(57)【要約】【課題】  エンジン油においてスラッジの発生は避けられず、発生したスラッジはアルケニルサクシンイミド等の分散剤で分散しているが、近年小型で高性能なエンジンの普及に伴い、高速回転での作動によって生じる高温状態において、スラッジの発生量が増大するという問題が発生している。スラッジの量が増大するため、既存の分散剤ではスラッジを完全に分散することが困難になり、多量のスラッジを分散できる潤滑油が求められていた。【解決手段】  本発明の潤滑油組成物は、新規のリンモリブデン化合物と既存の分散剤であるアルケニルサクシンイミド類とを含有したものである。新規のリンモリブデン化合物を添加することにより、高温でも優れた分散性能を発揮し、従来高温域で多量に発生していたスラッジが低減される。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
６価モリブデン化合物を還元剤で還元し、それを鉱酸で中和した後、酸性リン酸エステルと反応することによって得られるリンモリブデン化合物と、下記の一般式（１）
2008239813.tif 000009
（式中のＲ１は炭素数１０〜３００のアルケニル基またはアルキル基であり、Ｒ２およびＲ４は炭素数２〜１０のアルキレン基であり、Ｒ３は水素または炭素数１〜４のアルキル基であり、ａは０〜１０の数であり、Ｗは-ＮＨ２または下記の一般式（２）を表す。但しＷが一般式（２）の場合は、ａは１〜１０の数であり、少なくとも１つのＲ３は水素である。）
2008239813.tif 000010
（式中のＲ５は炭素数１０〜３００のアルケニル基またはアルキル基を表す。）
で表される化合物を含有することを特徴とする潤滑油添加剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、優れた清浄分散性を有する潤滑油添加剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関は停止、発進運転における低温状態から、連続高速運転によって生じる高温状態まで広い温度範囲で作動する。停止、発進運転は特に低温高湿の天候状態では、ガソリン又はディーゼルエンジンのクランク室におけるスラッジの発生につながる。このスラッジはクランク室内のオイルの能力を著しく悪化させる上、入り込んだ水とともにエンジン内の錆発生の原因となり問題になっていた。この問題を解決するためクランク室のスラッジを分散させることを目的として、潤滑油組成物にアルケニルサクシンイミドが使用されてきた（例えば、特許文献１、２を参照）。
【０００３】
しかし近年小型で高性能なエンジンの普及に伴い、高速回転での作動によって生じる高温状態において、スラッジの発生量が増大するという問題が発生してきた。従来用いられてきたアルケニルサクシンイミドの分散能力では不十分であったため、より分散性の高い潤滑油の開発が望まれてきた。
【０００４】
【特許文献１】米国特許第３１７２８９２号公報
【特許文献２】米国特許第３０１８２４７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、本発明が解決しようとする課題は、スラッの分散能力の高い潤滑油添加剤組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで本発明者等は鋭意検討し通常のアルケニルサクシンイミドと特定の有機モリブデン化合物を組み合わせることにより、アルケニルサクシンイミドの分散能力が高まることを見出し、本発明に至った。即ち、本発明は、６価モリブデン化合物を還元剤で還元し、それを鉱酸で中和した後、酸性リン酸エステルと反応することによって得られるリンモリブデン化合物と、分散剤が一般式（１）
2008239813.tif 000002
【０００７】
（式中のＲ１は炭素数１０〜３００のアルケニル基またはアルキル基であり、Ｒ２およびＲ４は炭素数２〜１０のアルキレン基であり、Ｒ３は水素または炭素数１〜４のアルキル基であり、ａは０〜１０の数であり、Ｗは-ＮＨ２または下記の一般式（２）を表す。但しＷが一般式（２）の場合は、ａは１〜１０の数であり、少なくとも１つのＲ３は水素である。）
2008239813.tif 000003
【０００８】
（式中のＲ５は炭素数１０〜３００のアルケニル基またはアルキル基を表す。）
で表される化合物を含有することを特徴とする潤滑油添加剤組成物である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の効果は、スラッジの分散能力の高い潤滑油組成物を提供したことにある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明に使用できるリンモリブデン化合物は、６価のモリブデン化合物を原料としているが、６価のモリブデン化合物としては、例えば、三酸化モリブデン又はその水和物（ＭｏＯ3・ｎＨ2Ｏ）、モリブデン酸（Ｈ2ＭｏＯ4）、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム等のモリブデン酸金属塩（Ｍ2ＭｏＯ4；Ｍは金属原子）、モリブデン酸アンモニウム[（ＮＨ4）2ＭｏＯ4又は(ＮＨ4)6（Ｍｏ7Ｏ24）４Ｈ2Ｏ]、ＭｏＯＣｌ4、ＭｏＯ2Ｃｌ2、ＭｏＯ2Ｂｒ2、Ｍｏ2Ｏ3Ｃｌ6等が挙げられる。これらの中でも、入手しやすい三酸化モリブデン又はその水和物、モリブデン酸金属塩、モリブデン酸アンモニウム等が好ましい。
【００１１】
本発明に使用できる還元剤としては、例えば、スルホキシル酸、亜二チオン酸（ハイドロサルファイト）、亜硫酸、亜硫酸水素、ピロ亜硫酸、チオ硫酸、二チオン酸、スルフィン酸、ホルムアジンスルフィン酸等、又はそれらのアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、及び二酸化チオ尿素等が挙げられる。これらの還元剤の中でも、反応率が高いことからから、スルフィン酸、ホルムアジンスルフィン酸、又はそれらのアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、及び二酸化チオ尿素が好ましい。
【００１２】
本発明に使用できる鉱酸としては、一塩基酸、二塩基酸、三塩基酸あるいはそれらの部分中和物等のいずれであってよいが、リン酸等のリン原子を含有する鉱酸は使用できない。これら使用できる鉱酸としては、例えば、塩酸、硝酸、亜硝酸、硫酸、亜硫酸、過塩素酸、塩素酸、亜塩素酸、次亜塩素酸等が挙げられるが、反応効率および高純度で生成物が得られる点から塩酸、硝酸、硫酸が好ましく、さらに不揮発性のものが取り扱い容易であるため好ましく、とくに硫酸の使用が好ましい。
【００１３】
本発明に使用できる酸性リン酸エステルは、下記一般式（３）で表される化合物である。
2008239813.tif 000004
【００１４】
（Ｒは炭化水素基を表し、ｍ及びｎは１又は２の数を表し、且つ、ｍ＋ｎ＝３である。）
上記一般式（３）のＲとしては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ターシャリブチル基、アミル基、イソアミル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、ヘプチル基、イソヘプチル基、オクチル基、イソオクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、イソノニル基、デシル基、ドデシル（ラウリル）基、トリデシル基、テトラデシル（ミリスチル）基、ペンタデシル基、ヘキサデシル（パルミチル）基、ペプタデシル基、オクタデシル（ステアリル）基等のアルキル基；ビニル基、１−メチルエテニル基、２−メチルエテニル基、プロペニル基、ブテニル基、イソブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、デセニル基、ぺンタデセニル基、エイコセニル基、トリコセニル基等のアルケニル基；フェニル基、ナフチル基、２−メチルフェニル基、３−メチルフェニル基、４−メチルフェニル基、４−ビニルフェニル基、３−イソプロピルフェニル基、４−イソプロピルフェニル基、４−ブチルフェニル基、４−イソブチルフェニル基、４−ターシャリブチルフェニル基、４−ヘキシルフェニル基、４−シクロヘキシルフェニル基、４−オクチルフェニル基、４−（２−エチルヘキシル）フェニル基、４−ステアリルフェニル基等のアリール基；シクロヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、メチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基、メチルシクロペンテニル基、メチルシクロヘキセニル基、メチルシクロヘプテニル基等のシクロアルキル基等が挙げられる。
【００１５】
これらの炭化水素基の中でも、潤滑油に入れたときの安定性がよく、スラッジ等が生成しないことから、アルキル基とアリール基であることが好ましく、油への溶解性と性能のバランスから、炭素数６〜１２のアルキル基及びアリール基がより好ましい。
【００１６】
一般式（３）のｍの値が１のとき、一般式（３）はモノリン酸エステルとなり、ｍの値が２のときはジリン酸エステルとなる。本発明に使用できるリン酸エステルは、モノリン酸エステルでもジリン酸エステルのどちらでもよいが、モリブデン化合物と反応した時の反応率が高いことから、本発明に使用する酸性リン酸エステルは、モノリン酸エステルとジリン酸エステルの混合物であることが好ましい。混合物の比は、質量比でモノリン酸エステル／ジリン酸エステル＝１／９〜９／１が好ましく、３／７〜７／３がより好ましい。
【００１７】
これら混合物である酸性リン酸エステルは、ＲＯＨで表されるアルコールと、リン酸や五酸化二リン、ポリリン酸等とを反応させることによって得ることができるが、反応が容易であることから、五酸化二リンと反応させることが好ましい。反応方法としては、例えば、ＲＯＨで表されるアルコールに、２０〜８０℃で五酸化二リンを徐々に添加し、全量添加したあと４０〜１２０℃で１〜１０時間熟成してやればよい。ＲＯＨで表させるアルコールと五酸化二リンとの反応比率は、五酸化二リン１モルに対してアルコールが２〜４モル、好ましくは２．５〜３．５モルである。
【００１８】
次に本発明である新規のリンモリブデン化合物の製造方法を説明する。原料となる６価のモリブデン化合物はいずれも固体であり、還元剤で還元するためには水に溶解又は分散させる必要がある。モリブデン酸ナトリウム等のモリブデン酸金属塩やモリブデン酸アンモニウムは水溶性であり、このまま水に溶解させることができるが、三酸化モリブデン等の水に不溶なモリブデン化合物を使用する場合は、アルカリ剤を添加して溶解させればよい。アルカリ剤としては、例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の水酸化アルカリ金属や、アンモニア、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等の塩基性窒素化合物が挙げられる。これらの中でも、取り扱いが容易で安価なことから、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニアが好ましい。溶解させる水の量は、６価のモリブデン化合物が溶解又は分散すればいずれの量でもよく、好ましくは固形分が１０〜９０質量％になるように調整すればよい。また、溶解させる際の温度は、１０〜８０℃、好ましくは２０〜６０℃、より好ましくは２０〜４０℃である。
【００１９】
６価のモリブデン化合物を水溶液若しくは水分散液にした後は、還元剤で還元する必要がある。還元剤の添加量は、水溶液中のモリブデン１モルに対して０．１〜２モル、好ましくは０．１〜１モル、より好ましくは０．２〜０．８モルである。還元剤の量が０．１モル以下だと十分に還元できず、２モルより多いと、過剰であるため経済的に不利になる場合がある。また、還元剤を添加する場合の系内の温度は４０〜９０℃であることが好ましく、５０〜８０℃がより好ましく、還元剤を添加後０．５〜３時間撹拌してやればよい。
【００２０】
６価のモリブデンを還元した後は、鉱酸によって中和する。鉱酸の添加量は、水溶液中のモリブデン１モルに対して１価の酸であるなら１〜６モル、好ましくは２〜５モル、より好ましくは３〜５モルである。また、２価の酸であるなら１価の酸の１／２モル量、３価の酸であるなら１価の酸の１／３モル量でよく、例えば、水溶液中のモリブデン１モルに対して２価の酸は０．５〜３モル、好ましくは１〜２．５モル、より好ましくは１．５〜２．５モルである。鉱酸の添加量が少なすぎると、本発明の化合物が生成せず、多すぎると添加量に見合った効果が現れず、更に鉱酸の後処理が困難になる場合がある。また、鉱酸を添加するときの系内の温度は３０〜９０℃であることが好ましく、４０〜８０℃がより好ましい。更に、鉱酸を添加すると中和熱によって発熱するので、安全のために０．１〜３時間かけてゆっくり添加することが好ましく、０．５〜２時間かけて添加するのがより好ましい。更に添加後は、３０〜９０℃で０．１〜５時間熟成することが好ましく、０．５〜３時間熟成するのがより好ましい。
【００２１】
鉱酸での中和後に、そのまま酸性リン酸エステルを添加して反応を進めてもよいが、反応後の粘度が大きくなる場合や、固形物が析出する場合があるため、酸性リン酸エステル添加前に溶媒を添加することが好ましい。使用できる溶媒としては、非水溶性の溶媒ならいずれでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒；へキサン、石油エーテル等の脂肪族炭化水素系溶媒；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル等のエーテル系溶媒；メチルエチルケトン等のケトン系溶媒等が挙げられる。また、全ての反応が終了した後に残留してもよいのであれば、鉱油や合成油等の除去が困難な溶媒を使用してもよい。こうした溶媒は、系内の固形分１００質量部に対して３０〜３００質量部添加するのが好ましく、５０〜２００質量部添加するのがより好ましい。
【００２２】
その後一般式（３）で表される酸性リン酸エステルを系内に添加して反応させるが、酸性リン酸エステルの添加量は、系内のモリブデン１モルに対して、０．５〜２．５モル、好ましくは０．６〜２モル、より好ましくは０．７〜１．５モルである。酸性リン酸エステルの添加量が少なすぎると、本発明の化合物が生成せず、多すぎると未反応の酸性リン酸エステルが残留する場合がある。また、酸性リン酸エステルを添加する場合の系内の温度は３０〜９０℃であることが好ましく、４０〜８０℃がより好ましい。酸性リン酸エステルを添加する場合、０．１〜３時間かけてゆっくり添加することが好ましく、０．５〜２時間かけて添加するのがより好ましい。更に添加後は３０〜９０℃、好ましくは４０〜８０℃で、１〜３０時間熟成することが好ましく、３〜２０時間熟成するのがより好ましい。
【００２３】
酸性リン酸エステルとの反応によって本発明のリンモリブデン化合物は生成するが、純度の高いものを得るためには精製することが好ましい。精製の方法は公知の方法いずれを使用してもよく、例えば、水を蒸留等によって除去した後に副生した固形物をろ過によって取り除く方法、水を除去した後に本発明のリンモリブデン化合物を蒸留して得る方法、有機溶媒によって本発明のリンモリブデン化合物を抽出する方法等が挙げられる。これらの精製方法の中でも、精製工程が容易で純度の高いものが得られることから、有機溶媒を使用して精製する方法が好ましい。
【００２４】
有機溶媒を使用して精製する具体的な方法としては、例えば、水と分離する有機溶媒を反応の終わった系内に入れ、撹拌した後静置して２層に分離させる。水層が上層になる場合と下層になる場合があるが、いずれの場合でも水層を除去した後、得られた有機溶媒層の有機溶媒を減圧等で除去することによって、本発明のリンモリブデン化合物を得ることができる。また、副生物や不純物を減らすために、得られた有機溶媒層に更に水を添加して洗浄することが好ましい。
【００２５】
使用できる有機溶媒としては、水と分離する有機溶媒であればいずれを使用してもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ヘミメリテン、プソイドクメン、メシチレン、クメン等の芳香族系溶媒；ペンタン、へキサン、オクタン、石油エーテル等の脂肪族炭化水素系溶媒；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル等のエーテル系溶媒；メチルエチルケトン、メチルブチルケトン等のケトン系溶媒等が挙げられる。これらの有機溶媒の中でも、水層と有機層との分離が容易なことから、芳香族系溶媒の使用が好ましく、ベンゼン、トルエン、キシレンの使用がより好ましい。これらの有機溶媒の使用量は、系内の固形分１００質量部に対して、２０〜４００質量部、好ましくは５０〜２００質量部であるが、反応中に溶媒を使用した場合は、その使用量を考慮する必要がある。
【００２６】
ここで特開昭６２−３９６９６号公報には、本発明のリンモリブデン化合物と製造方法が近似したリンモリブデン化合物が開示されている。特開昭６２−３９６９６号公報に開示された製造方法は、６価のモリブデン化合物を還元剤で還元した後、酸性のリン化合物と反応させ、その後鉱酸で中和するものである。本発明の反応方法と上記の反応方法との違いは、鉱酸での中和が、還元したモリブデン化合物と酸性リン酸エステルとの反応の前か後かの違いだけであるが、生成する化合物は違うものであり、その酸化防止性能も本発明のリンモリブデン化合物とは異なる。
【００２７】
本明細書内に記載する潤滑油添加剤をつくるために使うことができるアルケニルまたはアルキルサクシンイミド類は、多数の文献中に開示されそして当業界では周知である。サクシンイミドに包含されるサクシンイミド類および関連物質のある種の基本型は米国特許第３０１８２９１、３１００６７３、３２１９６６６、３１７２８９２および３２７２７４６各号中に教示され、それらの開示を参照することにより本発明に使用することができる。サクシンイミドは当業界においては多くのアミド、イミドおよびこの反応によっても形成されるアミジンの種類も含まれる。おもな生成物はサクシンイミドでありそしてこの術語はアルケニル置換こはく酸または酸無水物とポリアミンとの反応生成物を意味する。よってこの術語内に含まれる化合物は、アルケニルまたはアルキルのモノ、ビス−サクシンイミドおよびそれら化合物の変性物を示す。
【００２８】
ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応によるアルケニル置換無水こはく酸の製造は、例えば、米国特許第３０１８２５０および３０２４１９５各号に記載されている。その方法は、例えば、ポリオレフィンと無水マレイン酸との熱反応および塩素化ポリオレフィンのようなハロゲン化ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応が挙げられる。アルケニル置換無水こはく酸の還元は、対応するアルキル誘導体を生じる。また別法として、アルケニル置換無水マレイン酸は米国特許第４３８８４７１および４４５０２８１各号中に記載されるようにして作ることができる。
【００２９】
この反応に使用できるポリオレフィンとしては、Ｃ２〜Ｃ５のモノオレフィン、例えば、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブチレンおよびペンテン等が挙げられる。さらにポリイソブチレンのようなホモポリマーならびに、エチレンとプロピレン、ブチレン、およびイソブチレン等とのコポリマーのような２つまたはそれ以上のオレフィン類のコポリマー類も含む。その他のコポリマーには、少量のコポリマーモノマー、例えば、１〜２０モル％がＣ４〜Ｃ８の非共役ジオレフィンであるもの、例えば、イソブチレンとブタジエンとのコポリマーまたはエチレン、プロピレンと、１，４−ヘキサジエン等とのコポリマーも含む。
【００３０】
上記のポリマーの好ましい炭素数は１０〜３００であり、より好ましくは炭素数が１０〜２００であり、更に好ましくは炭素数が２０〜１００である。ポリマーはポリブテン類を含み、これは１つまたはそれ以上の１−ブテン、１−ブテンおよびイソブテンの重合によってつくることができる。特に望ましいのはイソブテンから誘導されるポリブテン類である。ポリブテンは少量のブタジエンを含むことができるが、これはポリマー中に配合してもしなくてもよい。イソブテンはポリマー中に８０％、好ましくは少なくとも９０％含まれる。これらのポリブテン類は当業者に周知のように容易に入手しうる市販材料である。それらの開示は、例えば、米国特許第３２１５７０７、３２３１５８７、３５１５６６９および３５７９４５０各号ならびに米国特許第３９１２７６４号中に記載されている。これらの特許に記載された方法で製造されたポリブテン類は、ポリマーとして好適に使用することができる。無水マレイン酸とポリオレフィンの反応に加えて、アルキル化炭化水素は同様に無水マレイン酸との反応によってアルケニルこはく酸無水物を作り出すために用いることができる。好適なアルキル化炭化水素には１００〜４５００またはそれ以上の範囲の分子量またはより好ましくは２００〜２０００の範囲の分子量を有する環式、線状および分枝またはアルファオレフィン類であり、例えば、アルファオレフィン類はパラフィンワックスの熱分解から得られる。一般にこれらのオレフィン類は炭素数が５〜２０の範囲である。アルファオレフィン類の別の製造法としては、エチレン法が挙げられ。これは炭素数が偶数のオレフィン類を得ることができる。更に、別のオレフィン類の製造法として、周知のチーグラー触媒のような適切な触媒上で製造したアルファオレフィン類の二量体も使用することができる。更に、内部オレフィン類はシリカのような好適な触媒上でのアルファオレフィン類の異性化によって容易に得ることができる。
【００３１】
アルケニルまたはアルキルサクシンイミド類を作るために用いられるポリアミンは、アミン窒素数が２〜１２および炭素数が２〜４０であるポリアミンを用いることができる。ポリアミンはアルケニルまたはアルキルこはく酸無水物と反応させて本発明に用いるアルケニルまたはアルキルサクシンイミドを生じさせる。ポリアミンは１：１〜１０：１の炭素対窒素の割合であるものが好ましい。
【００３２】
アルケニルまたはアルキル サクシンイミドのポリアミン部分は（Ａ）水素、（Ｂ）炭素数が１〜１０個のヒドロカルビル基、（Ｃ）炭素数が２〜１０個のアシル基、および（Ｄ）（Ｂ）及び（Ｃ）のモノケト、モノヒドロキシ、モノニトロ、モノシアノ、低級アルキルおよび低級アルコキシ誘導体から選ばれる置換基によって置換することができる。低級アルキルまたは低級アルコキシに用いられる「低級」は、炭素数が１〜６の基を意味する。ポリアミンのアミン類の置換基の少なくとも１つは水素であり、例えば、ポリアミンの少なくとも１つの塩基性窒素原子は第一級または第二級アミノ窒素原子である。
【００３３】
本発明に使用できるポリアミン成分に使われるヒドロカルビルは、炭素と水素で構成される有機基を意味しこれらは脂肪族、脂環式、芳香族またはそれらの組合わせが可能である。好ましくは、ヒドロカルビル基は脂肪族不飽和、即ちエチレン系およびアセチレン系、特にアセチレン系不飽和を含まない。本発明の置換ポリアミン類は一般に、Ｎ−置換ポリアミン類である。典型的ヒドロカルビル基および置換ヒドロカルビル基にはメチル、エチル、プロピル、ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、等のようなアルキル類、プロペニル、イソブテニル、ヘキセニル、オクテニル、等のようなアルケニル類、２−ヒドロキシエチル、３−ヒドロキシプロピル、ヒドロキシイソプロピル、４−ヒドロキシブチル、等のようなヒドロキシアルキル類、２−ケトプロピル、６−ケトオクチル、等のようなケトアルキル類、エトキシエチル、エトキシプロピル、プロポキシエチル、プロポキシプロピル、２−（２−エトキシエトキシ）エチル、２−（２−（２−エトキシエトキシ）エトキシ）エチル、３，６，９，１２−テトラオキサテトラデシル、２−（２−エトキシエトキシ）ヘキシル、等のようなアルコキシ及び低級アルケノキシアルキル類を含む。前に言及した（Ｃ）置換基のアシル基はプロピオニル、アセチル、等である。さらに好ましい置換基は水素、Ｃ１〜Ｃ６アルキル類およびＣ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキル類である。
【００３４】
置換ポリアミンにおいて置換基はそれらを受容できる何れの原子においても見出すことができる。置換される原子、例えば、置換窒素原子は、一般に幾何学的に不等価である。従って本発明において使用される置換アミンは等価のおよび／または不等価の原子に位置する置換基を有するモノ−およびポリ置換ポリアミンの混合物が可能である。
【００３５】
本発明に使用できるさらに望ましいポリアミンはアルキレンジアミンを含むポリアルキレンポリアミンであり、そして置換ポリアミン類、例えば、アルキルおよびヒドロキシアルキル置換ポリアルキレンポリアミンを含む。好ましくは、アルキレン基は炭素数が２〜６であり、そして窒素原子間に好ましくは２〜３個の炭素原子がある。そのような基はエチレン、１，２−プロピレン、２，２−ジメチル−プロピレン、トリメチレン、１，３，２−ヒドロキシプロピレン、等によって例示される。そのようなポリアミン類の例にはエチレン ジアミン、ジエチレン トリアミン、ジ（トリメチレン）トリアミン、ジプロピレン トリアミン、トリエチレン テトラミン、トリプロピレン テトラミン、テトラエチレン ペンタミン、およびペンタエチレン ヘキサミンを含む。そのようなアミン類は分枝鎖ポリアミン類および前に言及したヒドロキシ−およびヒドロカルビル−置換ポリアミン類を含む置換ポリアミン類のような異性体を包含する。ポリアルキレンポリアミン類中でも、アミン窒素数が２〜１２および炭素数が２〜２４を含むものは特に好ましく、そしてＣ２ 〜Ｃ５アルキレンポリアミン、特に低級ポリアルキレン ポリアミン類、例えば、エチレン、ジアミン、ジプロピレントリアミン、等が最も好ましい。
【００３６】
ポリアミン成分はまた複素環式ポリアミン類、複素環式置換アミン類および置換複素環式化合物をも含むことができ、そして複素環は酸素および／または窒素を含む１つまたは１つ以上の５〜６員の環を含む。そのような複素環は飽和または不飽和のものおよび前掲の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）および（Ｄ）から選ばれる基によって置換することができる。複素環類は２−メチルピペラジン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン、１，２−ビス−（Ｎ−ピペラジニル）エタン、およびＮ，Ｎ′−ビス（ピペラジニル）ピペラジンのようなピペラジン類、２−メチルイミダゾリン、３−アミノピペリジン、２−アミノピリジン、２−（３−アミノエチル）−３−ピロリン、３−アミン ピロリジン、Ｎ−（３−アミノプロピル）モルホリン等によって例示される。複素環式化合物中でも、ピペラジン類が好ましい。
【００３７】
本発明の化合物をつくるために使用することができる典型的ポリアミン類には次のものを含む：エチレン ジアミン、１，２−プロピレン ジアミン、１，３−プロピレン ジアミン、ジエチレン トリアミン、トリエチレン テトラミン、ヘキサメチレン ジアミン、テトラエチレン ペンタミン、メチルアミノプロピレン ジアミン、Ｎ−（ベータアミノエチル）ピペラジン、Ｎ，Ｎ′−ジ（ベータアミノエチル）−ピペラジン、Ｎ，Ｎ′−ジ（ベータアミノエチル）イミダゾリドン−２−、Ｎ−（ベーターシアノエチル）エタン−１，２−ジアミン、１，３，６，９−テトラアミノ−オクタデカン、１，３，６−トリアミノ−９−オキサデカン、Ｎ−（ベーターアミノエチル）ジエタノールアミン、Ｎ′−アセチル−Ｎ′−メチル−Ｎ−（ベーターアミノエチル）−エタン−１，２−ジアミン、Ｎ−メチル−１，２−プロパンジアミン、Ｎ−（ベータニトロエチル）１，３−プロパン ジアミン、５−（ベーターアミノエチル）−１，３，５−ジオキサジン、２−（２−アミノエチルアミノ）−エタノール、２−〔２−（２−アミノエチルアミノ）エチルアミノ〕−エタノール。
【００３８】
好適なポリアミン類のその他の群はプロピレンアミン類（ビスアミノプロピルエチレンジアミン類）である。プロピレンアミン類はアクリロニトリルとエチレンアミン、例えば、Ｈ２Ｎ（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ＺＨ（但しｚは１〜５までの数である）の式を有するエチレンアミンと反応させ、続いて生じた中間体の水添によって作ることができる。従ってエチレンジアミンとアクリロニトリルから作った生成物はＨ２Ｎ（ＣＨ２）３ＮＨ（ＣＨ２）２ＮＨ（ＣＨ２）３ＮＨ２である。
【００３９】
多くの場合本発明のサクシンイミド類の製造における反応体として使われるポリアミンは単一化合物ではなく、ある平均組成を有する１つまたは数個の化合物が支配的な混合物である。例えば、アジリジンの重合またはジクロルエチレンとアンモニアとの反応によってつくられるテトラエチレンペンタミンは低級および高級の両アミン、例えば、トリエチレンテトラミン、置換ピペラジンおよびペンタエチレンヘキサミンを有する。しかし組成は主としてテトラエチレンペンタミンであり、全アミン組成はテトラエチレンペンタミンのものに極めて近い。結局、本発明に使用するサクシンイミドの調製において、ポリアミンの種々の窒素原子が幾何学的に等価でない場合は、いくつかの置換性異性体が可能でありそして最終生成物中に包含される。ポリアミンと無水こはく酸アルケニルまたはアルキルとによりアルケニルまたはアルキルサクシンイミドを生じる反応はこの技術では周知であり、そして米国特許第２９９２７０８、３０１８２９１、３０２４２３７、３１００６７３、３２１９６６６、３１７２８９２および３２７２７４６各号中に開示されている。
【００４０】
上記で言及したように「アルケニルまたはアルキルサクシンイミド」の術語はアルケニルまたはアルキルモノおよびビス−サクシンイミドの双方およびアルケニルまたはアルキルポリサクシンイミドの変性物を称する。ビス−および変性物の製造は反応体のモル比を調製することによって達成できる。例えば、主としてモノまたはビス−サクシンイミドからなる生成物はポリアミンと無水こはく酸のモル比を調節することによってつくることができる。従って、１モルのポリアミンを１モルのアルケニルまたはアルキル置換無水こはく酸と反応させると、主としてモノ−サクシンイミド生成物が作られる。また、２モルのアルケニルまたはアルキル置換無水こはく酸を１モルのポリアミンと反応させれば、ビス−サクシンイミドが作られる。
【００４１】
本発明の方法に使われる特に好ましい種類のアルケニルまたはアルキル サクシンイミド類は一般式（１）によって表すことができる
2008239813.tif 000005
【００４２】
（式中のＲ１は炭素数１０〜３００のアルケニル基またはアルキル基であり、Ｒ２およびＲ４は炭素数２〜１０のアルキレン基であり、Ｒ３は水素または炭素数１〜４のアルキル基であり、ａは０〜１０の数であり、Ｗは-ＮＨ２または下記の一般式（２）を表す。但しＷが一般式（２）の場合は、ａは１〜１０の数であり、少なくとも１つのＲ３は水素である。）
2008239813.tif 000006
【００４３】
（式中のＲ５は炭素数１０〜３００のアルケニル基またはアルキル基を表す。）
上記で述べたように、サクシンイミドの製造に使われるポリアミンは異なる化合物の混合物である。従って、式（１）においてＲ２およびＲ３の各値は、他のＲ２およびＲ３と同一であるかまたは異なってもよいが、好ましくはＲ２は炭素数が２〜６のアルキレンであり、より好ましくはエチレンまたはプロピレンである。また、Ｒ３は好ましくは水素原子であり、ａは好ましくは１〜６の数である。
【００４４】
上記の一般式（２）のアルケニルまたはアルキルサクシンイミドは一般にアルキレンポリアミンとアルケニルまたはアルキル無水こはく酸との反応から作られる。この反応に使われるアルキレンポリアミン類は一般に一般式（４）によって表される。
2008239813.tif 000007
【００４５】
（式中のＲ６およびＲ７は炭素数が２〜１０のアルキレン基を表し、ｘは０〜１０の数を表す。）
一般式（４）のＲ６およびＲ７としては、例えば、エチレン基、プロピレン基、メチルエチレン基、ブチレン基、１−メチルプロピレン基、２−メチルプロピレン基、１，２−ジメチルプロピレン基、１，３−ジメチルプロピレン基、１−メチルブチレン基、２−メチルブチレン基、３−メチルブチレン基、４−メチルブチレン基、２，４−ジメチルブチレン基、１，３−ジメチルブチレン基、ペンチレン基、へキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基等が挙げられる。これらの中でも、炭素数が２〜８のものが好ましく、２〜５がより好ましく、２または３が更に好ましい。また、ｘは０から１０の数であるが、１〜８が好ましく、１〜６が更に好ましい。
【００４６】
一般式（４）で表される化合物としては、例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサアミン、ヘキサエチレンヘプタアミン、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラアミン、テトラプロピレンペンタアミン、ペンタプロピレンヘキサアミン、ヘキサプロピレンヘプタアミン及びこれらの２種以上の混合物が挙げられる。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物に使用できる潤滑基油に特に制約はなく、従来潤滑基油として慣用されている一般的な潤滑基油、例えば、鉱油、合成油及びこれらの混合物が挙げられる。より具体的には、ポリ-α-オレフィン、エチレン-α-オレフィン共重合体、ポリブテン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、アルキル置換ジフェニルエーテル、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、炭酸エステル、シリコーン油、フッ素化油、ＧＴＬ（Gas to Liquids）等の合成油、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油あるいはこれらを精製した精製鉱油類等を用いることができる。これらの基油はそれぞれ単独で用いてもよく、混合物で用いてもよい。これらの潤滑基油の中でも、粘度指数が１００以上の基油を使用するのが好ましく、粘度指数が１００以上のポリ-α-オレフィン、ＧＴＬ、精製鉱油の使用がより好ましい。
【００４８】
本発明の潤滑油組成物全量に対する本発明に使用できるリンモリブデン化合物の含量は、リン含量（２つ以上の化合物を併用する場合はトータルのリン含量）として、１０〜２００質量ｐｐｍ、好ましくは２０〜１００質量ｐｐｍ、より好ましくは３０〜８０質量ｐｐｍである。１０質量ｐｐｍ未満になると、スラッジを分散する能力に劣る場合があり、２００質量ｐｐｍを超えると、添加量に見合った効果が得られない場合や、スラッジを発生させる場合がある。また、アルケニルまたはアルキルサクシンイミド類の含量は、潤滑油組成物全量に対して、０．５〜１０質量％が好ましく、１〜８質量％がより好ましい。０．５質量％未満になると、スラッジを分散する能力に劣る場合があり、１０質量％より多く配合すると、添加量に見合った効果が得られない場合がある。
【００４９】
また、本発明の潤滑油組成物は、公知の潤滑油添加剤の添加を拒むものではなく、使用目的に応じて、酸化防止剤、摩擦低減剤、極圧剤、油性向上剤、清浄剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、防錆剤、腐食防止剤、消泡剤などを本発明の効果を損なわない範囲で添加してもよい。但し、これらの中でリン系の添加剤を使用する場合は、潤滑油組成物中の総リン含量が増えるので、本発明で規定した範囲を超えないようにする必要がある。
【００５０】
ここで、摩擦低減剤としては、例えば、硫化オキシモリブデンジチオカルバメート、硫化オキシモリブデンジチオフォスフェート等の有機モリブデン化合物が挙げられる。これら摩擦低減剤の好ましい配合量は、基油に対してモリブデン含量で３０〜２０００質量ｐｐｍ、より好ましくは５０〜１０００質量ｐｐｍである。ただし、リン原子を含有している硫化オキシモリブデンジチオフォスフェートより、硫化オキシモリブデンジチオカルバメートの使用が好ましく、炭素数８〜１３のアルキル基を持つ硫化オキシモリブデンジチオカルバメートの使用がより好ましい。
【００５１】
また、極圧剤としては、例えば、硫化油脂、オレフィンポリスルフィド、ジベンジルスルフィド等の硫黄系添加剤；モノオクチルフォスフェート、トリブチルフォスフェート、トリフェニルフォスファイト、トリブチルフォスファイト、チオリン酸エステル等のリン系化合物；チオリン酸金属塩、チオカルバミン酸金属塩、酸性リン酸エステル金属塩等の有機金属化合物などが挙げられる。これら極圧剤の好ましい配合量は、基油に対して０．０１〜２質量％、より好ましくは０．０５〜１質量％である。ただし、リン原子を含有している化合物の使用はできるだけ避けるのが好ましい。
【００５２】
更に、油性向上剤としては、例えば、オレイルアルコール、ステアリルアルコール等の高級アルコール類；オレイン酸、ステアリン酸等の脂肪酸類；オレイルグリセリンエステル、ステアリルグリセリンエステル、ラウリルグリセリンエステル等のエステル類；ラウリルアミド、オレイルアミド、ステアリルアミド等のアミド類；ラウリルアミン、オレイルアミン、ステアリルアミン等のアミン類；ラウリルグリセリンエーテル、オレイルグリセリンエーテル等のエーテル類が挙げられる。これら油性向上剤の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜５質量％、より好ましくは０．２〜３質量％である。
【００５３】
また、清浄剤としては、例えば、カルシウム、マグネシウム、バリウムなどのスルフォネート、フェネート、サリシレート、フォスフェート及びこれらの過塩基性塩が挙げられる。これらの中でも過塩基性塩が好ましく、過塩基性塩の中でもＴＢＮ（トータルベーシックナンバー）が３０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのものがより好ましい。更に、リン及び硫黄原子のないサリシレート系の清浄剤が好ましい。これらの清浄剤の好ましい配合量は、基油に対して０．５〜１０質量％、より好ましくは１〜８質量％である。
【００５４】
また、粘度指数向上剤としては、例えば、ポリ（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート、（Ｃ１〜１８）アルキルアクリレート／（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート共重合体、ジエチルアミノエチルメタクリレート／（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート共重合体、エチレン／（Ｃ１〜１８）アルキルメタクリレート共重合体、ポリイソブチレン、ポリアルキルスチレン、エチレン／プロピレン共重合体、スチレン／マレイン酸エステル共重合体、スチレン／イソプレン水素化共重合体等が挙げられる。あるいは、分散性能を付与した分散型もしくは多機能型粘度指数向上剤を用いてもよい。平均分子量は１０，０００〜１，５００，０００程度である。これらの粘度指数向上剤の好ましい配合量は、基油に対して０．１〜２０質量％。より好ましくは０．３〜１５質量％である。
【００５５】
更に、流動点降下剤としては、例えば、ポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルアクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリビニルアセテート等が挙げられ、質量平均分子量は１０００〜１００，０００である。これらの流動点降下剤の好ましい配合量は、基油に対して０．００５〜３質量％、より好ましくは０．０１〜２質量％である。
【００５６】
また、防錆剤としては、例えば、亜硝酸ナトリウム、酸化パラフィンワックスカルシウム塩、酸化パラフィンワックスマグネシウム塩、牛脂脂肪酸アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩又はアミン塩、アルケニルコハク酸又はアルケニルコハク酸ハーフエステル（アルケニル基の分子量は１００〜３００程度）、ソルビタンモノエステル、ノニルフェノールエトキシレート、ラノリン脂肪酸カルシウム塩等が挙げられる。これらの防錆剤の好ましい配合量は、基油に対して０．０１〜３質量％、より好ましくは０．０２〜２質量％である。
【００５７】
更に、腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、テトラアルキルチウラムジサルファイド等が挙げられる。これら腐食防止剤の好ましい配合量は、基油に対して０．０１〜３質量％、より好ましくは０．０２〜２質量％である。
【００５８】
また、消泡剤としては、例えば、ポリジメチルシリコーン、トリフルオロプロピルメチルシリコーン、コロイダルシリカ、ポリアルキルアクリレート、ポリアルキルメタクリレート、アルコールエトキシ／プロポキシレート、脂肪酸エトキシ／プロポキシレート、ソルビタン部分脂肪酸エステル等が挙げられる。これらの消泡剤の好ましい配合量は、基油に対して０．００１〜０．１質量％、より好ましくは０．００１〜０．０１質量％である。
【００５９】
更に、酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ターシャリブチルフェノール（以下、ターシャリブチルをｔ−ブチルと略記する。）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノール、３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸オクチル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸ステアリル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸オレイル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸ドデシル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸デシル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸オクチル、テトラキス｛３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオニルオキシメチル｝メタン、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸グリセリンモノエステル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸とグリセリンモノオレイルエーテルとのエステル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸ブチレングリコールジエステル、３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオン酸チオジグリコールジエステル、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）サルファイド、トリス｛（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニル−オキシエチル｝イソシアヌレート、トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、ビス｛２−メチル−４−（３−ｎ−アルキ���チオプロピオニルオキシ）−５−ｔ−ブチルフェニル｝サルファイド、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、テトラフタロイル−ジ（２，６−ジメチル−４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシベンジルサルファイド）、６−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルアニリノ）−２，４−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン、２，２−チオ−｛ジエチル−ビス−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）｝プロピオネート、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシナミド）、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ベンジル−リン酸ジエステル、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルベンジル）サルファイド、３，９−ビス〔１，１−ジメチル−２−｛β−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ｝エチル〕−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ―ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ビス｛３，３’−ビス−（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド｝グリコールエステル等のフェノール系酸化防止剤；１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ノニルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−β−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジオクチル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルオクチル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系酸化防止剤；ジピリジルアミン、ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｎ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔ−ペンチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジドデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジスチリルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジメトキシジフェニルアミン、４，４’−ビス（４−α，α−ジメチルベンゾイル）ジフェニルアミン、ｐ−イソプロポキシジフェニルアミン、ジピリジルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、フェノチアジンカルボン酸エステル、フェノセレナジン等のフェノチアジン系酸化防止剤；亜鉛ジチオホスフェート等が挙げられる。こ��らの酸化防止剤の好ましい配合量は、基油に対して０．０１〜５質量％が好ましく、０．０５〜４質量％がより好ましく、０．１〜３質量％が更に好ましい。０．０１質量％未満になると、酸化防止剤の効果が現れない場合があり、５質量％を超えると、添加量に見合った効果が得られない場合やスラッジを発生させる場合がある。
【００６０】
本発明の潤滑油組成物は、様々な悪影響を及ぼすリン原子の含有量を抑えながら、同時に酸化防止性能を高めている。リン原子の含有量は使用用途、使用環境によって変化させ、潤滑油組成物全量に対して８００質量ｐｐｍ以下であることが好ましい。ただし、排ガス触媒等を搭載していないディーゼル車の潤滑油等では、リン含量が８００質量ｐｐｍを超えても問題にならない場合がある。こうした場合でも、本発明のリンモリブデン化合物やリンモリブデンアミン化合物を添加することによって、添加しない場合と比較して、潤滑油組成物の酸化防止性能を格段に向上させることができる。
【実施例】
【００６１】
以下本発明を実施例により、具体的に説明する。尚、以下の実施例等において％及びｐｐｍは特に記載が無い限り質量基準である。以下の方法で実施例に使用する化合物を合成した。
化合物１
窒素導入管、還流管、撹拌装置及び温度計を備えた３０００ｍｌフラスコに、モリブデン酸ソーダ２水和物１モル（２４２ｇ）に水２０６ｇ加えて溶解させた後、窒素気流下５０〜６０℃で二酸化チオ尿素０．５モル（５４ｇ）を添加して１時間反応させた。次いで２モルの２０％硫酸（９８０ｇ）を１時間で滴下し、さらに２時間熟成させた。熟成後３０〜４０℃に冷却し、１モルのジオレイルリン酸エステル（５９８ｇ）を１時間で滴下し、更に１０時間反応させた。得られた反応物にｎ−ヘキサン３００ｍｌを加えて３０分撹拌し、その後１時間放置して水層と油層の２層に分離させて水層を除去した。最後に得られた油層を減圧下で脱溶媒し、濃褐色オイル状生成物７１１ｇを得た。得られた濃褐色オイル状生成物を分析した結果、モリブデン含量は１２．２％であり、リン含量は４．２％であった。モリブデンについての収率は９０％であった。
化合物２
アルケニルサクシンビスイミド：重量平均分子量１０００のポリブテニル基を有するアルケニルサクシンビスイミド（ＯＬＯＡ３７３、シェブロンテキサコジャパン社製）を用いた。
化合物３
アルケニルサクシンモノイミド：重量平均分子量１０００のポリブテニル基を有するアルケニルサクシンモノイミド（ルーブリゾール６４０６、日本ルーブリゾール社製）を用いた。
化合物４
アルケニルサクシンモノイミドのホウ素誘導体：重量平均分子量１０００のポリブテニル基を有するアルケニルサクシンモノイミドのホウ素誘導体（ルーブリゾール９３５、日本ルーブリゾール社製）を用いた。
化合物５
アルケニルサクシンビスイミド：重量平均分子量２００００のポリブテニル基を有するアルケニルサクシンビスイミド
化合物６
アルケニルサクシンモノイミド：重量平均分子量２００００のポリブテニル基を有するアルケニルサクシンモノイミド
化合物７
アルケニルサクシンモノイミドのホウ素誘導体：重量平均分子量２００００のポリブテニル基を有するアルケニルサクシンモノイミドのホウ素誘導体
鉱物油
パラフィン系鉱油（動粘度４．１ｍｍ２／ｓ（１００℃）、１８．３ｍｍ２／ｓ（４０℃）、粘度指数（ＶＩ）＝１２６）
（試験法）
ガラス容器に、潤滑油組成物２０ｇを加え、１２０℃にてＮＯ（１０００ｐｐｍ）、ＳＯ２（５０ｐｐｍ）を混合した空気を流量４０ｍｌ／ｍｉｎで吹き込み、３０時間劣化させた。試験後、試料中の沈殿したスラッジをろ別し、その重量を測定した。
【００６２】
潤滑油組成物は、鉱物油に表１の通りに添加剤を加え全成分の合計が１００％になるように調整した。
【００６３】
表１
2008239813.tif 000008
【００６４】
配合量の単位は全て質量部
表１の結果から、実施例１〜６の潤滑油組成物は、どの分散剤との組み合わせでも優れた分散性を有することがわかる。一方比較例は１〜５の潤滑油組成物は評点が低い。本発明の潤滑油組成物は、分散性に優れスラッジの生成量が少なくガソリンエンジン、ディーゼルエンジンなどの内燃機関用潤滑油組成物として好適である。