(57)【要約】【課題】側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を有する新規重合体を提供する。【解決手段】主鎖が炭素−炭素結合からなり、側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を含有する構成ユニットを有する新規重合体である。この構成ユニットのみからなる新規重合体が好ましく、単一種類の上記構成ユニットのみからなる新規重合体がより好ましい。これらの環の有する電子的特性等を有効に活用するためである。【選択図】図１
2008189770.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主鎖が炭素−炭素結合からなり、側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を含有する構成ユニットを有することを特徴とする新規重合体。
【請求項２】
上記構成ユニットのみからなる請求項１に記載の新規重合体。
【請求項３】
単一種類の上記構成ユニットのみからなる請求項２に記載の新規重合体。
【請求項４】
上記構成ユニットの少なくとも一部または全部において、シロール環および／またはゲルモール環は、主鎖の炭素と第１の芳香環または複素環を介して結合している請求項１〜３のいずれか１項に記載の新規重合体。
【請求項５】
上記シロール環および／またはゲルモール環は、上記第１の芳香環または複素環とは別に、第２の芳香環または複素環を置換基として有しており、第１の芳香環または複素環と第２の芳香環または複素環は、上記シロール環および／またはゲルモール環において、２位と５位の関係にある請求項４に記載の新規重合体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子輸送性を有する発光材料、電子機能材料および光機能材料として適用可能なシロール環および／またはゲルモール環（以下、両者を併せてメタロール環ということがある）を側鎖に有する新規重合体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
シクロペンタジエン構造中にＳｉを有するシロール環（シラシクロペンタジエン）誘導体は電子受容性や蛍光を示すことが知られており、機能性材料としての有用性が着目されており、その合成方法にも検討が加えられている。
【０００３】
例えば、非特許文献１には、２位と５位にフェニル基を有するシロール誘導体を、１，４−ジリチオ−１，３−ブタジエンとケイ素化合物から得る方法が記載されている（下式参照）。
【０００４】
【化１】
2008189770.tif 000003
【０００５】
また、特許文献１には、テルロフェンとリチウム試薬を作用させ、続いてシラン誘導体を反応させて２，５−ジ置換シラシクロペンタジエン（シロール）を得る方法が開示されている。
【０００６】
これらの文献に開示される方法はいずれもアルカリ金属化合物を用いており、これらは空気中の酸素・二酸化炭素・水分等と高い反応性を有しているため、製造工程が煩雑になったり、特殊な製造装置を用いなければならない。その上、特許文献１の方法では、−７８℃という低温で反応させているため、反応環境のコントロールが難しいという問題があった。
【０００７】
上記問題に鑑み、本願発明者等は、ジイン化合物とモノイン化合物から［２＋２＋２］付加環化反応を利用してベンゾメタロールを容易に得る方法、ジイン化合物と有機金属化合物からトランス付加環化反応を利用して２，５−二置換メタロールを容易に得る方法、分子内環化反応によりメタロール環含有化合物を容易に得る方法を見出し、それぞれ既に出願している（特願２００６−６６４９６号、特願２００７−２００５３号、特願２００７−１９９７１号）。
【０００８】
しかし、メタロール環含有化合物を有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）等の機能性材料として工業的に使用するには、塗膜を形成できることが望ましく、塗膜化の一手段として、低コスト化にもつながる高分子量化が求められている。
【０００９】
このような観点から、メタロール環含有化合物の重合体を得る方法がいくつか検討されている（例えば、特許文献２〜６）。しかし、これらの従来技術においては、単量体であるメタロール環含有化合物が、それぞれ、特殊な合成方法に起因して特殊な構造であったり、重合方法に起因して得られる重合体が特殊な構造となったりして、メタロール重合体の構造上の自由度が少ない。
【００１０】
また、上記従来技術では、シロール環を重合体の主鎖に組み込んでπ共役またはσ共役を伸ばそうとするものであり、シロール環本来の電子的特性を充分活用できているとはいえないものがあった。
【非特許文献１】「ケミカル  レビュー」、９０巻、ｐ．２１５〜２６３，１９９０年発行（Chem. Rev., 90, 215-263(1990)）
【特許文献１】特開平１１−２４６５６７号公報
【特許文献２】特開平６−１００６６９号公報
【特許文献３】特開平７−３００４８９号公報
【特許文献４】特開平１０−３１０５９０号公報
【特許文献５】特開平１１−２５５７７９号公報
【特許文献６】特開２００３−２３１７４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
そこで本発明では、シロール環や、シロール環と同等の電子的特性を有するゲルモール環を側鎖に有する新規重合体を提供することを課題として掲げた。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の新規重合体は、主鎖が炭素−炭素結合からなり、側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を含有する構成ユニットを有するところに特徴を有している。この構成ユニットのみからなる新規重合体が好ましく、単一種類の構成ユニットのみからなる新規重合体がより好ましい。これらの環の有する電子的特性等を有効に活用するためである。
【００１３】
上記構成ユニットの少なくとも一部または全部において、シロール環および／またはゲルモール環は、主鎖の炭素と第１の芳香環または複素環を介して結合していることが好ましい。この場合において、上記シロール環および／またはゲルモール環は、上記第１の芳香環または複素環とは別に、第２の芳香環または複素環を置換基として有しており、第１の芳香環または複素環と第２の芳香環または複素環は、上記シロール環および／またはゲルモール環において、２位と５位の関係にあることが好ましい。単量体の合成が容易だからである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の新規重合体は、側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を含有する構成ユニットを有しているため、これらのメタロール環の有する蛍光性や電子受容性等を損なうことなく活用できる。また、本発明の新規重合体は、テトラヒドロフラン等の汎用の有機溶剤に溶解するため、この重合体溶液を用いることで、塗膜の形成が容易である。また、低分子のメタロール環含有化合物に比べて、重合体は耐熱性にも優れている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明の新規重合体は、主鎖が炭素−炭素結合からなり、側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を含有する構成ユニットを有するところに特徴を有している。
【００１６】
シロール環は１個のＳｉを環中に有する５員環化合物であり、ゲルモール環は１個のＧｅを環中に有する５員環化合物である。ＳｉとＧｅのそれぞれには、２個の水素が結合していてもよく、ハロゲン（−Ｆ，−Ｃｌ，−Ｂｒ，−Ｉ）、アルキル基（−Ｒ）、アリール基（−Ａｒ）、アルコキシ基（−ＯＲ）、アリールオキシ基（−ＯＡｒ）、アルキニル基（−Ｃ≡Ｃ）、アルケニル基（−Ｃ＝Ｃ）、アミノ基（−ＮＨ2）およびシリル（Ｓｉ）基よりなる群から選択されるいずれか２個の基（これらは同一でも異なっていてもよい。）が結合していてもよい。
【００１７】
あるいは、ヘテロ原子を介し／または介さずに、ＳｉまたはＧｅを含む単環／または縮合環を形成していても良い。ここで、上記単環または縮合環は、さらに、置換基を有していてもよい、アルキレン基、アリーレン基、アルキレンオキシ基、アリーレンオキシ基、ＳｉおよびＧｅのいずれかを介し／または介さずに、水素、ハロゲン、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキニル基、アルケニル基、パーフルオロアルキル基（−Ｒｆ）、アルキルカルボニル基（−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ）、アリールカルボニル基（−Ｃ（＝Ｏ）Ａｒ）、アルキルカルボニルオキシ基（−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ）、アリールカルボニルオキシ基（−ＯＣ（＝Ｏ）Ａｒ）、アルキルオキシカルボニルオキシ基（−ＯＣ（＝Ｏ）ＯＲ）、アリールオキシカルボニルオキシ基（−ＯＣ（＝Ｏ）ＯＡｒ）、アミノ基（−ＮＨ2）、ニトロ基（−ＮＯ2）、ニトロソ基（−ＮＯ）、アゾ基（−Ｎ＝ＮＨ）、スルファニル基（−ＳＲ）、スルホニル基（−ＳＯ2Ｒ）、スルフィニル基（−Ｓ（＝Ｏ）Ｒ）、ホスファニル基（−ＰＲ2）、ホスフィニル基（−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ2）、ホスホリル基（−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲ）2）、シアノ基（−ＣＮ）、イソシアノ基（−ＮＣ）、シアナト基（−ＯＣＮ）、イソシアナト基（−ＮＣＯ）、チオシアナト基（−ＳＣＮ）、カルバモイル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ2）、ホルミル基（−ＣＨＯ）、ホルミルオキシ基（−ＯＣ（＝Ｏ）Ｈ）、シリル（Ｓｉ）基、スタンニル（Ｓｎ）基、ボリル（Ｂ）基またはヘテロ環基を、置換基として有していてもよい。以下、これらの単環または縮合環に置換基として結合し得る基を、「上記置換基」という。
【００１８】
上記例示において、Ｒは、炭素数１〜１８程度までのアルキル基を意味し、直鎖状、分岐したもの、脂環構造を有するものの、いずれも含まれる。具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル等である。この定義は、以下においても同様である。また、Ａｒは、芳香族性を有する５員環以上の環式化合物（芳香環）であって、ベンゼン、ナフタレン等の炭素環（ビフェニル等も含む）、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、セレン等のへテロ原子等を含む複素環等を意味する。
【００１９】
メタロール環は、Ｓｉ、Ｇｅ以外の位置に、上記置換基を有していてもよい。
【００２０】
上記メタロール環は、直接主鎖の炭素に結合してもよく、また、置換基を有していてもよい、アルキレン基、アリーレン基、アルキレンオキシ基、アリーレンオキシ基、ＳｉおよびＧｅのいずれかを介して、主鎖に結合してもよい。好ましいのは、アリーレン基（第１芳香環または複素環）を介した構成である。この第１芳香環または複素環は、上記置換基を有していてもよい。中でも好ましいのは、フェニレン基を介してメタロール環が主鎖の炭素に結合している態様である。この態様の新規重合体は、置換基として少なくとも１個のメタロール環を有するスチレン誘導体を重合させることにより得られることとなる。
【００２１】
第１芳香環または複素環に結合したメタロール環には、さらに第２芳香環または複素環が結合していることが好ましい。このとき、メタロール環においては、第１芳香環または複素環と第２芳香環または複素環とが２位と５位の関係にあることが好ましい。単量体の合成が容易だからである。第２芳香環または複素環も上記置換基を有していてもよい。
【００２２】
本発明の新規重合体においては、側鎖にシロール環を含有する構成ユニット（シロール環ユニット）と、側鎖にゲルモール環を含有する構成ユニット（ゲルモール環ユニット）の両方を有するものであってもよい。また、この場合、シロール環ユニットにおける第１芳香環または複素環および第２芳香環または複素環は、ゲルモール環ユニットにおける第１芳香環または複素環および第２芳香環または複素環とは、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。さらに、同じメタロール環を含み置換基は異なるような２種以上の構成ユニットを有するものであってもよく、この場合においても、それぞれのユニットにおける第１芳香環または複素環および第２芳香環または複素環は同じであっても異なっていてもよい。
【００２３】
例えば、上記第１芳香環または複素環と第２芳香環または複素環とが２位と５位の関係にあるメタロール環を側鎖に有する構成ユニットは、下記式（１）で表される。
【００２４】
【化２】
2008189770.tif 000004
【００２５】
［式（１）中、２つのＨ（Ｄ）は、それぞれ独立に水素または重水素を意味し、ＭはＳｉまたはＧｅを意味し、Ｒ'は水素またはメチル基を意味し、Ｒ1、Ｒ2は、それぞれ同一もしくは異なって、ハロゲン、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキニル基、アルケニル基、アミノ基またはシリル基を意味する。また、Ｒ1、Ｒ2は共同して、ヘテロ原子を介し／または介さずに、単環状／または縮合環状に結合していてもよい。ここで、上記単環状または縮合環状に結合した基は、さらに、置換基を有していてもよい、アルキレン基、アリーレン基、アルキレンオキシ基、アリーレンオキシ基、ＳｉおよびＧｅのいずれかを介し／または介さずに、水素、ハロゲン、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキニル基、アルケニル基、パーフルオロアルキル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アルキルオキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基、ニトロ基、ニトロソ基、アゾ基、スルファニル基、スルホニル基、スルフィニル基、ホスファニル基、ホスフィニル基、ホスホリル基、シアノ基、イソシアノ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、カルバモイル基、ホルミル基、ホルミルオキシ基、シリル基、スタンニル基、ボリル基またはヘテロ環基を、置換基として有していてもよい。Ｒ3〜Ｒ11は、置換基を有していてもよい、アルキレン基、アリーレン基、アルキレンオキシ基およびアリーレンオキシ基のいずれかを介し／または介さずに、水素、重水素、ハロゲン、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキニル基、アルケニル基、パーフルオロアルキル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アルキルオキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基、ニトロ基、ニトロソ基、アゾ基、スルファニル基、スルホニル基、スルフィニル基、ホスファニル基、ホスフィニル基、ホスホリル基、シアノ基、イソシアノ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、カルバモイル基、ホルミル基、ホルミルオキシ基、シリル基、スタンニル基、ボリル基またはヘテロ環基を意味する。］  
【００２６】
また、下記のいずれか１種以上の他の構成ユニットを有する重合体であってもよい。なお、下記ユニットにおいては記載を省略したが、上記式（１）のＲ'、Ｒ1〜Ｒ11と同様の置換基を有していてもよい。なお、下記式のＲは置換基を有していてもよいアルキレン基である。
【００２７】
【化３】
2008189770.tif 000005
【００２８】
本発明の新規重合体における側鎖にメタロール環を有する構成ユニットにおいては、主鎖は炭素−炭素結合からなる。よって、本発明の新規重合体は、上記メタロール環とエチレン性不飽和二重結合を分子内に有する化合物を必須的に含む単量体成分の重合によって得られる。上記ユニットにおける主鎖の炭素には、上記置換基が結合していてもよい。
【００２９】
第１芳香環と第２芳香環とが２位と５位の関係にあるような２，５−二置換メタロールの有する第１芳香環にエチレン性不飽和二重結合を有する基（ビニル基、ビニリデン基、（メタ）アクリロイル基、アリル基、フッ化ビニル基、フッ化ビニリデン基等）を導入すれば、本発明の新規重合体を得るための好適な単量体が得られる。例えば、ビニルフェニル基（スチレン部分）を有するジイン化合物と、有機ＳｉまたはＧｅ化合物とをトランス付加環化反応させる（特願２００７−１９９７１号記載の方法）と、メタロール環を有するスチレン誘導体（下記式（２））を得ることができる。
【００３０】
上記式（１）で表される構成ユニットを得るための好ましい単量体は下記式（２）で示される。
【００３１】
【化４】
2008189770.tif 000006
［式中、Ｍ，Ｈ（Ｄ），Ｒ1〜Ｒ11の意味は式（１）と同じ意味である。］
【００３２】
また、上記した他の構成ユニットを重合体中に導入することのできる単量体の例は下記の通りである。
【００３３】
【化５】
2008189770.tif 000007
【００３４】
これらは、ジイン化合物とモノイン化合物から［２＋２＋２］付加環化反応を利用してベンゾメタロールを容易に得る方法（特願２００６−６６４９６号）、分子内環化反応によりメタロール環含有化合物を容易に得る方法（特願２００７−２００５３号）等を利用して合成することができる。
【００３５】
単量体成分の重合方法としては、ラジカル重合、カチオン重合およびアニオン重合のいずれも可能である。ラジカル重合は、公知の通り、熱や光重合開始剤によってラジカルを発生させ、エチレン性不飽和二重結合の連続付加反応により重合する方法である。塊状重合、溶液重合、乳化重合、いずれも採用可能である。
【００３６】
カチオン重合は、活性な水素イオンまたはカチオンによる重合法で、プロトン酸やハロゲン化金属を重合開始剤として用いることが多い。
【００３７】
アニオン重合は、ＮａやＫ等のアルカリ金属；Ｎａナフタレン等のアルカリ金属・芳香族化合物；ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム等のアルキルリチウム；アルキルアルミニウム等を開始剤として用いる重合である。開始剤量の調整によって幅広い範囲で分子量を調整することが可能な点で，アニオン重合が好ましい。開始剤量は、反応に用いる単量体成分に対して０．００１モル％〜５０モル％の範囲内で所望の分子量の重合体が得られるように調整すればよい。
【００３８】
単量体の反応溶液中の濃度は特に限定されず，塊状重合も可能であるが，生産性や反応熱の除熱、反応後の溶液濃度を考慮すれば、１〜８０質量％が好ましい。用いることのできる溶媒としては、ヒドロキシル基、カルボニル基、ハロゲンなどの反応性基を含まず、開始剤と重合体とを溶解できるものが好ましく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、シクロヘキサン等の炭化水素類や、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、ジブチルエーテル、１，４−ジオキサン等のエーテル類等が挙げられる。連鎖移動反応や停止反応を抑制するために、水のような開始剤との反応性を有する化合物を排除して重合を行うことが好ましい。
【００３９】
重合温度は幅広い範囲が適用できるが、連鎖移動反応や停止反応を抑制し、所望の分子量を得やすくするためには、８０℃以下が好ましく、５０℃以下がさらに好ましい。所望の分子量の重合体が得られ、アニオン重合を停止させたい際には、水、メタノールやエタノール等のアルコール類といった活性水素を有する化合物や、これらの化合物に少量の塩酸等の酸性化合物を加えた混合液等を反応系に添加すればよい。
【００４０】
本発明の新規重合体は、上記した側鎖にメタロール環を有する構成ユニットのみからなるものであってもよい。この場合、シロール環を有する構成ユニットとゲルモール環を有する構成ユニットの両方を有するコポリマーや、同じメタロール環を有しているが置換基が異なる２以上の構成ユニットからなるコポリマーであってもよいし、いずれか一種類のユニットからなるホモポリマーであってもよい。さらには、従来公知のメタロール環を有しない単量体と共重合したものであってもよい。この場合、主鎖の炭素数Ｃと、メタロール環含有構成ユニットＸとのモル比Ｃ／Ｘは１〜１００の間とすることが好ましい。より好ましいＣ／Ｘの範囲は１〜２０であり、さらに好ましくは２〜６である。Ｃ／Ｘが小さすぎると、メタロール環の有する電子的特性が充分に発現されないことがある。
【００４１】
共重合相手の単量体としてラジカル重合やアニオン重合の場合に用い得るものは、スチレンおよびその誘導体、ブタジエン等のジエン化合物、（メタ）アクリレート類、アクリロニトリル等が挙げられる。カチオン重合の場合は、一般的に、イソブテン、ビニルエーテル類、スチレンおよびその誘導体等が用いられる。
【００４２】
本発明の新規重合体の重量平均分子量（Ｍｗ）は、１０００以上が好ましく、２０００以上がより好ましい。上限は特に限定されないが、１００万以下が好ましい。なお、Ｍｗは、ＧＰＣを用いて測定されたポリスチレン換算値を採用する。
【００４３】
本発明の新規重合体は、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、クロロベンゼン、ベンゼン、Ｎ−メチルピロリドン等の有機溶剤に溶解する。
【００４４】
本発明の新規重合体を上記有機溶剤の１種または２種以上の混合溶媒に溶解させて溶液を作れば、溶液塗布法、すなわち、スピンコート法、キャスト法、ロールコート法、スプレーコート法、バーコート法、ディップコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、インクジェットプリント法等の公知の方法を用いて、簡単に塗布層を形成することができる。中でもスピンコート法が容易である。
【００４５】
溶液濃度は所望膜厚に応じて適宜変更可能である。ピンホールの発生を抑制するためには、膜厚は０．５ｎｍ以上、より好ましくは１ｎｍ以上とすることが推奨される。膜厚の上限は特に限定されないが１０μｍ以下が好ましく、１μｍ以下がより好ましい。これらの厚みの膜を溶液塗布法で製造する場合は、溶液濃度は０．０１〜１０質量％程度が好ましく、０．１〜５質量％がより好ましい。例えば、スピンコート法で膜を形成する場合には、室温付近で、基材を１００〜８０００ｒｐｍで３秒以上回転させながら、溶媒を乾燥させるのが好ましい。スピンコート後、必要に応じて、減圧乾燥や２０〜２００℃の加熱処理を行ってもよい。
【実施例】
【００４６】
以下実施例によって本発明を詳細に説明するが、本発明の範囲は実施例のみに限定されるものではない。
【００４７】
実験Ｎｏ．１
【００４８】
【化６】
2008189770.tif 000008
【００４９】
窒素雰囲気下、１，１，２−トリフェニル−５−（４−ビニルフェニル）ゲルモール５１ｍｇ（０．１１ｍｍｏｌ）をトルエン１．１ｇ（１．２７ｍＬ）に溶解させた。この溶液に１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液７ｍｇ（ｎ−ＢｕＬｉ０．０１７ｍｍｏｌ）を室温（２３℃）で滴下した。この溶液を室温で２４時間撹拌した後、メタノールを加えて反応を停止させた。生じた沈殿を濾別し、乾燥させたところ、白〜淡黄色の固体２４ｍｇが得られた。
【００５０】
２００ＭＨｚ−ＮＭＲ装置（「Ｕｎｉｔｙ  Ｐｌｕｓ」；バリアン社製）を用いて、1Ｈ−ＮＭＲ（溶媒；ＣＤＣｌ3）により、上記固体の構造を解析した。図１にＮＭＲチャートを示した。０．３〜１．７ｐｐｍにメチル基（−ＣＨ3）およびメチレン基（−ＣＨ2−）のシグナルが、２．９〜３．３ｐｐｍにメチン基（＞ＣＨ−）のシグナルが、６．０〜７．８ｐｐｍに芳香族炭化水素のシグナルが、それぞれ観測された。メチル基およびメチレン基は主鎖構造と末端ブチル基に由来し、メチン基は主鎖構造に由来し、芳香族炭化水素はフェニル基、フェニレン基およびゲルモール環由来と推定された。
【００５１】
また、これ以外のピークは不純物に由来し、０．１ｐｐｍはシリコングリース、１．６ｐｐｍは水、７．３ｐｐｍは残存クロロホルムである。
【００５２】
ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）を用いて、ポリスチレン換算の数平均分子量（Ｍｎ）と重量平均分子量（Ｍｗ）を測定した。ＧＰＣ装置は、東ソー社製の「８０２０シリーズ」、カラムは昭和電工社製の「Ｓｈｏｄｅｘ  ＧＰＣ  Ｋ−８０５Ｌ」と「Ｓｈｏｄｅｘ  ＧＰＣ  Ｋ−８０４Ｌ」を用いた。カラム温度は４０℃、溶離液はクロロホルムとした。上記物質のＭｎは２９８０、Ｍｗは９０５０、Ｍｗ／Ｍｎ＝３．０４（いずれもポリスチレン換算）であった。
【００５３】
実験Ｎｏ．２（耐熱性試験）
実験Ｎｏ．１で得られた重合体３．２ｍｇをクロロホルム１．０ｇに溶解させた。得られた溶液をガラス基板上に数滴垂らし、アクティブ社製スピンコーター「ＡＣＴ−３００Ｄ」を用いて２０００ｒｐｍで６０秒間スピンコートし、無色透明の薄膜Ｎｏ．１を作成した。
【００５４】
別途、１，１，２，５−テトラフェニルゲルモールをクロロホルム１．０ｇに溶解させた。得られた溶液をガラス基板上に上記と同様にしてスピンコートし、無色透明の薄膜Ｎｏ．２を作成した。
【００５５】
耐熱性を見るために、これらの薄膜Ｎｏ．１およびＮｏ．２を、それぞれ１００℃のホットプレートで１０分間加熱し、自然冷却した。目視観察したところ、本発明の新規重合体からなる薄膜Ｎｏ．１は外観に変化がなかったが、１，１，２，５−テトラフェニルゲルモールからなる薄膜Ｎｏ．２は、白濁してしまった。本発明の新規重合体からなる薄膜の耐熱性が優れていることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
本発明の新規重合体は、側鎖にシロール環および／またはゲルモール環を含有する構成ユニットを有しているため、これらのメタロール環の有する蛍光性や電子受容性等を損なうことなく活用できる。また、本発明の新規重合体は、テトラヒドロフラン等の汎用の有機溶剤に溶解するため、この重合体溶液を用いることで、塗膜の形成が容易である。また、低分子のメタロール環含有化合物に比べて、重合体は耐熱性にも優れている。得られる塗布層は、メタロール環由来の電子物性も併せ持つ。よって、本発明の新規共重合体は、電子機器、例えば有機ＥＬ素子、太陽電池、コンデンサ、燃料電池、二次電池、センサー、ディテクター、光回路、光導波路、トランジスタ、電気回路などの構成部材、有機ＥＬ素子の中間層（正孔輸送層または電子輸送層等）、太陽電池の光電変換層等の電気・光機能材料として適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】実験Ｎｏ．１で得られた重合体のＮＭＲチャートである。
【図１】
2008189770.tif 000009