルフェニル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、メチルナフチル基、エチルナフチル基、ジメチルナフチル基、プロピルナフチル基等のアルキルアリール基；ベンジル基、メチルベンジル基、エチルベンジル基などのアリールアルキル基等が挙げられる、これらの中でも、耐熱性及び音響防止性の点から、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基及びアルキルアリール基が好ましい。
【０１４５】
一般式（Ｘ−１）で表される化合物は、例えば、ＯＣＮ−Ｒ1−ＮＣＯで表されるジイソシアネートと、Ｒ2ＮＨ2、Ｒ3Ｒ4ＮＨ又はＲ5ＯＨで表される化合物もしくはこれらの混合物とを、基油中、１０〜２００℃で反応させることにより得られる。なお、原料化合物を表す式中のＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5は、それぞれ一般式（Ｘ−１）で表される化合物に係るＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5と同義である。
【０１４６】
［機械要素］
本発明は、少なくとも互いに異なる周速で運動可能な二面と、該二面の間に配置された本発明のグリース組成物を含む機械要素に関する。本明細書において、「機械要素」とは、トライボ機械要素すなわち摺動する機械部位の滑り要素、転がり要素、伝導要素、密封要素を意味する。機械の特徴を一言でいえば「動くもの」であるので、ほとんどの機械はトライボ要素をもつ。動くことによって、まず慣性力が加わるために破壊、振動・騒音の問題が生じ、さらにトライボ要素では摩擦・摩耗・漏れといったトライボロジーのトラブルが生じる。この破壊、振動・騒音、トライボロジートラブルが機械の３大トラブルであり、従って、本発明はこれらのトラブルを未然に防ぐために効果的な技術であり、本明細書の機械要素は、その技術が関わるトライボ要素なのである。
二面の周速については特に制限されない、例えば、焼結含油軸受の場合は０．０１〜１０ｍ／ｓｅｃ程度の周速で、二面の周速差はも同様であり、回転機械用動圧軸受のスラスト軸受の場合は、１０〜１２０ｍ／ｓｅｃ程度の周速で、二面の周速差も同様である。
【０１４７】
具体的には、転がり軸受、すべり軸受、焼結軸受、ギャ、バブル、コック、オイルシール、電気接点等の摺動部個体間接触部の潤滑及び保護を目的として使用される。例えば、自動車のハブユニット、トラクションモータ、燃料噴射装置、オルタネータ等の耐熱性、低温性、耐荷重性などが要求される軸受、自動車の動力伝達装置、パワーウィンドゥモータ、ワイパ等の耐摩耗性、低摩擦特性、高トルク効率が要求されるギャ部、情報機器に使用されるハードディスク、フレキシブルディスク記憶装置、コンパクトディスクドライブ、光磁気ディスクドライブ等の低トルク、低アウトガス性が要求される軸受、真空ポンプ、樹脂製造装置、コンベア、木材産業機器、クロムコーティング機器等に使用される軸受やギャ等の摺動部、ブレーカ、遮断器、リレー、スイッチ等に使用されている電気機器の電気接点部に使用されている金属表面を有効に保護する。
【０１４８】
運動する二面の材質について特に制限されず、本発明のグリース組成物は、鋼鉄、鋼鉄以外の各種金属、金属以外の無機又は有機材料、及びこれらの混合体のいずれに対しても、低摩擦性及び耐摩耗性に優れる。
鋼鉄の例には、機械構造用炭素鋼、ニッケルクロム鋼材・ニッケルクロムモリブデン鋼材・クロム鋼材・クロムモリブデン鋼材・アルミニウムクロムモリブデン鋼材などの構造機械用合金鋼、ステンレス鋼、マルチエージング鋼などが含まれる。
鋼鉄以外の各種金属、又は金属以外の無機もしくは有機材料も広く用いられる。
金属以外の無機もしくは有機材料としては、各種プラスチック、セラミック、カーボン等、及びその混合体などが挙げられる。より具体的には、鋼鉄以外の金属材料としては、鋳鉄、銅・銅−鉛・アルミニウム合金、その鋳物及びホワイトメタルが挙げられる。
有機材料としては、すべての汎用プラスチック、エンジニアリングプラスチック、例えば高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリアミド、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、フッ素樹脂、四フッ化エチレン樹脂（ＰＦＰＥ）、ポリアリレート、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリエーテルイミド、ポリピロメリットイミド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリサルホン、ポリエーテルサルホン、ポリイミド（ＰＩ）、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、フェノール樹脂、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＥＳ樹脂、ＡＡＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、ＭＢＳ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、エポキシ樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、ＡＢＳ／ポリカーボネートアロイ等に適用される。
これらの樹脂は、各種部品や部材として成形品や樹脂層を形成し、これらが他の樹脂や金属と接触する個所にこのグリース組成物が適用される。具体的には、例えば電動パワーステアリング、ドアミラー等によって代表される自動車電装品の摺動部、軸受、樹脂ギヤ部、ラジカセ、ＶＴＲ、ＣＤプレーヤ等音響機器の樹脂ギヤ部、レーザービームプリンターによって代表されるプリンター、複写機、ファックス等のＯＡ機器の樹脂ギヤ部、自動車用各種アクチュエータ、エアシリンダ内部の摺動部などを形成する樹脂材料と他の樹脂材料又は金属材料との接触個所に有効に適用される。
【０１４９】
無機材料としては、炭化珪素、窒化珪素、アルミナ、ジルコニア、炭化チタン（ＴｉＣ）、炭化ジルコニア（ＺｒＣ）、窒化チタン（ＴｉＮ）などのセラミックス；及びカーボン材料が挙げられる。またこれらの混合体として、プラスチックにガラス、カーボン又はアラミドなどの繊維を複合化した有機−無機複合材料、セラミックと金属の複合材料サーメットなどが挙げられる。
一部が鉄鋼以外の材料からなっている場合としては、鋼材の表面の少なくとも一部が、鉄鋼以外の金属材料、又は金属材料以外の有機もしくは無機材料からなる膜で被覆されていてもよい。被覆膜としては、ダイヤモンドライクカーボンの薄膜等の磁性材料薄膜、及び有機もしくは無機多孔質膜などが挙げられる。
【０１５０】
また、前記二面の少なくとも一方の面に、多孔性焼結層を形成して、かかる多孔質層に潤滑剤組成物を含浸させて、摺動時に摺動面に潤滑剤組成物が適宜供給されるように構成してもよい。前記多孔質層は、金属材料、有機材料及び無機材料のいずれからなっていてもよい。具体的には、焼結金属、ジルコン酸カルシウム（ＣａＺｒＯ3）とマグネシア（ＭｇＯ）の微粒子が互いに強く結合して形成されるような多孔質セラミックス、シリカとホウ酸系成分を熱的に相分離させることにより得られる多孔質ガラス、超高分子量ポリエチレン粉末の焼結多孔質成形体、四フッ化エチレン等フッ素樹脂系多孔質膜、ミクロフィルターなどに用いられるポリスルホン系多孔質膜、予め成形体の貧溶媒とその成形体形成モノマーを重合時相分離を起こさせて形成される多孔質膜などが挙げられる。
【０１５１】
金属又は酸化金属焼結層としては、銅系、鉄系又はＴｉＯ2系の粉末を焼結することにより形成される多孔質層が挙げられる。銅系金属焼結層は、鋳鉄基板の上に銅粉末（例えば、８８質量％）、スズ（例えば、１０質量％）及び黒鉛（例えば、２質量％）の混合物を設置し、２５０ＭＰａで圧縮形成したものを還元気流中で、高温、例えば７７０℃程度で、約一時間焼結することによって形成することができる。また、鉄系金属焼結層は、鋳鉄基板上に、鉄粉末に銅粉末（例えば、３質量％）及び化学炭素（０．６質量％）を添加した混合物を設置して、２５０ＭＰａで圧縮成形したものを還元気流中で高温、例えば７７０℃程度で、約一時間焼結することによって形成することができる。また、ＴｉＯ2焼結層は、Ｔｉ（ＯＣ8Ｈ17−ｎ）（例えば、３３質量％）、ＴｉＯ2の微粉末（例えば、５７質量％）及びＰＥＯ（分子量ＭＷ＝３０００）の混合物を、鋳鉄上に設置して、ＵＶ光を照射しつつ５６０℃に３時間加熱焼結することによって形成される。
なお、これらの多孔質層によって被覆される材料については特に限定されず、上述したセラミックス、樹脂、有機−無機複合材料や、勿論鋼鉄であってもよい。
【０１５２】
前記ダイヤモンドライクカーボン薄膜等の磁性材料薄膜等の被膜は、表面処理によって形成することができる。表面処理の詳細については、日本トライボロジー学会編  トライボロジーハンドブック  第一版  （２００１年）Ｂ編  第三章  表面改質  ５４４−５７４頁に記載されていて、本発明の機械要素の作製にいずれも利用することができる。表面処理は、一般的に、表面改質によるトライボロジー特性の改善を目的になされるものであるが、機械要素の駆動には低摩擦や耐摩耗性だけでなく、駆動する環境の要請に応じて低騒音、耐食、化学安定、耐熱、寸法安定、低アウトガス、生体親和、抗菌など多様な材料特性が併せて要求されることが多く、従って、本発明においては、表面処理は、トライボロジー特性の改善を目的になされるものに限定されない。表面処理法としては、
１）  真空蒸着、イオンプレーティング、スパッタリング、イオン注入による物理蒸着（ＰｈｉｓｉｃａｌＶａｐｏｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法による、アルミニウム、銅、銀、金、クロム、モリブデン、タンタルまたその合金膜、窒化チタン、窒化クロム、炭化チタン、炭化クロム等のセラミックス、酸化アルミニウム、二酸化珪素、ケイ化モリブデン、酸化タンタル、チタン酸バリウム等の酸化膜の形成；
２）  熱、プラズマ、光などによる化学蒸着（ＣｈｅｍｉｃａｌＶａｐｏｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法を用いた各種金属、ＷＣ、ＴｉＣ、Ｂ4Ｃなどの炭化物、ＴｉＮ、Ｓｉ3Ｎ4などの窒化物、ＴｉＢ2、Ｗ2Ｂ3などのホウ化物、Ａｌ2Ｏ3、ＺｒＯ2などの酸化物膜、ＣｒＷ、Ｔｉ金属を含有したアモルフォスカーボン膜、フッ素含有カーボン膜、プラズマ重合膜の形成；
３）  浸炭、窒化、浸硫、ホウ化処理などの拡散被覆法（化学反応法）による表層部分の耐摩耗性、耐焼きつき性などの特性を付与する方法；及び
４）  電気めっき、無電解めっきなどのめっき法による金属、複合金属膜などがあげられる。
【実施例】
【０１５３】
以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、試薬、割合、操作等は、本発明の精神から逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す実施例に制限されるものではない。
【０１５４】
［実施例１：グリース組成物の性能評価］
例示化合物ＤＧＴＲ−５、ＤＧＴＳ−１、ＤＧＳＣＰ−１、ＤＧＣＸ−３及びＤＧＳＰ−１と潤滑剤基油をそれぞれ用い、下記表１〜表４に示す組成のグリース（実施例１〜１２と比較例１〜４）をそれぞれ調製した。
摩擦試験を実施し、摩擦係数及び摩耗痕深さを測定した。なお、実施例における摩擦係数は、往復動型摩擦試験機（ＳＲＶ  摩擦摩耗試験機）を用いて測定し、下記の試験条件で摩擦試験を行った。実施例１〜５の結果を表１に、同様に比較例１〜４の結果を表２に示した。
（試験条件）
試験条件はボール−  オンプレートの条件で行った。
試験片（摩擦材）：ＳＵＪ−２
プレート：φ２４×６．９ｍｍ
ボール：  φ１０ｍｍ
温度：  １２０℃
荷重：  ３００Ｎ
振幅：  １．０ｍｍ
振動数：  ５０Ｈｚ
試験時間：  試験開始３０分後を測定。
【０１５５】
【表１】
2008195799.tif 000053
【０１５６】
【表２】
2008195799.tif 000054
【０１５７】
【表３】
2008195799.tif 000055
【０１５８】
【表４】
2008195799.tif 000056
【産業上の利用可能性】
【０１５９】
本発明によれば、種々の内燃機関及び工作機械等の機械器具や部品の摺動部等に用いられる潤滑用グリースとして用いることができるグリース組成物、及び増ちょう剤を提供することができる。