(57)【要約】【課題】主材と振れ止め材を容易に接合することができると共に、強度の高い下地構造を提供する。【解決手段】本発明に係る下地構造１は、主材２（スタッド）に備えられた開口部４に、振れ止め材５を貫通させて接合した下地構造１であって、主材２は、開口部４の両側から内方に向って突出する一対の突出部４ｆを有し、振れ止め材５は、基板部５ａと、この基板部５ａの両端から弾性変形可能に形成されたフランジ部５ｂと、フランジ部５ｂに形成され内方に向けて凹む一対の凹条５ｄと、を有し、主材２の突出部４ｆと振れ止め材５の凹条５ｄが係合されることを特徴とする。【選択図】図５
2008101352.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主材に備えられた開口部に、振れ止め材を貫通させた下地構造であって、
前記主材は、前記開口部の両側部から内方に向って突出する一対の突出部を有し、
前記振れ止め材は、基板部と、この基板部の両端に弾性変形可能に形成された一対のフランジ部と、このフランジ部に形成され内方に向けて凹む一対の凹条と、を有し、
前記主材の前記突出部と前記振れ止め材の前記凹条とが係合されることを特徴とする下地構造。
【請求項２】
前記フランジ部は、前記フランジ部の基端部から先端部に亘り、前記開口部に密接されることを特徴とする請求項１に記載の下地構造。
【請求項３】
前記フランジ部は、前記開口部の前記側部に向かって付勢されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の下地構造。
【請求項４】
前記開口部の下端に形成された底辺部と、
前記フランジ部の前記先端部に、内方に向けて延出された一対のリップ部と、を有し、
前記底辺部と前記リップ部とが当接されることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の下地構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の天井、壁及び床などに用いられる下地構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１には、主材（スタッド）と振れ止め材が格子状に接合された壁下地構造が記載されている。図９は、当該発明において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した正面図であって、（ａ）は、挿入状態、（ｂ）は、拡開状態、（ｃ）は、接合状態を示した正面図である。
【０００３】
図９の（ａ）に示すように、下地構造１００に係る振れ止め材１０２は、下部が開放した断面略コの字型のチャンネル材であって、弾性変形可能なフランジ部１０６と、このフランジ部１０６の先端から内側に延出するリップ１０７と、リップ１０７の先端から立ち上げられた爪１０８とが設けられている（以下、リップ１０７と爪１０８を合わせて先端部１０９とする）。
【０００４】
一方、主材１０１は、振れ止め材１０２が挿通される開口部１０３と、この開口部１０３の底部から上方に突出する係合突起１０４と、開口部１０３の両側から内方に向って突出する凸部１０５とを有する。係合突起１０４は、曲部１０４ａと、開口部１０４の下端から立設された基軸部１０４ｂとを有する。曲部１０４ａの端部１０４ｃ，１０４ｃの距離は、爪１０８，１０８間の距離よりも若干長く形成されている。一方、基軸部１０４ｂの幅は、爪１０８，１０８間の距離と略同等に形成されている。
【０００５】
主材１０１と振れ止め材１０２は、図９の（ａ）乃至（ｃ）に示すように、振れ止め材１０２を開口部１０３の上部から下部に向けて押し込んで嵌め合わせることにより接合するものである。
より詳しくは、図９の（ａ）に示すように、開口部１０３の上部に振れ止め材１０２を挿通させた後、振れ止め材１０２を開口部１０３の上部から下部に向けて移動させる。そして、図９の（ｂ）に示すように、振れ止め材１０２の先端部１０９と係合突起１０４が当接した後、さらに押し込むと、係合突起１０４の曲部１０４ａに沿って先端部１０９，１０９が両外側に拡開される。そして、さらに押し込むと、図９の（ｃ）に示すように、フランジ部１０６が弾性変形により元の形状に復元するため、先端部１０９が係合突起１０４の基軸部１０４ｂに当接されると共に、基端部１１０が凸部１０５に当接される。これにより、主材１０１と振れ止め材１０２は、垂直方向の移動及び横方向の移動が規制されるため、主材１０１と振れ止め材１０２を簡易に接合し、下地構造１００を構築することができる。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−１３８６０５号公報（図１〜図４）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、当該発明は、図９の（ｂ）及び（ｃ）に示すように、拡開された先端部１０９を両外側に逃がすために、開口部１０３の下部に間隙１１１を形成しなければならなかった。これにより、主材１０１に係る開口部１０３を大きく形成しなければならないため、主材１０１の強度が低下するという問題があった。また、主材１０１の強度の低下により、主材１０１と振れ止め材１０２の接合強度の低下を招来するという問題があった。
本発明はこのような課題を解決すべく創案されたものであり、主材と振れ止め材を容易に接合することができると共に、主材と振れ止め材の接合強度が高い下地構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような課題を解決すべく創案された本発明は、主材に備えられた開口部に、振れ止め材を貫通させた下地構造であって、前記主材は、前記開口部の両側部から内方に向って突出する一対の突出部を有し、前記振れ止め材は、基板部と、この基板部の両端に弾性変形可能に形成された一対のフランジ部と、このフランジ部に形成され内方に向けて凹む一対の凹条と、を有し、前記主材の前記突出部と前記振れ止め材の前記凹条とが係合されることを特徴とする。
【０００９】
かかる発明によれば、開口部の一対の突出部と、弾性変形可能なフランジ部の一対の凹条とが係合されるため、主材に振れ止め材を嵌め合わせて容易に接合することができる。また、主材に振れ止め材を接合する際に、フランジ部は突出部によって外側から内側に押縮されるため、主材の一部にフランジ部の先端を逃がすための間隙を形成する必要がない。そのため、従来の主材よりも強度の高い主材を形成することができる。また、振れ止め材のフランジ部に、内方に向けて凹む凹条が形成されているため、フランジ部の剛性が大きくなり、振れ止め材の強度も高めることができる。これにより、接合強度の高い下地構造を形成することができる。
【００１０】
また、本発明に係る前記フランジ部は、前記フランジ部の基端部から先端部に亘り、前記開口部に密接されることを特徴とする。
【００１１】
かかる発明によれば、フランジ部の基端部から先端部に亘りフランジ部と開口部とが密接されることにより、接触面積を増加させると共に、集中荷重を回避することができるため、さらに接合強度を高めることができる。
即ち、図９の（ｃ）に示すように、フランジ部１０６は、先端部１０９と基端部１１０で主材１０１に当接されているが、フランジ部１０６の中腹部分は主材１０１と接触していない。これにより、フランジ部１０６は、先端部１０９と基端部１１０の離間した二点で開口部１０３と当接されているため、この当接箇所に荷重が集中し、フランジ部１０６の面外方向の強度が低下する可能性があった。しかし、かかる発明によれば、フランジ部と開口部が密接されるため、荷重が分散して作用することから、接合強度をより高めることができる。
【００１２】
また、本発明に係る前記フランジ部は、前記開口部の前記側部に向かって付勢されていることを特徴とする。
【００１３】
かかる発明によれば、フランジ部の内側から外側に向かって付勢力が働くことから、振れ止め材のガタつきを防止し、より接合強度を高めることができる。
【００１４】
前記開口部の下端に形成された底辺部と、前記フランジ部の前記先端部に内方に向けて延出された一対のリップ部と、を有し、前記底辺部に前記リップ部が当接されることを特徴とする。
【００１５】
かかる発明によれば、底辺部とリップ部が当接されるため、主材と振れ止め材を接合する際に、両者の接触により発生する金属音を抑制することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る下地構造によれば、主材と振れ止め材の接合強度が高い下地構造を容易に構築することができるため、建築物の強度及び施工性を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
［第一実施形態］
本発明の最良の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
図１は、第一実施形態に係る下地構造を示した全体斜視図である。図２は、第一実施形態に係る主材と振れ止め材が直交する部分の拡大図である。図３は、第一実施形態に係る主材の正面図である。図４は、第一実施形態に係る振れ止め材の断面図である。図５は、第一実施形態に係る下地構造において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した正面図であって、（ａ）は、挿入段階、（ｂ）は、押縮段階、（ｃ）は、接合段階を示す。
【００１８】
下地構造１は、図１に示すように、等間隔に略垂直に配設された主材２，２・・・（以下、本実施形態においてはスタッド２とする）と、このスタッド２を貫通し、略直交して配設される振れ止め材５，５とからなる。本実施形態に係る下地構造１は、例えば、スタッド２の上端及び下端にランナーＲ，Ｒを配設し、スタッド２の側面に合板Ｇを貼設することにより、壁組みＫとして使用される。
なお、下地構造１の使用用途は、壁組みＫに限定されるものではなく例えば、床組み、天井等建物の下地構造として広く用いることができる。
【００１９】
スタッド２は、図２及び図３に示すように、本実施形態においては、鋼製の中空角材であって平面視略長方形に形成されている。対向する一対の面には、振れ止め材５が挿通される開口部４，４が穿設されている。一対の開口部４，４は、略同等の高さ位置に形成されており、本実施形態においては、図１に示すように、スタッド２の長手方向に２箇所形成されている。さらに、隣り合うスタッド２，２・・・に形成された開口部４，４・・・はそれぞれ略同等の高さ位置に形成されている。一つのスタッド２に穿設される開口部４の個数は、下地構造１の用途、設計強度等に応じて適宜設定すればよい。なお、スタッド２は、本実施形態においては、対向する一対の面に凸凹が形成されており、スタッド２の強度を向上させている。
【００２０】
開口部４は、図３に示すように、曲線を含む上辺部４ａと、両側を形成する側部４ｂ，４ｂと、略水平な底辺部４ｃと、からなり、略左右対称に略馬蹄形状を呈するように形成されている。
上辺部４ａの幅は、振れ止め材５が挿通されるため、振れ止め材５の幅Ｑよりも広く形成されている。上辺部４ａは、屈折又は屈曲させると応力が集中し、欠損する可能性があることから、本実施形態においては、円弧となるように形成されている。
【００２１】
側部４ｂは、下方に向って幅狭となるテーパー部４ｄと、後記する振れ止め材５の基端部５ｃと当接される第一当接部４ｅと、内方にむけて突出する突出部４ｆと、後記する振れ止め材４の先端部５ｅと当接される第二当接部４ｇとを有する。テーパー部４ｄは、下方に向けて幅狭となるため、振れ止め材５を下方に誘導しやすいように形成されている。
第一当接部４ｅ及び第二当接部４ｇは、下辺部３ｃと垂直となるように形成されている。突出部４ｆは、第一当接部４ｅと第二当接部４ｇを基端として円弧となるように形成されている。
【００２２】
下辺部４ｃは、スタッド２の長手方向に対して直角であって、平坦に形成され、後記する振れ止め材５のリップ部５ｆと当接される。
なお、本実施形態においては、開口部４を前記したように形成したが、これに限定されるものではなく、他の形状であってもよい。例えば、突出部４ｆは、円弧ではなく多角形状に形成してもよい。
【００２３】
スタッド２は、一枚の鋼板に、打ち抜き加工によって開口部４を穿設した後、プレス加工及び折り曲げ加工により形成されている。本実施形態においては、図１に示すように、鋼板の両端部分をかしめて両端をはぜ折り部４ｈでつなげている。スタッド２は、本実施形態においては、前記した方法で形成したが、他の公知の方法で製造してもよい。
【００２４】
振れ止め材５は、図４に示すように、略水平に形成された基板部５ａと、基板部５ａの両端から延出されたフランジ部５ｂとを有する形鋼であって、左右対称に形成されている。フランジ部５ｂは、先端が自由端となっており、基端部５ｃと、内方に向って凹み開口部４の突出部４ｆと密接される凹条５ｄと、先端部５ｅと、内方に向けて延出されたリップ部５ｆとからなる。
なお、本実施形態においては、振れ止め材５を前記したような形状に形成したが、これに限定されるものではなく、弾性変形可能に形成されたフランジ部５ｂに内方に向かって凹む凹条５ｄを含むものであれば他の形状であってもよい。
【００２５】
振れ止め材５は、一枚の鋼板をプレス加工及び折り曲げ加工をすることにより形成され、基板部５ａの凸凹及びフランジ部５ｂの凹条５ｄにより、フランジ部５ｂが平坦に形成されたチャンネル材よりも剛性の高い部材に形成されている。
【００２６】
次に、スタッド２と振れ止め材５の接合について段階を追って説明する。
まず、図５の（ａ）に示すように、開口部４に振れ止め材５を挿通する。次に、テーパ部４ｄに誘導させながら、振れ止め材５を下方に押し込む。
そして、図５の（ｂ）に示すように、先端部５ｅと突出部４ｆが当接した後にさらに下方に押し込むと、フランジ部５ｂが内側に押し込まれ、リップ部５ｆ，５ｆの幅が狭くなる。
そして、図５の（ｃ）に示すように、さらに下方に押し込むと弾性により、リップ部５ｆ，５ｆが両外側に開くと共に、第一当接部４ｅと基端部５ｃ、突出部４ｆと凹条５ｄ、第二当接部４ｇと先端部５ｅが連続して当接される。また、リップ部５ｆと下辺部４ｃが当接されて、スタッド２と振れ止め材５が強固に接合される。
【００２７】
なお、本実施形態においては、開口部４の第二当接部４ｇと下辺部４ｃは、略直角に形成されたが、これに限定されるものではない。例えば、第二当接部４ｇと下辺部４ｃの形状を、先端部５ｅとリップ部５ｆの形状と略同等となるように形成して、両者が連続して当接するようにしてもよい。これにより、フランジ部５ｂからリップ部５ｆに亘る全ての辺が開口部４と密接するため接触面積が増加し、より強固に接合することができる。
また、スタッド３及び振れ止め材５の素材は鋼に限定されるものではなく、アルミニウム、アルミニウム合金等他の素材であってもよく、弾性変形した後に元の形状に復帰可能な素材であればよい。
【００２８】
また、図３及び図４に示すように、本実施形態においては、下辺部４ｃの長さＰと、振れ止め材５の先端部５ｅ，５ｅ間の幅Ｑは、略同等に形成されているがこれに限定されるものではない。例えば、第一当接部４ｅ，４ｅ間の幅と、基端部５ｃ，５ｃ間の幅は略同等に形成したうえで、下辺部４ｃの長さＰと、振れ止め材５の先端部５ｅ，５ｅ間の幅Ｑが、Ｐ＜Ｑとなるように形成してもよい。このように、振れ止め材５を先端部５ｅ，５ｅ側に向けて末広がりとなるように形成することで、スタッド２と振れ止め材５が接合した際に、振れ止め材５の内側から外側に向けて（開口部４の両側部４ｂ，４ｂに向けて付勢力が働くため、より強固に接合することができる。
【００２９】
以上、本実施形態における下地構造１によれば、開口部４の一対の突出部４ｆと、弾性変形可能なフランジ部５ｂの一対の凹条５ｄとが係合されるため、スタッド２と振れ止め材５を容易に接合することができると共に、振れ止め材５の垂直方向及び横方向の移動を規制することができる。
また，スタッド２に振れ止め材５を接合する際に、フランジ部５は突出部４ｆによって外側から内側に押縮されるため、従来発明のようにスタッド２の一部にフランジ部５ｂの先端部５ｅを逃がすための間隙（図９の（ｃ）参照）を形成する必要がない。そのため、従来のスタッド１０１よりも強度の高いスタッド２を形成することができる。
【００３０】
また、振れ止め材５のフランジ部５ｂに、内方に向けて凹む凹条５ｄが形成されているため、フランジ部５ｂの剛性が大きくなり、振れ止め材５の強度を高めることができる。
【００３１】
また、本実施形態においては、突出部４ｆと凹条５ｄだけでなく、第一当接部４ｅと基端部５ｃ、第二当接部４ｇと先端部５ｅも当接するため、フランジ部５ｂの全辺と開口部４の側部４ｂが連続して密接する。
従来の発明は、図９に示すように、先端部１０９と基端部１１０の離間した二点で開口部１０３と当接されていたため、当接箇所に荷重が集中して作用していたが、本実施形態によれば、荷重が分散して作用することから、接合強度をより高めることができる。
また、開口部４の側部４ｂとフランジ部５ｂが連続して密接することにより、スタッド２と振れ止め材５が擦れ合うときに発生する金属音を抑制すると共に、ガタつきを防止することができる。
【００３２】
さらに、リップ部５ｆと底辺部４ｃを当接させて接触面積を増やすことで接合強度をより高めることができる。また、リップ部５ｆを設けたことにより、図５の（ｂ）に示すように、振れ止め材５が突出部４ｆを通過する際の摩擦を減少させることができるため、振れ止め材５をスムーズに押し込むことができると共に、摩擦による金属音を低減することができる。
【００３３】
以上、本発明における最良の実施形態について説明したが、当該実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。以下の説明において、第一実施形態と重複する部分については、同一の符号を使用し、詳細な説明は省略する。
【００３４】
［第二実施形態］
図６に示す下地構造２０は、振れ止め材２５に係るフランジ部２５ｂと開口部２４の側部２４ｂとの接触において、フランジ２５ｂの全ての辺が当接されていない点において、第一実施形態と相違する。
即ち、振れ止め材２５のフランジ部２５ｂは、開口部２４の側部２４ｂの全ての辺と当接される必要はなく、少なくとも、フランジ部２５ｂの凹条２５ｄと、開口部２４の突出部２４ｆとが当接されていればよい。凹条２５ｄ及び突出部２４ｆの大きさ、形状等は、スタッド２及び振れ止め材５の大きさ、形状及び接合強度等に基づいて適宜設定すればよい。
なお、下地構造２０に係る第二当接部２４ｇ及び先端部２５ｅのように、第一実施形態に比べて両者の当接される長さを長く形成してもよい。
【００３５】
［第三実施形態］
図７に示す下地構造３０は、振れ止め材３５の開放側が上方を向いている点及びスタッド３２の突出部３４ｆ及び振れ止め材３５の凹条３５ｄに直線を含む点において第一実施形態と相違する。
図５の（ｃ）に示すように、第一実施形態においては、振れ止め材５の開放側を下方に向けた状態で接合しているが、振れ止め材５の上下を逆にして、図７に示す第三実施形態のように振れ止め材３５の解放側を上方に向けて接合してもよい。このような形態であっても、突出部３４ｆと凹条３５ｄとが係合されるため、スタッド３２と振れ止め材３５を容易に接合することができると共に、振れ止め材３５の垂直方向及び横方向の移動を規制することができる。
【００３６】
第三実施形態に係る下地構造３０においては、振れ止め材３５を開口部３３の上方から下方に向けて押し込む点においては第一実施形態と共通するが、押し込む際に、振れ止め材３５の基板部３５ａが撓んで弾性変形し、振れ止め材３５をスタッド３２に接合する点で相違する。このように接合することで、第一実施形態の下地構造１よりも接合の容易性は劣るものの、突状部３４ｆ，３４ｆ間の幅よりも基板部３５ａの長さの方が長いため、一旦接合すると第一実施形態の下地構造１よりも外れにくいという特徴を有する。
また、図７に示すように、振れ止め材３５の基板部３５ａと、開口部３３の下辺部３６とが当接するように形成してもよい。これにより、振れ止め材３５と開口部３３の接触面積が増加するため、より接合強度を高めることができる。なお、振れ止め材３５の基板部３５ａを平坦に形成して、基板部３５ａと下辺部３６の全辺が当接するようにしてもよい。
【００３７】
また、第三実施形態に係る下地構造３０の突出部３４ｆは、内方に向けて延設された直線部３４ｈ，３４ｈと、直線部３４ｈをそれぞれ結ぶ円弧部３４ｉとからなる。また、振れ止め材３５も突出部３４ｆと略同等の形状を呈し、直線部３５ｈ，３５ｈと、直線部３５ｈをそれぞれ結ぶ円弧部３５ｉとからなる。
即ち、第一実施形態の下地構造１に係る突出部４ｆ（図３参照）及び凹条５ｄは、円弧により形成されていたが、突出部３４ｆ及び凹条３５ｄのように直線と円弧を組み合わせて形成してもよい。また、図示はしないが、直線のみから突出部３４ｆ及び凹条３５ｄを形成してもよい。
【００３８】
［第四実施形態］
図８に示す下地構造４０のように、天井下地Ｔとして使用してもよい。
下地構造４０には、開口部４４，４４・・・が、主材４２の長手方向と開口部４４の下辺部（図示外）が平行になるように形成されており、主材４２を貫通して振れ止め材４５が接合されている。下地構造４０は、主材４２の上面及び下面に合板Ｇを貼り付けることで天井下地Ｔとして使用される。
また、下地構造４０を床として使用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】第一実施形態に係る下地構造を壁組に使用した場合を示した全体斜視図である。
【図２】第一実施形態に係る下地構造を示した拡大斜視図である。
【図３】第一実施形態に係る主材（スタッド）の開口部を示した正面図である。
【図４】第一実施形態に係る振れ止め材を示した断面図である。
【図５】第一実施形態に係る下地構造において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した正面図であって、（ａ）は、挿入段階、（ｂ）は、押縮段階、（ｃ）は、接合段階を示す。
【図６】第二実施形態に係る下地構造を示した正面図である。
【図７】第三実施形態に係る下地構造を示した正面図である。
【図８】第四実施形態に係る下地構造を示した斜視図である。
【図９】従来発明において、主材に振れ止め材を接合する場合を段階ごとに示した図であって、（ａ）は、挿入状態、（ｂ）は、拡開状態、（ｃ）は、接合状態を示した正面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１      下地構造
２      主材（スタッド）
４      開口部
４ｂ    側部
４ｃ    底辺部
４ｆ    突出部
５      振れ止め材
５ａ    基板部
５ｂ    フランジ部
５ｄ    凹条
５ｆ    リップ部
【図１】
2008101352.tif 000003
【図２】
2008101352.tif 000004
【図３】
2008101352.tif 000005
【図４】
2008101352.tif 000006
【図５】
2008101352.tif 000007
【図６】
2008101352.tif 000008
【図７】
2008101352.tif 000009
【図８】
2008101352.tif 000010
【図９】
2008101352.tif 000011