(57)【要約】【課題】覆工空間に流し込まれたコンクリートを締固める際のバイブレータケーブルの直線性を保持して、棒状バイブレータ及びバイブレータケーブルの妻型枠側への移動をスムーズに行わせるトンネル覆工コンクリート打設方法を提供する。【解決手段】トンネル覆工用型枠１０の外周面に突設して、バイブレータケーブル２１の遊嵌固定機能を有する第１板状部材１７ａ及び第１板状部材１７ｂからなる固定ガイド片１８を、トンネル１２の軸方向Ｘに間隔をおいて直列状に複数配置し、覆工空間２３にコンクリート１１ａを流し込む前は、固定ガイド片１８によって、バイブレータケーブル１９を、覆工空間２３の厚さ方向Ｙの中間部分に保持しつつトンネル１２の軸方向Ｘに直線状に配置して仮固定しておき、コンクリート１１ａを流し込んだ後に、バイブレータケーブル１９を遊嵌状態に切り換えて、棒状バイブレータ２０を振動させつつ妻型枠１６側に牽引する。【選択図】図４
2008082045.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネル覆工用型枠を用いて覆工コンクリートを形成するトンネル覆工コンクリート打設方法において、
既に形成された既設覆工コンクリートと妻型枠とによって挟まれる、前記トンネル覆工用型枠の外周面とトンネル内周の覆工面との間の覆工空間に、棒状バイブレータを前記既設覆工コンクリートに近接して配置すると共に、これに後続するバイブレータケーブルを前記妻型枠側に延設させて前記妻型枠を貫通させることにより前記妻型枠の外側から牽引可能な状態で配置し、前記覆工空間にコンクリートを流し込んだ後、前記棒状バイブレータを前記バイブレータケーブルの牽引によって前記妻型枠側に移動させながらコンクリートの締固めを行うコンクリート打設方法であって、
前記トンネル覆工用型枠の外周面に突設して、前記バイブレータケーブルの遊嵌固定機能を有する固定ガイド片を、トンネルの軸方向に間隔をおいて直列状に複数配置し、
前記覆工空間にコンクリートを流し込む前は、前記固定ガイド片によって、前記バイブレータケーブルを、前記覆工空間の厚さ方向中間部分に保持しつつトンネルの軸方向に直線状に配置して仮固定しておき、コンクリートを流し込んだ後に、前記バイブレータケーブルを遊嵌状態に切り換えて、前記棒状バイブレータを振動させつつ前記妻型枠側に牽引するトンネル覆工コンクリート打設方法。
【請求項２】
前記覆工空間は、トンネル冠部の覆工空間である請求項１に記載のトンネル覆工コンクリート打設方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のトンネル覆工コンクリート打設方法に用いるトンネル覆工コンクリート打設構造であって、
前記トンネル覆工用型枠の外周面に突設して、前記バイブレータケーブルの遊嵌固定機能を有する固定ガイド片を、トンネルの軸方向に間隔をおいて直列状に複数配置し、
前記覆工空間にコンクリートを流し込む前は、該固定ガイド片によって、前記バイブレータケーブルを、前記覆工空間の厚さ方向中間部分に保持しつつトンネルの軸方向に直線状に配置して仮固定しておき、
コンクリートを流し込んだ後は、前記バイブレータケーブルを遊嵌させる状態に切り換えて、前記棒状バイブレータを振動させつつ前記妻型枠側に牽引することによって構成され、
前記固定ガイド片は、前記トンネル覆工用型枠の外周面から前記覆工空間の厚さ方向に進退可能に突出する、相対的にスライド移動可能に配置した一対の板状部材からなり、一方の板状部材は厚さ方向外方を向いた内側挟込み凹部を有すると共に、他方の板状部材は厚さ方向内方を向いた外側挟込み凹部を有しており、
前記一対の板状部材を前記内側挟込み凹部と前記外側挟込み凹部とが近づく側に相対移動してこれらの間に挟み込むことにより前記バイブレータケーブルを仮固定し、一対の板状部材を前記内側挟込み凹部と前記外側挟込み凹部とが離れる側に相対移動して仮固定した状態を開放することにより前記バイブレータケーブルを遊嵌移動可能にするトンネル覆工コンクリート打設構造。
【請求項４】
前記バイブレータケーブルが仮固定された状態における前記固定ガイド片と対応する位置の前記バイブレータケーブルの外周面を覆って、防護スリーブが装着されている請求項３に記載のトンネル覆工コンクリート打設構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トンネル覆工用型枠を用いて覆工コンクリートを形成するトンネル覆工コンクリート打設方法、及び該覆工コンクリート打設方法に用いるトンネル覆工コンクリート打設構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば山岳トンネル工法等のトンネル工法において、掘削したトンネルの内周面の地山を覆って構築されるトンネル覆工コンクリートを形成するための方法として、トンネル覆工用型枠（コンクリート覆工用型枠）を用いる工法が一般的に採用されている。トンネル覆工用型枠５０は、図１０（ａ），（ｂ）に示すように、例えば馬蹄形等のアーチ形状部分５２を含む形状のトンネル５３の内周面５４に沿って、トンネル５３の側壁部５５から上部に亘って設置されるものであり、設置されたトンネル覆工用型枠５０と、トンネル５３の内周面５４の吹き付けコンクリート５６によって覆われる地山との間の覆工空間６１に、好ましくは無筋コンクリートを打設して硬化させることにより、トンネル底部のインバート部５１のコンクリートと連続させるようにして、覆工コンクリートが形成されることになる。
【０００３】
また、トンネル覆工用型枠５０としては、例えばパラセントルと呼ばれる組立式のトンネル覆工用型枠の他、スライドセントルと呼ばれる移動式のトンネル覆工用型枠が知られており、トンネル５３の掘削作業の進行に伴なって、例えば１０ｍ程度の所定のスパン毎にトンネル覆工用型枠５０を据え付け直しながら、トンネル５３の掘進方向の後方から前方に向かって、トンネル覆工用型枠５０を用いてトンネル５３の側部及び上部の覆工コンクリートを順次打設形成して行くことになる。
【０００４】
そして、トンネル覆工用型枠５０を用いてトンネルの側部及び上部の覆工コンクリートを打設するには、例えば図１１（ａ）〜（ｄ）に示すように、設置したトンネル覆工用型枠５０に設けられた検査窓５６からコンクリートを打設可能な高さ領域として、例えばトンネル５３の側壁部５５からアーチ形状部分５２の肩部までの領域に対しては、検査窓５６を介してコンクリート５７を供給すると共に、バイブレータ５８を検査窓５６から挿入し、供給されたコンクリート５７を締固めながらコンクリート５７を打設する。しかる後に、検査窓５６からコンクリート５７を供給しながらバイブレータ５８によって締固めることが困難な高さ領域として、トンネル５３の冠部（クラウン部）５９（図１０参照）の領域に対しては、トンネル覆工用型枠５０の天端部に設けた吹き上げ口としてのコンクリート打設孔６０から、コンクリートを吹き上げ方式で打ち込み、直接バイブレータを用いて締固めを行うことなく冠部５９のコンクリート５７を形成するパターンが採用されている。
【０００５】
より具体的には、所定位置にトンネル覆工用型枠５０を設置した後に、例えば側壁部５５の下部より、下段の検査窓５６を介してコンクリート５７を流し込みながらバイブレータ５８を用いて締固める工程（図１１（ａ）参照）と、さらに側壁部５５の上部のアーチ形状部分５２に向かって、中段の検査窓５６を介してコンクリート５７を流し込みながらバイブレータ５８を用いて締固める工程（図１１（ｂ）参照）と、さらにアーチ形状部分５２の冠部５９の手前まで、上段の検査窓５６及び必要に応じてコンクリート打設孔６０を介してコンクリート５７を流し込みながら、バイブレータ５８を用いて締固める工程（図１１（ｃ）参照）と、冠部５９の既設覆工コンクリート６２側の部分からコンクリート打設孔６０を介して順次コンクリート５７を流し込み、直接バイブレータを用いて締固めを行うことなく妻型枠６３までコンクリートを充填する工程（図１１（ｄ）参照）とにより、覆工コンクリートが打設されることになる。
【０００６】
上述のような従来のトンネル覆工用型枠５０を用いた覆工コンクリートの打設方法では、トンネル冠部（クラウン部）５９に打設されたコンクリート５７の締固めを行うことができないことから、当該冠部５９における覆工コンクリートの品質上の信頼性が低くなり、特に既設覆工コンクリート６２の付近では、エア溜まりや空洞が発生しやすくなる。また、吹き上げ口としてのコンクリート打設孔６０から集中してトンネル覆工用型枠５０と地山との間の覆工空間６１にコンクリート５７が打設されるので、コンクリート５７がコンクリート打設孔６０から周囲に流れる際の軌跡が縞模様として覆工コンクリートの表面に残りやすくなり、仕上りが悪くなる。
【０００７】
これに対して、トンネル冠部に打設されたコンクリートの締固めを行うことができるようにする技術が開示されている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１の覆工コンクリート打設方法では、山岳トンネル工法とは異なるシールド工法によってトンネルを築造する際に、セグメントとセントルとの間の空隙のクラウン部に、トンネル軸方向の略全長に亘って延伸する、断面Ｌ型のアングルを凹向きに吊り下げ固定してなるガイドレールと、ガイドレールに沿って動く棒状バイブレータとを設置しておき、既設側からクラウン部の空隙にコンクリートを棒状バイブレータで締固めつつ打設し、コンクリートの充填に伴って、棒状バイブレータをガイドレールに沿って既設側から妻板側に向けて移動させるようにしたものである。また、特許文献１の覆工コンクリート打設方法では、ガイドレールは例えば二次覆工コンクリートの段取筋を兼ねて設けられるようになっている。
【特許文献１】特開２００２−３０８９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載のトンネルのクラウン部にコンクリートを打設する方法では、棒状バイブレータをトンネル軸方向に案内するＬ型のアングルからなるガイドレールを、コンクリートの打設箇所におけるトンネルの軸方向の略全長に亘って予め設けておく必要があるため、段取筋等を設置することなく好ましくは無筋コンクリートを用いて覆工コンクリートが形成されるトンネル覆工用型枠による山岳トンネル等においては、その材料や施工に多くの無駄を生じることになる。
【０００９】
一方、段取筋等を設置することなく好ましくは無筋コンクリートを用いて覆工コンクリートが形成されるトンネル覆工用型枠による山岳トンネル等においては、ガイドレールに換えて、例えば図３に示すように、トンネル覆工用型枠の外周面に、ケーブルの挿通孔を有するガイド片を、トンネルの軸方向に間隔をおいて直列状に配置して複数突設しておき、このガイド片の挿通孔に棒状バイブレータに後続するバイブレータケーブルを挿通して案内させることにより、棒状バイブレータを既設覆工コンクリート側から妻型枠側に向けて牽引しつつ移動させることが考えられる。
【００１０】
しかしながら、挿通孔を有するガイド片によってバイブレータケーブルを案内させつつ、妻型枠側にバイブレータケーブルを牽引して棒状バイブレータを移動させる方法では、コンクリートを流し込む前に棒状バイブレータやバイブレータケーブルをトンネル覆工用型枠の外周の覆工空間にセットした後に、覆工空間にコンクリートを流し込むと、コンクリートは相当の比重を有していることから、コンクリートによって押し流されて棒状バイブレータやバイブレータケーブルがセットされた所定の位置から移動したり、バイブレータケーブルが曲折したりする場合がある。棒状バイブレータやバイブレータケーブルが移動したり曲折したりすると、流し込んだコンクリートの締固め時に直進性が失われて牽引時に大きな抵抗を生じると共に、ガイド片の挿通孔と擦れたり引掛ったりすることにより、棒状バイブレータの引き抜きが困難になり、時にはバイブレータケーブルを破損させたり破断させたりする場合もある。
【００１１】
本発明は、このような課題に着目してなされたものであり、覆工空間に流し込まれたコンクリートを締固める際のバイブレータケーブルの直線性を保持して、棒状バイブレータ及びバイブレータケーブルの妻型枠側への移動を容易且つスムーズに行わせることのできるトンネル覆工コンクリート打設方法及びトンネル覆工コンクリート打設構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、トンネル覆工用型枠を用いて覆工コンクリートを形成するトンネル覆工コンクリート打設方法において、既に形成された既設覆工コンクリートと妻型枠とによって挟まれる、前記トンネル覆工用型枠の外周面とトンネル内周の覆工面との間の覆工空間に、棒状バイブレータを前記既設覆工コンクリートに近接して配置すると共に、これに後続するバイブレータケーブルを前記妻型枠側に延設させて前記妻型枠を貫通させることにより前記妻型枠の外側から牽引可能な状態で配置し、前記覆工空間にコンクリートを流し込んだ後、前記棒状バイブレータを前記バイブレータケーブルの牽引によって前記妻型枠側に移動させながらコンクリートの締固めを行うコンクリート打設方法であって、前記トンネル覆工用型枠の外周面に突設して、前記バイブレータケーブルの遊嵌固定機能を有する固定ガイド片を、トンネルの軸方向に間隔をおいて直列状に複数配置し、前記覆工空間にコンクリートを流し込む前は、前記固定ガイド片によって、前記バイブレータケーブルを、前記覆工空間の厚さ方向中間部分に保持しつつトンネルの軸方向に直線状に配置して仮固定しておき、コンクリートを流し込んだ後に、前記バイブレータケーブルを遊嵌状態に切り換えて、前記棒状バイブレータを振動させつつ前記妻型枠側に牽引するトンネル覆工コンクリート打設方法を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【００１３】
本発明のトンネル覆工コンクリート打設方法では、前記覆工空間がトンネル冠部の覆工空間であることが好ましい。
【００１４】
また、本発明は、上記トンネル覆工コンクリート打設方法に用いるトンネル覆工コンクリート打設構造であって、前記トンネル覆工用型枠の外周面に突設して、前記バイブレータケーブルの遊嵌固定機能を有する固定ガイド片を、トンネルの軸方向に間隔をおいて直列状に複数配置し、前記覆工空間にコンクリートを流し込む前は、該固定ガイド片によって、前記バイブレータケーブルを、前記覆工空間の厚さ方向中間部分に保持しつつトンネルの軸方向に直線状に配置して仮固定しておき、コンクリートを流し込んだ後は、前記バイブレータケーブルを遊嵌させる状態に切り換えて、前記棒状バイブレータを振動させつつ前記妻型枠側に牽引することによって構成され、前記固定ガイド片は、前記トンネル覆工用型枠の外周面から前記覆工空間の厚さ方向に進退可能に突出する、相対的にスライド移動可能に配置した一対の板状部材からなり、一方の板状部材は厚さ方向外方を向いた内側挟込み凹部を有すると共に、他方の板状部材は厚さ方向内方を向いた外側挟込み凹部を有しており、前記一対の板状部材を前記内側挟込み凹部と前記外側挟込み凹部とが近づく側に相対移動してこれらの間に挟み込むことにより前記バイブレータケーブルを仮固定し、一対の板状部材を前記内側挟込み凹部と前記外側挟込み凹部とが離れる側に相対移動して仮固定した状態を開放することにより前記バイブレータケーブルを遊嵌移動可能にするトンネル覆工コンクリート打設構造を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【００１５】
本発明のトンネル覆工コンクリート打設構造では、前記バイブレータケーブルが仮固定された状態における前記固定ガイド片と対応する位置の前記バイブレータケーブルの外周面を覆って、防護スリーブが装着されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明のトンネル覆工コンクリート打設方法又はトンネル覆工コンクリート打設構造によれば、  覆工空間に流し込まれたコンクリートを締固める際のバイブレータケーブルの直線性を保持して、棒状バイブレータ及びバイブレータケーブルの妻型枠側への移動を容易且つスムーズに行わせることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の好ましい一実施形態に係るトンネル覆工コンクリート打設方法は、図１（ａ）〜（ｃ）に示すように、例えば山岳トンネル工法において、コンクリート覆工用型枠としてのトンネル覆工用型枠１０を用いてトンネル１２の側部及び上部の覆工コンクリート１１を打設形成してゆく際に、特にトンネル１２の冠部（クラウン部）１３の覆工コンクリート１１ａを、これより下方の例えばトンネル１２の側壁部及びアーチ形状部分の覆工コンクリート１１を打設した後に、充分に締固めながら打設してゆくための方法として採用されたものである。
【００１８】
ここで、本実施形態では、トンネル覆工用型枠１０は、従来技術として公知の例えばスライド移動式のセントルであり、トンネル１２の掘削作業の進行に伴なって、例えば１０ｍ程度の所定のスパン毎にトンネル１２の掘進方向Ｘの後方から前方に向かって据え付け直しながら、トンネル１２の側部及び上部の覆工コンクリート１１を順次打設形成してゆくことを可能にするものである。また、本実施形態では、側壁部及びアーチ形状部分の覆工コンクリート１１は、例えば従来の工法と同様の方法により、設置したトンネル覆工用型枠１０に設けられた検査窓１４を介してコンクリートが供給されると共に、振動締固め装置としての棒状バイブレータ１４ａを検査窓１４から挿入して供給されたコンクリートを締固めることによって、当該側壁部及びアーチ形状部分の覆工コンクリート１１が、トンネル冠部１３の覆工コンクリート１１ａに先行して打設されることになる。
【００１９】
そして、本実施形態のトンネル覆工コンクリート打設方法は、トンネル覆工用型枠１０を用いて覆工コンクリート１１を形成するトンネル覆工コンクリート打設方法において、図１〜図４に示すように、既に形成された既設覆工コンクリート１５の端面１５ａと妻型枠１６とによって挟まれる、トンネル覆工用型枠１０の外周面とトンネル内周の覆工面２２との間のトンネル冠部１３の覆工空間２３に、棒状バイブレータ２０を既設覆工コンクリート１５に近接して配置すると共に、これに後続するバイブレータケーブル１９を妻型枠１６側に延設させて妻型枠１６を貫通させることにより妻型枠１６の外側から牽引可能な状態で配置し、覆工空間２３にコンクリートを流し込んだ後、棒状バイブレータ２０をバイブレータケーブル１９の牽引によって妻型枠１６側に移動させながらコンクリートの締固めを行うコンクリート打設方法であって、トンネル覆工用型枠１０の外周面に突設して、バイブレータケーブル１９の遊嵌固定機能を有する固定ガイド片１８を、トンネル１２の軸方向Ｘに間隔をおいて直列状に複数配置しておく。覆工空間２３にコンクリートを流し込む前は、固定ガイド片１８によって、バイブレータケーブル１９を、覆工空間２３の厚さ方向中間部分に保持しつつトンネル１２の軸方向Ｘに直線状に配置して仮固定しておき、コンクリートを流し込んだ後に、バイブレータケーブル１９を遊嵌状態に切り換えて、棒状バイブレータ２０を振動させつつ妻型枠１６側に牽引する。
【００２０】
また、本実施形態によれば、上述のトンネル覆工コンクリート打設方法を実施するための手段として、図２〜図４に示すように、トンネル覆工用型枠１０の外周面に突設して、バイブレータケーブル１９の遊嵌固定機能を有する固定ガイド片１８を、トンネル１２の軸方向Ｘに間隔をおいて直列状に複数配置し、覆工空間２３にコンクリートを流し込む前は、これらの固定ガイド片１８によって、バイブレータケーブル１９を、覆工空間２３の厚さ方向中間部分に保持しつつトンネル１２の軸方向Ｘに直線状に配置して仮固定しておき、コンクリートを流し込んだ後は、バイブレータケーブル１９を遊嵌させる状態に切り換えて、棒状バイブレータ２０を振動させつつ妻型枠１６側に牽引することによって構成されるトンネル覆工コンクリート打設構造が用いられる。
【００２１】
本実施形態のトンネル覆工コンクリート打設構造では、固定ガイド片１８は、図４〜図６に示すように、トンネル覆工用型枠１０の外周面から覆工空間２３の厚さ方向Ｙに進退可能に突出する、相対的にスライド移動可能に配置した一対の板状部材として、好ましくはトンネル１２の軸方向Ｘに重ね合わせた一対の板状部材１７ａ，１７ｂからなり、一方の板状部材（第１板状部材）１７ａは厚さ方向外方を向いた内側挟込み凹部２６ａを有すると共に、他方の板状部材（第２板状部材）１７ｂは厚さ方向内方を向いた外側挟込み凹部２６ｂを有しており、一対の板状部材１７ａ，１７ｂを内側挟込み凹部２６ａと外側挟込み凹部２６ｂとが近づく側に相対移動してこれらの間に挟み込むことによりバイブレータケーブル１９を仮固定し（図４（ａ）参照）、一対の板状部材１７ａ，１７ｂを内側挟込み凹部２６ａと外側挟込み凹部２６ｂとが離れる側に相対移動して仮固定した状態を開放することによりバイブレータケーブル１９を遊嵌移動可能にするようになっている（図４（ｂ）参照）。
【００２２】
また、本実施形態のトンネル覆工コンクリート打設構造では、好ましくは、バイブレータケーブル１９が仮固定された状態における固定ガイド片１８と対応する位置のバイブレータケーブル１９の外周面を覆って、防護スリーブ２７が装着されている。
【００２３】
本実施形態では、トンネル覆工用型枠１０の外周面から覆工空間２３の厚さ方向に進退可能に突出して設けられる各固定ガイド片１８は、上述のように、トンネル１２の軸方向Ｘに重ね合わせて配置される例えば鋼製プレートからなる第１板状部材１７ａ及び第２板状部材１７ｂによって構成される。第１板状部材１７ａは、図５（ａ），（ｂ）及び図６（ａ）に示すように、例えば幅１２０ｍｍ、高さ４００ｍｍ程度の大きさの縦長矩形の正面形状を有しており、その上端の辺部には、テーパー状に縁取りされた半円形状の切欠きが形成されることにより、内側挟込み凹部２６ａが設けられている。また、第１板状部材１７ａの下部には、一対の第１固定ピン係止孔２８ａが上下に間隔をおいて形成されると共に、垂直に突出するハンドル片２９ａが一体として取り付けられている。さらに、第１板状部材１７ａの両側の側端面には、側方に突出して、後述する支持プレート３０に形成された第１スライドガイド溝３２ａにスライド可能に係止されるスライドガイドピン３１ａが設けられている。
【００２４】
第２板状部材１７ｂは、例えば幅１２０ｍｍ、高さ５００ｍｍ程度の大きさの縦長矩形の正面形状を有しており、その上半部分に、上辺部が半円形状に湾曲する縦長半長円形状の開口穴３３が設けられている。この開口穴３３の半円形状の上辺部は、テーパー状に縁取りされており、覆工空間２３の厚さ方向内方を向いた外側挟込み凹部２６ｂを形成している。また、第２板状部材１７ｂの下部には、第２固定ピン係止孔２８ｂが形成されると共に、垂直に突出するハンドル片２９ｂが一体として取り付けられている。さらに、第２板状部材１７ｂの両側の側端面には、側方に突出して、後述する支持プレート３０に形成された第２スライドガイド溝３２ｂにスライド可能に係止されるスライドガイドピン３１ｂが設けられている。
【００２５】
これらの固定ガイド片１８を構成する一対の板状部材１７ａ，１７ｂは、覆工空間２３の下方において各固定ガイド片１８を挟んだ両側に配置されて、トンネル覆工用型枠１０に一体として取り付けられた支持プレート３０によってスライド可能に支持されることにより、トンネル覆工用型枠の外周面から覆工空間２３の厚さ方向Ｙに進退可能に突出できるようになっている。すなわち、支持プレート３０は、図５（ｂ）に示すように、一対の板状部材１７ａ，１７ｂを挟んだ幅方向の両側において、これらの板状部材１７ａ，１７ｂと垂直に配置されてトンネル覆工用型枠１０に固定される。また両側の支持プレート３０の各々には、図５（ａ）に示すように、覆工空間２３の厚さ方向に沿って縦長に切り込まれた第１スライドガイド溝３２ａ及び第２スライドガイド溝３２ｂが、相当の長さで平行に併設されて形成されている。
【００２６】
第１板状部材１７ａのスライドガイドピン３１ａを第１スライドガイド溝３２ａに、第２板状部材１７ｂのスライドガイドピン３１ｂを第２スライドガイド溝３２ｂに各々係止して、第１板状部材１７ａや第２板状部材１７ｂを、例えばハンドル片２９ａ，２９ｂを把持した操作によって覆工空間２３の厚さ方向Ｙに進退させることにより、トンネル覆工用型枠１０に形成した固定ガイド片１８の挿入開口４６を介してこれらの板状部材１７ａ，１７ｂを覆工空間２３に突出させ、内側挟込み凹部２６ａや外側挟込み凹部２６ｂを覆工空間２３の厚さ方向中間部分に配置した状態から、第１板状部材１７ａや第２板状部材１７ｂをトンネル覆工用型枠１０の内側に引き抜いて覆工空間２３から撤去した状態まで（図９（ｂ），（ｃ）参照）、その突出量を調整しつつ一対の板状部材１７ａ，１７ｂを安定した状態でスライド移動させることができるようになっている。
【００２７】
また、本実施形態では、図４（ａ），（ｂ）に示すように、トンネル１２の軸方向Ｘに重ね合わされた一対の板状部材１７ａ，１７ｂのうちの第２板状部材１７ｂの側にさらに重ね合わせるように配置されて、位置決め保持プレート３４が、覆工空間２３の下方において両側を支持プレート３０によって挟まれてトンネル覆工用型枠１０に一体として取り付けられている。位置決め保持プレート３４には、第３固定ピン係止孔３５が形成されている。
【００２８】
一対の板状部材１７ａ，１７ｂを内側挟込み凹部２６ａと外側挟込み凹部２６ｂとが近づく側に相対移動させて、これらの間にバイブレータケーブル１９を挟み込んで仮固定した状態では（図４（ａ）参照）、第１板状部材１７ａの一対の第１固定ピン係止孔２８ａのうちの下方の第１固定ピン係止孔２８ａと、第２板状部材１７ｂの第２固定ピン係止孔２８ｂと、位置決め保持プレート３４の第３固定ピン係止孔３５とを合致させて、固定ピン３６を挿入係止することにより、バイブレータケーブル１９を仮固定した状態を強固に保持することが可能になる。
【００２９】
一方、一対の板状部材１７ａ，１７ｂを内側挟込み凹部２６ａと外側挟込み凹部２６ｂとが離れる側に相対移動して仮固定を開放することによりバイブレータケーブル１９を遊嵌移動可能にした状態では（図４（ｂ）参照）、第１板状部材１７ａの一対の第１固定ピン係止孔２８ａのうちの上方の第１固定ピン係止孔２８ａと、第２板状部材１７ｂの第２固定ピン係止孔２８ｂと、位置決め保持プレート３４の第３固定ピン係止孔３５とを合致させて、固定ピン３６を挿入係止することにより、バイブレータケーブル１９を遊嵌移動可能にした状態を強固に保持することが可能になる。
【００３０】
なお、本実施形態では、固定ガイド片１８は、トンネルの軸方向Ｘに一定の設置間隔ａとして、例えば１０００ｍｍの間隔をおいて直列状に複数設けらている（図３参照）。また、本実施形態では、図７に示すように、バイブレータケーブル１９の先端に連結されて既設覆工コンクリート１５に近接配置される棒状バイブレータ２０もまた、上述と同様の構成を備える固定ガイド片１８を用いて両端部分を支持されることにより、覆工空間２３の厚さ方向中間部分にバイブレータケーブル１９と直線状に配置されて仮固定される。さらに、本実施形態では、棒状バイブレータ２０の両端部分には、緩衝材３７が装着されており、コンクリートを締固めた後に覆工空間２３から棒状バイブレータ２０を撤去するべく、妻型枠１６のケーブル貫通孔を介して棒状バイブレータ２０を覆工空間２３から抜き出した際に、抜き出した棒状バイブレータ２０がトンネル１２内の周囲の機器等に衝突しても、その衝撃を効果的に緩和できるようになっている。
【００３１】
棒状バイブレータ２０は、例えば電磁式振動体やモータの回転力によって振動する振動体等を内部に備える、コンクリート用の締固め装置として汎用されている公知の装置であり、当該棒状バイブレータ２０の後端部分には、接続線等が収容されたフレキシブルな動力供給ホースからなるバイブレータケーブル１９が一体として接続される。
【００３２】
バイブレータケーブル１９は、例えば８ｍｍ程度の太さのワイヤーを、内径９．２ｍｍ程度、外径１２ｍｍ程度のポリアミドチューブで覆うと共に、ポリアミドチューブの外周面に、導体と介在紐とを周方向に交互に配置し、さらにこれらを外径が２１．８ｍｍ程度のシース（外皮）で覆った後に、耐摩耗チューブで被覆して形成される、外径が例えば３７．２ｍｍ程度の公知のケーブル部材である。バイブレータケーブル１９は、覆工空間２３に充填打設されたコンクート１１ａ中に埋入される当該バイブレータケーブル１９を、コンクート１１ａとの摩擦力（付着力）に抗して、棒状バイブレータ２０と共に妻型枠１６側に牽引するのに十分な引張り強度を備えている。
【００３３】
本実施形態では、バイブレータケーブル１９には、覆工空間２３に仮固定された際の固定ガイド片１８と対応する位置に、図４（ａ），（ｂ）に示すように、防護スリーブ２７が装着されている。防護スリーブ２７は、仮固定時における固定ガイド片１８の一対の板状部材１７ａ，１７ｂによる把持力によって、バイブレータケーブル１９が損傷しないように防護するために設けられるものであり、本実施形態では、図８（ａ），（ｂ）に示すように、一対の半割れスリーブ２７ａ，２７ａからなるものが用いられる。各半割れスリーブ２７ａの内側面には、断面半円形状の装着溝４０が形成されると共に、外側面には、挟込み段差部４１や、挟込み段差部４１の両側に配置されるバンド装着溝４２を備えている。バイブレータケーブル１９の所定の位置において、装着溝４０を外周面に密着させつつ一対の半割れスリーブ２７ａ，２７ａによってバイブレータケーブル１９を覆った状態で、例えばゴムバンド４３をバンド装着溝４２に取付けて締め付けることにより、防護スリーブ２７は、着脱回収可能にバイブレータケーブル１９に装着される。また挟込み段差部４１には、仮固定時に固定ガイド片１８の一対の板状部材１７ａ，１７ｂの内側挟込み凹部２６ａや外側挟込み凹部２６ｂが係止されて、防護スリーブ２７が固定ガイド片１８から位置ずれするのを効果的に回避できるようになっている。
【００３４】
なお、防護スリーブ２７は、一対の半割れスリーブ２７ａ，２７ａからなるものの他、バイブレータケーブル１９が損傷しないように防護することのみを目的として、挟込み段差部４１の無いものであっても良い。また、例えば円筒状のスリーブ部材をかしめ止めしたものや、着脱可能な固定手段によって円筒状のスリーブ部材をバイブレータケーブル１９に装着したものであっても良い。さらに、バイブレータケーブル１９が一対の板状部材１７ａ，１７ｂによる把持力に対する十分な強度を備えている場合には、防護スリーブを設ける必要は必ずしもない。
【００３５】
本実施形態では、図１（ｂ）に示す、トンネル１２の側壁部及びアーチ形状部分の覆工コンクリート１１を打設形成した後における、複数の固定ガイド片１８により、厚さ方向中間部分にバイブレータケーブル１９及び棒状バイブレータ２０を直線状に配置して仮固定したトンネル１２の冠部（クラウン部）１３の覆工空間２３に対して、例えば図１（ｃ）示すように、コンクリートポンプをコンクリート打設孔２４に接続して、当該コンクリート打設孔２４からコンクリート１１ａを打設する。
【００３６】
覆工空間２３の全体に充填されるまでコンクリート１１ａを打設したら、或いは棒状バイブレータ２０及びバイブレータケーブル１９が相当の長さに亘ってコンクリート中に埋入されるまでコンクリート１１ａを打設したら、例えば各固定ガイド片１８の第１板状部材１７ａを第２板状部材１７ｂに対して下方にスライド移動することにより、棒状バイブレータ２０及びバイブレータケーブル１９を遊嵌移動可能とする。しかる後に、必要に応じてコンクリート打設孔２４やその他の打設口からコンクリートを適宜追加打設しつつ、棒状バイブレータ２０を震動させながら当該棒状バイブレータ２０及びバイブレータケーブル１９を、例えばコード巻取り装置３８の牽引力によって牽引することにより、妻型枠１６側に移動させて、トンネル１２の冠部１３に打設されたコンクリート１１ａを締固める。棒状バイブレータ２０が妻型枠１６まで移動したら、例えば妻型枠１６のケーブル貫通孔からバイブレータケーブル１９と共に棒状バイブレータ２０を引き抜いて、トンネル覆工用型枠１０が設置された当該スパンにおける覆工コンクリート１１の打設作業が終了する。
【００３７】
なお、本実施形態では、図２に示すように、好ましくは、例えば既設覆工コンクリート１５に近接してトンネル覆工用型枠１０に形成したワイヤー導入孔から覆工空間２３に導入したワイヤー部材３９を棒状バイブレータ２０の先端部に連結し、ワイヤー部材３９を介して既設覆工コンクリート１５側へ引張り力を負荷することにより、棒状バイブレータ２０及びバイブレータケーブル１９の直線性をさらに効果的に保持しつつバイブレータケーブル１９を妻型枠１６側に牽引することもできる。この際には、ワイヤー導入孔から覆工空間２３に導入されたワイヤー部材３９は、固定ガイド片１８と直列状に配置されたワイヤガイド片４４のワイヤーガイド孔を経ることにより、覆工空間２３の厚さ方向中間部分に誘導された後に、棒状バイブレータの先端部に連結されることが好ましい。
【００３８】
そして、本実施形態によれば、覆工空間２３に流し込まれたコンクリート１１ａを締固める際のバイブレータケーブル１９の直線性を保持して、棒状バイブレータ２０及びバイブレータケーブル１９の妻型枠１６側への移動を容易且つスムーズに行わせることが可能になる。
【００３９】
すなわち、本実施形態によれば、直列状に複数配置された遊嵌固定機能を有する固定ガイド片１８によって、バイブレータケーブル１９は、覆工空間２３にコンクリートを流し込む前に、覆工空間２３の厚さ方向中間部分においてトンネル１２の軸方向Ｘに直線状に配置されて仮固定される。このようにバイブレータケーブル１９が直線状に仮固定されていることにより、バイブレータケーブル１９は、覆工空間２３に相当の比重を有するコンクリートが流し込まれても、コンクリートによって押し流されることがなく、仮固定された所定の位置から移動したり曲折したりしないので、直線状に配置された状態を強固に保持して、バイブレータケーブル１９を牽引しつつ棒状バイブレータ２０を妻型枠１６側に移動させてコンクリートを締固める際に、棒状バイブレータ２０やバイブレータケーブル１９を妻型枠１６側へ容易且つスムーズに移動させることが可能になり、これによってトンネル１２の冠部１３の覆工コンクリート１１ａを効率良く効果的に締固めて、十分に締固めがなされた、品質が良く表面の仕上りが良好な覆工コンクリート１１ａを得ることが可能になる。
【００４０】
なお、本発明は上記実施形態に限定されることなく種々の変更が可能である。例えば、本発明は、山岳トンネル以外のその他のトンネルにおける覆工コンクリートを形成するべく採用することもできる。また、トンネル覆工用型枠の外周面との間に覆工空間を形成するトンネルの内周面は、吹き付けコンクリートによって覆われる地山の他、１次覆工を行った後のトンネル内周面による、２次覆工を行うための覆工面であっても良い。さらに、本発明によって締固められる覆工コンクリートは、トンネル冠部の覆工コンクリートである必要は必ずしもなく、例えばトンネルの側壁部や肩部、アーチ形状部分等に複数の固定ガイド片をトンネルの軸方向に直列状に配置して、本発明を適用することもできる。
【００４１】
また、図９（ａ）〜（ｃ）に示すように、固定ガイド片１８を構成する例えば第２板状部材１７ｂの上端にＬ字形状に折れ曲がった屋根蓋片４５を設けておき、バイブレータケーブル１９が牽引されて棒状バイブレータ２０が当該固定ガイド片１８を通過した後に、支持プレート３０のスライドガイド溝３２ａ，３２ｂの下端に各板状部材１７ａ，１７ｂのスライドガイドピン３１ａ，３１ｂが当接するまで第１板状部材１７ａ及び第２板状部材１７ｂを下方にスライド移動して、固定ガイド片１８を引き抜くことにより覆工空間２３から撤去する際に、屋根蓋片４５によってトンネル覆工用型枠１０に開口形成した固定ガイド片１８の挿入開口４６を閉塞することにより、挿入開口４６からコンクリートが流れ出ないようにすることもできる。
【００４２】
さらに、固定ガイド片の相対的にスライド移動可能に配置した一対の板状部材は、トンネルの軸方向に重ね合わせた一対の板状部材である必要は必ずしもなく、例えば図１０に示すように、第２板状部材４７ｂに形成したＵ字形状の切欠き溝４８の両側の側縁４８ａに沿って、内側挟込み凹部４９を有する得る第１板状部材４７ａを、第２板状部材４７ｂと同じ面内においてスライド移動させるようにしたものであっても良い。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の好ましい一実施形態に係るトンネル覆工コンクリート打設方法を含む覆工コンクリートの打設作業の作業手順を説明する、一部を断面図として示す側面図である。
【図２】本発明の好ましい一実施形態に係るトンネル覆工コンクリート打設構造の構成を説明する略示断面図である。
【図３】本発明の好ましい一実施形態に係るトンネル覆工コンクリート打設構造の構成を説明する略示斜視図である。
【図４】（ａ）は固定ガイド片によってバイブレータケーブルを仮固定した状態を説明する略示側面図、（ｂ）はバイブレータケーブルを遊嵌させた状態を説明する略示側面図である。
【図５】（ａ）は固定ガイド片の構成を説明する略示側面図、（ｂ）は略示正面図である。
【図６】（ａ）は固定ガイド片を構成する一方の板状部材の正面図、（ｂ）は他方の板状部材の正面図である。
【図７】固定ガイド片によって棒状バイブレータを仮固定した状態を説明する略示側面図である。
【図８】（ａ）は防護スリーブを構成する半割れスリーブの斜視図、（ｂ）は防護スリーブの側面図である。
【図９】（ａ）は他方の板状部材に屋根蓋片を設けた固定ガイド片を説明する部分斜視図、（ｂ）は屋根蓋片によって固定ガイド片の挿入開口を閉塞した状態の略示正面図、（ｃ）は屋根蓋片によって固定ガイド片の挿入開口を閉塞した状態の略示側面図である。
【図１０】固定ガイド片の他の形態を例示する略示正面図である。
【図１１】（ａ）はトンネル覆工用型枠をトンネルの内周面に沿って設置した状態を説明するトンネル軸方向から見た断面図、（ｂ）は同側面図である。
【図１２】（ａ）〜（ｄ）は、従来のトンネル覆工コンクリート打設方法の作業手順を説明する、一部を断面図として示す側面図である。
【符号の説明】
【００４４】
１０  トンネル覆工用型枠（コンクリート覆工用型枠）
１１  覆工コンクリート
１１ａ  冠部の覆工コンクリート
１２  トンネル
１３  トンネルの冠部
１５  既設覆工コンクリート
１６  妻型枠
１７ａ  第１板状部材（一方の板状部材）
１７ｂ  第２板状部材（他方の板状部材）
１８  固定ガイド片
１９  バイブレータケーブル
２０  棒状バイブレータ
２１  バイブレータケーブル
２２  覆工面
２３  覆工空間
２６ａ  内側挟込み凹部
２６ｂ  外側挟込み凹部
２７  防護スリーブ
３０  支持プレート
３９  ワイヤー部材
４０  装着溝
４５  屋根蓋片
Ｘ    トンネルの軸方向
Ｙ    覆工空間の厚さ方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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