(57)【要約】      （修正有）【課題】屋根，壁等を構成するときに、下地部との間に、ケーブル，配線，配管等に負担又は障害とならないような設置スペースを極めて容易に確保することができ、さらには下地部上に一旦装着されても、必要があれば簡易且つ迅速に取り外し交換することができる横葺建築用材及びその横葺外囲体とする。【解決手段】主板１の水下側端から下方に形成された水下側嵌合部２と、前記主板１の水上側端の上方に形成された水上側嵌合部３と、前記主板１の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたベース屈曲部４とからなり、前記ベース屈曲部４は、前記主板１の裏面側から略垂下状に形成された下部側片４１が形成され、該下部側片４１には開口部４３が形成される。【選択図】図１
2008184753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主板の水下側端から下方に形成された水下側嵌合部と、前記主板の水上側端の上方に形成された水上側嵌合部と、前記主板の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたベース屈曲部とからなり、該ベース屈曲部は、前記主板の裏面側から略垂下状に形成された下部側片が形成され、該下部側片には開口部が形成されてなることを特徴とする横葺建築用材。
【請求項２】
請求項１において、前記ベース屈曲部は、前記水上側嵌合部の上端より折り返し状に形成されてなることを特徴とする横葺建築用材。
【請求項３】
請求項１又は２において、前記ベース屈曲部の下部側片下端には略直角状に折曲されたベース底片が形成されてなることを特徴とする横葺建築用材。
【請求項４】
請求項１，２又は３において、前記開口部は、前記下部側片の下方側が非連続となるように切除されてなることを特徴とする横葺建築用材。
【請求項５】
主板１の水下側端から下方に形成された水下側嵌合部と，前記主板の水上側端の上方に形成された水上側嵌合部と，前記主板の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたベース屈曲部とから形成された横葺建築用材と、座板部の端縁から垂直支持部が形成され，該垂直支持部の上端箇所から水下嵌合支持部及び水上嵌合支持部が形成された吊子とからなり、下地部に水下側から水上側に沿って複数配置固着された適宜の吊子の水上側嵌合部に前記横葺建築用材の水上側嵌合部を回転中心として回転自在に嵌合され、水下側に隣接する吊子に前記水下側嵌合部が嵌合されてなることを特徴とする横葺外囲体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根，壁等を構成するときに、下地部との間に、ケーブル，配線，配管等に負担又は障害とならないような設置スペースを極めて容易に確保することができ、さらには下地部上に一旦装着されても、必要があれば簡易且つ迅速に取り外し交換することができる横葺建築用材及びその横葺外囲体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、種々の横葺タイプの建築用板にて屋根又は壁等の外囲体が施工されている。さらに近年、省エネルギー，環境保護等の見地からソーラー屋根が普及しはじめている。その中で、ソーラー発電部材を横方向に長尺なる主板上に装着して構成した横葺建築用材も屋根（又は壁）等の外囲体の施工部材として使用されることが多くなっている。この横葺建築用材は、下地材（支持材）を平行に配列してなる下地部，または平坦状表面とした野地板上に配置し、それぞれの建築用板の水上，水下方向の連結及び横方向の連結を行ない、且つこれらを、吊子を介して下地部或いは野地板上に施工してゆく。
【０００３】
さらに、ソーラー部材を備えた横葺建築用材の構造としては、その裏面側にジャンクションボックスが設けられ、該ジャンクションボックスから出ているコネクタケーブル同士が連結され、全体として、横葺建築用材同士と共にソーラー部材同士の配線が行われている。そのソーラー部材付きの横葺建築用材を、下地材（野地板，構造材，支持材等を含む概念とする。）の上に配置する場合に、隣接する横葺建築用材同士の接合に伴い、コネクタケーブルの連結配線は、横葺建築用材と下地材との間において縦横に配線されることになる。
【０００４】
この場合に、横方向に隣接する横葺建築用材同士では、そのジョイント箇所と下地材との間に隙間が存在するので、コネクタケーブルがジョイント箇所の下面を容易に通過することができ、ソーラー部材同士の連結配線を容易に行なうことができる。しかし、水上，水下方向に隣接する横葺建築用材同士の接合では、該接合箇所が下地材の上に載置された状態となるために、その接合箇所と下地材の表面との間にコネクタケーブルが通過することができる隙間が存在しない。そのために、水上，水下方向に隣接する横葺建築用材同士の接合箇所と下地材との間にコネクタケーブルを通過させるためには、下地材の側になんらかの加工をしなければならない。
【０００５】
そこで、図８（Ａ）に示すように、下地材ａに水上，水下方向に沿って溝ｂを形成し、コネクタケーブルｃをその溝ｂに収納し、コネクタケーブルｃが下地材ａの表面に突出しない構造とすることにより、水上，水下方向に隣接する横葺建築用材ｄの接合箇所にコネクタケーブルｃを通過させることができるようになり、ソーラー部材同士の連結配線を行なっている。或いは、幅方向に連結されている横葺建築用材ｄ，ｄ同士のケーブル連結に限定されていた〔図８（Ｂ）参照〕。また、前述したように横葺建築用材を緑化屋根として使用した場合には、横葺建築用材の下部側に配水管等が配置されることになる。
【特許文献１】特開２００６―１６８８３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上述したように、コネクタケーブルの配線がなされる形態のソーラー横葺外囲体或いは緑化屋根とした横葺外囲体では、下地材に溝を形成する構造であるか否かに関わらず、水上，水下方向に隣接する横葺建築用材同士の接合強度を十分得られる構造とすると共にケーブル又は配管等が適正な状態で配置されなければならない。そして、上下方向に隣接する横葺建築用材の連結部分が下地材と略接触又は近接状態であり、この横葺建築用材同士の連結部分の下部にケーブル，配管を通過させることは困難であるし、無理して通過させてもケーブルや配管に外的負荷をかけてしまうことになり、ケーブルの切断或いは配管の損傷をまねくおそれがあった。
【０００７】
そのために下地材に水上，水下方向に沿って溝を形成し、コネクタケーブルをその溝に収納し、コネクタケーブルが下地材の表面に突出しない構造としたが、この溝を形成するための工程が増加し、また施工費用を上昇させる原因ともなるものであった。本発明が解決しようとする課題（技術的課題又は目的）は、横葺外囲体を構成する横葺建築用材の下部にケーブル，配管等になんら外的負荷がかからず、適正に配置することができる横葺外囲体を構成する横葺建築用材とすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、発明者は上記課題を解決すべく、鋭意，研究を重ねた結果、請求項１の発明を、  主板の水下側端から下方に形成された水下側嵌合部と、前記主板の水上側端の上方に形成された水上側嵌合部と、前記主板の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたベース屈曲部とからなり、該ベース屈曲部は、前記主板の裏面側から略垂下状に形成された下部側片が形成され、該下部側片には開口部が形成されてなる横葺建築用材としたことにより、上記課題を解決したものである。請求項２の発明を、前述の構成において、前記ベース屈曲部は、前記水上側嵌合部の上端より折り返し状に形成されてなる横葺建築用材としたことにより、上記課題を解決したものである。請求項３の発明を、前述の構成において、前記ベース屈曲部の下部側片下端には略直角状に折曲されたベース底片が形成されてなる横葺建築用材としたことにより、上記課題を解決したものである。
【０００９】
請求項４の発明を、前述の構成において、前記開口部は、前記下部側片の下方側が非連続となるように切除されてなることを特徴とする横葺建築用材としたことにより、上記課題を解決したものである。請求項５の発明は、主板の水下側端から下方に形成された水下側嵌合部と，前記主板の水上側端の上方に形成された水上側嵌合部と，前記主板の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたベース屈曲部とから形成された横葺建築用材と、座板部の端縁から垂直支持部が形成され，該垂直支持部の上端箇所から水下嵌合支持部及び水上嵌合支持部が形成された吊子とからなり、下地部に水下側から水上側に沿って複数配置固着された適宜の吊子の水上側嵌合部に前記横葺建築用材の水上側嵌合部を回転中心として回転自在に嵌合され、水下側に隣接する吊子に前記水下側嵌合部が嵌合されてなる横葺外囲体としたことにより、上記課題を解決した。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の発明によって、第１に下地部との間に、ケーブル，配線，配管等に負担又は障害とならないような設置スペースを極めて容易に確保することができ、第２に下地部上に一旦装着されても、必要があれば簡易且つ迅速に取り外し交換することができる。横葺建築用材のベース屈曲部は、前記主板の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたものであり、横葺建築用材を下地部上に配置して屋根，壁等の横葺外囲体を施工したときに、各横葺建築用材は、前記ベース屈曲部によって主板の水上側を下地部から持ち上げるようにして、主板の水上側を下地部から離間させ、前記下地部とは接触しないように略浮かべ上げた状態で支持することができるものである。
【００１１】
さらに、前記ベース屈曲部の下部側片には開口部が形成されているので、横葺建築用材の主板上等に装着されたソーラ部材の電源ケーブル或いはその他の種々の配線，配管等を、前記開口部を介して自由に通過させることができるものである。これによって、横葺建築用材と下地部には、配線，配管用の溝を加工する必要がなく、ケーブル或いはその他の種々の配線，配管等の設置スペースを極めて容易に確保することができ、横葺建築用材による横葺外囲体の施工等もより一層、簡単なものにでき、配線或いは配管等の工事も容易にできるものである。
【００１２】
また、さらに、また、ベース屈曲部は、前記主板の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたものであり、前記水上側嵌合部よりも主板の水下側寄りに位置させることで、横葺建築用材を水上側端部を回転中心として回転させると、その水上側箇所では、前記ベース屈曲部が回転中心となり、前記主板の水上側端部が大きく下方に下がり水上側嵌合部を落下させて、その位置を大きく下げることができる。これによって、たとえば吊子に嵌合された水上側嵌合部は、容易に嵌合が解除されることができるものであり、横葺外囲体を構成する横葺建築用材において損傷したものを簡易且つ迅速に外すことができる。
【００１３】
請求項２の発明によって、前記ベース屈曲部は、前記水上側嵌合部の上端より折り返し状に形成されているので、ベース屈曲部は主板及び水上側嵌合部と共に一体的に形成され、且つ極めて強固にできるものである。請求項３の発明によって、前記ベース屈曲部の下部側片下端には略直角状に折曲されたベース底片が形成されたことにより、ベース屈曲部は、下地部に対してより一層安定した状態で設置されることができる。請求項４の発明によって、前記開口部は、前記下部側片の下方側が非連続となるように切除されたことにより、開口部へのケーブル及び配管の通過を行い易くすることができる。
【００１４】
次に、請求項５の発明は、水上側端部の水上側嵌合部を略回転中心として回転させることにより、前記吊子の水上側嵌合部内において、前記ベース屈曲部が略回転中心となりながら、前記吊子内で前記水上側嵌合部が回転運動を行うことになる。これによって、前記主板の水上側端部が次第に下地部側に下がり、水上側嵌合部も大きく下地部側に落下するように下げることで、吊子に嵌合された水上側嵌合部は、容易に嵌合が解除される。
【００１５】
したがって、前記横葺外囲体から、任意の一つの横葺建築用材を簡単に取り外すことが出来るので、たとえば、横葺外囲体を構成する複数の横葺建築用材の一部が損傷したり、又は該横葺建築用材に装着された太陽電池（ソーラパネル）が故障したとき等に、該当する横葺建築用材を容易に交換することができるものであり、交換修理作業の効率化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。まず、本発明において、横葺建築用材Ａには、図３,図４に示すように水下側と水上側とが存在し、該横葺建築用材Ａが下地材上に配置されたときに、屋根勾配に沿って、各横葺建築用材Ａの傾斜下方側を水下側とし、傾斜上方側を水上側とする。前記横葺建築用材Ａは、主板１と，水下側嵌合部２と，水上側嵌合部３と，ベース屈曲部４とから構成されている。
【００１７】
前記主板１の一側端（水下側）に水下側嵌合部２が形成され、他端側（水上側）に水上側嵌合部３が形成されている。前記主板１は、図３,図７に示すように、平面的に見て、略長方形状であり、幅（横）方向（水上から水下方向に向かう方向と直交する方向）が長尺に形成され、且つ平坦面状に形成されている〔図３（Ａ）参照〕。該主板１上には、太陽電池（ソーラパネル材）１１が装着され、主板１の裏面側にはジャンクションボックス１２が装着されている〔図３（Ａ），図４（Ａ）参照〕。該ジャンクションボックス１２には、ケーブル５が連結されている。その水下側嵌合部２は、図３,図４に示すように、まず主板１の水下側の端縁より下方に向かって、前記主板１に対して略直角に近い鋭角状に前端側片２１が形成され、該前端側片２１の下端から主板１側に向かって略水平状に上向き傾斜片２２が屈曲形成されている。
【００１８】
該上向き傾斜片２２の他端側、即ち前記前端側片２1との折曲連結箇所と反対位置となる端縁から折返し端縁２３が形成されている。該折返し端縁２３は、前記前端側片２1とは平行ではなく相対的に傾斜している〔図４（Ｂ）参照〕。前記折返し端縁２３は、断面略Ｕ字形状をなすように屈曲形成されたものである。次に、水上側嵌合部３については、図４（Ａ）,（Ｃ）に示すように、前記主板１の水上側端縁に形成されたものであり、立上り側片３１と頂片３２から形成されたものである。
【００１９】
その立上り側片３１は、前記主板１に対して略直角状であるが、具体的には、主板１に対して直角よりも少し鋭角に形成される。即ち、前記主板１と、前記前端側片２1と、前記立上り側片３１とで略偏平Ｎ字形状を構成している〔図４（Ａ）参照〕。また、その立上り側片３１の上端には、頂片３２が形成されている。具体的には、頂片３２は、前記立上り側片３１の上端から内方（前記主板１側）に向かって略水平面状に突出形成されたものである〔図４（Ｃ）参照〕。
【００２０】
次に、ベース屈曲部４は、図３,図４（Ａ），（Ｃ）に示すように、前記主板１の裏面側で、且つ該主板１の水上側寄りの位置から該主板１の下方に向かって突出形成されたものである。前記ベース屈曲部４は、前記主板１の裏面側から略垂下状に形成されたものである。或いは、前記主板１に対して略直角状に形成されている。前記ベース屈曲部４は、前記主板１に対して略垂下状の下部側片４１を有するものであり、該下部側片４１は、前記水上側嵌合部３の立上り板片３１よりも前記主板１の水下側寄りに位置するように形成されている。即ち、前記下部側片４１の形成位置は、前記主板１の水上側端縁から僅かに水下側に向かった適宜の位置となるように形成されたものである。
【００２１】
前記下部側片４１は、主板１の幅方向（水下側から水上側に向かう方向に直交する方向）に沿って壁板状に形成されたものである。該下部側片４１は、図１（Ａ）,（Ｂ）,（Ｄ），図２に示すように横葺建築用材Ａの水上側端部を後述する下地部８から適宜の間隔をおいて離間させて支持する役目をなすものである。すなわち、前記ベース屈曲部４は、前記主板１の水上側端縁を下地部８から持ち上げて浮き上がらせる役目をなすものであるといえる。
【００２２】
そして、前記下部側片４１下端には略直角状に折曲されたベース底片４２が形成されている。該ベース底片４２は、前記下部側片４１の下端から前記主板１の水上側端に向かって突出形成されている。前記ベース屈曲部４は、前記水上側嵌合部３の上端で且つ頂片３２の先端から水上側に向かって折り返され、前記立上り側片３１に略接触状態で沿って、該立上り側片３１の下端から前記主板１の裏面側に略接触密状態で形成され、前記水上側嵌合部３の頂片３２先端よりも水下側となる位置から前記下部側片４１が形成される〔図４（Ａ），（Ｃ）参照〕。
【００２３】
前記下部側片４１及びベース底片４２は、前記水上側嵌合部３の頂片３２の端縁から折り返し状に形成されたものである。具体的には、図４（Ｃ）に示すように前記水上側嵌合部３を構成する頂片３２及び立上り側片３１と前記主板１の裏面側に略密着状態又は近接状態で折返し成形片４０が形成されつつ、該折返し成形片４０を介して前記下部側片４１及びベース底片４２が形成されるものである。
【００２４】
特に、前記折返し成形片４０において、前記主板１の裏面側に沿って密着状又は近接状に沿った部位を補助折返し片４０１とすると、該補助折返し片４０１と前記下部側片４１及び前記ベース底片４２とが略コ字形状を構成することになり〔図４（Ｃ）参照〕、前記補助折返し片４０１は主板１に沿って形成されているので、ベース屈曲部４の補強としての役目をなし、ベース屈曲部４を極めて強固なものにすることができる。また、該ベース屈曲部４は、前記主板１とは別部材として、スポット溶接等の固着手段によるものであってもかまわない。
【００２５】
前記下部側片４１には、図１（Ｃ），図２，図３（Ｂ）に示すように、開口部４３が形成されている。該開口部４３は、横葺建築用材Ａによって屋根等の横葺外囲体を構成したときに、ソーラ部を構成する発電ケーブル５，或いは配管６等を通過させる役目をなす部位である〔図１（Ｂ），図２参照〕。前記開口部４３は、略長方形等の開口部であり、具体的には前記ベース底片４２を含めて下部側片４１に略長方形状（正方形も含む）の開口が形成されるように切除された部位である。
【００２６】
すなわち、前記開口部４３は、図１（Ｃ），（Ｄ）,図２等に示すように前記下部側片４１の下方側が非連続となるように切除されたものである。すなわち、前記下部側片４１の下方側が完全に切除されて、肉部（横葺建築用材Ａを形成する金属薄板部分）が一切存在しない状態である〔図１（Ｃ），図３（Ｂ）参照〕。そして、その非連続に切除された状態によって、前記横葺建築用材Ａが下地部８に設置された状態で、前記開口部４３の下部箇所に直接，下地部８が位置するようにして略門形状の開口として形成されたものである〔図１（Ｄ）参照〕。また、前記開口部４３は、前記下部側片４１の幅方向に沿って一つのみではなく、複数形成されることもある。さらに、下部側片４１の両側のみを残して、その中間が全て開口部４３とすることもある〔図５（Ｅ）参照〕。このような構造にすることで、前記開口部４３内のスペースが有効に活用され、またケーブル５及び配管６が下地部８上に安定された状態で載置され、前記ケーブル５及び配管６の通過する箇所（位置）がほとんど限定されないものにできる。
【００２７】
さらに、前記開口部４３は、図５（Ｆ）に示すように、前記横葺建築用材Ａの幅方向の両端箇所に形成されることもある。この場合には、前記開口部４３は、横葺建築用材Ａの下部側片４１の幅方向両端縁の一部が開放されるようにして略方形状等の切欠き（又は切除部）が形成されたものである。すなわち、前記下部側片４１の幅方向の両端箇所も一部が切除された形状である。この実施形態では、幅方向に隣接する前記横葺建築用材Ａ，Ａの接続箇所において、略門形状の開口部４３が形成されることになる。
【００２８】
また、前記開口部４３は、前記下部側片４１に周囲が囲まれた貫通孔４３１として形成されたものであっても構わない。この場合には、前記貫通孔４３１は、長方形又は正方形等の方形（矩形）状に形成されたり〔図５（Ａ），（Ｂ）参照〕、円形状，長孔等の丸孔に形成されても構わない〔図５（Ｃ），（Ｄ）参照〕。さらに、前記開口部４３は、横葺建築用材Ａが工場にて製造されるときに形成されたものであるが、工事現場にて、ケーブル５又は配管６等の太さ、個数等の条件に応じて形成されるものであっても構わない。現場で開口部４３が形成される場合には、ドリル、鉄鋏等の工具が使用される。
【００２９】
次に、吊子７は、前記横葺建築用材Ａを下地部８に載置固定するための役目をなすものであり、その構造は、図１（Ｂ），図２，図３（Ｃ）に示すように、座板部７１，垂直支持部７２，水下嵌合支持部７３及び水上嵌合支持部７４とから構成されている。前記座板部７１の端縁から垂直支持部７２が立上り形成されている。前記水下嵌合支持部７３は、前記垂直支持部７２の上端箇所から前方に向かって突出する前方突起片７３１と、該前方突起片７３１の先端から前方下向きの傾斜状に形成された嵌合端縁７３２から形成されたものである。前述した「前方」とは、前記吊子７が下地部８上に適正に固着されたときに、水下側に向かう方向である。
【００３０】
次に、水上嵌合支持部７４は、図１（Ｂ），図２，図３（Ｃ）に示すように、前記垂直支持部７２の上端で且つ前記水下嵌合支持部７３と共に一体的に形成されている。具体的には、包持片７４１と，該包持片７４１の先端から略垂下状に形成された嵌合端縁７４２とから構成されている。前記座板部７１は、吊子７を下地部８に固定するときに、下地部８上に載置されるもので、長方形或いは正方形等の方形状に形成された平板状のものであり、その略中央には、固着具用の貫通孔７１１が穿孔形成されている。
【００３１】
次に、前記横葺建築用材Ａと吊子７とから構成される横葺外囲体の構造について説明する。その下地部８は、主に母屋，胴縁等の構造材，垂木及び下地板等から構成されたものである。該下地部８上に前記吊子７が所定間隔をおいて配置され、座板部７１の前記貫通孔７１１にドリルビス，ボルト等の固着具９が挿し込まれて締付固着されてゆく〔図１（Ｂ）参照〕。次に横葺建築用材Ａが下地部８上に載置され、その水上側嵌合部３が吊子７の水上嵌合支持部７４にて覆うようにして包持固定される。また、その水下側嵌合部２は、前記水上側嵌合部３を回転中心とするようにして横葺建築用材Ａを回転させながら水下嵌合支持部７３に嵌合固定させるものである。
【００３２】
そして、横葺建築用材Ａが下地部８に設置されるときに、隣接する横葺建築用材Ａ，Ａ同士のジャンクションボックス１２が前記ケーブル５によって連結される。該ケーブル５は、横葺建築用材Ａのベース屈曲部４に形成された開口部４３を通過するようにセットされる。このようにして、図７に示すように、水下側と水上側を結ぶ方向における上下に隣接する横葺建築用材Ａ，Ａ同士のジャンクションボックス１２がケーブル５によって接続されるものである。
【００３３】
図６は、本発明における横葺建築用材Ａにて施工された横葺外囲体から、任意の一つの横葺建築用材Ａを簡単且つ迅速に取り外すことが出来ることを示したものである。この工程を説明すると前記ベース屈曲部４は、前記主板１の裏面側且つ水上側端寄りから下方に向かって突出形成されたものである。即ち、ベース屈曲部４の下部側片４１は、前記水上側嵌合部３よりも主板１の水下側寄りに位置している。そして、前記横葺建築用材Ａは、図６（Ａ）に示すように、前記吊子７の水下嵌合支持部７４に嵌合されている水上側端部の水上側嵌合部３を略回転中心として回転させる。
【００３４】
このようにすると、前記横葺建築用板Ａの水上側箇所では、前記ベース屈曲部４が吊子７の水上嵌合支持部７４内で略回転中心となりながら、前記水上嵌合支持部７４内で前記水上側嵌合部３が回転運動を行う〔図６（Ｃ），（Ｄ）参照〕。そして、前記主板１の水上側端部が次第に下地部８側に下がり、水上側嵌合部３の位置が大きく下地部８側に落下するように下げることができる〔図６（Ｄ）参照〕。これによって、前記吊子７の水上嵌合支持部７４に覆うようにして嵌合された水上側嵌合部３は、前記水上嵌合支持部７４から覆い状態が外れ、相互の嵌合状態が容易に解除されることができるものである。
【００３５】
したがって、横葺外囲体から、任意の一つの横葺建築用材Ａを簡単に取り外すことが出来るので、たとえば、横葺外囲体を構成する複数の横葺建築用材Ａ，Ａ，…のひとつが損傷したり、又は該横葺建築用材Ａに装着された太陽電池（ソーラパネル材）１１が故障したとき等に、該当する横葺建築用材Ａを容易に交換することができるものであり、交換修理作業の効率化を図ることができる。
【００３６】
本発明の横葺建築用材Ａにおいて、前記ベース屈曲部４は、前記主板１の裏面側から略垂下状に形成された下部側片４１が形成され、該下部側片４１には開口部４３が形成されたものであり、横葺建築用材Ａが下地部８に配置された状態で、図７に示すように水下側と水上側における傾斜方向で上下に隣接する横葺建築用材Ａ，Ａ同士のケーブル配線が可能となり、太陽電池（ソーラパネル材）１１が装着された横葺建築用材Ａの配線工事が極めて効率的にできるものである。以上述べた横葺建築用材Ａは、屋根板材として使用されたり、又は壁板材として使用される。そして、複数の横葺建築用材Ａ，Ａ，…によって構成された横葺外囲体は、屋根及び壁として使用されたり、或いは屋根と壁とが一体となった建築物にも使用される。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】（Ａ）は本発明の横葺建築用材によって施工された横葺外囲体の側面略示図、（Ｂ）は（Ａ）の（ア）部拡大図、（Ｃ）は横葺建築用材の水上側を裏面側より見た要部斜視図、（Ｄ）は（Ｂ）のＸ１―Ｘ１矢視断面図である。
【図２】本発明の横葺建築用材によって施工された上下方向に隣接する横葺外囲体の接続箇所の一部切除した斜視図である。
【図３】（Ａ）は横葺建築用材の一部切除した斜視図、（Ｂ）は横葺建築用材の水上側の要部斜視図、（Ｃ）は吊子の斜視図である。
【図４】（Ａ）は横葺建築用材の略示縦断側面図、（Ｂ）は（Ａ）の（イ）部拡大図、（Ｃ）は（Ａ）の（ウ）部拡大図である。
【図５】（Ａ）は方形状の貫通孔とした開口部を備えた横葺建築用材の水上側の斜視図、（Ｂ）は（Ａ）における横葺建築用材の開口部にケーブルが挿通した状態の要部正面図、（Ｃ）は円形状の貫通孔とした開口部を備えた横葺建築用材の水上側の斜視図、（Ｄ）は（Ｂ）における横葺建築用材の開口部にケーブルが挿通した状態の要部正面図、（Ｅ）は幅方向に亘って大型の開口部が形成された横葺建築用材の水上側斜視図、（Ｆ）は幅方向両端に開口部が形成された横葺建築用材の水上側斜視図である。
【図６】（Ａ）は横葺外囲体から任意の横葺建築用材を外す状態を示す略示図、（Ｂ）乃至（Ｄ）は吊子から横葺建築用材の水上側嵌合部が順次外れる状態の行程図である。
【図７】本発明の横葺建築用材によって施工された横葺外囲体のケーブルの配線構造を示す略示図である。
【図８】（Ａ）は従来技術を示す構造図、（Ｂ）は従来技術を示すケーブル配線構造を示す略示図である。
【符号の説明】
【００３８】
１…主板、２…水下側嵌合部、３…水上側嵌合部、４…ベース屈曲部、
４１…下部側片、４３…開口部、７…吊子、７１…座板部、７２…垂直支持部、
７３…水下嵌合支持部、７４…水上嵌合支持部。
【図１】
2008184753.tif 000003
【図２】
2008184753.tif 000004
【図３】
2008184753.tif 000005
【図４】
2008184753.tif 000006
【図５】
2008184753.tif 000007
【図６】
2008184753.tif 000008
【図７】
2008184753.tif 000009
【図８】
2008184753.tif 000010