(57)【要約】【課題】部材点数を増加させることなく、毛倒れを抑制することのできるブラシを提供する。【解決手段】感光ドラムに当接するブラシ１８は、帯状をなす基布２０上に立設されたパイル２１が感光ドラムの回転方向と交差する方向に平行に延びる複数のパイル列を形成することで構成されている。この複数のパイル列のうち、感光ドラムの回転方向に対して最前に位置する最前パイル列２４のパイル２１は、剛性が高い繊維より形成されるとともに、熱処理によりその毛先が感光ドラムの回転方向になびいた毛倒れ状態に保持されている。また、最前パイル列２４と後方パイル列２５ａとの間には、最前列用パイル２１の毛倒れ状態を許容する空隙が、後方パイル列２５を１列分抜くことにより設けられている。【選択図】図２
2008058902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯状をなす基材上に複数のパイルが該パイルと当接する相手部材の移動方向と交差する方向に平行に延びる複数のパイル列を形成するように立設され、
前記各パイル列のうち、前記相手部材の移動方向に対して最前パイル列のパイルは、その後方パイル列のパイルよりも剛性の高い素材で形成されるとともに、熱処理によりその毛先が前記移動方向になびいた毛倒れ状態に保持されることを特徴とするブラシ。
【請求項２】
前記最前パイル列のパイルとその後方パイル列のパイルとの間には、前記最前パイル列のパイルの後方パイル列側への毛倒れを許容する間隙が設けられていることを特徴とする請求項１に記載のブラシ。
【請求項３】
前記間隙は、前記後方パイル列のパイルを一列分以上抜くことにより設けられることを特徴とする請求項２に記載のブラシ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばクリーナーレス方式の画像形成装置において、トナー均一化手段あるいは帯電量制御手段等として使用されるブラシに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式の画像形成装置において、装置の小型化を図るために、画像転写工程後の感光ドラム上に残余するトナーを、現像手段において現像同時クリーニングで感光ドラム上から除去・回収し再利用するようにしてクリーニング装置を廃止したクリーナーレス方式が提案されている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
特許文献１の画像形成装置においては、転写工程後の感光ドラム上に残留するトナーによる帯電ローラの転写残トナー付着汚れや転写残トナー像パターンのゴースト像の発生を防止するため、板状のブラシ部材である転写残トナー均一化手段とトナー帯電量制御手段とを備えている。
【０００４】
これらのブラシ部材は、相手部材たる感光ドラムが回転すると、複数の毛羽（パイル）からなるブラシ部の先端部が回転方向に沿って倒れるが、この先端部が回転方向と逆方向に倒れた状態で感光ドラムに当接してしまうと、感光ドラム上の転写残トナーを掻き落としてしまうおそれがある。また、感光ドラムの回転に伴ってブラシ部が根元から倒れる毛倒れが生じると、感光ドラムとの当接部において当接している毛羽の密度や当接圧が低くなって、機能を十分に発揮することができなくなってしまうという問題があった。こうした問題を解決するため、特許文献１におけるブラシ部材においては、感光ドラムの回転方向上流側となる位置にはブラシ部を感光ドラムの回転方向に傾斜させる傾斜リブを設け、また感光ドラムの回転方向下流側となる位置にはブラシ部が感光ドラムの回転方向に毛倒れしないように支える毛倒れ規制リブを設けるようにしている。
【特許文献１】特開２００３−１６２１７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、こうした傾斜リブや毛倒れ規制リブをブラシ部材に設ける場合には、部品取付けのための位置合わせや取付け作業に手間がかかって作業性が悪いうえ、部材点数が増加するために装置全体の製造コストの上昇を招いてしまうという問題があった。
【０００６】
なお、上記クリーナーレス方式の画像形成装置において感光ドラムに当接するブラシ部材に限らず、ブラシ部の先端部が相手部材に当接した状態で使用される帯状のブラシにあっては、こうした実情も概ね共通したものとなっている。
【０００７】
本発明は、このような課題に着目してなされたものである。その目的とするところは、部材点数を増加させることなく、毛倒れを抑制することのできるブラシを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、帯状をなす基材上に複数のパイルが該パイルと当接する相手部材の移動方向と交差する方向に平行に延びる複数のパイル列を形成するように立設され、前記各パイル列のうち、前記相手部材の移動方向に対して最前パイル列のパイルは、その後方パイル列のパイルよりも剛性の高い素材で形成されるとともに、熱処理によりその毛先が前記移動方向になびいた毛倒れ状態に保持されることを要旨とする。
【０００９】
上記構成によれば、最前パイル列のパイルが予め熱処理により所望の角度に毛倒れ状態とされていることから、ブラシと相手部材との当接時に、パイルが相手部材の移動方向と逆方向に倒れた状態で当接することがなくなる。また、最前パイル列のパイルは剛性の高い素材で形成されているために、パイルが根元から倒れる毛倒れを抑制することができるとともに、後方パイル列のパイルを保護する形となり、パイル全体の毛倒れが抑制される。したがって、部品点数を増加させることなくブラシの毛倒れを抑制することができる。なお、最前パイル列のパイルは、その剛性により、熱処理による毛倒れ状態を確実に保持することができる。一方、後方パイル列のパイルには柔らかい素材を使用することにより、相手部材を傷つけることなくその表面を掃くことができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記最前パイル列のパイルとその後方パイル列のパイルとの間には、前記最前パイル列のパイルの後方パイル列側への毛倒れを許容する間隙が設けられていることを要旨とする。
【００１１】
上記構成によれば、前記最前パイル列のパイルとその後方パイル列のパイルとの間には、最前パイル列のパイルの後方パイル列側への毛倒れを許容する間隙が設けられていることから、後方パイル列のパイルが最前パイル列のパイルに寄りかかられて該パイルとともに毛倒れ状態となることが抑制される。また、最前パイル列の毛倒し加工をする際に、後方パイル列が抵抗となって加工しにくくなることを回避できる。また、この間隙によって最前パイル列のみを毛倒れ状態に保持することができるため、最前パイル列の毛先高さは後方パイル列の毛先高さよりも低くなり、柔らかい後方パイル列の毛先のみを相手部材に当接させることも可能となる。さらに、このブラシが粉粒体を掃くために用いられた場合には、パイルの隙間に入った粉粒体が最前パイル列のパイルの背後に設けられた間隙から排出されるため、ブラシの目詰まりを抑制することができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、前記間隙は、前記後方パイル列のパイルを一列分以上抜くことにより設けられることを要旨とする。
上記構成によれば、最前パイル列のパイルとその後方パイル列のパイルとの間の間隙は後方パイル列のパイルを一列分以上抜くことにより設けるため、位置合わせなどの手間のかかる作業を行う必要がない。したがって、製造時の作業性を大きく悪化させることがなく、毛倒れを抑制することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、部材点数を増加させることなく、毛倒れを抑制することのできるブラシを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明をクリーナーレス方式の画像形成装置（以下、単に画像形成装置という）に用いられるブラシ部材に具体化した一実施形態を図１〜図３にしたがって説明する。
図１は、本実施形態における画像形成装置を模式的に示した図である。この画像形成装置内において、相手部材としての感光ドラム１１は、支軸１１ａにより回転可能に支持され、その表面において帯電可能に構成されている。感光ドラム１１の周囲には、その上方位置から回転方向に向かって順番に、帯電部１２、露光装置１３、現像装置１４、転写ローラ１５およびブラシユニット１６が配設されている。なお、転写ローラ１５は感光ドラム１１の中心方向に付勢された態様で感光ドラム１１の下側に配置されるとともに、転写ローラ１５と感光ドラム１１との間に挟まれるような態様で転写ベルト１７が敷設されている。
【００１５】
また、ブラシユニット１６を構成するハウジング１６ａは感光ドラム１１に対向する側に開口部を有する四角箱状をなすとともに、その開口部には「く」の字状に形成された支持体１６ｂが配設されている。そして、トナー均一化手段であるブラシ１８および帯電量制御手段であるブラシ１９が、感光ドラム１１の中心方向へ向いたそれぞれの先端部が感光ドラム１１の表面に当接するようにして、支持体１６ｂに固定支持されている。
【００１６】
この画像形成装置で画像を形成する際には、感光ドラム１１が回転して帯電部１２でその表面全体が帯電された後、露光装置１３により印字される部分にレーザー光が照射される。すると、光があたった部分の電圧が低下することで、感光ドラム１１の表面に静電潜像が形成される。その後、現像装置１４のハウジング１４ａ内に回転可能に支持された現像スリーブ１４ｂから帯電された粉粒体であるトナーが供給されると、感光ドラム１１の表面における電圧の低下した部分にのみトナーが付着する。そして、転写ベルト１７上に図示しない給紙装置により記録用紙Ｐが供給されるとともに、記録用紙Ｐが転写ローラ１５により転写ベルト１７を介してトナーと逆極性に帯電される。したがって、記録用紙Ｐが感光ドラム１１と転写ローラ１５との間を通過する際に、感光ドラム１１の表面に付着したトナーが記録用紙Ｐに転写されることで、記録用紙Ｐ上に可視像が形成される。
【００１７】
トナーが記録用紙Ｐに転写された後、感光ドラム１１の表面にはいわゆる転写残トナーが不均一に付着している。この転写残トナーは、正極性のものや逆極性のもの、また帯電量が少ないものなどが混在しているため、ブラシユニット１６に備えられたブラシ１８によって均一化されるとともにブラシ１９によって帯電極性が調整された後、現像装置１４により現像同時回収される。
【００１８】
次に、ブラシユニット１６に備えられたブラシ１８およびブラシ１９の構成について、図２および図３にしたがって説明する。なお、ブラシ１８とブラシ１９とは同様の構成からなるため、ここでは代表してブラシ１８について説明する。
【００１９】
図２に示すように、ブラシ１８は感光ドラム１１の長手方向（軸方向）長さとほぼ同じ長さの帯状をなす基材としての基布２０と、その基布２０上に立設されたパイル２１とから構成されている。基布２０の裏面には合成樹脂製のコーティング剤によるコーティング層２２が設けられることにより、パイル２１の根元と基布２０とが接合されている。コーティング層２２の裏面には貼付層２３が設けられており、この貼付層２３によりブラシ１８を支持体１６ｂに対して貼り付けることができるようになっている。
【００２０】
基布２０としては、耐久性、柔軟性が高い材料よりなる織布、フィルム等の材料が使用される。このような材料としては、ポリエステル、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリアミドおよびウレタン樹脂等が挙げられる。本実施形態における基布２０は、図３に示すように、ポリエステル製の繊維よりなるタテ糸２０ａおよびヨコ糸２０ｂを織りなすことによって構成されている。
【００２１】
パイル２１は、支持体１６ｂにブラシ１８を取り付けた場合に感光ドラム１１の移動方向である回転方向と交差する方向に平行に延びる複数のパイル列を形成している。この複数のパイル列のうち、感光ドラム１１の回転方向に対して最前（回転方向上流側）に位置する最前パイル列２４のパイル（最前列用パイル）２１は、剛性が高く、耐久性、摺動性の良い繊維より形成されるとともに、熱処理によりその毛先が感光ドラム１１の回転方向に対して所望の角度をなしてなびいた毛倒れ状態に保持されている。また、最前パイル列２４よりも感光ドラム１１の回転方向後方（回転方向下流側）に配置された後方パイル列２５のパイル（後方列用パイル）２１は、最前列用パイル２１よりも柔軟性が高く、摺動性の良い導電性繊維より形成されている。なお、本実施形態において後方パイル列は３列形成されており、最前パイル列２４に近い順から後方パイル列２５ａ、２５ｂ、２５ｃがそれぞれ感光ドラム１１の回転方向と交差する方向に平行に列をなしている。
【００２２】
ここで、隣接する最前パイル列２４と後方パイル列２５ａとの間には、最前パイル列２４のパイル（最前列用パイル）２１の後方列側への毛倒れ状態を許容する空隙が設けられている。この空隙は、後方パイル列を１列分抜くことにより設けられる。すなわち、本実施形態においては、パイル列５列分の幅を有する基布２０に対して、間の一列を抜いた状態で合計４列のパイル列が形成されている。
【００２３】
なお、最前パイル列２４及び後方パイル列２５を形成するパイル２１はいずれも同じ長さとなっているが、最前パイル列２４は毛倒れ状態に保持されているため、後方パイル列２５よりもその毛先高さが低くなっている。
【００２４】
最前列用パイル２１を形成する繊維（以下、「最前列用繊維」という。）としては、レーヨン繊維、キュプラ繊維等の再生繊維、フッ素繊維、ポリアミド繊維、アクリル繊維、ポリプロピレン繊維、ポリエステル繊維等の合成繊維等が挙げられる。また、この最前列用繊維は、その見掛けヤング率が１０００〜２０００００ＭＰａの範囲内であるものが好ましい。これに対して、最前列用繊維の見掛けヤング率が１０００ＭＰａ未満の場合には、最前列用パイル２１が所望の角度での毛倒れ状態を保持できず、毛倒れが進んでしまうおそれがある。一方、最前列用繊維の最前列用繊維の見掛けヤング率が２０００００ＭＰａより大きい場合には柔軟性が低下して毛倒し加工がしづらくなる上、相手部材たる感光ドラム１１に最前列用パイル２１が接触した場合に、感光ドラム１１の表面を傷つけるおそれがある。
【００２５】
加えて、最前列用繊維は、画像形成装置内で正極性または逆極性に帯電されたトナー等の粉粒体が繊維表面に付着することを抑制するため、感光ドラム１１等の相手部材に摩擦されて帯電されたとき、粉粒体と同じ極性となるものを使用することが好ましい。なお、最前列用繊維は必ずしも導電性を有している必要はなく、使用部位あるいは使用目的により導電性としたり、非導電性としたりして使い分けることができるが、導電性を有する繊維を使用する場合には、その比抵抗率を後方列用パイル２１と同じ程度にすることが好ましい。
【００２６】
一方、後方列用パイル２１を形成する繊維（以下、「後方列用繊維」という。）としては、レーヨン繊維、キュプラ繊維等の再生繊維、フッ素繊維、ポリアミド繊維、アクリル繊維、ポリプロピレン繊維、ポリエステル繊維等の合成繊維等が挙げられる。前に挙げた繊維に導電性を付与する方法としては、原糸段階において導電性物質を練り込む、または溶融紡糸法等により１本の繊維中に導電性物質が練り込まれた導電性の部分と導電性物質を練り込まない非導電性の部分とを有する複層構造にする方法と、紡糸後に導電性物質を含む加工液によって繊維表面を被覆する方法とがある。このような導電性物質としては、銀、銅、ニッケル等の金属、酸化亜鉛、酸化錫等の金属化合物、炭素等の微粒子が挙げられる。
【００２７】
パイル２１は、基布２０に上述した各繊維を束ねてなる複数本のパイル糸をパイル織りすることによって得られる。パイル織りは、パイル２１を形成するパイル糸を基布２０のヨコ糸２０ｂに絡ませるようにして織り込む方法であり、本実施形態においてはパイル２１を形成するパイル糸は基布２０のヨコ糸２０ｂに対しＵ字状に絡ませるようにして織り込まれている。
【００２８】
なお、最前列用繊維を用いてパイル糸（最前列用パイル２１）を形成する際、最前列用繊維は、単繊維当たりの太さを５〜５０デシテックスの範囲内に設定することが好ましい。最前列用繊維の単繊維当たりの太さが５デシテックス未満の場合にはその剛性が低下して所望の角度での毛倒れ状態を保持できなくなり、毛倒れが進んでしまうおそれがある。一方、最前列用繊維の単繊維当たりの太さが５０デシテックスより太い場合には柔軟性が低下して毛倒し加工がしづらくなる上、感光ドラム１１に接触した場合に摺動抵抗が大きくなるおそれがある。加えて、最前列用繊維よりなるパイル糸（最前列用パイル２１）は、後方列用繊維よりなるパイル糸（後方列用パイル２１）と比較して、単糸当たりの太さが太くなるように形成することがより好ましい。本実施形態の最前列用繊維よりなるパイル糸（最前列用パイル２１）は、太さが約１１デシテックスの単繊維を撚り合わせ、その太さが５６０デシテックス／５０フィラメントとなるように形成されている。
【００２９】
また、後方列用繊維を用いてパイル糸（後方列用パイル２１）を形成する際、後方列用繊維は、単繊維当たりの太さを２〜２０デシテックスの範囲内に設定することが好ましい。後方列用繊維の単繊維当たりの太さが２デシテックス未満の場合には強度が低下して毛切れを生じやすくなり、２０デシテックスより太い場合には柔軟性が低下して摺動抵抗が大きくなるおそれがある。本実施形態の後方列用繊維よりなるパイル糸（後方列用パイル２１）は、太さが約７デシテックスの単繊維を撚り合わせ、その太さが３３０デシテックス／４８フィラメントとなるように形成されている。
【００３０】
コーティング層２２を形成するコーティング剤としては、スチレン−ブタジエン共重合ゴム等のゴム系溶剤型接着剤、またはエチレン−アクリル酸エステル共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリメタクリル酸メチル等の接着性樹脂が用いられる。これらのコーティング剤は基布２０を形成するタテ糸２０ａおよびヨコ糸２０ｂの間に合浸され、各糸２０ａ，２０ｂおよびパイル２１の根元を強固に保持するとともに、各糸２０ａ，２０ｂのほつれを抑制している。なお、ブラシ１８はパイル２１のみでも十分な導電性を有してはいるが、このコーティング層２２に導電性を付与することにより、パイル２１の導電性をより良好に発揮することができるため、コーティング剤は導電性を有するものが好ましい。コーティング層２２に導電性を付与する方法としては、コーティング剤に前述した導電性物質を練り込む方法が挙げられる。
【００３１】
貼付層２３は、芯材を有しないもの、または芯材を有し、その両面に粘着剤を塗布した感圧接着剤が使用される。また、貼付層２３はコーティング層２２と同様に導電性を有するものが好ましい。本実施形態の貼付層２３は、アルミニウム製の薄膜を芯材２３ａとし、この芯材２３ａの表面および裏面に導電性を有するアクリル系の感圧接着剤２３ｂが塗布された両面粘着テープにより形成されている。
【００３２】
次に、以上のように構成されたブラシ１８の作用を説明する。
ブラシ１８は感光ドラム１１の表面に付着した転写残トナーを均一化するために、その毛先が感光ドラム１１の表面に軽く当接した状態でブラシユニット１６に取り付けられる。このとき、ブラシ１８の最前パイル列２４を構成する最前列用パイル２１は予め感光ドラム１１の回転方向に対して所望の角度をなしてなびいた毛倒れ状態に保持されているため、感光ドラム１１の回転方向と逆方向に倒れた状態で当接することが回避される。
【００３３】
また、最前パイル列２４は毛倒れ状態に保持されることにより、後方パイル列２５よりも毛先高さが低くなっているため、感光ドラム１１へは後方パイル列２５のみが接触するようにパイル２１の毛先高さを調整することも可能である。この場合、柔軟性のある後方パイル列２５のみが感光ドラム１１に接触するため、摺動抵抗をより低減することができる。本実施形態においては、後方パイル列２５のみが感光ドラム１１に接触するように設定されている。
【００３４】
また、画像形成装置が稼働され、ブラシ１８が回転する感光ドラム１１に当接した状態が続くと、パイル２１は経時劣化等により、感光ドラム１１の回転方向に毛倒れしようとする。このとき、最前列用パイル２１は剛性の高い繊維から形成されるとともに、予め所望の角度で毛倒れ状態に保持されているため、最前パイル列２４のパイル２１が根元から倒れてしまう毛倒れが抑制される。また、最前列用パイル２１が毛倒れした場合には、その後方に位置する後方パイル列２５の後方列用パイル２１に寄りかかる形となり、後方列用パイル２１の毛倒れをも招いてしまうが、本実施形態においては、最前パイル列２４によって後方パイル列２５の根元が保護される形となり、パイル２１全体の毛倒れが抑制される。一方、感光ドラム１１へは良好な柔軟性を有する細い後方列用繊維から形成された後方パイル列２５のみが接触するようになっているため、感光ドラム１１の表面を傷付けることなく、トナーを均一化することができる。
【００３５】
さらに、ブラシ１８が粉粒体であるトナーを掃くうちに、トナーがブラシ１８の根元の隙間などに入り込んでしまい、こうした隙間にトナーが溜まってしまうとブラシ１８の機能低下を招くおそれがある。ここで、最前パイル列２４と後方パイル列２５ａとの間には間隙が設けられているため、パイル２１の隙間に入ったトナーがこの間隙から速やかに排出されることで、ブラシ１８の目詰まりが抑制される。
【００３６】
以上説明したように、本実施形態によっては以下のような効果が発揮される。
（１）最前パイル列２４を構成する最前列用パイル２１が予め熱処理により所望の角度に毛倒れ状態とされていることから、ブラシ１８と感光ドラム１１との当接時に、この最前列用パイル２１が感光ドラム１１の回転方向と逆方向に倒れた状態で当接することがなくなる。また、最前列用パイル２１は剛性の高い素材で形成されているために、根元から倒れる毛倒れを抑制することができるとともに、最前列用パイル２１によって後方パイル列２５を構成する後方列用パイル２１の根元が保護される形となり、パイル２１全体の毛倒れが抑制される。したがって、部品点数を増加させることなくブラシ１８の毛倒れを抑制することができる。
【００３７】
（２）最前列用パイル２１は、その剛性により、熱処理による毛倒れ状態を確実に保持することができる。一方、後方列用パイル２１は柔軟性の高い素材で形成することにより、感光ドラム１１を傷つけることなくトナーを均一化したり、帯電量を調整したりすることができる。
【００３８】
（３）最前パイル列２４と後方パイル列２５ａとの間には、最前列用パイル２１の毛倒れを許容する間隙が設けられていることから、後方列用パイル２１が最前列用パイル２１とともに毛倒れ状態となることが抑制される。また、この間隙によって最前パイル列２４のみが毛倒れ状態に保持され、その毛先高さが後方パイル列２５よりも低くなっているため、剛性の高い素材で形成される最前パイル列２４が感光ドラム１１に接触してその表面を傷つけることが抑制される。
【００３９】
（４）パイル２１の隙間に入ったトナーが最前パイル列２４の背後に設けられた間隙から排出されるため、ブラシ１８の目詰まりを抑制することができる。
（５）最前パイル列２４と後方パイル列２５ａとの間の間隙は後方パイル列２５を一列分抜くことにより設けるため、位置合わせなどの手間のかかる作業を行う必要がない。したがって、製造時の作業性を大きく悪化させることがなく、毛倒れを抑制することができる。
【００４０】
（変更例）
なお、上記実施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。
・最前パイル列２４と後方パイル列２５ａの間だけでなく、各後方パイル列２５の列間にも間隙を設けてもよい。こうした空隙をトナーが溜まりやすい箇所に設けることによって、ブラシ１８の目詰まりを効果的に抑制することができる。
【００４１】
・ブラシの用途に応じて、後方パイル列を２列または４列以上としてもよい。
・ブラシ全体で良好な柔軟性が確保できる場合には、最前パイル列２４を２列以上としてもよい。
【００４２】
・最前パイル列２４と後方パイル列２５ａとの間に設けられる間隙は、後方パイル列１列分に限らず、２列以上を抜くことによって間隙を広くしてもよい。なお、間隙をどの程度広くするかは、最前パイル列パイル２４をどの程度の角度で倒したいかによって適宜設定することができる。
【００４３】
・最前パイル列２４は、最前パイル列２４又は後方パイル列２５を形成するパイル２１の長さを変化させたり毛倒れの角度を変化させたりすることにより、毛倒れ状態において感光ドラム１１に接触するような毛先高さに設定してもよい。なお、この場合には、感光ドラム１１の表面を傷つけないような繊維により最前パイル列２４を形成することが好ましい。
【００４４】
・ブラシは転写残トナーの均一化や帯電量調整に用いられる場合に限らず、例えば転写ベルトのクリーニングブラシ等として具体化してもよい。また、画像形成装置以外に用いられるブラシとして具体化してもよい。
【００４５】
・ブラシが移動する相手部材と当接するように固定支持されて使用される場合に限らず、ブラシが移動して相手部材を摺動する態様で使用された場合にも、同等の効果を奏することができる。
【００４６】
さらに、上記実施形態より把握できる技術的思想について以下に記載する。
（１）帯状をなす基材上に複数のパイルが該パイルと当接する相手部材の移動方向と交差する方向に平行に延びる複数のパイル列を形成するように立設され、
前記各パイル列のうち、各列の延びる方向と交差する方向で両端に位置する外側列のパイルは、その内側に位置する列のパイルよりも剛性の高い素材で形成されるとともに、熱処理によりその毛先が内側になびいた毛倒れ状態に保持されることを特徴とするブラシ。
【００４７】
このように構成すれば、相手部材が逆方向に移動する場合においても、ブラシを付け替えることなく使用することができるので、汎用性が向上する。
（２）帯状をなす基材上に複数のパイルが該パイルと当接する相手部材の移動方向と交差する方向に平行に延びる複数のパイル列を形成するように立設され、
前記各パイル列のうち、各列の延びる方向と交差する方向で内側に位置する列のパイルを１列分以上抜くことにより、前記各パイル列間に間隙が設けられたことを特徴とするブラシ。
【００４８】
このように構成すれば、トナーが溜まりやすい任意の箇所に空隙を設けることができるので、ブラシの目詰まりを効果的に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】実施形態のブラシを画像形成装置に取り付けた状態を示す模式図。
【図２】実施形態のブラシを示す斜視図。
【図３】実施形態のブラシを示す断面図。
【符号の説明】
【００５０】
１１…相手部材としての感光ドラム、１８，１９…ブラシ、２０…基材としての基布、２１…パイル、２４…最前パイル列、２５，２５ａ，２５ｂ，２５ｃ…後方パイル列。
【図１】
2008058902.tif 000003
【図２】
2008058902.tif 000004
【図３】
2008058902.tif 000005