(57)【要約】【課題】  弾性クローラの帯幅方向端部側の耳切れを抑制する。【解決手段】  クローラ本体７の帯幅方向Ｚ両側部に、クローラ本体７の周方向Ｙで隣接する芯金９間で且つクローラ本体７の抗張体１０よりも内周側に埋設された補強部材１６を設け、  この補強部材１６のクローラ本体帯幅方向Ｚの長さｌを、クローラ本体７の帯幅方向Ｚの幅を２Ｗとしたとき、０．７５Ｗ以上０．８５Ｗ以下とし、  補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの幅ｒを、芯金９のクローラ本体周方向Ｙの幅をＲとしたとき、０．１Ｒ以上０．３Ｒ以下とし、  補強部材１６の厚みｔを、クローラ本体７の帯幅方向Ｚの端部における厚みをＴとしたとき、０．２Ｔ以上０．４Ｔ以下とする。【選択図】図１
2008239090.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム様弾性材によって無端帯状に形成されたクローラ本体（７）を備え、このクローラ本体（７）の外周側に、地面に接地するラグ（８）を周方向（Ｙ）に間隔をおいて設けると共に、クローラ本体（７）内に、周方向（Ｙ）に間隔をおいて配置された芯金（９）と、この芯金（９）のクローラ本体外周側においてクローラ本体（７）の周方向（Ｙ）にわたるように配設された抗張体（１０）とを埋設してなる弾性クローラにおいて、
クローラ本体（７）の帯幅方向（Ｚ）両側部に、クローラ本体（７）の周方向（Ｙ）で隣接する芯金（９）間で且つクローラ本体（７）の抗張体（１０）よりも内周側に埋設された補強部材（１６）を設け、
この補強部材（１６）のクローラ本体帯幅方向（Ｚ）の長さ（ｌ）は、クローラ本体（７）の帯幅方向（Ｚ）の幅を２Ｗとしたとき、０．７５Ｗ以上０．８５Ｗ以下とされ、
補強部材（１６）のクローラ本体周方向（Ｙ）の幅（ｒ）は、芯金（９）のクローラ本体周方向（Ｙ）の幅をＲとしたとき、０．１Ｒ以上０．３Ｒ以下とされ、
補強部材（１６）の厚み（ｔ）は、クローラ本体（７）の帯幅方向（Ｚ）の端部における厚みをＴとしたとき、０．２Ｔ以上０．４Ｔ以下とされていることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
クローラ本体（７）の帯幅方向（Ｚ）の端面（７ａ）から補強部材（１６）までの距離（Ｘ）を、０．０５Ｗ以上０．１Ｗ以下としたことを特徴とする請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
補強部材（１６）を、金属、又は、高分子ポリエチレン，繊維補強樹脂等のプラスチックよりなる板材によって構成したことを特徴とする請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バックホー等の建設機械やトラクタ，コンバイン等の農業機械などの走行部として採用されるクローラ式走行装置に用いられる弾性クローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、クローラ式走行装置に用いられる弾性クローラとして、ゴムによって無端帯状に形成されたクローラ本体を備え、このクローラ本体の外周側に、地面に接地するラグを周方向に間隔をおいて設けると共に、クローラ本体内に、周方向に間隔をおいて配設された芯金と、該芯金のクローラ本体外周側においてクローラ本体の周方向にわたるように配設された抗張体とを埋設してなるものがある。
【特許文献１】特開２００５−２７１７０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
弾性クローラにあっては、図６に示すように、芯金９のクローラ本体帯幅方向Ｚの幅はクローラ本体７の帯幅方向Ｚの幅に比べて短く、弾性クローラ６の芯金９よりクローラ本体帯幅方向Ｚの外方側のクローラ翼部１４はゴムだけで形成されており、このクローラ翼部１４におけるラグ８が縁石等に乗り上げると、該クローラ翼部１４は矢示Ａ方向に変形するが、この矢示Ａ方向の変形が生じた場合、クローラ翼部１４は、芯金９のクローラ本体帯幅方向Ｚの端部付近で大きく屈曲するように変形し、このクローラ翼部１４の大きく屈曲する部分において、弾性クローラ６にラグ８の接地面側からの亀裂が入り、該亀裂が成長して芯金９端部にまで達し、ラグの耳切れ（ラグの割れ）が発生する場合がある。
【０００４】
本発明は、前記問題点に鑑みて、前述した亀裂の発生を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記技術的課題を解決するために本発明が講じた技術的手段は、ゴム様弾性材によって無端帯状に形成されたクローラ本体を備え、このクローラ本体の外周側に、地面に接地するラグを周方向に間隔をおいて設けると共に、クローラ本体内に、周方向に間隔をおいて配置された芯金と、この芯金のクローラ本体外周側においてクローラ本体の周方向にわたるように配設された抗張体とを埋設してなる弾性クローラにおいて、
クローラ本体の帯幅方向両側部に、クローラ本体の周方向で隣接する芯金間で且つクローラ本体の抗張体よりも内周側に埋設された補強部材を設け、
この補強部材のクローラ本体帯幅方向の長さは、クローラ本体の帯幅方向の幅を２Ｗとしたとき、０．７５Ｗ以上０．８５Ｗ以下とされ、
補強部材のクローラ本体周方向の幅は、芯金のクローラ本体周方向の幅をＲとしたとき、０．１Ｒ以上０．３Ｒ以下とされ、
補強部材の厚みは、クローラ本体の帯幅方向の端部における厚みをＴとしたとき、０．２Ｔ以上０．４Ｔ以下とされていることを特徴とする。
【０００６】
また、クローラ本体の帯幅方向の端面から補強部材までの距離を、０．０５Ｗ以上０．１Ｗ以下とするのがよい。
また、補強部材を、金属、又は、高分子ポリエチレン，繊維補強樹脂等のプラスチックよりなる板材によって構成してもよい。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、弾性クローラのクローラ本体帯幅方向の端部側が縁石等に乗り上げて該弾性クローラの縁石等に乗り上げた部分が上方側に変形する際において、この弾性クローラの変形を補強部材によって緩和することができ、弾性クローラに亀裂が発生するのを抑制することができる（ラグの耳切れを起こすのを抑制することができる）。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図３において、１は建設機械や農業機械の走行部として採用されるクローラ式走行装置である。
このクローラ式走行装置１は、前後一側に配置されたスプロケット２と、前後他側に配置されたアイドラ３と、これらスプロケット２とアイドラ３との間に配置された複数の転輪４とをトラックフレーム５に左右方向の軸心回りに回転自在に支持すると共に、前記スプロケット２，アイドラ３及び複数の転輪４にわたって無端状の弾性クローラ６を巻き掛けることで主構成され、スプロケット２を回転駆動させることにより、該スプロケット２から弾性クローラ６に駆動力が伝達されて該弾性クローラ６が周方向Ｙに循環回走され、これにより前後方向に走行可能とされている。
【０００９】
前記弾性クローラ６は、ゴム、樹脂等のゴム様弾性材（本実施の形態ではゴム）によって無端帯状に形成されたクローラ本体７を有し、このクローラ本体７は、その帯幅方向Ｚを左右方向に一致させて、スプロケット２，アイドラ３及び転輪４に巻き掛けられる。
図１及び図２に示すように、このクローラ本体７の外周側には、地面に接地するラグ８が周方向Ｙに間隔をおいて且つ全周にわたって設けられている。
このラグ８は、本実施の形態では、クローラ本体７の右端から該クローラ本体７の左側部分の左右方向Ｚ中途部に至るように左右方向Ｚに直線状に形成されたラグ８と、クローラ本体７の左端から該クローラ本体７の右側部分の左右方向Ｚ中途部に至るように左右方向Ｚに直線状に形成されたラグ８とが、クローラ本体周方向Ｙにおいて交互に配置されている。
【００１０】
また、クローラ本体７内には、周方向Ｙに間隔をおいて配設された芯金９と、該芯金９のクローラ本体外周側においてクローラ本体７の周方向Ｙにわたるように配設された抗張体１０とが埋設されている。
芯金９は、金属等の硬質材料によって形成されており、クローラ本体７の左右方向Ｚ中央側に位置する中央部１１と、この中央部１１から左右両側に一体的に延出された翼部１２とから主構成されている。
各芯金９は、１つのラグ８に対して１つの芯金９が対応するように、ラグ形成位置と略同位置に設けられている。
【００１１】
また、芯金９の中央部１１には、クローラ本体７の左右方向Ｚ中央側に位置し且つクローラ本体７の内周側に向けて突出する左右一対の脱輪防止突起１３が一体形成され、この脱輪防止突起１３に、転輪４，アイドラ３，スプロケット２が係合することにより弾性クローラ６の脱輪（弾性クローラ６の外れ）が防止される。
本実施の形態では、クローラ本体７の左右方向Ｚの幅は、芯金９の左右方向Ｚの幅の２倍強に形成されており、クローラ本体７の左右両側は、芯金９から左右方向外方側に大きく延出されている（弾性クローラ６の芯金９から左右方向外方側に延出した部分をクローラ翼部１４という）
また、クローラ本体７の左右方向Ｚ中央部には、スプロケット２から弾性クローラ６に動力を伝達すべく該スプロケット２の歯が挿入される係合孔１５が、クローラ本体７の周方向Ｙで隣接する芯金９の各間に、クローラ本体７の厚さ方向貫通状に形成されている。
【００１２】
抗張体１０は多数本のスチールコード等の抗張力コードから構成されており、この抗張力コードはクローラ本体７内に周方向Ｙ全周にわたるように埋設され且つ左右方向Ｚに並べて配置されており、該抗張体１０はスプロケット２から芯金９に伝達された動力をクローラ本体７の全周に伝達する機能と、クローラ本体７に加えられる張力に耐える機能とを有する。
また、抗張体１０は左右一対設けられ、芯金９を外囲いするように該芯金９のクローラ本体７外周側に配置されており、該抗張体１０の左右方向Ｚの内端（クローラ本体７の左右方向Ｚ中央側の端部）は、脱輪防止突起１３のクローラ本体７外周側に位置し、抗張体１０の左右方向Ｚの外端（クローラ本体７の左右方向Ｚ中央側の端部とは反対側の端部）は、芯金９の左右方向Ｚの端部近傍（本実施の形態では、芯金９の左右方向Ｚの端部より若干内方側）に位置している。
【００１３】
クローラ本体７の左右両側部には補強部材１６が、クローラ本体周方向Ｙに間隔をおいて配置されて埋設されている。
この補強部材１６は、金属（鋼材）、又は、高分子ポリエチレン，繊維補強樹脂等のプラスチックよりなる板材によって構成され、本実施の形態では、左右方向Ｚに長く且つ左右方向Ｚに直線状の帯板材によって構成されている。
また、補強部材１６は、クローラ本体７の周方向Ｙで隣接する芯金９間で且つクローラ本体７の抗張体１０よりも内周側に設けられている。
【００１４】
また、この補強部材１６の左右方向Ｚの長さｌは、クローラ本体７の左右方向Ｚの幅を２Ｗとしたとき、０．７５Ｗ以上０．８５Ｗ以下とされ、補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの幅ｒは、芯金９のクローラ本体周方向Ｙの幅をＲとしたとき、０．１Ｒ以上０．３Ｒ以下とされ、補強部材１６の厚みｔは、クローラ本体７の左右方向Ｚの端部における厚みをＴとしたとき、０．２Ｔ以上０．４Ｔ以下とされている。
また、クローラ本体７の左右方向Ｚの端面７ａから補強部材１６までの距離Ｘは、０．０５Ｗ以上０．１Ｗ以下とされており、該補強部材１６の左右方向Ｚの内端は、抗張体１０の左右方向Ｚの内端と同位置（又は抗張体１０の左右方向Ｚの内端の近傍位置）に位置している。
【００１５】
なお、本実施の形態では、各芯金９間のクローラ周方向Ｙ中央部に１つの補強部材１６が設けられている場合が例示されているが、芯金９間の間隔によっては、芯金９間に２つの補強部材１６がクローラ本体周方向Ｙに並べて設けられていてもよい。
また、補強部材１６は、必ずしも直線状である必要はなく、弾性クローラ６の形状に沿って曲がった形状でもよい。
また、補強部材１６の厚みｔは、幅方向又は長さ方向に均一とされている必要はない。
次に、前記補強部材１６が設けられていない弾性クローラ６と、補強部材１６を設けた弾性クローラ６とを比較して、本発明の効果について説明する。
【００１６】
弾性クローラ６のラグ８がクローラ翼部１４において石１７に乗り上げたとき、クローラ翼部１４はゴムだけで構成されているため、補強部材１６が設けられていないと、図４（ａ）に示すように、変形のない芯金９の左右方向Ｚ端部付近で大きく変形する。
これを側方から見た図が図４（ｂ）であり、この石１７に乗り上げたラグ８の、クローラ本体周方向Ｙの両隣におけるクローラ翼部１４（クローラ本体７のラグ８間部分、芯金９間部分）も一緒に持ち上げられ、この石に乗り上げたラグ８の、クローラ本体周方向Ｙの両隣におけるクローラ翼部１４は、図４（ｃ）に示すように、抗張体１０の左右方向Ｚ外端部付近で大きく屈曲変形する。
【００１７】
一方、ラグ８間に補強部材１６を設けた場合は、補強部材１６が変形しないことから、石に乗り上げたラグ８の、クローラ本体周方向Ｙの両隣におけるクローラ翼部１４は、図４（ｆ）に示すように、抗張体１０の左右方向Ｚ外端部付近では変形せずに、補強部材１６の左右方向Ｚ内端を中心として変形する。
また、この補強部材１６が、その左右方向Ｚ内端を中心として傾く（持ち上がる）ことにより、同時に抗張体１０も持ち上げられる。
抗張体１０の抗張力コードのクローラ本体周方向Ｙの長さは変わらない為、持ち上げられた補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの両側における抗張体１０も持ち上げられ、これに伴って、持ち上げられた補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの両側の芯金９も持上げられる。
【００１８】
その結果、図４（ｄ）に示すように、クローラ翼部１４の、芯金９の左右方向Ｚ端部付近での変形量が、補強部材１６が設けられていない弾性クローラ６（図４（ａ）参照）に比べて小さくなる。
したがって、補強部材１６を設けた弾性クローラ６にあっては、ラグ８がクローラ翼部１４において石１７に乗り上げた状態を側方から見た図である図４（ｅ）に示すように、該石１７に乗り上げたことによるクローラ翼部１４の変形は、そのクローラ本体周方向Ｙの両側にまで影響しており、該変形の力は、広範囲に分散されることとなり、弾性クローラ６に亀裂が入るのを抑制することができ、ひいてはラグの耳切れを抑制することができる。
【００１９】
また、クローラ翼部１４が、ラグ８間（芯金９間）において石１７に乗り上げたときは、補強部材１６が設けられていないと、図５（ａ）に示すように、クローラ翼部１４は抗張体１０の左右方向Ｚ外端部付近で屈曲するように変形し、また、図５（ｂ）に示すように、クローラ翼部１４はラグ８間で局部的に変形する。
一方、ラグ８間に補強部材１６を設けた場合は、図５（ｃ）に示すように、補強部材１６が、その左右方向Ｚ内端を中心として傾くことにより、同時に抗張体１０も持ち上げられ、前述と同様に、持ち上げられた補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの両側における抗張体１０も持ち上げられ、これに伴って、持ち上げられた補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの両側の芯金９も持上げられる（図５（ｅ）参照）。
【００２０】
その結果、補強部材１６を設けた弾性クローラ６にあっては、クローラ翼部１４がラグ８間において石１７に乗り上げた状態を側方から見た図である図５（ｄ）に示すように、該乗り上げた部分におけるクローラ翼部１４の変形は、そのクローラ本体周方向Ｙの両側のラグ８にまで大きく及び、該変形の力は、広範囲に分散されることとなり、弾性クローラ６に亀裂が入るのを抑制することができ、ひいては、クローラ翼部１４の耳切れを抑制することができる。
以上のように、本発明では、ラグ８の形成部（芯金９の埋設部）・ラグ８間（芯金９間）に関係なく広範囲に弾性クローラ６の翼部１４の耳切れの発生を効果的に抑えることができ、耐久性を向上させることができる。
【００２１】
前記構成の弾性クローラ６にあっては、クローラ本体７の左右方向Ｚの端面７ａから補強部材１６までの距離Ｘが０．１Ｗより大きいと、クローラ本体７の左右方向端部側が、クローラ本体周方向Ｙで隣り合うラグ８間で、縁石等に乗り上げたときにおいて、該乗上げが浅い場合に、補強部材１６を埋設していない部分のゴムのみが変形して本発明（補強部材１６）の効果を発揮できないこととなり、また、クローラ本体７の左右方向Ｚの端面７ａから補強部材１６までの距離Ｘが０．０５Ｗより小さいと、クローラ本体７の左右方向端部の摩耗等によって補強部材１６がクローラ本体７から露出する可能性が高くなり、補強部材１６が露出すると該補強部材１６が金属材料で形成されている場合に錆が発生して耐久性が損なわれることとなることから、クローラ本体７の左右方向Ｚの端面７ａから補強部材１６までの距離Ｘは重要である。
【００２２】
また、補強部材１６の左右長さｌについては、あまり長くすると、補強部材１６が係合孔１５に侵入することとなり、また、あまり短くすると、補強部材１６の端部が抗張体１０の左右方向の中途部に位置し、この端部が、縁石等に乗り上げたときの弾性クローラ６の変形の新たな支点となり、新たな亀裂発生の原因となる。
また、補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの幅ｒがあまり広幅であると、弾性クローラ６がスプロケット２やアイドラ３に巻き掛けられるときに、該巻き掛けが阻害されることとなり、補強部材１６のクローラ本体周方向Ｙの幅ｒがあまり狭幅であると、補強部材１６の剛性が低くなって、補強部材１６本来の効果が薄れることとなる。
【００２３】
補強部材１６の厚みｔについては、あまり薄くすると剛性が低くなり、補強部材１６本来の効果が薄れることとなり、あまり厚くすると、その分クローラ本体７のゴムゲージが侵食されることとなり、クローラ本体７が傷を受けたときに補強部材１６が露出しやすくなり、錆発生の原因となる。
次に、油圧ショベルの走行部に、従来の弾性クローラ６、本発明の好適な実施例の弾性クローラ６、及び本発明の好適な実施例に対する比較例に係る弾性クローラを装着し、効果を確認するための試験を行った結果を下記の表１に示す。
【００２４】
試験は、縁石に対し１５°〜３０°の角度で進入させ、弾性クローラ６が縁石に乗り上がると、油圧ショベルを後退させてして元の位置に戻り、再度縁石へ進入させて行った。
なお、弾性クローラ６が縁石に乗り上がらずにすべり落ちると一旦停止し、走行装置を後退させて元の位置に戻るようにした。
この行程を繰り返して弾性クローラ６のラグ８に発生する耳切れの回数を調べた。
また、従来例の弾性クローラ６を試験走行させたときに、ラグ８に生じた耳切れの回数を耳切れ性能値１００として指数化し、この値と本発明の弾性クローラ６の好適な実施例、および比較例の弾性クローラの耳切れ性能とを比較評価した。なお、耳切れの回数が少なければ少ないほど、耳切れ性能の値は大きくなる。
【００２５】
【表１】
2008239090.tif 000003
【００２６】
表１に示すように、この試験によれば、本発明の好適な実施例１〜６は、従来例と比較して、耳切れ性能が８％以上も向上することがわかった。
また、比較例から、補強部材１６の厚みｔを０．２Ｔ未満とすることにより耳切れ性能が落ちることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】（ａ）は図２のＢ−Ｂ線矢示断面図、（ｂ）は図２のＣ−Ｃ線矢示断面である。
【図２】弾性クローラを接地面側から見た図である。
【図３】クローラ式走行装置の側面図である。
【図４】補強部材が設けられていない弾性クローラと補強部材を設けた弾性クローラとの違いを示す断面及び側面図である。
【図５】補強部材が設けられていない弾性クローラと補強部材を設けた弾性クローラとの違いを示す断面及び側面図である。
【図６】弾性クローラの断面図である。
【符号の説明】
【００２８】
７    クローラ本体
８    ラグ
９    芯金
１０    抗張体
１６    補強部材
ｌ    補強部材のクローラ本体帯幅方向の長さ
ｒ    補強部材のクローラ本体周方向の幅
Ｒ    芯金のクローラ本体周方向の幅
ｔ    補強部材の厚み
Ｔ    クローラ本体の帯幅方向の端部における厚み
２Ｗ    クローラ本体の帯幅方向の幅
Ｘ    クローラ本体の帯幅方向の端面から補強部材までの距離
Ｙ    クローラ本体の周方向
Ｚ    クローラ本体の帯幅方向
【図１】
2008239090.tif 000004
【図２】
2008239090.tif 000005
【図３】
2008239090.tif 000006
【図４】
2008239090.tif 000007
【図５】
2008239090.tif 000008
【図６】
2008239090.tif 000009