(57)【要約】【課題】  電磁調理器に対応していない調理器具その他の被加熱器具・容器であっても、電磁調理器を利用して加熱できるようにした、加熱補助プレートを提供する。【解決手段】  加熱補助プレート１は、アルミニウムまたはアルミニウム合金により鋳造されるプレート本体２と、そのプレート本体２に、前記鋳造の際にインサートされる、磁性体からなる金属板４とを備える。この加熱補助プレート１は、その上面１ａ側には、被加熱器具・容器Ｕが載置される、平らな載置面１ｂを備え、また、その下面１ｃ側には、前記金属板４の一面４ａ側の少なくとも一部が露出している。そして、この加熱補助プレート１は、電磁調理器の天板部Ｐと前記被加熱器具・容器Ｕとの間に介在するように置かれることで、電磁調理器による前記被加熱器具・容器Ｕの加熱を補助する。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルミニウムまたはアルミニウム合金により鋳造されるプレート本体と、そのプレート本体に、前記鋳造の際にインサートされる、磁性体からなる金属板とを備える、加熱補助プレートであって、
上面側には、被加熱器具・容器が載置される、平らな載置面を有し、
下面側には、前記金属板の一面側の少なくとも一部が露出し、
電磁調理器の天板部と前記被加熱器具・容器との間に介在するように置かれることで、前記電磁調理器による前記被加熱器具・容器の加熱を補助する、加熱補助プレート。
【請求項２】
前記プレート本体は、平面視円形の平板状に形成され、
前記下面側の略全域に渡って、前記金属板の一面側が露出していることを特徴とする、請求項１に記載の加熱補助プレート。
【請求項３】
少なくとも前記載置面には、適度なクッション性を備えた耐熱性樹脂被膜が形成されていることを特徴とする、請求項１または２に記載の加熱補助プレート。
【請求項４】
前記プレート本体には、取っ手が設けられていることを特徴とする、請求項１ないし３のいずれか１項に記載の加熱補助プレート。
【請求項５】
前記金属板は、前記プレート本体と係合する、複数の係合孔部を有し、
前記金属板の一面と、前記金属板の各係合孔部を通るようにして露出形成された、前記プレート本体の下面とが、面一となった平らな面で連続していることを特徴とする、請求項１ないし４のいずれか１項に記載の加熱補助プレート。
【請求項６】
前記複数の係合孔部は、前記金属板の一面側から凹んで、その他面側に突き出る凹形突部と、その凹形突部を、前記金属板の厚み方向と直交する方向に開口する開口部とを備え、
それら複数の係合孔部の一部または全部は、前記開口部が、前記金属板の厚み方向と直交する方向で、かつ、前記プレート本体の中央部を中心とする周方向に開口しているとともに、前記凹形突部が、前記プレート本体の中央部に向かう方向にほぼ並ぶようにして渡っていることを特徴とする、請求項５に記載の加熱補助プレート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電磁調理器による被加熱器具・容器の加熱を補助する、加熱補助プレートに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電磁調理器で加熱調理するために使用される、電磁調理器対応の調理器具があった（例えば、特許文献１参照）。この調理器具は、アルミニウムまたはアルミニウム合金により形成される調理器具本体と、その調理器具本体の底部の外面側に露出するように、その調理器具本体の底部に埋設される、磁性体からなる金属板とを備えていた。そして、この調理器具を電磁調理器の天板部に載置すると、電磁調理器から発生される磁力線の影響を受けて、前記金属板が発熱し、その発熱によって、調理器具本体が加熱された。
【０００３】
【特許文献１】特許第３５９２６７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このように、電磁調理器で加熱調理するためには、前述したような電磁調理器対応の調理器具を使用しなければならなく、一般の土鍋とか耐熱ガラス製の鍋など、電磁調理器非対応の調理器具は、当然ながら使用することはできなかった。この発明は、このような従来の問題点を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、電磁調理器非対応の調理器具その他の被加熱器具・容器であっても、電磁調理器を利用して加熱することができるようにした、加熱補助プレートを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この発明に係る加熱補助プレートは、前記目的を達成するために、次の構成からなる。すなわち、
請求項１に記載の発明に係る加熱補助プレートは、アルミニウムまたはアルミニウム合金により鋳造されるプレート本体と、そのプレート本体に、前記鋳造の際にインサートされる、磁性体からなる金属板とを備える。また、上面側には、被加熱器具・容器が載置される、平らな載置面を有する。また、下面側には、前記金属板の一面側の少なくとも一部が露出している。そして、この加熱補助プレートは、電磁調理器の天板部と前記被加熱器具・容器との間に介在するように置かれることで、前記電磁調理器による前記被加熱器具・容器の加熱を補助する。
【０００６】
この加熱補助プレートを、電磁調理器の天板部に載置すると、電磁調理器から発生される磁力線の影響を受けて、金属板に渦電流が流れ、その金属板が発熱し、その発熱によって、プレート本体が加熱される。そして、前記載置面に被加熱器具・容器を載置することで、プレート本体からその被加熱器具・容器に熱が伝わる。このようにして、電磁調理器非対応の被加熱器具・容器（例えば、土鍋や耐熱ガラス製鍋・ポット等）であっても、電磁調理器を利用して加熱することができる。
【０００７】
また、請求項２に記載の発明に係る加熱補助プレートは、請求項１に記載の加熱補助プレートであって、前記プレート本体は、平面視円形の平板状に形成される。そして、前記下面側の略全域に渡って、前記金属板の一面側が露出している。こうすることで、円形状のプレート本体が全体にわたって加熱される。
【０００８】
また、請求項３に記載の発明に係る加熱補助プレートは、請求項１または２に記載の加熱補助プレートであって、少なくとも前記載置面には、適度なクッション性を備えた耐熱性樹脂被膜が形成される。こうすることで、前記載置面と、その載置面に載置した被加熱器具・容器とが密接し、プレート本体から被加熱器具・容器への熱伝導率が向上する。
【０００９】
また、請求項４に記載の発明に係る加熱補助プレートは、請求項１ないし３のいずれか１項に記載の加熱補助プレートであって、前記プレート本体には、取っ手が設けられる。こうすることで、加熱補助プレートが加熱された状態であっても、取っ手を掴んで持ち運ぶことができ、使い勝手がよい。
【００１０】
また、請求項５に記載の発明に係る加熱補助プレートは、請求項１ないし４のいずれか１項に記載の加熱補助プレートであって、前記金属板は、前記プレート本体と係合する、複数の係合孔部を有する。そして、前記金属板の一面と、前記金属板の各係合孔部を通るようにして露出形成された、前記プレート本体の下面とが、面一となった平らな面で連続する。
【００１１】
この加熱補助プレートによると、プレート本体と金属板とが、各係合孔部部分で係合することで、強固に固着される。また、金属板の一面と、プレート本体の下面とが面一となった平らな面で連続することで、プレート本体が効率良く加熱される。
【００１２】
また、請求項６に記載の発明に係る加熱補助プレートは、請求項５に記載の加熱補助プレートであって、前記複数の係合孔部は、前記金属板の一面側から凹んで、その他面側に突き出る凹形突部と、その凹形突部を、前記金属板の厚み方向と直交する方向に開口する開口部とを備える。そして、それら複数の係合孔部の一部または全部は、前記開口部が、前記金属板の厚み方向と直交する方向で、かつ、前記プレート本体の中央部を中心とする周方向に開口しているとともに、前記凹形突部が、前記プレート本体の中央部に向かう方向にほぼ並ぶようにして渡る。
【００１３】
この加熱補助プレートによると、金属板をインサートしてプレート本体を鋳造する際に、溶解したアルミニウムまたはアルミニウム合金は、前記複数の係合孔部の開口部を通って、各凹形突部内へと流れ込む。そして、それらの各凹形突部は、その内側に流れ込んだ前記溶解したアルミニウムまたはアルミニウム合金と、その外側で前記各凹形突部を囲む前記溶解したアルミニウムまたはアルミニウム合金とで、挟まれるようにして、プレート本体内に埋設される。したがって、プレート本体と金属板とが、より強固に固着される。
【００１４】
また、電磁調理器には、磁力線を発生させる加熱コイルが、例えば、平面視渦巻き状に巻かれるようにして配備されているようなものがある。このような電磁調理器に、この加熱補助プレートを、そのプレート本体の中央部が、渦巻き状に巻かれた加熱コイルの中央部の真上に位置するように置くと、前記磁力線の方向は、プレート本体の中央部に向かう方向にほぼ並ぶようにして渡された凹形突部の、その渡り方向にほぼ沿う方向となるので、凹形突部を介して、前記金属板に磁力線を効率よく通すことが可能になる。したがって、プレート本体がより効率良く加熱される。
【発明の効果】
【００１５】
この発明に係る加熱補助プレートによれば、同プレートを、電磁調理器の天板部と被加熱器具・容器との間に介在するように置くことで、電磁調理器非対応の被加熱器具・容器であっても、電磁調理器を利用して加熱することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、この発明に係る加熱補助プレートの一実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１７】
図１ないし図６は、本発明に係る加熱補助プレートの一実施の形態を示す。図中符号１は、加熱補助プレートである。Ｐは、電磁調理器の天板部（トッププレート）である。Ｕは、電磁調理器では直接加熱することができない、電磁調理器非対応の被加熱器具・容器（被加熱器具とか被加熱容器）である。
【００１８】
この加熱補助プレート１は、アルミニウムまたはアルミニウム合金（以下、アルミ）により鋳造されるプレート本体２と、そのプレート本体２に、前記鋳造の際にインサートされる、磁性体からなる金属板４とを備える。また、上面１ａ側には、前記被加熱器具・容器Ｕが載置される、平らな載置面１ｂを備える。また、下面１ｃ側には、金属板４の一面４ａ側の少なくとも一部が露出している。そして、この加熱補助プレート１は、前記電磁調理器の天板部Ｐと前記被加熱器具・容器Ｕとの間に介在するように置かれることで、前記電磁調理器による前記被加熱器具・容器Ｕの加熱を補助する。
【００１９】
具体的には、プレート本体２は平面視円形の平板状に形成されている（図１参照）。そして、前記下面１ｃ側（詳細には、プレート本体２の下面２ｃ）の略全域に渡って、金属板４の一面４ａ側が露出している。また、プレート本体２の下面２ｃの外周寄り位置には、その全周に渡って、外周溝２ｄが設けられている。そして、その外周溝２ｄの外側には、下面２ｃよりも下方にやや突き出る、突出部Ｔ（図示実施の形態においては、等間隔で配置された三個の突出部Ｔ、Ｔ）が設けられている。これにより、加熱補助プレート１を電磁調理器の天板部Ｐに置いたときに、プレート本体２の下面２ｃと、前記天板部Ｐとが接触しないようになっている（図４参照）。なお、この突出部Ｔ、Ｔの高さ寸法は、１〜２ミリメートルの高さが好ましいが、これに限定されない。
【００２０】
また、プレート本体２の上面２ａは、その全面が平らに形成されている。そして、図示実施の形態においては、その上面２ａの全面が、前記載置面１ｂとなっている（図２〜図４参照）。また、載置面１ｂ（プレート本体２の上面２ａ）、およびプレート本体２の側面２ｂには、例えば、ウレタン系の合成樹脂塗料がコーティングされることで、適度なクッション性を備えた耐熱樹脂被膜Ｃが形成されている（図３参照）。また、プレート本体２の側面２ｂには、１個もしくは複数個（図示実施の形態においては１個）の取っ手３が設けられている。
【００２１】
また、磁性体からなる金属板４は、例えば、フェライト系ステンレス鋼（ＳＵＳ４３０あるいはＳＵＳ４３４等）を用いてなる、平面視略円形の金属板である（図５、図６参照）。この金属板４は、その略全域に、プレート本体２と係合する、複数の係合孔部５、５を有している。そして、金属板４の一面４ａと、前記金属板４の各係合孔部５、５を通るようにして露出形成された、プレート本体２の下面２ｃ、２ｃとが、面一となった平らな面で連続している（図２、図３参照）。また、金属板４は、その外周縁部４ｃが、プレート本体２に埋設されており、各係合孔部５、５とともに、プレート本体２と係合している。
【００２２】
図示実施の形態においては、図５で示すように、環状に並ぶ係合孔部５、５群が、同心円状に複数列（詳細には、六列）配置されることにより、前記係合孔部５、５は、金属板４の略全域に設けられている。また、複数の係合孔部５、５は、金属板４の一面４ａ側から凹んで、その他面４ｂ側に突き出る凹形突部６、６と、その凹形突部６、６を、金属板４の厚み方向と直交する方向に開口する開口部７、７とを備える。詳細には、凹形突部６は平面視長方形状で、金属板４の一面４ａ側から離れるほど狭まるように、縦断面台形状に凹んで、その他面４ｂ側に突き出ているとともに、二つの開口部７、７によって、金属板４の厚み方向と直交する方向に開口している（図５、図６参照）。また、前記複数の係合孔部５、５の一部（詳細には前記係合孔部５、５群の、同心円状に六列配置されている内の、中心から五列までを形成する係合孔部５、５）は、その二つの開口部７、７が、金属板４の厚み方向と直交する方向で、かつ、プレート本体２の中央部２ｅを中心とする周方向に開口しているとともに、その凹形突部６の多くが、前記プレート本体２の中央部２ｅに向かう方向（係合孔部５の長手方向と同じ方向でもある）にほぼ並ぶようにして渡っている。また、他の係合孔部５、５（前記係合孔部５、５群の、同心円状に六列配置されている内の、最外列を形成する係合孔部５、５）は、その二つの開口部７、７が、金属板４の厚み方向と直交する方向で、かつ、プレート本体２の中央部２ｅに向かう方向（もしくはその反対方向）に開口しているとともに、凹形突部６が、前記プレート本体２の中央部２ｅを中心とする周方向に並んでいる。また、金属板４には、その厚み方向に貫通し、かつ、プレート本体２の中央部２ｅに配される、例えば平面視円形状の貫通部Ｋが設けられている。この貫通部Ｋの大きさは、例えば直径が２０ミリから４０ミリの範囲が好ましいが、その数値に限定されない。
【００２３】
ここで、この加熱補助プレート１は、例えば、以下のような製造方法により製造される。まず、磁性体からなる前記金属板４をインサートするようにして、プレート本体２の鋳造を行う。すなわち、この磁性体からなる金属板４を、磁力によって吸着固定させることができる鋳型（図示なし）に載せて、その鋳型に溶解したアルミを流し込むと、その溶解したアルミは、係合孔部５の二つの開口部７、７を通って、凹形突部６内へと流れ込む。このように、溶解したアルミが凹形突部６内へと流れ込むと、その凹形突部６は、その内側に流れ込んだ前記溶解したアルミと、その外側で前記凹形突部６を囲む前記溶解したアルミと、によって挟まれるようにして、プレート本体２内に埋設される。また、前記貫通部Ｋに、溶解したアルミが流れ込むことで、プレート本体２の中央部２ｅは、アルミだけで構成される。
【００２４】
次に、以上の構成からなる加熱補助プレート１の作用効果について説明する。電磁調理器の内部には、加熱コイルが、平面視渦巻き状に巻かれるようにして配備されている。この電磁調理器の天板部Ｐに、加熱補助プレート１を、そのプレート本体２の中央部２ｅが、渦巻き状に巻かれた加熱コイルの中央部の真上に位置するように置いて、前記加熱コイルに交番電流を流すと、前記加熱コイルの周りには、磁力線が発生する。この磁力線の影響を受けて、金属板４に渦電流が流れ、その金属板４が発熱し、その発熱によって、プレート本体２が加熱される。そして、載置面１ｂに被加熱器具・容器Ｕを載置することで、プレート本体２からその被加熱器具・容器Ｕに熱が伝わる（図４参照）。このように、加熱補助プレート１を介して被加熱器具・容器Ｕを加熱することで、電磁調理器非対応の被加熱器具・容器Ｕ（例えば、土鍋や耐熱ガラス製鍋等の調理器具とか、耐熱ガラス製のビーカーやポット等の容器など、磁力線による発熱が起こり難い素材からなる、被加熱器具とか被加熱容器）であっても、電磁調理器を利用して加熱することができる。
【００２５】
また、平面視円形の平板状に形成されたプレート本体２の下面２ｃの、略全域に渡って金属板４の一面４ａ側が露出することで、その金属板４の発熱により、プレート本体２が全体にわたって加熱される。
【００２６】
また、載置面１ｂには、ウレタン系の合成樹脂塗料により、適度なクッション性を備えた耐熱性樹脂被膜が形成されているため、その載置面１ｂと、被加熱器具・容器Ｕとが密接し、プレート本体２から被加熱器具・容器Ｕへの熱伝導率が向上する。
【００２７】
また、プレート本体２の側面２ｂに取っ手３が設けられることで、加熱補助プレート１が加熱された状態であっても、取っ手３を掴んで持ち運ぶことができ、使い勝手がよい。
【００２８】
また、プレート本体２と金属板４とが、各係合孔部５、５部分で係合することで、強固に固着される。また、金属板４の一面４ａと、プレート本体２の下面２ｃ、２ｃとが面一となった平らな面で連続することで、プレート本体２が効率良く加熱される。
【００２９】
また、金属板４をインサートしてプレート本体２を鋳造する際に、溶解したアルミが、金属板４の複数の係合孔部５、５の開口部７、７を通って、各凹形突部６、６内へと流れ込むことで、それらの各凹形突部６、６が、その内側に流れ込んだ前記溶解したアルミと、その外側で各凹形突部６、６を囲む前記溶解したアルミとで、挟まれるようにして、プレート本体２内に埋設される。したがって、プレート本体２と金属板４とが、より強固に固着される。
【００３０】
また、平面視渦巻き状に巻かれた加熱コイルの周りに発生する磁力線の方向は、プレート本体２の中央部２ｅに向かう方向にほぼ並ぶようにして渡された凹形突部６、６の、その渡り方向にほぼ沿う方向となり、凹形突部６、６を介して、磁性体からなる金属板４に磁力線を効率よく通すことが可能になる。したがって、プレート本体２をより効率良く加熱することができる。
【００３１】
なお、本発明は、上述した実施の形態に限定されるわけではなく、その他種々の変更が可能である。例えば、プレート本体２は平面視円形に形成されていなくても、例えば、矩形や楕円形等、他の形状に形成されてもよい。また、プレート本体２の上面２ａの全面が載置面１ｂとなっていなくてもよい。
【００３２】
また、外周溝２ｄの外側に設けられる突出部Ｔは三個でなくても、二個、または四個以上であってもよいし、あるいは、外周溝２ｄに沿って平面視略リング状に連続するように形成される突出部Ｔであってもよい。
【００３３】
また、磁性体からなる金属板４は、フェライト系ステンレス鋼からなるものに限られず、鉄、鉄の合金、あるいは、他の磁性ステンレス等からなる金属板であってもよい。
【００３４】
また、複数の係合孔部５、５は、金属板４の一面４ａ側から凹んで、その他面４ｂ側に突き出る凹形突部６、６と、その凹形突部６、６を、金属板４の厚み方向と直交する方向に開口する開口部７、７とを備えていなくてもよく、例えば、それら複数の係合孔部５、５は、金属板４の一面４ａ側から離れるほど孔径が小さくなるように形成されて、その他面４ｂ側に突き出ており、前記他面４ｂ側に突き出た先端側が、金属板４の厚み方向に貫通することで、プレート本体２と金属板４とが、各係合孔部５、５部分で係合するようにしてもよいなど、係合孔部５、５の構造および形状は、特定の構造および形状に限定されない。
【００３５】
また、複数の係合孔部５、５は、図５で示すように配置されなくてもよく、例えば、複数の係合孔部５、５は、その全部において、二つの開口部７、７が、金属板４の厚み方向と直交する方向で、かつ、プレート本体２の中央部２ｅを中心とする周方向に開口していてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】この発明の一実施の形態の、加熱補助プレートの底面図である。
【図２】同じく、図１におけるＬ−Ｌ線による縦断面図である。
【図３】同じく、図２における部分拡大縦断面図である。
【図４】同じく、加熱補助プレートを、電磁調理器の天板部と被加熱器具・容器との間に介在するように置いたときの、図２相当図である。
【図５】同じく、金属板の、底面図である。
【図６】同じく、金属板のみの、図３相当図である。
【符号の説明】
【００３７】
１    加熱補助プレート
１ａ  加熱補助プレートの上面
１ｂ  載置面
１ｃ  加熱補助プレートの下面
２    プレート本体
２ｃ  プレート本体の下面
２ｅ  プレート本体の中央部
３    取っ手
４    金属板
４ａ  金属板の一面
４ｂ  金属板の他面
５    係合孔部
６    凹形突部
７    開口部
Ｃ    耐熱性樹脂被膜
Ｐ    電磁調理器の天板部
Ｕ    被加熱器具・容器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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