(57)【要約】【課題】  弾性腕部が破損する虞れの少ない時計用ジャンパ付き歯車、該歯車を備えた時計のスリップ機構付き歯車構造体、該歯車構造体を備えた時刻修正構造、及び該時刻修正構造を備えた時差修正付き時計の提供【解決手段】  時計用ジャンパ付き歯車は、爪車６２の遊嵌される中央穴部７４及びその一側開口７４Ａと外周縁部の近傍との間に拡がる中間穴部７５からなる穴７３と、弾性腕部８１及び爪車に係合する躍制爪部８２からなるジャンパ部８０とを備えた円板状本体部７１、並びにその外周の歯車部８２を有し、中間穴部の周壁部において外周縁部７１Ａのジャンパ部形成部７１Ａ１よりもジャンパ部の背面側にズレた部位７１Ａ２に基端９１でつながり該基端から躍制爪部の背面８５に対面する領域まで延びた弾性補助腕部９０を有し、該弾性補助腕部９０が、その延在端９２においてジャンパ部８０を躍制爪部８２の前記背面８５で支える。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
爪車の遊嵌される中央穴部及び該中央穴部の一側開口と外周縁部の近傍との間に拡がる中間穴部からなる穴と、前記中間穴部の周壁部において外周縁部のジャンパ部形成部に基端でつながり該基端から前記中央穴部の前記一側開口の近傍まで延びた弾性腕部及び該弾性腕部のうち前記中央穴部の前記一側開口に臨む部位において前記爪車に係合する躍制爪部からなるジャンパ部とを備えた円板状本体部、並びに
該円板状本体部の外周の歯車部
を有し、前記爪車と協働して時計のスリップ機構付き歯車構造体を形成する時計用ジャンパ付き歯車であって、
中間穴部の周壁部において外周縁部の前記ジャンパ部形成部よりもジャンパ部の背面側にズレた部位に基端でつながり該基端からジャンパ部の躍制爪部の背面に対面する領域まで延びた弾性補助腕部を有し、該弾性補助腕部が、その延在端においてジャンパ部を躍制爪部の前記背面で支えるように構成された時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項２】
前記弾性腕部が、躍制爪部の前記背面に該背面側に突出した凸状部を備え、前記弾性補助腕部が前記延在端で該凸状部を支える請求項１に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項３】
前記弾性腕部及び前記弾性補助腕部は、爪車の爪部によって押された際に曲げられる方向に傾斜している請求項1又は２に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項４】
前記弾性補助腕部の基端部が、前記ジャンパ部の前記基端部から歯車の周方向に間隔をおいて且つ該ジャンパ部の前記基端部に隣接して位置し、前記弾性補助腕部が前記ジャンパ部の前記弾性腕部に沿って延びている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項５】
前記弾性補助腕部の基端部が、前記ジャンパ部の前記基端部とは前記歯車部の直径方向の反対側に位置し、前記弾性補助腕部が基端から先端まで前記ジャンパ部の弾性腕部とは反対向きに延びている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項６】
前記ジャンパ部の前記弾性腕部が直線状に延びている請求項１から５までのいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項７】
前記弾性補助腕部が直線状に延びている請求項１から６までのいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車。
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の時計用ジャンパ付き歯車と、前記爪車とを有する時計のスリップ機構付き歯車構造体。
【請求項９】
請求項８に記載の時計のスリップ機構付き歯車構造体を備えた時計の時刻修正構造であって、前記ジャンパ付き歯車が筒歯車である時計の時刻修正構造。
【請求項１０】
請求項９に記載の時刻修正構造を備えた時差修正付き時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用ジャンパ付き歯車、該歯車を備えた時計のスリップ機構付き歯車構造体、該歯車構造体を備えた時刻修正構造、及び該時刻修正構造を備えた時差修正付き時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
腕時計のような小型の携帯時計において、通常の時刻表示針の運針を止めることなく、時差修正を行い得るようにした時差修正付き時計は、古くから知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
この種の時差修正付き時計では、時針、分針及び秒針の如き通常の時刻表示針の運針を行わせる通常の時車（筒車）その他の時刻表示車に加えて、外国の特定の場所の如く時差の有る地点での時刻を表示する時差時針を運針させる補助筒車を備える。この補助筒車は、通常の時刻表示車の回転に同期して回転されて一定の時差のある時を表示させ、通常運針を妨げることなく時差修正を行い得るように、通常の時刻表示車の回転に影響を及ぼすことなくその回転位置のみが独自に調整可能に構成される。
【０００４】
この種の時差修正付き時計のうち最近の時差修正付き時計は、部品点数を最低限に抑えると共に小型化を図るべく、例えば、図６の（ａ）に示すような構造を有する。すなわち、この時差修正付き時計１０１では、時針、分針及び秒針を備えた通常の時刻表示機構の運針動作を行わせる通常の時車（筒車）（図示せず）、分車１１２及び秒車（図示せず）に加えて、該通常の時車（筒車）とは別に、外国の特定の場所の如く時差のある地点での時刻を表示するための補助筒車１２０を備える。また、この時差修正付き時計１０１では、部品点数を最低限に抑えると共に小型化を図るべく、補助筒車１２０が、爪車の形態のカナ部１３２を備えた第一の補助筒車部１３０と、該第一の補助筒車部１３０と協働してスリップ機構付き歯車構造体１４０を形成すべく該第一の補助筒車部１３０に係合された第二の補助筒車部１５０とを備える。第二の補助筒車部１５０は日の裏車１１４に噛合されている。
【０００５】
ここで、図６の（ａ）に加えて図６の（ｂ）に拡大して示したように、従来の補助筒車１２０を構成する第二の補助筒車部１５０は、円板状本体部１５２と該円板状本体部１５２の外周の歯車部１５６とを備える。円板状本体部１５２は、穴１６０とジャンパ部１７０とを有するジャンパ付き歯車の形態を採る。円板状本体部１５２の穴１６０は、第一の補助筒車部１３０の爪車ないしカナ部１３２の遊嵌される中央穴部１６１と、該中央穴部１６１の一側開口１６２と外周縁部１６３の近傍との間に拡がる中間穴部１６４とを含む。ジャンパ部１７０は、中間穴部１６４の外周縁部１６３に基端１７１でつながり該基端１７１から前記中央穴部１６１の前記一側開口１６２まで延びた弾性腕部１７２と、該弾性腕部１７２のうち中央穴部１６１の前記一側１６２に臨む部位において爪車１３２に係合する躍制爪部１７５とを有する。弾性腕部１７２は、ばねとして働く。円板状本体部１５２の穴１６０のうち中間穴部１６４は、ジャンパ部１７０の躍制爪部１７５が爪車１３２の爪部１３４に対して係脱される際にジャンパ部１７０の弾性腕部１７２の弾性変形を許容する。ジャンパ部１７０は、爪車１３２と協働して時計のスリップ機構１４１を形成する。
【０００６】
時差修正付き時計１０１では、通常運針の際には、分車１１２の回転が日の裏車１１４を介して補助筒車１２０のうち第二の補助筒車部１５０の円板状本体部１５２の外周の歯車部１５６に伝えられる。この場合（第二の補助筒車部１５０が回転駆動される場合）、スリップ機構１４１のジャンパ部１７０と爪車１３２との係合が保持され、該第二の補助筒車部１５０の回転に応じて第一の補助筒車部１３０が回転され、該第一の補助筒車部１３０に取り付けられた補助時針（図示せず）の運針が行われる。
【０００７】
一方、時差の異なる地域に移動したときのように時差の変化に応じた異なる時を補助時針（図示せず）で表示させる場合、巻真１０３を時差修正用の引出位置に設定しておき、巻真１０３をその回転中心軸線ＡのまわりでＡ１方向又はＡ２方向に回転させることにより、第一及び第二のカレンダ修正伝え車１８１，１８２及び第一及び第二の時修正伝え車１８５，１８６を介して第一の補助筒車部１３０をＨ１方向又はＨ２方向に回転させ、該第一の補助筒車部１３０に取付けられた補助時針を所定の時刻表示位置まで回転させる。なお、巻真１０３が時差修正用引出位置にある場合、該巻真１０３の回転によっては、通常の時刻表示車（通常の時車、分車１１２及び秒車）は回転されない。一方、第一の補助筒車部１３０がスリップ機構１４１を介して第二の補助筒車部１５０に係合され且つ該第二の補助筒車部１５０が日の裏車１１４を介して分車１１２等の増速輪列に係合されているので、第二の補助筒歯車部のうちスリップ機構付き歯車構造体１４０の一部を構成するジャンパ部１７０の躍制爪部１７５が第一の補助筒歯車部１３０のうちスリップ機構付き歯車構造体１４０の他の一部を構成するカナ部１３２の爪部（歯部）に対して躍動して第一及び第二の補助筒車部１３０，１５０の間にすべりが生じるから、時差修正の際に通常運針状態の時刻表示針の表示はそのまま保たれる。
【０００８】
この従来のスリップ機構付き歯車構造体１４０を構成するジャンパ付き歯車１５０は、その径が数ｍｍ程度と小さいことから、ジャンパ部１７０の弾性腕部（バネ部）１７２の長さも制限されて短かくなり、曲げ応力が集中する弾性腕部１７２の基部等に大きな応力がかかることから、該弾性腕部１７２の基部等が壊れ易く、弾性腕部１７２の表面等に僅かなクラック等があるだけで、その部分から壊れる虞れが高くなる。従って、これを避けるためには、部品の表面処理等を要する。特に、このジャンパ付き歯車１５０は、プレスによる打抜きで形成されていたことから、抜き型の保守等にも注意を要した。
【０００９】
また、この従来のスリップ機構１４１を構成するジャンパ部１７０は、片持ち梁の形態で構成され且つ躍制爪部１７５が爪車（カナ部）１３２に係合する部位における爪車１３２の接線方向とほぼ平行な方向にほぼ直線状に弾性腕部１７２が延びる。従って、爪車１３２の回転方向が異なると、爪車１３２の回転に要する力が異なる。即ち、例えば、図７の（ａ）に示したように爪車１３２の爪部が躍制爪部１７５をジャンパ部１７０の弾性腕部１７２の先端側に向かって押すようにＨ１方向に回転する場合と（ｂ）に示したように爪車１３２の爪部が躍制爪部１７５を弾性腕部１７２の基端側に向って押すようにＨ２方向に回転する場合とでは、爪車１３２の回転に対するジャンパ部１７０の回転規正力が異なる（図７の（ｂ）の方が大きくなる）。従って、時差修正の際、巻真１０３の回転方向によって時差修正のために要するトルクが相当異なり、ユーザに違和感を与える。
【００１０】
なお、ジャンパ部１７０を片持ち支持する代わりに、両持ち支持すること自体は提案されているけれども（特許文献２）、ジャンパ部を両持ち支持すると躍制爪部による制止力が過度に大きくなる虞れがある。一方、両持ち支持されたジャンパ部の制止力を低く抑えようとしてジャンパ部の弾性腕部を撓み易くすると、ジャンパ部の躍制爪部が爪車の爪部の回転方向に揺動して円板状本体部の穴の周壁に当たってスリップ機構の動作が不安定になる虞れがある。
【特許文献１】特公平７−１１１４６３号公報
【特許文献２】実公昭５９−１８３７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、弾性腕部が破損する虞れの少ない時計用ジャンパ付き歯車、該歯車を備えた時計のスリップ機構付き歯車構造体、該歯車構造体を備えた時刻修正構造、及び該時刻修正構造を備えた時差修正付き時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車は、前記目的を達成すべく、爪車の遊嵌される中央穴部及び該中央穴部の一側開口と外周縁部の近傍との間に拡がる中間穴部からなる穴と、前記中間穴部の周壁部において外周縁部のジャンパ部形成部に基端でつながり該基端から前記中央穴部の前記一側開口の近傍まで延びた弾性腕部及び該弾性腕部のうち前記中央穴部の前記一側開口に臨む部位において前記爪車に係合する躍制爪部からなるジャンパ部とを備えた円板状本体部、並びに該円板状本体部の外周の歯車部を有し、前記爪車と協働して時計のスリップ機構付き歯車構造体を形成する時計用ジャンパ付き歯車であって、中間穴部の周壁部において外周縁部の前記ジャンパ部形成部よりもジャンパ部の背面側にズレた部位に基端でつながり該基端からジャンパ部の躍制爪部の背面に対面する領域まで延びた弾性補助腕部を有し、該弾性補助腕部が、その延在端においてジャンパ部を躍制爪部の前記背面で支えるように構成された。
【００１３】
本発明の時計用ジャンパ付き歯車では、「ジャンパ部の躍制爪部の背面に対面する領域まで延びた弾性補助腕部」が設けられ、「該弾性補助腕部が、その延在端においてジャンパ部を躍制爪部の背面で支えるように構成され」ているので、ジャンパ部の弾性腕部が曲げられた際に弾性補助腕部がジャンパ部の弾性腕部の弾性力に対して付加的な弾性力を与え得る。従って、ジャンパ部の弾性腕部が全体的に撓み易くなるように（単一の弾性腕部が所要の制止力を与えるバネとして働く従来のジャンパ部の弾性腕部と比較して同程度の変形に対する弾性力が小さくなるように）ジャンパ部の弾性腕部をより細長く（細く又は長く）形成し得る。その結果、ジャンパ部の弾性腕部の基端への応力の集中が低減され得、弾性腕部の折れその他の破損が生じる虞れが少なく、ジャンパ部に多少の傷があっても弾性腕部が壊れる虞れが少ない。従って、ジャンパ付き歯車が長期間安定に動作し得る。
【００１４】
しかも、本発明のジャンパ付き歯車では、弾性補助腕部は、単に、ジャンパ部の弾性腕部を補強するのではなく、「中間穴部の周壁部において外周縁部のジャンパ部形成部よりもジャンパ部の背面に対面する側にズレた部位に基端でつながり該基端からジャンパ部の躍制爪部の背面に対面する領域まで延び」るので、該弾性補助腕部の配備及び撓み動作を許容するように中間穴部を大きく拡げるだけで、板状本体部の一部を一体的に構成する弾性補助腕部の配備が可能になり、部品点数の増大や構造の過度な複雑化を避け得る。また、該弾性補助腕部は、ジャンパ部の躍制爪部の背面側でジャンパ部の弾性腕部を支えるので、一方ではジャンパ部の弾性腕部の撓みを許容し他方では躍制爪部の制止力を確保するように該弾性腕部の弾性力を補強し得る。なお、ここで、「外周縁部のジャンパ部形成部よりもジャンパ部の背面に対面する側にズレた部位」とは、先端部（延在端）においてジャンパ部の弾性腕部の先端部の背面側に達し得るような弾性補助腕部の基端部の位置をいい、弾性補助腕部の基端部自体は、弾性腕部の背面側に位置していなくてもよい。
【００１５】
なお、弾性補助腕部は、典型的には、爪車の回転に伴い該爪車の爪部（歯部）によって弾性腕部の延在端が多少変形されて初めて該弾性腕部の延在端の背面に弾性補助腕部が当接するように、爪車の嵌合前のジャンパ付き歯車単独の状態では、弾性腕部と弾性補助腕部との間に、狭い間隙があるように形成される。従って、ジャンパ付き歯車は、ＵＶ−ＬＩＧＡ等により正確に製造され得る。但し、所望ならば、ジャンパ付き歯車の延在端において弾性腕部のうち躍制爪部のある延在端の背面に常時当接するようにいずれか一方又は両方の腕部を予め曲げておいてもよい。以上において、弾性腕部及び弾性補助腕部は、典型的には、躍制爪部等の先端肥大部を除き、基端から先端に向って多少先細になるように形成される。但し、基端以外の部分は実際上同じ幅であってもよい。弾性腕部や弾性補助腕部の厚さは、典型的には、幅よりも小さい。但し、所望ならば、厚さが、幅よりも厚くてもよい。
【００１６】
なお、本発明のジャンパ付き歯車において、弾性補助腕部は典型的には一本であるけれども、所望ならば、一つの弾性補助腕部の背後に更にこれを補強する別の弾性補助腕部が設けられていてもよい。
【００１７】
この明細書において、「背面」又は「背後」とは、ジャンパ部の弾性腕部の先端部のうち爪車に対面する側（躍制爪部の突出する側）とは反対側、即ち、爪車の爪部を乗り越えるように躍制爪部が爪車の爪部によって該爪車の半径方向外向きに押される際に躍制爪部が変位される側をいう。
【００１８】
本発明のジャンパ付き歯車では、典型的には、前記弾性腕部が躍制爪部の前記背面に該背面側に突出した凸状部を備え、弾性補助腕部が前記延在端で該凸状部を支える。これにより、弾性補助腕部は、弾性腕部の先端部に対して、躍制爪部が爪車に向う向きの弾性力を、弾性腕部の躍制爪部の背後から確実に及ぼし得る。なお、所望ならば、弾性補助腕部のうち躍制腕部の躍制爪部の背面に対面する領域に弾性腕部の躍制爪部のある先端部の背面を支える凸状部を形成しておいてもよい。その場合、弾性腕部の躍制爪部の背面（躍制爪部のある先端部の背面）には、凸状部がなくてもよい。
【００１９】
本発明のジャンパ付き歯車では、典型的には、前記弾性腕部及び前記弾性補助腕部は、爪車の爪部によって押された際に曲げられる方向に傾斜している。
【００２０】
その場合、弾性腕部及び弾性補助腕部は、一箇所に過度の応力集中が生じることなく（応力が分散されるから）、全体的に撓み易い。ここで、「爪車の爪部によって押された際に曲げられる方向に傾斜」とは、「爪車の爪部によって押された際に曲げられる方向」（すなわち前述の背後の方向）に沿った仮想線と弾性腕部や弾性補助腕部の延在方向の仮想線との成す角度が、９０度よりも小さいことをいう。なお、前記傾斜は、典型的には、弾性腕部及び弾性補助腕部の全体について該当するけれども、場合によっては、先端部（延在端）を含む一部だけであってもよい。但し、その場合、弾性腕部及び弾性補助腕部の全体が滑らかに湾曲する。
【００２１】
なお、時計のジャンパ付き歯車では、前述のように、元々、歯車の径が小さい（例えば、２〜３ｍｍ程度又はそれ以下である）ので、弾性腕部や弾性補助腕部の長さも短くならざるを得ない。従って、弾性腕部や弾性補助腕部を最大限長くしようとすると、弾性腕部や弾性補助腕部は、躍制爪部が爪車の爪部に当たる部位における爪車の接線方向に対して傾斜する位置を採ることが好ましい。
【００２２】
本発明のジャンパ付き歯車では、例えば、前記弾性補助腕部の基端部が、前記ジャンパ部の前記基端部から歯車の周方向に間隔をおいて且つ該ジャンパ部の前記基端部に隣接して位置し、前記弾性補助腕部が前記ジャンパ部の前記弾性腕部に沿って延びる。
【００２３】
その場合、中間穴部を弾性腕部の背面側に多少拡げるだけで、弾性補助腕部の配備が可能になる。なお、この場合、弾性補助腕部は弾性腕部とほぼ平行に配置されるけれども、典型的には、先端側程弾性腕部に近接するように配置される。但し、躍制爪部の背後に凸状部が形成されている場合、弾性補助腕部は弾性腕部と実際上平行であってもよい。
【００２４】
なお、本発明のジャンパ付き歯車では、典型的には、前記弾性補助腕部の基端部が、前記ジャンパ部の前記基端部とは前記歯車部の直径方向の反対側に位置し、前記弾性補助腕部が基端から先端まで前記ジャンパ部の弾性腕部とは反対向きに延びる。
【００２５】
その場合、弾性補助腕部が撓んだ際にその延在端が弾性腕部の延在端を押す方向が弾性腕部が撓んだ際にその延在端が爪車の爪部を押す方向とは異なるので、全体として、爪車の爪部に対して該爪車の半径方向に近い向きの力を及ぼし得る。すなわち、弾性腕部が片持ち支持され且つある程度の長さを有するように躍制爪部が爪車に当たる部位における爪車の接線方向に対して傾斜して配置されることから、躍制爪部が爪車の爪部に対して及ぼす制止力の向きは多少なりとも爪車の半径方向からズレるのを避け難いけれども、弾性補助腕部が同様の理由により多少なりとも爪車の半径方向に対して逆側にズレた向きに弾性力を及ぼし得るから、全体として、爪車の半径方向に近い向きの力を該爪車の爪部に対して及ぼし得ることになる。その結果、片持ちバネの形態の単一の弾性腕部のみがある従来のジャンパ付き歯車の場合と比較して、爪車の回転方向にかかわらず同様な制止力を爪車に対して及ぼし得る。従って、躍制爪部が爪車の爪部を乗り越えるように躍制爪部を躍動させることにより爪車を回転させる際にユーザが付与すべきトルクがいずれの方向でも同程度になり得る。
【００２６】
すなわち、このジャンパ付き歯車を時差修正時計の時差時針のためのスリップ機構付き歯車に適用する場合、時差を進み方向に調整する場合及び遅れ方向に調整する場合に要するトルクの差が最低限に抑えられ得る。
【００２７】
本発明のジャンパ付き歯車では、典型的には、前記ジャンパ部の前記弾性腕部が直線状に延びている。従って、ジャンパ部の形成が容易である。但し、所望ならば、ジャンパ部の弾性腕部が湾曲する等、非直線状であってもよい。
【００２８】
本発明のジャンパ付き歯車では、典型的には、前記弾性補助腕部が直線状に延びている。従って、弾性補助腕部の形成が容易である。但し、所望ならば、弾性補助腕部も湾曲する等、非直線状であってもよい。
【００２９】
本発明の時計のスリップ機構付き歯車構造体は、前述のような時計用ジャンパ付き歯車と、前記爪車とを有する。また、本発明の時計の時刻修正構造は、前記のような時計のスリップ機構付き歯車構造体を備えた時計の時刻修正構造であって、前記ジャンパ付き歯車が筒歯車である。更に、本発明の時差修正付き時計は、典型的には、前記のような時刻修正構造を備える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３１】
図１及び図２には、本発明の好ましい一実施例の時差修正付き時計１が示されている。この時差修正付き時計１は、本発明の好ましい一実施例のジャンパ付き歯車７０を備えた本発明の好ましい一実施例のスリップ機構付き歯車構造体３を具備した本発明の好ましい一実施例の時差修正構造２を有する。
【００３２】
時差修正付き時計１は、２４時間表示の時針２１、分針３１及び秒針４１が取付けられる時車２０、分車３０及び秒車４０に加えて、時差のある時を表示する時差時針６１が取付けられる補助筒車としての補助時車６０を有する。２４時間表示の時表示に係る部分に「主」をつけ、例えば２４時間表示の時針２１を以下では主時針２１ともいう。図２において、１０は地板、１１，１２は輪列受等の受、１３は日車押え又は裏物押えである。
【００３３】
通常運針に際して、秒車４０は、秒歯車４２において輪列駆動機構（図示せず）から所定速度で回転駆動を受け、秒カナ４３において三番車の如き伝え車（図示せず）を介して分車３０の分歯車３２を回転させる。分歯車３２が胴部ないし軸部３３にスリップ係合してなる分車３０は、分カナ３４を介して日の裏車５０の日の裏歯車５１を回転させ、日の裏車５０は、日の裏カナ（図示せず）を介してこれに噛合した時車（筒車）２０を回転させる。これにより、秒針４１、分針３１及び主時針２１が回転されて、通常の現在時刻の表示が行われる。
【００３４】
時差修正付き時計１の補助筒車ないし補助時車６０は、図２からわかるように、三つの部分６０Ａ，６０Ｂ１，６０Ｂ２からなり、第一部分６０Ａは、ジャンパ付き歯車７０の形態を採る。第二部分６０Ｂ１は、小径の爪車ないしカナ６２の形態で、分車３０の胴部ないし軸部３３に摺動回転自在に嵌合されている。爪車６２は同じ大きさ及び形状の１２個の爪６７（図１）を等間隔に備える。第三部分６０Ｂ２は、爪車６２の中空軸部６３の下部が嵌着される穴部６４を備えた胴部６５及びこれと一体的な歯車部６６を備える。第二部分６０Ｂ１及び第三部分６０Ｂ２は、全体として、一体的な補助筒車本体部６０Ｂを構成する。
【００３５】
ジャンパ付き歯車７０は、図２の断面図に加えて、該歯車７０及び爪車６２を含むスリップ機構付き歯車構造体３を拡大して示した図３の平面図からわかるように、円板状本体部７１と、該本体部７１の外周の平歯車部７２とを有する。円板状本体部７１は、大きな穴７３と、該穴７３内に延びたジャンパ部８０及び弾性補助腕部９０とを備える。穴７３は、中央穴部７４と、該中央穴部７４の一側開口７４Ａと円板状本体部７１の外周縁部７１Ａとの間に拡がる中間穴部７５とを有する。
【００３６】
中央穴部７４には、補助筒車本体部６０Ｂを構成する第二部分６０Ｂ２である爪車ないしカナ６２が遊嵌される。中央穴部７４は、１８０度よりも大きい範囲にわたって延びた円弧状の周面７４Ｂを備え、円弧の開口部分が中央穴部７４の開口部７４Ａになっている。中間穴部７５は、中央穴部７４の一側開口７４Ａで該中央穴部７４につながり、該開口７４Ａと円板状本体部７１の外周縁部７１Ａの近傍との間に拡がる。中央穴部７４に遊嵌される爪車ないしカナ６２は、円弧状周面７４Ｂにほぼ内接すると共に開口部７４Ａにおいて、中央穴部７４から中間穴部７５に向って突出する。
【００３７】
ジャンパ部８０は、弾性腕部８１と躍制爪部８２とを有する。ジャンパ付き歯車７０は、例えば、数ｍｍの直径（但しより大きくてもより小さくてもよい）を有し、弾性腕部８１の幅は例えば０．１〜０．３ｍｍ程度（但しより大きくてもより小さくてもよい）である。弾性腕部８１は、図６の（ｂ）や図７に示した従来のジャンパ付き歯車１５０の弾性腕部１７０よりも細長い（歯車の径が同じで弾性腕部の長さが同程度である場合、従来のものより細く、その幅が従来のものより小さい（狭い））。弾性補助腕部９０は弾性腕部８１と同様又はこれより少し細長い。従って、弾性腕部８１や弾性補助腕部９０が曲げられる際に、その基端部への応力の集中が低減され（弾性腕部８１及び弾性補助腕部９０に応力が分散され）得る。このようなジャンパ付き歯車７０は、好ましくは、ＵＶ−ＬＩＧＡにより形成される。但し、ＵＶ−ＬＩＧＡの代わりにプレス等で製造されてもよい。
【００３８】
弾性腕部８１は、中間穴部７５の一側７６Ａすなわち中間穴部７５の周壁７６の一側７６Ａにおいて円板状本体部７１の外周縁部７１Ａのうち部位７１Ａ１（すなわちジャンパ部形成部７１Ａ１）に基端８３でつながり、該基端８３から中央穴部７４の開口７４Ａの近傍まで多少先細になるように延在し、延在端（先端部）８４において躍制爪部８２に一体的につながっている。従って、躍制爪部８２は、開口７４Ａに臨むところに位置する。すなわち、弾性腕部８０は、延在端８４において爪車６２にほぼ接するように（但し、躍制爪部８２の係合する部位での爪車６２の接線方向に対して多少傾斜するように）Ｂ方向に直線状に延び、延在端ないし先端部８４の一側にある躍制爪部８２で爪車６２の爪部（歯部）６７，６７間に係合する。なお、延在端８４のうち躍制爪部８２の背面側（躍制爪部８２のある側とは反対側）には滑らかに湾曲した凸状部８５が形成されている。爪車６２が中央穴部７４に嵌っていない状態では、弾性腕部８０の先端側部分８６は、図３において、想像線８６ｆで示す位置ＰＪ１を採る。爪車６２が中央穴部７４に遊嵌され躍制爪部８２が爪車６２の爪６７，６７の間に係合ないし噛合すると、弾性腕部８０の先端側部分８６は、Ｄ１方向に弾性変形されて実線８６で示す制止位置ＰＪ２を採る。
【００３９】
弾性補助腕部９０は、中間穴部７５の他側７６Ｂすなわち中間穴部７５の周壁７６の他側７６Ｂにおいて円板状本体部７１の外周縁部７１Ａのうちジャンパ部形成部７１Ａ１からジャンパ部８０の背面側にズレた部位７１Ａ２に基端９１でつながり、該基端９１から中央穴部７４の開口７４Ａに臨む中間穴部７５の中央部７５Ａまで延在している。ここで、基端部９１のつながる部位７１Ａ２に関して、「ジャンパ部形成部７１Ａ１よりもジャンパ部８０の背面に対面する側にズレた部位」とは、先端部（延在端）９２においてジャンパ部８０の弾性腕部８１の先端部８４の背面側に達し得る弾性補助腕部９０の基端部９１の位置をいい、弾性補助腕部９０の基端部９１自体は、弾性腕部８１の背面側に位置していなくてもよい。弾性補助腕部９０は、延在端（先端部）９２の一側９３において、ジャンパ部８０の弾性腕部８１の延在端ないし先端部８４の背面側の凸状部８５に対面するところに位置する。すなわち、弾性補助腕部９０は、延在端９２においてジャンパ部８０の凸状部８５にほぼ接するようにＥ方向に直線状に延びる。爪車６２が中央穴部７４に嵌っておらず弾性腕部８０の先端部８４が自由位置ＰＪ１にある場合、弾性補助腕部９０の先端側部分９４は、図３において、想像線９４ｆで示す位置ＰＳ１を採る。爪車６２が中央穴部７４に遊嵌され躍制爪部８２が爪車６２の爪６７，６７の間に係合し弾性腕部８０の先端側部分８６が制止位置ＰＪ２へとＤ１方向に弾性変形されて弾性補助腕部９０の延在端９２の一側部９３に押付けられると、弾性補助腕部９０の先端側部分９４は、Ｆ１方向に弾性変形されて実線９４で示す第一支持位置ＰＳ２を採る。
【００４０】
中間穴部７５は、ジャンパ部８０の弾性腕部８１のＤ１，Ｄ２方向への揺動を許容するように、弾性腕部８１の揺動方向の両側に十分大きなスペースないし穴部分７５Ｂ１，７５Ｂ２を有し、弾性補助腕部９０のＦ１，Ｆ２方向への揺動を許容するように、弾性補助腕部９０の揺動方向の両側に十分大きなスペースないし穴部分７５Ｃ１，７５Ｃ２を有する。なお、中間穴部７５は更に弾性補助腕部９０の先端側部分９４のＦ１方向への揺動を許容するように、穴部分７５Ｃ３を穴部分７５Ｂ２と穴部分７５Ｃ２との中間に有する。
【００４１】
なお、ジャンパ部８０の躍制爪部８２が爪車６２の隣接する二つの爪部６７，６７間に係合ないし噛合して爪車６２を相対的に制止した状態Ｓ１において、躍制爪部８２の頂点８２Ａと中央凹部７４の中心Ｃすなわち爪車６２の中心Ｃとを結ぶ仮想線Ｇに関し、ほぼ対称な位置に弾性腕部８０の基端８３と弾性補助腕部９０の基端９１が位置する。従って、基端８３，９１は、中心Ｃに関してほぼ直径方向に対向する位置にある。但し、厳密には、弾性腕部８１及び弾性補助腕部９０が直線的に伸長した状態を採り得るように、基端８３，９１は、いずれも、中心ＣよりもＧ１方向にズレた位置にある。また、弾性腕部８１の延在方向Ｂの仮想線と仮想線Ｇとの成す角は９０度よりも小さく、弾性補助腕部９０の延在方向Ｅの仮想線と仮想線Ｇとの成す角は９０度よりも小さい。従って、弾性腕部８１がＤ１方向に曲げられ、弾性補助腕部９０がＦ１方向に曲げられる際に、弾性腕部８１の基端部８３及び弾性補助腕部９０の基端部９１への応力集中が最低限に抑制され得る。
【００４２】
以上のように構成されたスリップ機構付き歯車構造体３において、爪車６２の下流側の負荷が小さい場合、弾性補助腕部９０のＦ２方向の弾性力及び弾性腕部８１のＤ２方向の弾性力によって躍制爪部８２が爪車６２の相対回転を禁止する。すなわち、躍制爪部８２が爪車６２の爪部６７，６７間に係合ないし噛合した状態において、ジャンパ付き歯車７０がＨ１方向又はＨ２方向に回転駆動されると、爪車６２もジャンパ付き歯車７０と一体的にＨ１方向又はＨ２方向に回転駆動される。
【００４３】
一方、スリップ機構付き歯車構造体３において、ジャンパ付き歯車７０の下流側の負荷が大きい場合、爪車６２が回転駆動されても、ジャンパ付き歯車７０は爪車６２の回転によっては回転されない。
【００４４】
まず、爪車６２がＨ１方向に回転される場合について、図４の（ａ）に基づいて詳しく説明する。
【００４５】
図３において実線で示したような制止状態Ｓ１から爪車６２がＨ１方向に回転すると、図４の（ａ）に示したように、ジャンパ部８０の躍制爪部８２の二側面８２Ａ，８２ＢのうちＨ１方向上流側の側面８２Ａに当接又は近接していた爪部６７Ａが、該爪部６７ＡのＨ１方向下流側側面６７Ａ１で躍制爪部８２のＨ１方向上流側側面８２ＡをＨ１方向に押す。従って、ジャンパ部８０の弾性腕部８１の先端側部分８６がＤ１方向に揺動されて躍制爪部８２がＧ１方向に後退する。また、弾性腕部８１のＤ１方向揺動に伴う凸状部８５のＧ１方向変位に応じて、弾性補助腕部９０の先端側部分９４がＦ１方向に揺動される。
【００４６】
この弾性腕部８１の先端側部分８６のＤ１方向揺動及び弾性補助腕部９０の先端側部分９４のＦ１方向揺動に際して、弾性腕部８１は先端部８４に位置する躍制爪部８２で爪車６２の爪部６７Ａに対してＤ２方向の弾性力Ｋ１を及ぼし、弾性補助腕部９０は先端部９２で弾性腕部８２の先端部８４の凸状部８５及び躍制爪部８２を介して爪車６２の爪部６７Ａに対してＦ２方向の弾性力Ｋ２を及ぼす。従って、弾性腕部８２及び弾性補助腕部９０は、協働して、爪車６２の爪部６７Ａに対して合力Ｋを及ぼす。この合力Ｋの向きは、弾性力Ｋ１の向きよりも半径方向Ｇ２に近似し、大まかには、半径方向Ｇ２に一致する。
【００４７】
なお、爪車６２の回転に伴い躍制爪部８２がＧ１方向に後退して爪車６２の爪部６７Ａを乗り越えると、弾性腕部８２及び弾性補助腕部９０の弾性力の作用下で躍制爪部８２が躍動して、次の爪部６７，６７の間に嵌り込む。
【００４８】
一方、図３において実線で示したような制止状態Ｓ１から爪車６２がＨ２方向に回転すると、図４の（ｂ）に示したように、ジャンパ部８０の躍制爪部８２の二側面８２Ａ，８２ＢのうちＨ２方向上流側の側面８２Ｂに当接又は近接していた爪部６７Ｂが、該爪部６７ＢのＨ２方向下流側側面６７Ｂ１で躍制爪部８２のＨ２方向上流側側面８２ＢをＨ２方向に押す。従って、ジャンパ部８０の弾性腕部８１の先端側部分８６がＤ１方向に揺動されて躍制爪部８２がＧ１方向に後退する。また、弾性腕部８１のＤ１方向揺動に伴う凸状部８５のＧ１方向変位に応じて、弾性補助腕部９０の先端側部分９４がＦ１方向に揺動される。
【００４９】
この弾性腕部８１の先端側部分８６のＤ１方向揺動及び弾性補助腕部９０の先端部９２のＦ１方向揺動に際して、弾性腕部８１は先端部８４に位置する躍制爪部８２で爪車６２の爪部６７Ｂに対してＤ２方向の弾性力Ｎ１を及ぼし、弾性補助腕部９０は先端部９２で弾性腕部８２の先端部８４の凸状部８５及び躍制爪部８２を介して爪車６２の爪部６７Ｂに対してＦ２方向の弾性力Ｎ２を及ぼす。従って、弾性腕部８２及び弾性補助腕部９０は、協働して、爪車６２の爪部６７Ｂに対して合力Ｍを及ぼす。この合力Ｎの向きは、弾性力Ｎ１の向きよりも半径方向Ｇ２に近似し、大まかには、半径方向Ｇ２に一致する。
【００５０】
爪車６２の回転に伴い躍制爪部８２がＧ１方向に後退して爪車６２の爪部６７Ｂを乗り越えると、弾性腕部８２及び弾性補助腕部９０の弾性力の作用下で躍制爪部８２が躍動して、次の爪部６７，６７の間に嵌り込む。
【００５１】
以上において、力Ｋ１，Ｎ１は弾性腕部８２のＤ１方向弾性変形に起因し力Ｋ２，Ｎ２は弾性補助腕部９０のＦ１方向弾性変形に起因するものであるから本来同じであり、合力Ｋ，Ｎも同じである。すなわち、ジャンパ付き歯車７０を備えたスリップ機構付き歯車構造体３では、ジャンパ付き歯車７０のジャンパ部８０が片持ち支持された弾性腕部８１を備えるにもかかわらず、弾性補助腕部９０が弾性腕部８２の躍制爪部８２の背後の凸状部ないし突出部８５を逆側から片持ち支持することにより躍制爪部８２が爪車６２に対してほぼ半径方向Ｇ１の力を及ぼし得るので、爪車６２の回転方向Ｈ１，Ｈ２にかかわらず、爪車６２の回転に対して弾性腕部８２及び弾性補助腕部９０が及ぼす抵抗がほぼ同程度になる。なお、躍制爪部８２の側面８２Ａ，８２Ｂは、爪車６２の半径方向Ｇ１又はＧ２に対して、同程度傾斜している。
【００５２】
図１及び図２に戻って、時差修正付き時計１では、図２からわかるように、補助筒車６０のうち部分６０Ａを構成するジャンパ付き歯車７０は、歯車部７２で日の裏車５０の時差修正用カナ部５２と噛み合っている。
【００５３】
従って、通常運針状態においては、日の裏車５０の回転が時差修正用日の裏カナ５２を介してジャンパ付き歯車７０に伝えられ、該ジャンパ付き歯車７０の回転に応じてカナ部ないし爪車６２が回転されて補助筒車本体部６０Ｂが回転されるので、時差時針６１は設定された時差分だけズレた時を表示するように運針される。
【００５４】
また、図１及び図２からわかるように、時差修正付き時計１の時刻修正構造としての時差修正構造２は、スリップ機構付き歯車構造体３の形態の補助筒車６０に加えて、相互に噛み合った第一及び第二のカレンダ修正伝え車５５及び５６並びに第一及び第二の時修正伝え車５７及び５８を有する。第一のカレンダ修正伝え車５５は、巻真１４がＭ方向に引出されて時差修正位置Ｍ１に設定されると小鉄車１５と噛合し、巻真１４が中心軸線ＡのまわりでＡ１又はＡ２方向に回転される際、つづみ車１６及び小鉄車１５を介して回転される。第二の時修正伝え車５８は、補助筒車６０の本体部６０Ｂの歯車部６６に噛合し、巻真１４のＡ１又はＡ２方向の回転を、補助筒車６０の本体部６０Ｂに伝え、該補助筒車６０をＨ１又はＨ２方向に回転させる。
【００５５】
従って、時差修正位置Ｍ１に設定された巻真１４のＡ１又はＡ２方向回転に伴い補助筒車本体６０Ｂの胴部６５がＨ１又はＨ２方向に回転され、補助時針ないし時差時針６１がＨ１又はＨ２方向に回転されて時差分だけズレた時に設定される。このとき、補助筒車本体６０Ｂのカナ部ないし爪車部６２もＨ１又はＨ２方向に回転されるけれども、ジャンパ付き歯車７０は日の裏車５０の時差修正用カナ部５２を介して比較的高負荷系につながっているので、爪車６２の回転によってはジャンパ付き歯車７０は回転されず、ジャンパ部７０の躍制爪部８２が躍動動作することにより、爪車６２とジャンパ付き歯車７０との間にスベリが生じる。
【００５６】
ここで、時差修正付き時計１のジャンパ付き歯車７０では、躍制爪部８２への制止力を弾性腕部８１の弾性力だけでなくその背後に位置する弾性補助腕部９０の弾性力によって与えるようにし、弾性腕部８１を細長く形成しているので、躍制爪部８２の躍動動作の際に弾性腕部８１の先端側部分８６がＤ１方向に大きく揺動されるように弾性腕部８１が弾性変形されても、弾性腕部８１の基端部８３に過度の応力集中が生じる虞れがなく（弾性補助腕部９０にも応力が分散され得るから）、弾性腕部８１が長期間壊れにくい。従って、時差修正動作が長期間安定に行われ得る。
【００５７】
また、時差修正付き時計１のジャンパ付き歯車７０では、弾性補助腕部９０が弾性腕部８１とは逆向きに片持ち支持されて弾性腕部８２の先端部８４の背後の凸状部８５を弾性支持するので、爪車６２の回転方向Ｈ１，Ｈ２にかかわらず、爪車６２は実際上同様な回転負荷のある状態で回転され得るから、表示すべき時差を増加させる方向に巻真１４を回すときも該表示時差を減少させる方向に巻真１４を回すときも巻真１４にかかる負荷が同程度になる。従って、ユーザが時差時針を時差の大きくなる向きに調整するときも時差の小さくなる向きに調整するときも、ユーザは同程度のトルクを巻真１４にかければよいので、違和感なく時差修正を行い得る。
【００５８】
なお、弾性補助腕部が、図３及び図４等に示したようにジャンパ部の弾性腕部に対して直径方向に対向する位置（周方向に見てほぼ１８０度離れた位置）に設けられる代わりに、図５に示したように、周方向にみて近接した位置に設けられてもよい。
【００５９】
図５に示したスリップ機構付き歯車構造体Ｑ３のジャンパ付き歯車Ｑ７０において、図３及び図４に示したスリップ機構付き歯車構造体３のジャンパ付き歯車７０と同様な要素には、最初に符号「Ｑ」が付されている。
【００６０】
すなわち、図５のジャンパ付き歯車Ｑ７０においても、弾性補助腕部Ｑ９０が中間穴部Ｑ７５の外周縁部Ｑ７１Ａのうちジャンパ部形成部Ｑ７１Ａ１よりもジャンパ部Ｑ８０の背面に対面する側にズレた部位Ｑ７１Ａ２に基端Ｑ９１でつながり、該基端Ｑ９１からジャンパ部Ｑ８０の躍制爪部Ｑ８２の背面側の凸状部Ｑ８５に対面する領域まで延び、その延在端Ｑ９２においてジャンパ部Ｑ８０を躍制爪部Ｑ８２の背面凸状部Ｑ８５で支える点は、ジャンパ付き歯車７０の弾性補助腕部９０と同様である。
【００６１】
但し、図５のジャンパ付き歯車Ｑ７０では、図３及び４のジャンパ付き歯車７０とは異なり、弾性補助腕部Ｑ９０の基端部Ｑ９１がジャンパ部Ｑ８０の基端部Ｑ８３から歯車Ｑ７２の周方向に間隔をおいて且つジャンパ部Ｑ８０の基端部Ｑ８３に隣接して位置し、弾性補助腕部Ｑ９０がジャンパ部Ｑ８０の弾性腕部Ｑ８１に沿って延びている。
【００６２】
従って、このジャンパ付き歯車Ｑ７０では、中間穴部Ｑ７５がジャンパ部Ｑ８０の弾性腕部Ｑ８１の先端側部分Ｑ８６のＱＤ１，ＱＤ２方向揺動を許容する穴部分Ｑ７５Ｂ１，Ｑ７５Ｂ２を有すると共に弾性補助腕部Ｑ９０の先端側部分Ｑ９４のＱＦ１，ＱＦ２方向揺動を許容する穴部分Ｑ７５Ｃ１，Ｑ７５Ｃ２を有すること自体は、ジャンパ付き歯車７０の中間穴部７５の場合と同様である。但し、ジャンパ付き歯車Ｑ７０では、弾性補助腕部Ｑ９０が弾性補助腕部９０とは異なり弾性腕部Ｑ８０に近接し且つこれに並設されていることから、中間穴部Ｑ７５の穴部分Ｑ７５Ｂ１と穴部分Ｑ７５Ｃ２とが共通（実際上同じ）領域になる点で、ジャンパ付き歯車７０とは異なる。
【００６３】
このジャンパ付き歯車Ｑ７０においても、ジャンパ付き歯車７０の場合と同様に、ジャンパ部Ｑ８０の弾性腕部Ｑ８１が、弾性補助腕部Ｑ９０によって背後から支えられ得るので、図６の（ｂ）や図７の（ａ）及び（ｂ）に示した従来のジャンパ付き歯車１５０の弾性腕部１７０と比較して細く形成され、基端部Ｑ８３に過度な応力が集中する虞れが少ない。
【００６４】
ジャンパ付き歯車Ｑ７０の中央穴部Ｑ７４に爪車６２が嵌っていない場合、ジャンパ付き歯車Ｑ７０のジャンパ部８０の弾性腕部Ｑ８１の先端側部分Ｑ８６及び弾性補助腕部Ｑ９０の先端側部分Ｑ９４は、図５の（ａ）において、想像線Ｑ８６ｆ及びＱ９４ｆで示したような状態ＱＰＪ１及びＱＰＳ１を採る。この状態ＱＰＪ１，ＱＰＳ１では、弾性腕部Ｑ８１と弾性補助腕部Ｑ９０との間には、若干の隙間がある。
【００６５】
ジャンパ付き歯車Ｑ７０の中央穴部Ｑ７４に爪車６２を嵌めると、爪車６２の爪６７，６７の間に躍制爪部Ｑ８２が係合した安定位置（制止位置）ＱＳ１になる。その場合、弾性腕部Ｑ８１の先端側部分Ｑ８６がＱＤ１方向に若干揺動して躍制腕部Ｑ８２がＧ１方向に若干後退することにより、躍制爪部Ｑ８２と爪車６２の爪部６７，６７間の凹部との係合が可能になる。先端側部分Ｑ８６がＱＤ１方向に若干揺動した弾性腕部Ｑ８１は、その先端部Ｑ８４の背面側にある凸状部Ｑ８５で弾性補助腕部Ｑ９０の先端側部分Ｑ９４をＧ１方向に押し、該先端側部分Ｑ９４をＱＦ１方向に僅かに揺動させる。
【００６６】
スリップ機構付き歯車構造体Ｑ３において、ジャンパ付き歯車Ｑ７０が回転駆動される場合、前述のスリップ機構付き歯車構造体３の場合と同様に、躍制爪部Ｑ８２が爪部６７，６７間に係合された爪車６２が躍制爪部Ｑ８２の制止力の作用下でジャンパ付き歯車Ｑ７０と実際上一体的に回転する。
【００６７】
一方、スリップ機構付き歯車構造体Ｑ３において、爪車６２が一方向（例えば、Ｈ１方向）に回転駆動された場合、図５の（ｂ）に示したように、躍制爪部Ｑ８２の下流側に位置する爪部６７によって躍制爪部Ｑ８２がＧ１方向に押されるので、ジャンパ部Ｑ８０の弾性腕部Ｑ８１の先端側部分Ｑ８６がＱＤ１方向に揺動され、該揺動に伴い凸状部Ｑ８５に押されて弾性補助腕部Ｑ９０の先端側部分Ｑ９４がＱＦ１方向に揺動される。
【００６８】
爪部６７の先端が躍制爪部Ｑ８２の先端（の前）を通過すると、弾性腕部Ｑ８１及び弾性補助腕部Ｑ９０のＱＤ２，ＱＦ２方向の弾性復元力の作用下で、躍制爪部Ｑ８２が躍動して次の爪部６７，６７間の安定位置に嵌り込む。
【００６９】
このような躍制爪部Ｑ８２の躍動動作は、弾性腕部Ｑ８１の弾性力だけではなく弾性補助腕部Ｑ９０の弾性力によって支えられる。従って、弾性腕部Ｑ８１の弾性力は図７に示したような従来のジャンパ部の弾性腕部の弾性力と比較してが小さくてもよいから、弾性腕部Ｑ８１の基部Ｑ８３に過度な応力がかかるのを避け得、長期間安定に動作し得る。
【００７０】
爪車６２がＨ１方向の代わりにＨ２方向に回転する場合も、弾性腕部Ｑ８１及び弾性補助腕部Ｑ９０は、実際上同様に機能する。
【００７１】
以上においては、ジャンパ付き歯車が時差修正付き時計の時差修正構造に適用される例について説明したけれども、本発明のジャンパ付き歯車は、時計の他の部分に用いられてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の好ましい一実施例のジャンパ付き歯車を備えた本発明の好ましい一実施例の時差修正付き時計の平面説明図（但し、ケースその他の外装部分は省略）。
【図２】図１の時差修正付き時計の一部の拡大断面説明図。
【図３】図１の時差修正付き時計で用いられている本発明の好ましい一実施例のジャンパ付き歯車の平面説明図。
【図４】図４のスリップ機構付き歯車構造体の動作状態を示したもので、（ａ）は爪車が一方向に回転する場合のスリップ機構付き歯車構造体の動作状態を示した平面説明図、（ｂ）は爪車が他方向に回転する場合のスリップ機構付き歯車構造体の動作状態を示した平面説明図。
【図５】本発明の一変形例のジャンパ付き歯車を備えた本発明の一変形例のスリップ機構付き歯車構造体を示したもので、（ａ）は図３と同様な平面説明図、（ｂ）は図４の（ａ）と同様な動作状態の平面説明図。
【図６】従来の時差修正付き時計のジャンパ付き歯車を説明するための図であって、（ａ）は従来の時差修正付き時計の一部を拡大して示した平面説明図、（ｂ）は（ａ）の時差修正付き時計で用いられているジャンパ付き歯車についての図３と同様な平面説明図。
【図７】従来のジャンパ付き歯車を備えたスリップ機構付き歯車構造体の動作を説明するための図であって、（ａ）は爪車が一方向に回転する際におけるスリップ機構付き歯車構造体の一部を拡大して示した平面説明図、（ｂ）は爪車が（ａ）とは反対方向に回転する際におけるスリップ機構付き歯車構造体の一部を拡大して示した平面説明図。
【符号の説明】
【００７３】
１  時差修正付き時計
２  時差修正構造
３  スリップ機構付き歯車構造体
４  スリップ機構
１４  巻真
１５  小鉄車
１６  つづみ車
２０  時車（筒車）ないし主時車（主筒車）
２１  時針（主時針、２４時針）
３０  分車
３１  分針
３２  分歯車
３３  胴部（軸部）
３４  分カナ
４０  秒車
４１  秒針
４２  秒歯車
５０  日の裏車
５１  日の裏歯車
５２  日の裏カナ
６０  補助時車（補助筒車）
６０Ａ  第一部分（ジャンパ付き歯車）
６０Ｂ  補助筒車本体部
６０Ｂ１  第二部分（爪車部分）
６０Ｂ２  第三部分
６２  爪車（カナ）
６３  中空軸部
６４  穴部
６５  胴部
６６  歯車部
６７  爪部
７０，Ｑ７０  ジャンパ付き歯車
７１，Ｑ７１  円板状本体部
７１Ａ１，Ｑ７１Ａ１  ジャンパ部形成部
７２，Ｑ７２  歯車部
７３，Ｑ７３  穴
７４，Ｑ７４  中央穴部
７４Ａ，Ｑ７４Ａ  開口
７５，Ｑ７５  中間穴部
８０，Ｑ８０  ジャンパ部
８１，Ｑ８１  弾性腕部
８２，Ｑ８２  躍制爪部
８３，Ｑ３  基端
８４  延在端（先端部）
８５，Ｑ８５  凸状部
８６，Ｑ８６  先端側部分
９０，Ｑ９０  弾性補助腕部
９１，Ｑ９１  基端部
９２，Ｑ９２  延在端（先端部）
９４，Ｑ９４  先端側部分
５５、５６  カレンダ修正伝え車
５７、５８  時修正伝え車
Ａ  中心軸線
Ａ１，Ａ２  回転方向
Ｂ，Ｅ  延在方向
Ｃ  回転中心
Ｄ１，Ｄ２，ＱＤ１，ＱＤ２  揺動方向
Ｆ１，Ｆ２，ＱＦ１，ＱＦ２  揺動方向
Ｇ  仮想中心線（半径方向仮想線）
Ｇ１，Ｇ２  半径方向の変位方向
Ｈ１，Ｈ２  回転方向
Ｋ，Ｋ１，Ｋ２，Ｎ，Ｎ１，Ｎ２  弾性力のかかる方向
Ｍ  巻真出し入れ方向
Ｍ１  時差修正位置
【図１】
2008058011.tif 000003
【図２】
2008058011.tif 000004
【図３】
2008058011.tif 000005
【図４】
2008058011.tif 000006
【図５】
2008058011.tif 000007
【図６】
2008058011.tif 000008
【図７】
2008058011.tif 000009