(57)【要約】      （修正有）【課題】主として直線法で移動する軌道車両は軌道走行のために速度の過大等による事故が多いため、回転体による角度変換移動による直線法の軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体を提供する。【解決手段】直線法で移動する軌道車両１に原動機７および回転体３を係止した直角法による反作用の角度変換移動機構の系２を搭載してあるいは併用して、あるいは単独で用いて、主として直線法に起因して発生する不具合を消去する。【選択図】図１
2008049985.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転体による角度変換移動機構を、軌道車両および直線法による移動要素のある移動体に設置して駆動機、推進機、制動力として、あるいは在来の直線法による移動装置と併用して、軌道車両および直線法による移動要素のある移動体の、加速度の加減殺を行って回転体の角度変換移動により事故の発生を防止する構造および方法の請求項１の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項２】
軌道車両の適宜位置に設置した、回転体による角度変換移動体は軌道よりなる対象に接しないで系に係止されて、系内の受け部とともに軌道車両の床あるいは軌道の転がり車輪に、あるいは介せずに線路等の対象に反作用を伝えるべく設置した構造および方法の請求項１又は請求項２の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項３】
軌道車両の原動機に入力して直線法により従来の軌道車輪を駆動するとともに、角度変換移動機構の系に入力すると系の回転体も回転して加力点により公転して進行力を設置した軌道車両に伝えるとともに反作用を軌道あるいは車輪の対象に直角に伝える構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項４】
加速あるいは減速し、あるいは遠心力と逆方向に加力して遠心力を減じて事故の発生を防止する、回転体により角度変換移動する、あるいはするための方法および構造の角度変換移動用原動機および角度変換移動原動機、および角度変換移動用原動機および角度変換移動原動機を搭載して移動する構造および方法のそれぞれの請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項５】
系の回転体の回転方向を変えることなく、加力点を変更することにより瞬時に方向転換し、また回転体の回転を止めることなく、前進、後退、停止の加力が瞬時に行えて、またバイク等停止時に倒れる車両に角度変換移動機構の系を搭載して単体あるいは単体の直列状態でも加力しないで、ジャイロ効果により倒れない構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項６】
加減速、停止では回転体の加力位置を中心軸に近づけて、あるいは系を回してあるいは回転体を逆転して角度変換移動する構造および方法のそれぞれの請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項７】
系を搭載して、主として下部に設けた回動部により進行方向に直角に回して、系を回転させると、進行方向に対して遠心力は左右いずれかに発生するから作用方向と反対方向に系を作動させることにより軌道車両に発生する遠心力は角度変換移動機構の出力と相殺されて、出力に対する逆方向の反作用は発生しない構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項８】
加力点を有する角度変換する移動体での出力は軌道である対象を蹴ることなく、角度変換移動用電動機および角度変換移動電動機を含む角度変換移動用原動機あるいは角度変換移動原動機の、単体の場合は押さえ付ける反作用、対の場合は押さえ付けるのは荷重のみとなり、ために、対象に対する横滑り等の負担、不具合は生じない構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項９】
直角法、あるいは相殺法のいずれの場合も角度変換移動の出力機を順方向、あるいは逆方向。あるいは直角方向に作動して、速度の増減速、遠心力の消去を在来の直線法と併用して、あるいは別個に用いて、求める加速度方向に回転体を同行して加速減速を速やかに行って事故の発生を防止する構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８又は請求項９の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１０】
自動車、飛行機等の、対象に依拠して移動する直線法の移動要素を有する移動体に発生する遠心力、速度の過大、制動力の不足等に起因する在来の移動体の事故を角度変換移動体による出力機あるいは角度変換移動機構を在来の移動体に搭載して遠心力、速度の過大、制動力の不足を消去して事故を防止する構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８又は請求項９又は請求項１０の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１１】
用途、規模に応じて原動機関に、原動力にて回転を得る角度変換移動で、自己移動する、あるいは対象を押さえて蹴る事なく出力する出力機関で、かつ移動する推進機、駆動機として直線法の移動要素を有する移動体、機器の出力機関、推進機、駆動機に代替してあるいは併用して用い、噴射機関あるいはピストン、シリンダーあるいは電動機の固定部分、回転子の区別なく、回転する、あるいは互いに逆回転し、あるいは同一方向に反作用を消去して回転する回転体に加力点を形成して、単体の場合は受け部により、あるいは依らずに直角に反作用を対象に伝えて、回転体の回転を得るための反作用は対象により消去して直角法となり、あるいは互いに逆転する対の場合は互いの反作用を相殺する相殺法により移動を得る構造および方法のそれぞれの請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８又は請求項９又は請求項１０又は請求項１１の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１２】
駆動力、推進力、制動力としてあるいは遠心力の消去装置としてあるいは直線法と併用して、船舶、自動車、航空機、電動機器を含む工作機器等水、地表、空気等重力により発生する対象に依拠して移動する直線法の在来の移動体に搭載してあるいはロケット機関等の直線法の在来の宇宙機に搭載して用いて、また角度変換移動用電動機に加力点を設けて、あるいは角度変換移動電動機を含む角度変換移動原動機を搭載して作動する構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８ま請求項９ま請求項１０又は請求項１１又は請求項１２の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１３】
対象を設置しないと単体あるいは単体の並列の直角法の移動が行えない無重力圏では反作用の対象を設置して、地上等重力による対象の存する場では対象により角度変換移動し、対の回転体の逆転による相殺法により対あるい対の積層により重力無重力に関係なく、あるいは直線法との併用の角度変換移動機構による、いずれでも出力して対応できる構造および方法のそれぞれの請求項１および請求項２および請求項３および請求項４および請求項５および請求項６および請求項７および請求項８および請求項９および請求項１０および請求項１１および請求項１２および請求項１３の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１４】
高速移動の限界を上げるために、加速方向に同行する、加力または加速方向と等しい主として面状態に単数または多数の角度変換移動体を装着した衣服上の装具の着用あるいは取り付けにより、主に人体の重力の耐性を増す方法および構造の角度変換移動用原動機および角度変換移動原動機、および角度変換移動用原動機および角度変換移動原動機を搭載して移動する構造および方法のそれぞれの請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８又は請求項９又は請求項１０又は請求項１１又は請求項１２又は請求項１３又は請求項１４の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１５】
角度変換移動用電動機および角度変換移動電動機を含み、原動力による出力機関により出力して、同方向回転あるいは逆転する出力機あるいは出力機関を回転体としてあるいは回転体を形成して設置した加力点により角度変換移動する構造および方法の移動体、および回転体による主として軌道車両の事故防止方法１３および事故防止移動体および加速度同行体それぞれの請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８又は請求項９又は請求項１０又は請求項１１又は請求項１２又は請求項１３又は請求項１４又は請求項１５の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【請求項１６】
従来の直線法で移動する軌道車両に直角法による反作用の角度変換移動機構を搭載して従来の直線法と併用して、あるいは単独でいずれも原動力により出力して駆動体として直線法に依拠する線路等の対象との間で発生する制動不足等の不具合を直角法および相殺法で消去して過大な速度等により発生する事故を防止し、また電力により作動する角度変換移動用電動機および角度変換移動電動機を含む原動力による出力機関により出力して、同方向回転あるいは逆転する回転体により角度変換移動する、構造および方法の請求項１又は請求項２又は請求項３又は請求項４又は請求項５又は請求項６又は請求項７又は請求項８又は請求項９又は請求項１０又は請求項１１又は請求項１２又は請求項１３又は請求項１４又は請求項１６の回転体による角度変換移動による直線法により移動する軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  原動機により回転する回転体により角度変換移動する、回転体による角度変換移動による直線法の軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体
【背景技術】
【０００２】  回転体の移動は、古来よりの直線の作用反作用（以下直線法と称す）による移動で、常に地面、線路等の対象（以下対象と称す）に依拠して移動する。
【特許文献１】  特願平１０−３２３０５８
【特許文献２】  特願２００５−１１２７１８
【非特許文献１】  ＪＲ福知山線事故報道新聞  −平成１７年４月２５日付各紙
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  本願においては、主として軌道車両において遠心力、制動不足により発生する衝突等の事故を防ぐことで例示し、リニアカー、モノレール等を含も主として軌道車両においては、線路面等の依拠する対象の状態が滑りやすい等、車輪の軌道に対する把握力が不足して滑り、遠心力等による脱輪を起こす。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  これら事故の原因はすべて自己移動せずに、直線法による線路等の対象との相対的な移動方法に起因するものであり、解決するためには対象に依拠することにより発生する遠心力、過大な速度等を回転体による中心軸と頂点を結ぶ線以外の主として逆転部位の逆行しない部位に加力（以下直角法と称す）して主としてレール等の対象を押さえるだけの負担として、あるいは直角法を対抗して反作用を相殺して移動する相殺法で、あるいは直線法と併用して軌道車両の事故防止により例示する。
【発明の効果】
【０００５】  回転体による角度変換移動機構の系を、軌道車両および直線法による移動要素のある移動体に設置して出力機、駆動機、推進機、あるいは制動機として、あるいは在来の直線法による移動装置と併用して、求める加速度の同行体として、軌道車両および直線法による移動要素のある移動体の、車両等の急停止、航空機の乱気流等対象の状態による急激な移動の防止等、加減速、および遠心力等の求めぬ加速度の加減速、消去を行って回転体の角度変換移動により事故の発生を防止するもので、従来不可抗力、人災とされた事故を防ぐものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  本例示においては回転体による角度変換移動機構を、軌道車両に設置して駆動機、推進機、制動力として、あるいは在来の直線法による移動装置と併用して、加速時にはより増速し、減速時にはより減速し、あるいは発生する遠心力には逆方向に加力して遠心力を減じて、即ち主として軌道車両の移動に回転体による角度変換移動機構を搭載して、あるいは単独で求める加速度方向に移動せしめて、軌道車両の加減速、および遠心力の減殺を行って、即ち摩擦による対象に依拠した不安定な直線法の制動でなく、回転体の直角法あるいは相殺法による角度変換移動による求める加速度と同行する角度変換移動機構による事故の発生防止の例示である。
【実施例１】
【０００７】  軌道車両１の適宜位置に設置した、角度変換移動機構の系２の回転体３は軌道よりなる対象４に接しないで系２に係止されて構成されている。
しかして系２は系内の受け部５とともに軌道車両１の床あるいは軌道の転がり車輪６のある線路等の対象４に、あるいは介せずに線路等の対象４に反作用を伝えるべく設置されている。
いま従来の直線法と直角法の併用状態で例示すると、軌道車両１の電動機等の原動機７に入力して直線法により従来の転がり車輪６を駆動するとともに、回転体３の原動機７に入力すると回転体３も回転して加力点８により公転して進行力を設置した軌道車両１に伝えるとともに反作用を軌道あるいは転がり車輪６の対象４に直角に伝える。
伝えられた反作用は垂直に下方向に対象４に伝えられて後ろ向の直線の反作用は生じないで、この場合の反作用は下方向に伝えて、公転する回転体２と反対方向には伝えないので滑り現象は生じない。。【０００８】  次に減速時には系２の回転体３の回転方向が同じであれば加力点８′となり、受け部５となり、中心軸９を押し下げて公転して逆行し、また在来のブレーキとの併用もできる構造および方法の回転体による角度変換移動による直線法の軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体であり、遠心力により横方向の力がかかると、加速の感知具１０により、回転機構１１により遠心力と逆方向に系２が作動して遠心力を消去する。
図中  １２は軌道車両の外郭  １３は入力線、１４は復帰具類、１５は原動機の支持具である。【０００９】すなわち加速時には回転体の角度変換移動により増速となり、減速時には回転体は回転方向を変えることなく、加力点を変更することにより移動体が回転自転する瞬時に逆行して減速となる。
また回転体の回転を止めることなく、加力点の加力位置を変えることにより前進、後退、停止が瞬時に行えるもので、一輪車、自転車、バイク等地面を蹴って移動する直線法の単体あるいは単体の直列状態の在来の移動体でも回転が連続することによりジャイロ効果により倒れない。【００１０】  ゆっくりとした減速では回転体の加力位置を中心軸に近づけて、あるいは加力点を機械的電気的に出し入れして、あるいは系を回してあるいは回転体を逆転してもよいが前述のような瞬時の制動は行えないもので、従来の摩擦による制動と異なり、対象を押さえるのみの反作用となり滑り等の不具合は発生せず、逆向きの反作用は発生しない。。
また遠心力による重心の移動は、系を回動して移動方向を遠心力と逆方向に変えることにより消去する。
【実施例２】
【００１１】  実施例１と同様原理の回転体３による角度変換移動機構をなす系２を、重心の遠心力による横移動に抗すべく形成搭載して、遠心力に抗して、回転体３を回転させると、進行方向に対して遠心力は左右いずれかに発生するから作用方向と反対方向に系２を作動させることにより軌道車両に発生する遠心力は回転体３の系２の出力と相殺されて、出力に対する逆方向の反作用は発生しない。【００１２】  本例示では、系２を感知具により回動して遠心力に抗する必要はなく、抗する系２の回転体３の角度変換移動力を増せばよい。
また互いの系２を回動して、遠心力あるいは軌道方向の推進力、停止力の合力とすることができる。【００１３】  加力点を有する角度変換する移動体での出力は軌道である対象を蹴ることなく、角度変換移動用電動機および角度変換移動電動機を含む角度変換移動用原動機あるいは角度変換移動原動機の、単体の場合は押さえ付ける反作用、対の場合は押さえ付けるのは荷重のみとなり、ために、対象に対する横滑り等の線路等の対象への負担、不具合は生じない方法および構造の回転体による角度変換移動による軌道車両および直線法の移動体の事故防止方法１３および事故防止移動体である。
実施例では対の回転体の系による例示図によるが単体の系を大略十字状に組み合わせても重力圏では同様効果であり、対の片方、あるいは双方を回動させて合力となる。
いずれの実施例も、求める加速方向に回転体の進行方向に加力点を設定することにより、進行方向であれば加速減速が可能となり、左右横方向の加速となる遠心力には逆方向に回転体の進行方向を加速することにより遠心力の振り出しを防止するもので、いずれも系を回動して合力として、あるいは単独で単体あるいは対の系による進行あるいは遠心力の防止が得られる。【００１４】  実施例１の直角法、あるいは実施例２の相殺法のいずれの場合も角度変換移動の出力機を順方向、あるいは逆方向、あるいは直角方向に作動して、速度の増減速、遠心力の消去を在来の直線法と併用して、あるいは別個に単独に用いて、求める加速度方向に回転体を同行して加速減速を速やかに行って事故の発生を防止するもので、
例示した軌道車両以外の自動車、飛行機等の上記同様の対象に依拠して移動する直線法の移動要素を有する移動体に発生する遠心力、速度の過大、制動力の不足等に起因する在来の移動体の事故を同様の角度変換移動体による出力機あるいは角度変換移動機構を搭載して防止し、地上を走行する自動車の場合、冬季の雪道等滑り易い道路面でも、反作用で蹴ることがないために滑り現象の発生がなく、ブレーキ等の制動も影響されず、曲道の遠心力の振り出しによる危険を防止し、船舶の過大な旋回の防止、あるいは航空機等飛行体の依拠する空気濃度に起因する離着陸距離の短縮、乱気流の影響の軽減等、在来の移動体に搭載して事故を防止する。【００１５】  前記実施例は角度変換の電動機で例示しているが、出力はその用途、規模に応じて内燃機関等の原動機関を、石油等の原動力にて回転を得る角度変換移動で同義であり、いずれも回転体による角度変換移動の基本を表すものであり、かつ角度変換移動体そのものが直線法により作動する在来の諸機関とは異なり、原動力によりギア、ベルト等の伝達具を介する事なく自己移動する、あるいは対象を押さえて蹴る事なく出力する出力機関で、かつ移動する推進機、駆動機として工作機等直線法の移動要素を有する移動体、機器に使用し、あるいは代替してあるいは併用して用い得るものであり、ジェット、ロケットの噴射機関あるいはピストン、シリンダーあるいは電動機の固定部分、回転子の区別なく、回転する、あるいは互いに逆回転し、あるいは同一方向に反作用を消去して回転する回転体に加力点を形成して、単体の場合は受け部により、あるいは依らずに直角に反作用を伝えて直角法となり、回転体の回転を得るための反作用は対象により消去し、あるいは対の固定部分を基板で相殺して回転を得、あるいは互いに逆転する対の場合は互いの反作用を相殺する相殺法により移動を得る。【００１６】  従来の軌道車両に搭載して加減速および遠心力の相殺の消去装置として用いているが、これを駆動力、あるいは推進力としてあるいは制動力として用いてあるいは直線法と併用して、あるいは遠心力の相殺時以外に角度変換移動機構を直角に回動してあるいは併設して作動して船舶、自動車、航空機、電動機器、工作機器等、水、地表、空気等重力により発生する対象に依拠しての移動要素を有する在来の移動体に搭載して、あるいはロケット機関等の在来の宇宙機に搭載して用いて同義であり、また角度変換移動用電動機に加力点を設けて、あるいは角度変換移動電動機を搭載して作動して同様効果となる。【００１７】  対象を設置しないと単体あるいは単体の並列の直角法の移動が行えない無重力圏では反作用の対象を設置し、地上等重力による対象の存する場では対象により角度変換移動し、対の回転体の逆転による相殺法により対あるい対の積層により重力無重力に関係なく、あるいは直線法との併用の角度変換移動体による、いずれでも出力して対応できる。
高速移動の限界を上げるために、直線法と直角法による進行あるいは制動の比率の限界は乗人の慣性Ｇの耐性の限界により決まり、低速時はシートベルト等の防具でなし、低速時あるいは高速時はそれに替わる進行方向に同行する、すなわち進行するときは人体を押し、逆行するときは逆に、加力あるいは加速方向と等しい主として面状態に多数の角度変換移動体を装着した衣服上の装具の着用、張り付け等の取り付けにより、あるいは剛体の被覆材の前後に駆動体を取り付けて角度変換移動の求める方向を制御して人体に装着して主に人体の耐性を増す。【００１８】  これを要するに  従来の直線法で移動する軌道車両を含む、直線法の移動要素のある移動体に、直角法、相殺法による反作用の角度変換移動機構の系を直線法の移動装置と併用して、あるいは単独で搭載して、いずれも原動力により出力して出力機、駆動体、推進機、あるいは制動機の移動機として、直線法に起因する線路等の対象との間で発生する求めない遠心力、制動不足等の不具合を線路等の対象の影響の少ない、あるいは影響のない直角法、相殺法で減殺あるいは消去して、発生する事故を防止し、また求める加速、減速の加速度を直角法、相殺法で付加して、また電力により作動する角度変換移動用電動機および角度変換移動電動機を含む、内燃機関、ロケット機関等の種々の原動力による出力機関を搭載して、角度変換移動して、発生する事故を防止する構造および方法の回転体による角度変換移動による直線法の軌道車両および移動体の事故防止方法および事故防止移動体である。
【産業上の利用可能性】
【００１９】  続発する脱線、オーバーラン等電車事故、あるいは自動車事故、あるいは乱気流事故の多くは従来の直線法による軌道等対象に依拠した、主として制動不足、速度過大による遠心力等に起因している。
本願直角法および相殺法による移動は単体あるいは単体の並列を用いた場合でも軌道を押さえ付ける反作用のために、軌道等の対象に対する依存度は直線法に比して極端に小さく、安全向上に資し、直線法により発生する事故原因を除去する。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】  軌道車両に角度変換移動機構の系を設置した部分断面図。
【図２】  単体の回転体を遠心力に抗する方向と推進、制動方向に設置した概念図。
【図３】  対の系を設置した概念図。
【符号の説明】
【００２１】１    軌道車両
２    系
３    回転体
４    対象
５    受け部
６    転がり車輪
７    原動機
８    加力点
９    中心軸
１０  感知具
１１  回転機構
１２  外郭
１３  入力線
１４  復帰具類
１５  支持具
【図１】
2008049985.tif 000003
【図２】
2008049985.tif 000004
【図３】
2008049985.tif 000005