(57)【要約】【課題】ＣＶＴベルトのエレメント外周面に被測定具を取り付けなくても、可変プーリー内のエレメント姿勢を正確に計測できるようにする。【解決手段】厚さ方向に複数枚積層されて環状に構成されたエレメント４２と、エレメント４２に係合させる環状の帯状部材４６とからなり、一対の可変プーリー２０、３０間に巻き掛けられるＣＶＴベルト４０のエレメント４２の姿勢計測方法と装置であって、可変プーリー２０、３０のベルト摺動面２６、３６に沿うベルト４０の移動に追従して移動可能な複数のギャップセンサー５６で、エレメント４２の複数箇所の変位をそれぞれ計測する。【選択図】図５
2008128782.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
厚さ方向に複数枚積層されて環状に構成されたエレメントと、前記エレメントに係合させる環状の帯状部材とからなり、一対の可変プーリー間に巻き掛けられるＣＶＴベルトの前記エレメントの姿勢計測方法であって、
前記可変プーリーのベルト摺動面に沿って移動可能な複数のギャップセンサーで、前記エレメントの複数箇所の変位をそれぞれ計測することを特徴とするＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法。
【請求項２】
前記ギャップセンサーは、前記エレメントの少なくとも中央部及び両端部の３箇所の変位を測定することを特徴とする請求項１に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法。
【請求項３】
前記エレメントの変位波形全体の形状から、該エレメントの姿勢算出に必要なピーク位置を推定することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法。
【請求項４】
厚さ方向に複数枚積層されて環状に構成されたエレメントと、前記エレメントに係合させる環状の帯状部材とからなり、一対の可変プーリー間に巻き掛けられるＣＶＴベルトの前記エレメントの姿勢計測装置であって、
前記エレメントの複数箇所の変位をそれぞれ計測可能な複数のギャップセンサーと、
前記複数のギャップセンサーを前記可変プーリーのベルト摺動面に沿うベルトの移動に追従させるための制御機構と、
を備えたことを特徴とするＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置。
【請求項５】
前記ギャップセンサーは、前記エレメントの少なくとも中央部及び両端部の３箇所の変位を測定できるように設けられていることを特徴とする請求項４に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置。
【請求項６】
前記ギャップセンサーは、金属製の遮蔽部材によって囲まれるとともに、該遮蔽部材から突出しない構成とされていることを特徴とする請求項４又は請求項５に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト式無段変速機（以下「ＣＶＴ」という）のベルトを構成するエレメントの姿勢を計測する方法と装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、乾式ＣＶＴベルトのエレメント外周面にピン状の被測定具をベルト接線方向に対して垂直になるように取り付け、上下２箇所に設置したレーザー変位センサーで、その被測定具の通過時間差を計測することにより、エレメントのピッチング方向の傾斜角度を計測する方法が知られている（例えば、非特許文献１参照）。
【０００３】
また、湿式ＣＶＴベルトのエレメントの少なくとも１つの外周面にＴ字型形状の被測定具を取り付け、その被測定具の上方に設置した３個のギャップセンサーで被測定具の通過時間差、変位差を計測することにより、エレメントのピッチング、ヨーイング、ローリングの各方向の傾斜角度を計測する方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【非特許文献１】社団法人  自動車技術会  学術講演会前刷集Ｎｏ．２９−０１
【特許文献１】特開２００５−３４５１８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
非特許文献１は、レーザー変位センサーを使用した乾式ＣＶＴベルトのピッチング姿勢計測法、特許文献１は、ギャップセンサーを使用した湿式ＣＶＴベルトのピッチング姿勢、ヨーイング姿勢、ローリング姿勢の同時計測法という違いはあるが、エレメント外周面に被測定具を取り付け、少なくとも２箇所の変位波形から傾斜角度（姿勢）を計測することは共通している。しかしながら、エレメント外周面に被測定具を取り付けると、次のような不具合が生じる。
【０００５】
（１）小さなエレメントの外周面に被測定具が付加されると、質量や重心の位置が変化する。これにより、エレメントの挙動に影響を及ぼす。また、被測定具のエレメントヘの取り付け面積が小さいため、充分な物理的強度が得られない。
（２）被測定具は計測したいエレメントの個数分取り付ける必要があり、また、ベルトを取り替える度に取り付けが必要となるため、被測定具の製作や取り付けに多大なコストと時間が必要となる。更に、被測定具の製作精度や取り付け精度が直接エレメントの姿勢計測精度に影響を及ぼす。
（３）プーリーの出入口で生じる加速度変化で、被測定具が振動してしまうため、高速回転時の姿勢計測が困難となる。
【０００６】
これらの不具合を解決するためには、被測定具を取り付けず、エレメント外周面を直接計測すればよいが、次のような問題点があり、これまで実現されなかった。
（１）小さなエレメントの変位を直接計測するためには、受感部の小さなギャップセンサーをエレメントに接近させて計測する必要があるが、可変プーリー内で径方向に変動するベルトと接触してギャップセンサーが破損するおそれがある。
（２）小さなエレメントの変位を直接計測するためには、ギャップセンサー同士も接近させて計測する必要があるが、ギャップセンサーから発生される高周波磁界が相互に干渉して計測誤差が生じる。
（３）高速回転時では、複数枚積層された板厚の薄いエレメントが高速に移動するため、ギャップセンサーで計測した変位波形が略ｓｉｎ曲線ではなく、平坦化した部分を有する曲線となり、姿勢算出に必要なピーク位置（ギャップセンサーに対する最接近位置）の検出が困難になる。
【０００７】
そこで、本発明は、上記事情に鑑み、ＣＶＴベルトのエレメント外周面に被測定具を取り付けなくても、可変プーリー内のエレメント姿勢を正確に計測できるＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法と装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、本発明に係る請求項１に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法は、厚さ方向に複数枚積層されて環状に構成されたエレメントと、前記エレメントに係合させる環状の帯状部材とからなり、一対の可変プーリー間に巻き掛けられるＣＶＴベルトの前記エレメントの姿勢計測方法であって、前記可変プーリーのベルト摺動面に沿って移動可能な複数のギャップセンサーで、前記エレメントの複数箇所の変位をそれぞれ計測することを特徴としている。
【０００９】
請求項１に記載の発明によれば、複数のギャップセンサーを可変プーリーのベルト摺動面に沿って移動させて計測するので、可変プーリー内においてベルトが径方向及び軸方向に変動しても、ギャップセンサーとエレメントの接触を防止しながら、かつギャップセンサーの中心とエレメントの左右方向における中心を常に一致させた状態で、そのエレメントの姿勢を正確に計測することができる。
【００１０】
また、請求項２に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法は、請求項１に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法において、前記ギャップセンサーが、前記エレメントの少なくとも中央部及び両端部の３箇所の変位を測定することを特徴としている。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、エレメントのピッチング姿勢、ヨーイング姿勢、ローリング姿勢を同時に計測することができる。
【００１２】
また、請求項３に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法は、請求項１又は請求項２に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法において、前記エレメントの変位波形全体の形状から、該エレメントの姿勢算出に必要なピーク位置を推定することを特徴としている。
【００１３】
請求項３に記載の発明によれば、高速回転時に、ギャップセンサーで計測した変位波形が略ｓｉｎ曲線ではなく、平坦化した部分を有する曲線になってしまっても、エレメントの姿勢を計測することができる。
【００１４】
また、本発明に係る請求項４に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置は、厚さ方向に複数枚積層されて環状に構成されたエレメントと、前記エレメントに係合させる環状の帯状部材とからなり、一対の可変プーリー間に巻き掛けられるＣＶＴベルトの前記エレメントの姿勢計測装置であって、前記エレメントの複数箇所の変位をそれぞれ計測可能な複数のギャップセンサーと、前記複数のギャップセンサーを前記可変プーリーのベルト摺動面に沿うベルトの移動に追従させるための制御機構と、を備えたことを特徴としている。
【００１５】
請求項４に記載の発明によれば、複数のギャップセンサーを可変プーリーのベルト摺動面に沿うベルトの移動に追従させて計測するので、可変プーリー内においてベルトが径方向及び軸方向に変動しても、ギャップセンサーとエレメントの接触を防止しながら、かつギャップセンサーの中心とエレメントの左右方向における中心を常に一致させた状態で、そのエレメントの姿勢を正確に計測することができる。
【００１６】
また、請求項５に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置は、請求項４に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置において、前記ギャップセンサーが、前記エレメントの少なくとも中央部及び両端部の３箇所の変位を測定できるように設けられていることを特徴としている。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、エレメントのピッチング姿勢、ヨーイング姿勢、ローリング姿勢を同時に計測することができる。
【００１８】
また、請求項６に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置は、請求項４又は請求項５に記載のＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測装置において、前記ギャップセンサーが、金属製の遮蔽部材によって囲まれるとともに、該遮蔽部材から突出しない構成とされていることを特徴としている。
【００１９】
請求項６に記載の発明によれば、各ギャップセンサーを接近させて設置しても、各ギャップセンサーから発生される高周波磁界の相互干渉を防止することができる。したがって、正確に計測することができる。また、その遮蔽部材は、ベルトが万が一センサーヘッドに接触したときのセンサー保護機能も兼ね備えている。
【発明の効果】
【００２０】
以上のように、本発明によれば、ＣＶＴベルトのエレメント外周面に被測定具を取り付けなくても、可変プーリー内のエレメント姿勢を正確に計測可能なＣＶＴベルトのエレメント姿勢計測方法と装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の最良な実施の形態について、図面に示す実施例を基に詳細に説明する。図１は本実施例に係る車両用ＣＶＴ１０における一対の可変プーリー（入力側可変プーリー２０及び出力側可変プーリー３０）の構成を示す概略正面図であり、図２はその一対の可変プーリーに巻き掛けられる伝動ベルト４０の構成を示す概略斜視図である。なお、説明の便宜上、矢印ＵＰを上方向、矢印ＤＯを下方向、矢印ＬＥを左方向、矢印ＲＩを右方向とする。
【００２２】
図１で示すように、このＣＶＴ１０は、ハウジング（図示省略）により軸受（図示省略）を介して回転可能に支持された入力軸１２と、その入力軸１２に対して平行となるように、ハウジング（図示省略）により軸受（図示省略）を介して回転可能に支持された出力軸１４と、入力軸１２に支持された入力側可変プーリー２０と、出力軸１４に支持された出力側可変プーリー３０と、入力側可変プーリー２０及び出力側可変プーリー３０に巻き掛けられた伝動ベルト４０と、を備えている。
【００２３】
入力軸１２は、図示しない原動機にトルクコンバーターなどを介して連結され、出力軸１４は、図示しない駆動輪に減速機や差動歯車装置などを介して作動的に連結されている。そして、伝動ベルト４０により、入力側可変プーリー２０から出力側可変プーリー３０へ回転動力が伝達されるようになっている。
【００２４】
入力側可変プーリー２０は、入力軸１２に固定された円盤状の固定回転体である固定シーブ２２と、この固定シーブ２２に対向し、入力軸１２に対して軸周りに相対回転不能で、かつ軸方向（左右方向）へ移動可能に設けられた円盤状の可動回転体である可動シーブ２４と、その可動シーブ２４に推力を付与するために、入力軸１２に設けられた油圧アクチュエーター（図示省略）と、を備えている。
【００２５】
同様に、出力側可変プーリー３０は、出力軸１４に固定された円盤状の固定回転体である固定シーブ３２と、この固定シーブ３２に対向し、出力軸１４に対して軸周りに相対回転不能で、かつ軸方向（左右方向）へ移動可能に設けられた円盤状の可動回転体である可動シーブ３４と、その可動シーブ３４に推力を付与するために、出力軸１４に設けられた油圧アクチュエーター（図示省略）と、を備えている。
【００２６】
また、入力側可変プーリー２０において、固定シーブ２２と可動シーブ２４の互いに対向する面は、回転中心（入力軸１２）から径方向外側（外周縁部側）に向かうに従って両者の間隔が徐々に広がる円錐状のベルト摺動面２６とされ、そのベルト摺動面２６間で、伝動ベルト４０を巻き掛けるＶ溝２８が構成されている。
【００２７】
同様に、出力側可変プーリー３０において、固定シーブ３２と可動シーブ３４の互いに対向する面は、回転中心（出力軸１４）から径方向外側（外周縁部側）に向かうに従って両者の間隔が徐々に広がる円錐状のベルト摺動面３６とされ、そのベルト摺動面３６間で、伝動ベルト４０を巻き掛けるＶ溝３８が構成されている。
【００２８】
伝動ベルト４０は、図２で示すように、略碇型形状とされるとともに、その厚さ方向に複数枚積層されて環状に構成された薄板状のベルトブロック４２（エレメント）と、そのベルトブロック４２の両サイドに形成された係合溝４４内に係合配置され、そのベルトブロック４２を支持する左右一対の無端状のフープ４６（帯状部材）とから構成されている。
【００２９】
なお、ベルトブロック４２は、強度の観点から金属（鋼）製とされている。また、左右一対のフープ４６は、金属製の薄板が複数枚積層されて構成されている。また、入力軸１２の可動シーブ２４側及び出力軸１４の可動シーブ３４側には、それぞれ潤滑油を流入・流出させる油路１６が形成されている。
【００３０】
以上のような構成のＣＶＴ１０では、可動シーブ２４、３４が軸方向（左右方向）へ移動することにより、入力側可変プーリー２０及び出力側可変プーリー３０の有効径（伝動ベルト４０の回転径）が変更可能とされる。つまり、これにより、ＣＶＴ１０の変速比γ（γ＝入力軸１２の回転速度／出力軸１４の回転速度）が無段階に可変とされる。
【００３１】
次に、本実施形態に係るベルトブロック４２（エレメント）姿勢計測装置について説明する。図３は本実施例に係るギャップセンサー５６を組み付けたセンサーヘッド部５０の構成を示す概略正面図であり、図４はセンサーヘッド部５０の概略底面図である。なお、高速移動体の変位計測に用いられる非接触型の変位センサーには、ギャップセンサー５６の他、レーザー変位センサーなどがあるが、ここで対象としている湿式のＣＶＴ１０では、潤滑油が飛散する状況下となるため、ギャップセンサー５６を用いることが望ましい。
【００３２】
図３、図４で示すように、正面視略逆「Ｔ」字状とされたセンサーヘッド部５０の組付部５４の下面５４Ａ中央部と左右両端部には、ギャップセンサー５６が所定の間隔を隔てて組み付けられている。特に左右両端部のギャップセンサー５６は、ベルトブロック４２の形状に沿うように（各ギャップセンサー５６毎にベルトブロック４２外周面との間の距離が略同じになるように）、互いに内側を向くように取り付けられている。
【００３３】
そして、各ギャップセンサー５６の受感部の周囲（受感部周り）には、ギャップセンサー５６の先端部と同程度（先端部から突出しない程度）の高さとされた金属製（例えば銅製）のリング部材５８（遮蔽部材）が、ギャップセンサー５６と同心円状に（ギャップセンサー５６を所定の間隙を隔てて囲うように）取り付けられている。
【００３４】
通常、ギャップセンサー５６を複数設ける場合には、各ギャップセンサー５６の先端部側面から発生される高周波磁界が相互に干渉して正しく計測できなくなることを防止するため、センサー径Ｒの６倍程度以上は相互に離して、それぞれ設置する必要がある。しかし、比較的小さなベルトブロック４２の各部の変位（姿勢）を直接計測するためには、ギャップセンサー５６同士を接近させて設置する必要がある。つまり、ギャップセンサー５６間の距離Ｌを充分に離すことができない。
【００３５】
そのため、各ギャップセンサー５６毎に金属製のリング部材５８を設けて、各ギャップセンサー５６の先端部側面から発生される高周波磁界を遮蔽する構成としている。これにより、３個のギャップセンサー５６を相互に接近させて設置することが可能となり、ベルトブロック４２の各部の変位（姿勢）を正確に計測することが可能となる。
【００３６】
また、比較的小さなベルトブロック４２の各部の変位（姿勢）を精度良く計測するためには、ギャップセンサー５６をベルトブロック４２の外周面に接近させて計測する必要がある。これは、ギャップセンサー５６の受感部が小さいためである。ここで、センサーヘッド部５０が固定とされていると、一対の可変プーリー（入力側可変プーリー２０及び出力側可変プーリー３０）内で径方向に変動する伝動ベルト４０と接触して、ギャップセンサー５６が破損するおそれがある。
【００３７】
また、ベルト摺動面２６、３６に沿って伝動ベルト４０が径方向に変動すると、その伝動ベルト４０は軸方向（左右方向）へも変動するため、センサーヘッド部５０の中心とベルトブロック４２の左右方向における中心がずれて、各部の変位（姿勢）を正しく計測することができなくなる。そこで、本実施例に係るセンサーヘッド部５０は、伝動ベルト４０の移動に追従して移動可能となるように構成されている。
【００３８】
図５は本実施例に係るセンサーヘッド部５０の移動機構６０の構成を示す概略正面図であり、図６は伝動ベルト４０の移動状態を示す説明図である。なお、ここでは、センサーヘッド部５０を入力側可変プーリー２０側に設けた場合について説明するが、センサーヘッド部５０を出力側可変プーリー３０側に設けた場合でも同様である。また、本発明に係る制御機構は、移動機構６０と、この移動機構６０を制御する制御手段（図示省略）等を含んでいる。
【００３９】
図３、図５で示すように、センサーヘッド部５０の上部は被取付部５２とされており、その被取付部５２にシリンダー６２（アクチュエーター）のピストンロッド６４が取り付けられている。すなわち、ピストンロッド６４の先端部分には、被取付部５２に対して所定角度θ傾斜した状態で取り付けられる取付部材６６が設けられている。また、シリンダー６２は、支持部材４８にスライドレール６８を介して取り付けられており、図示しないアクチュエーターによって、スライドレール６８に沿って移動可能に構成されている。なお、本実施例のスライドレール６８は支持部材４８の上下方向の長さに亘って設けられているが、これに限定されない。
【００４０】
支持部材４８は、正面視でベルト摺動面２６と平行になるように所定角度θ傾斜した状態で、かつ伝動ベルト４０が固定シーブ２２及び可動シーブ２４の最も外周縁部側に巻き掛けられた場合でも、その伝動ベルト４０に干渉しない形状とされて、ベース部材１８の所定位置（上端部）に設けられている。ベース部材１８は、固定シーブ２２の外方側に、入力軸１２に対して相対回転可能に設けられている。つまり、このベース部材１８は、入力軸１２（入力側可変プーリー２０）が回転しても回転しない構成とされている。
【００４１】
これにより、センサーヘッド部５０が、伝動ベルト４０（ベルトブロック４２）の径方向への移動及び軸方向への移動に追従可能となる構成である。すなわち、伝動ベルト４０は、図６で示すように、固定シーブ２２（３２）に対する可動シーブ２４（３４）の軸方向の移動に伴い、ベルト摺動面２６（３６）に沿って径方向に移動する。このとき、そのベルト摺動面２６（３６）の鉛直方向（軸方向と直交する方向）に対する角度をθとすると、伝動ベルト４０は、径方向に距離Ｓだけ移動すると、軸方向にも距離Ｓｔａｎθだけ移動する。
【００４２】
ベルトブロック４２の姿勢を精度良く計測するためには、センサーヘッド部５０の中心とベルトブロック４２の左右方向における中心を常に一致させておく必要があるが、センサーヘッド部５０は、上記移動機構６０により、ベルト摺動面２６に沿って移動可能に構成されているため、伝動ベルト４０の径方向及び軸方向への変動に対し、ギャップセンサー５６とベルトブロック４２の接触を防止しつつ、センサーヘッド部５０の中心とベルトブロック４２の左右方向における中心を常に一致させた状態で計測することができる。
【００４３】
なお、各ギャップセンサー５６とベルトブロック４２の接触を防止する、換言すれば各ギャップセンサー５６とベルトブロック４２外周面との間の距離（０．５ｍｍ以下、好ましくは０．３ｍｍ以下）を常に一定に保つようにするためには、例えば中央のギャップセンサー５６の変位出力をモニター信号として検出し、それに基づく制御信号をシリンダー６２に送って、センサーヘッド部５０のベルトブロック４２に対する位置を制御すればよい。
【００４４】
次に、以上のような構成のベルトブロック４２（エレメント）姿勢計測装置の作用（姿勢計測方法）について説明する。ＣＶＴ１０では、入力軸１２が回転することにより入力側可変プーリー２０が回転駆動され、伝動ベルト４０を介して、その回転動力が出力側可変プーリー３０へ伝達される。このとき、入力側可変プーリー２０のＶ溝２８の幅や出力側可変プーリー３０のＶ溝３８の幅を変化させることにより、伝動ベルト４０の回転径が調整されるので、無段階の変速が可能となる。
【００４５】
例えば、可動シーブ２４を固定シーブ２２から離隔させる方向へ動かし、入力側可変プーリー２０のＶ溝２８の幅を広くすると、伝動ベルト４０は、ベルト摺動面２６の形状に沿って、入力側可変プーリー２０の回転中心側（入力軸１２側）へ沈み込む。その結果、入力側可変プーリー２０（ベルト摺動面２６）と接触している伝動ベルト４０の回転径は小さくなる。
【００４６】
したがって、この場合は、図示しないアクチュエーターにより、シリンダー６２をスライドレール６８に沿って下方に向かってスライドさせ、センサーヘッド部５０をベルトブロック４２の外周面に接近させる。なお、センサーヘッド部５０のベルトブロック４２の外周面に対する接近距離がそれでも不足している場合には、シリンダー６２のピストンロッド６４を伸長して、センサーヘッド部５０をベルトブロック４２に対して適切な位置になるまで接近させればよい。
【００４７】
反対に、可動シーブ２４を固定シーブ２２へ接近させる方向へ動かし、入力側可変プーリー２０のＶ溝２８の幅を狭くすると、伝動ベルト４０は、ベルト摺動面３６の形状に沿って、入力側可変プーリー２０の外周縁部側へ押し上げられる。その結果、入力側可変プーリー２０（ベルト摺動面２６）と接触している伝動ベルト４０の回転径は大きくなる。
【００４８】
したがって、この場合は、図示しないアクチュエーターにより、シリンダー６２をスライドレール６８に沿って上方に向かってスライドさせ、センサーヘッド部５０をベルトブロック４２の外周面から所定距離以上離れないようにしつつ退避させる。なお、センサーヘッド部５０がベルトブロック４２の外周面に対してそれでも接近しすぎている場合には、シリンダー６２のピストンロッド６４を短縮して、センサーヘッド部５０をベルトブロック４２に対して適切な位置になるまで退避させればよい。
【００４９】
こうして、センサーヘッド部５０は、伝動ベルト４０の径方向及び軸方向への移動に追従して（ベルト摺動面２６に対して平行に）移動しつつ各ベルトブロック４２の姿勢（傾斜角度）を計測するが、センサーヘッド部５０には、ギャップセンサー５６が、ベルトブロック４２の中央部と左右両端部を計測できるように少なくとも３個設けられているので、ベルトブロック４２のピッチング姿勢（図２の矢印Ａ方向の姿勢）、ヨーイング姿勢（図２の矢印Ｂ方向の姿勢）、ローリング姿勢（図２の矢印Ｃ方向の姿勢）を同時に計測することができる。また、このとき、センサーヘッド部５０の中心とベルトブロック４２の左右方向における中心を常に一致させた状態で計測できるため、上記各姿勢（傾斜角度）を正確に計測することができる。
【００５０】
なお、複数枚積層された薄板状のベルトブロック４２が高速（ある一定の速さ以上）に移動すると、ギャップセンサー５６で計測したベルトブロック４２の変位波形が略ｓｉｎ曲線ではなく、図７で示すような平坦化した部分を有する曲線となる。変位波形が略ｓｉｎ曲線でないと、姿勢（傾斜角度）算出に用いるベルトブロック４２の各部の通過時間差計算に必要なピーク位置（ギャップセンサー５６に最接近した位置）の検出が困難になる。そのため、本実施例では、個々のベルトブロック４２に対応する変位波形の全体形状からピーク位置を推定する波形処理アルゴリズムを用いて、高速回転時のベルトブロック４２の姿勢（傾斜角度）を計測するようにしている。
【００５１】
図７はベルトブロック４２の変位波形のピーク位置を検出する波形処理アルゴリズムを説明するためのグラフである。具体的に説明すると、まず、このグラフから、変位計出力電圧の最小値Ｖｍｉｎを見つけ出す。そして、その最小値Ｖｍｉｎから適当な電圧ΔＶだけ大きくなる時刻Ｔ１と時刻Ｔ２を最小値発生時刻Ｔｍｉｎの前後に見つけ出し、その平均値Ｔｐ＝（Ｔ１＋Ｔ２）／２をピーク位置発生時刻とする。これにより、入力軸１２の回転数が１０００ｒｐｍを超える高速回転下においても、ベルトブロック４２の姿勢（傾斜角度）を正確に計測することが可能となる。
【００５２】
以上、説明したように、本実施形態に係るエレメント（ベルトブロック４２）姿勢計測装置及び方法によれば、エレメント（ベルトブロック４２）の外周面に被測定具を取り付けなくても、可変プーリー内のエレメント（ベルトブロック４２）の姿勢（傾斜角度）を正確に計測することが可能となる。なお、本実施例では、伝動ベルト４０を構成するベルトブロック４２の形状を略碇型形状としたが、ベルトブロック４２の形状は特に限定されない。また、移動機構６０の構成も図示のものに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】ＣＶＴにおける可変プーリーの構成を示す概略正面図
【図２】ＣＶＴの可変プーリーに巻き掛けられる伝動ベルトの構成を示す概略斜視図
【図３】ギャップセンサーを組み付けたセンサーヘッド部の構成を示す概略正面図
【図４】センサーヘッド部の概略底面図
【図５】センサーヘッド部の移動機構の構成を示す概略正面図
【図６】伝動ベルトの移動状態を示す説明図
【図７】伝動ベルトの変位波形のピーク位置を検出する波形処理アルゴリズムを説明するためのグラフ
【符号の説明】
【００５４】
１０  ＣＶＴ
１２  入力軸
１４  出力軸
１８  ベース部材
２０  入力側可変プーリー
２２  固定シーブ
２４  可動シーブ
２６  ベルト摺動面
２８  Ｖ溝
３０  出力側可変プーリー
３２  固定シーブ
３４  可動シーブ
３６  ベルト摺動面
３８  Ｖ溝
４０  伝動ベルト
４２  ベルトブロック（エレメント）
４４  係合溝
４６  フープ（帯状部材）
４８  支持部材
５０  センサーヘッド部
５６  ギャップセンサー
５８  リング部材（遮蔽部材）
６０  移動機構
６２  シリンダー（アクチュエーター）
６４  ピストンロッド
６８  スライドレール
【図１】
2008128782.tif 000003
【図２】
2008128782.tif 000004
【図３】
2008128782.tif 000005
【図４】
2008128782.tif 000006
【図５】
2008128782.tif 000007
【図６】
2008128782.tif 000008
【図７】
2008128782.tif 000009