(57)【要約】【課題】クロスジョイントを分解する際に金属ワッシャを用いることなく、非常に容易にクロスジョイントを分解することができる治具及びその分解方法を提供する。【解決手段】当該治具は、クロス部材２をヨーク１に対して軸方向へ押圧することにより形成されるクロス部材２の軸部２２の根元部２２ａとカップ部材４の開口端面との間の軸方向隙間に挿入可能で、且つ、貫通孔１３ａに嵌入可能であり、軸方向隙間に挿入された状態で一方の端部がカップ部材４の開口端面に係合するとともに他方の端部がクロス部材２の軸部２２の根元部２２ａに対して軸方向に係合する治具本体部９を備える。【選択図】図５
2008082420.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに直交する四方に軸部が突出形成され各軸部がその直径よりも大径の根元部に立設したクロス部材と、中心軸を共有する一対の前記軸部の少なくとも先端側をそれぞれ収容し且つ前記軸部をそれぞれ軸回りに回転可能に支持する有底筒状の一対のカップ部材と、前記カップ部材をそれぞれ嵌入する一対の貫通孔が形成されたヨークとを備えるクロスジョイントの分解に用いる治具であって、
前記クロス部材を前記ヨークに対して前記一対の軸部の中心軸方向へ押圧することにより形成される前記根元部と前記カップ部材の開口端面との間の軸方向隙間に挿入可能で、且つ、前記貫通孔に嵌入可能であり、前記軸方向隙間に挿入された状態で一方の端部が前記カップ部材の開口端面に係合するとともに他方の端部が前記根元部に対して係合する治具本体部を備えることを特徴とするクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項２】
前記治具本体部は、軸直角方向断面が円弧形状からなる請求項１に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項３】
前記治具本体部の円弧両端の離間距離は、前記軸部の直径に対応した間隔に形成される請求項２に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項４】
前記治具本体部は、前記軸部の外周面の周方向に複数配置する請求項１〜３の何れか一項に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項５】
前記クロスジョイントは、前記カップ部材の内周側に設けられ前記開口端面から筒外部へ突出するように設けられ且つ前記軸部に当接するシール部材を備え、
前記治具本体部のうち前記カップ部材の前記開口端面への当接端の内側面の半径は、前記シール部材のうち前記開口端面から突出部位の外径より大きく形成される請求項２〜４の何れか一項に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項６】
前記クロスジョイントは、前記根元部の外周側に設けられ前記カップ部材の開口を被覆するダストシールドを備え、
前記治具本体部のうち前記根元部への当接端の外側面の半径は、前記ダストシールドの内径より小さく形成される請求項１〜５の何れか一項に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項７】
前記治具は、前記治具本体部に設けられ前記治具本体部の拡径を抑制するロック部材をさらに備える請求項２〜６の何れか一項に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項８】
前記治具本体部は、外周側に周方向に亘って溝が形成され、
前記ロック部材は、リング状またはＣ字型状からなり、前記溝の内部に全て収容される請求項７に記載のクロスジョイントの分解に用いる治具。
【請求項９】
互いに直交する四方に軸部が突出形成され各軸部がその直径よりも大径の根元部に立設したクロス部材と、中心軸を共有する一対の前記軸部の少なくとも先端側をそれぞれ収容し且つ前記軸部をそれぞれ軸回りに回転可能に支持する有底筒状の一対のカップ部材と、前記カップ部材をそれぞれ嵌入する一対の貫通孔が形成されたヨークとを備えるクロスジョイントの分解方法であって、
前記クロス部材を前記ヨークに対して前記一対の軸部の中心軸方向へ押圧することにより前記根元部と前記カップ部材の開口端面との間の軸方向隙間を形成する軸方向隙間形成工程と、
前記軸方向隙間形成工程後に、前記カップ部材の開口端面及び前記根元部に対して係合し、且つ、前記貫通孔に嵌入可能な治具を、前記軸方向隙間の前記軸部の外周側に配置する治具配置工程と、
前記治具配置工程後に、前記クロス部材を前記ヨークに対して前記クロス部材の中央より前記治具の配置側へ押圧することにより前記カップ部材を前記ヨークから取り外すカップ取外工程と、
を備えることを特徴とするクロスジョイントの分解方法。
【請求項１０】
前記軸方向隙間形成工程は、前記クロス部材を前記ヨークに対して前記一対の軸部の中心軸方向の一方へ押圧し、その後反対方向に押圧することにより前記根元部と前記カップ部材の開口端面との間の前記軸方向隙間を形成する工程である請求項９に記載のクロスジョイントの分解方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばプロペラシャフトに適用されるクロスジョイントの分解に用いる治具及びその分解方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種のクロスジョイントとしては、例えば、特開平５−３３２３４７号公報（特許文献１）及び特開２００４−１６９８７４号公報（特許文献２）に開示されたものがある。すなわち、クロスジョイントは、四方に軸部が突出形成されたクロス部材と、一対の軸部の少なくとも先端側をそれぞれ収容し且つ軸部をそれぞれ軸回りに回転可能に支持する有底筒状の一対のカップ部材と、カップ部材をそれぞれ嵌入する一対の貫通孔が形成されたヨークとを備える。
【０００３】
このようなクロスジョイントの分解について、図７を参照して説明する。まず、図７（ａ）に示すように、ヨーク１の一対の貫通孔に取り付けられていた止め輪７、８を取り外す。続いて、図７（ｂ）に示すように、プレス機械などを用いて、クロス部材２をヨーク１に対して一対の軸部２１、２２の軸方向（図７（ｂ）の下方）へ押圧する。さらに、図７（ｃ）に示すように、プレス機械などを用いて、クロス部材２をヨーク１に対して前回と反対の軸方向（図７（ｃ）の上方）へ押圧する。これにより、両側のカップ部材３、４が、軸部２１、２２の根元部２１ａ、２２ａに当接して押圧され、ヨーク１の貫通孔の外側に移動する。
【０００４】
そして、図７（ｃ）に示すように、クロス部材２は、上側カップ部材３側に移動させておく。このとき、クロス部材２の下側軸部２２の先端と下側カップ部材４の開口端面と間に僅かな隙間が形成され、さらに、クロス部材２の下側軸部２２の先端と下側カップ部材４の筒底との間に空間が形成される。そして、図７（ｄ）に示すように、形成された隙間から、下側カップ部材４の筒内部の筒底側に金属ワッシャ１００を複数枚挿入して、クロス部材２の下側軸部２２の先端と下側カップ部材４の筒底との空間を金属ワッシャ１００により埋める。
【０００５】
続いて、図７（ｅ）に示すように、プレス機械などを用いて、金属ワッシャ１００を挿入した下側カップ部材４側（図７（ｅ）の下方）へクロス部材２を押圧することにより、下側カップ部材４をヨーク１の貫通孔から取り外す。そして、図７（ｆ）に示すように、取り外した下側カップ部材４が嵌入されていたヨーク１の貫通孔を利用して、クロス部材２をヨーク１から取り外す。最後に、図７（ｇ）に示すように、円柱状治具２００を利用して、上側カップ部材３をヨーク１の貫通孔から取り外す。
【特許文献１】特開平５−３３２３４７号公報
【特許文献２】特開２００４−１６９８７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、クロス部材２の下側軸部２２の先端と下側カップ部材４の開口端面との間の隙間は、非常に僅かな隙間であるため、金属ワッシャ１００を一枚ずつ挿入しなければならず、非常に作業性が悪く、多大な作業時間を要する。さらに、金属ワッシャ１００を下側カップ部材４の筒内部に挿入した場合に、内部のグリースなどの影響により、筒内部で傾いた状態となるおそれがある。このような場合には、当該隙間からピンセットやドライバーなどを筒内部に挿入させて、筒内部に挿入された金属ワッシャ１００を寝かせる作業が発生し、分解作業が大幅に増加する。
【０００７】
また、クロスジョイントが動作する際に、クロス部材２の軸部２１、２２の先端とカップ部材３、４の筒底部が直接接触することを回避するために、カップ部材３、４の筒底部に樹脂ワッシャを配置したクロスジョイントがある。このようなクロスジョイントを上記のように分解することにより、樹脂ワッシャが金属ワッシャ１００により押圧されることとなり、当該樹脂ワッシャが変形するおそれがある。そうすると、再組立を行う際に、変形した樹脂ワッシャを交換する必要がでてくる。このように、金属ワッシャ１００を用いたクロスジョイントの分解方法では、種々の問題が生じる。
【０００８】
そこで、本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、クロスジョイントを分解する際に金属ワッシャ１００を用いることなく、非常に容易にクロスジョイントを分解することができる治具及びその分解方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の治具の分解対象であるクロスジョイントは、互いに直交する四方に軸部が突出形成され各軸部がその直径よりも大径の根元部に立設したクロス部材と、中心軸を共有する一対の軸部の少なくとも先端側をそれぞれ収容し且つ軸部をそれぞれ軸回りに回転可能に支持する有底筒状の一対のカップ部材と、カップ部材をそれぞれ嵌入する一対の貫通孔が形成されたヨークとを備える。そして、このクロスジョイントの分解に用いる本発明の治具は、クロス部材をヨークに対して一対の軸部の中心軸方向へ押圧することにより形成される根元部とカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間に挿入可能で、且つ、貫通孔に嵌入可能であり、軸方向隙間に挿入された状態で一方の端部がカップ部材の開口端面に係合するとともに他方の端部が根元部に対して軸方向に係合する治具本体部を備えることを特徴とする。
【００１０】
本発明の治具を用いたクロスジョイントの分解方法について説明する。まず、ヨークの貫通孔に止め輪が取り付けられている場合には、当該止め輪を取り外す。そして、クロス部材をヨークに対して、中心軸を共有する一対の軸部の中心軸方向へ押圧する。ここで、クロス部材は、ヨークに対して一方の軸部の中心軸方向のみへ押圧してもよいし、両方の軸部の中心軸方向へ押圧してもよい。これにより、クロス部材の軸部が立設される根元部と一方のカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間を形成する。続いて、当該軸方向隙間且つクロス部材の軸部の外周側に本発明の治具を配置する。続いて、クロス部材をヨークに対してクロス部材の中央より治具の配置側へ押圧する。これにより、一方のカップ部材がヨークから取り外される。その後、従来と同様に、クロス部材をヨークから取り外し、他方のカップ部材をヨークから取り外す。
【００１１】
ここで、クロス部材の軸部が立設される根元部と一方のカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間は、従来金属ワッシャを挿入していたクロス部材の軸部の先端と一方のカップ部材の開口端面との僅かな隙間に比べると、非常に大きな隙間である。従って、本発明の治具を当該軸方向隙間への配置する作業は、従来の軸方向隙間に金属ワッシャを挿入する作業に比べて、非常に容易にできる。さらに、金属ワッシャを寝かせる作業に相当する作業は、本発明の治具を用いる場合には、必要ではない。つまり、本発明の治具を用いることにより、作業性が非常に良好となる。
【００１２】
さらに、クロス部材の軸部が立設される根元部と一方のカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間を形成する際に、クロス部材をヨークに対して一方の軸部の中心軸方向のみへ押圧してもよい。この理由は、クロス部材をヨークに対して一方の軸部の中心軸方向のみへ押圧した場合であっても、必ず軸方向隙間が形成されるからである。一方、従来は、クロス部材をヨークに対して両方の軸方向へ押圧しなければ、クロス部材の軸部の先端と一方のカップ部材の開口端面との僅かな隙間が形成されず、金属ワッシャを挿入することができなかった。つまり、本発明の治具を用いることで、治具を配置するための軸方向隙間を形成することが、クロス部材をヨークに対して少なくとも一方の軸部の中心軸方向へ押圧すればよいため、作業の簡易化を図ることができる。ただし、クロス部材をヨークに対して両方の軸部の中心軸方向へ押圧する場合には、より大きな軸方向隙間を形成することができ、軸方向幅のより大きな治具本体部を有する治具を用いることができる。
【００１３】
さらに、上述したように、本発明の治具は、クロス部材の軸部が立設される根元部とカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間に配置する。従って、カップ部材の筒底部に配置することはない。つまり、樹脂ワッシャを配置するクロスジョイントを分解する際において、本発明の治具が樹脂ワッシャに当接することがない。その結果、樹脂ワッシャが変形することを防止できる。
【００１４】
また、治具本体部は、軸直角方向断面が円弧形状からなるようにするとよい。軸直角方向断面が円弧形状とすることにより、円弧両端の離間部分からクロス部材の軸部の外周に容易に配置することができる。この円弧形状には、例えば、Ｃ字型形状が含まれる。つまり、円弧両端の離間部分は、Ｃ字型形状のスリット部位に相当する。
【００１５】
この場合、治具本体部の円弧両端の離間距離、例えばＣ字型形状の場合のスリット開口幅は、軸部の直径に対応した間隔に形成するとよい。つまり、当該スリット開口幅は、軸部の直径に基づいて決定される間隔に形成される。例えば、スリット開口幅は、軸部の直径とほぼ同等としてもよいし、軸部の直径より大きくしてもよいし、軸部の直径より僅かに小さく形成してもよい。これにより、確実に、治具本体部をクロス部材の軸部の外周に挿入して配置することができる。特に、治具本体部の軸直角方向断面が１８０度以上の円弧形状からなる場合に、効果的である。
【００１６】
そして、治具本体部の軸直角方向断面が１８０度以上の円弧形状からなる場合には、クロス部材の軸部の外周面の周方向に１つの治具本体部を挿入配置することになる。もちろん、治具本体部は、軸部の外周面の周方向に複数配置するようにしてもよい。この場合、軸部の外周面全体に亘って治具本体部を配置することが可能となる。これにより、治具を介してクロス部材によりカップ部材を押圧する際に、全周に亘って押圧力が付与される。従って、安定してカップ部材を取り外すことができる。
【００１７】
また、クロスジョイントは、カップ部材の内周側に設けられ開口端面から筒外部へ突出するように設けられ且つ軸部に当接するシール部材を備える場合には、治具本体部のうちカップ部材の開口端面への当接端の内側面の半径は、シール部材のうち開口端面から突出部位の外径より大きく形成されるようにするとよい。これにより、治具本体部は、カップ部材の開口端面のみに当接係合する。従って、治具本体部がシール部材に接触しないので、シール部材に悪影響を及ぼすことを防止できる。
【００１８】
また、クロスジョイントは、クロス部材の軸部が立設される根元部の外周側に設けられカップ部材の開口を被覆するダストシールドを備える場合には、治具本体部のうちクロス部材の軸部が立設される根元部への当接端の外側面の半径は、ダストシールドの内径より小さく形成されるようにするとよい。これにより、治具本体部は、ダストシールドよりも軸部の軸中心側に位置する軸部のみに当接係合する。従って、治具本体部がダストシールドに接触しないので、ダストシールドに悪影響を及ぼすことを防止できる。
【００１９】
ところで、治具本体部の軸直角方向断面が円弧形状の場合には、治具本体部を軸方向に圧縮すると、治具本体部の材質や端部の形状によっては治具本体部が拡径するおそれがある。仮に、治具本体部が拡径した場合には、治具本体部がヨークの貫通孔に接触して貫通孔へ大きな押圧力がかかり、その結果、貫通孔が変形するおそれがある。そこで、本発明の治具は、治具本体部に設けられ治具本体部の拡径を抑制するロック部材をさらに備えるようにするとよい。これにより、治具本体部が軸方向に圧縮された場合であっても、治具本体部が拡径することを抑制できる。従って、治具本体部が、貫通孔へ接触したとしても貫通孔へ大きな押圧力がかかることを防止できる。
【００２０】
そして、ロック部材を備える場合には、次のようにすることができる。すなわち、治具本体部は、外周側に周方向に亘って溝が形成され、ロック部材は、リング状またはＣ字型状からなり、溝の内部に全て収容されるようにするとよい。これにより、確実に治具本体部が拡径することを防止できる。さらに、ロック部材は、溝の内部に全て収容されるので、治具本体部の外周側に突出しない。従って、治具本体部が、クロス部材の軸部の外周面とヨークの貫通孔の内周面との間に位置している際に、ロック部材が貫通孔に接触することがない。つまり、ロック部材が存在することによる貫通孔の変形を確実に防止できる。
【００２１】
また、上記においては、本発明を治具として把握する場合について説明した。その他に、本発明は、クロスジョイントの分解方法としても把握することができる。すなわち、本発明のクロスジョイントの分解方法は、互いに直交する四方に軸部が突出形成され各軸部がその直径よりも大径の根元部に立設したクロス部材と、中心軸を共有する一対の軸部の少なくとも先端側をそれぞれ収容し且つ軸部をそれぞれ軸回りに回転可能に支持する有底筒状の一対のカップ部材と、カップ部材をそれぞれ嵌入する一対の貫通孔が形成されたヨークとを備えるクロスジョイントの分解方法であって、クロス部材をヨークに対して一対の軸部の中心軸方向へ押圧することにより根元部とカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間を形成する軸方向隙間形成工程と、軸方向隙間形成工程後に、カップ部材の開口端面及び根元部に対して係合し、且つ、貫通孔に嵌入可能な治具を、軸方向隙間の軸部の外周側に配置する治具配置工程と、治具配置工程後に、クロス部材をヨークに対してクロス部材の中央より治具の配置側へ押圧することによりカップ部材をヨークから取り外すカップ取外工程と、を備えることを特徴とする。
【００２２】
本発明のクロスジョイントの分解方法は、上述した本発明の治具を用いた分解方法である。これにより、上述した治具を用いた場合の効果と同一の効果を発揮することができる。
【００２３】
また、クロスジョイントの分解方法における軸方向隙間形成工程は、クロス部材をヨークに対して一対の軸部の中心軸方向の一方へ押圧し、その後反対方向に押圧することにより根元部とカップ部材の開口端面との間の軸方向隙間を形成する工程である。
【００２４】
このように、クロス部材をヨークに対して両方の軸部の中心軸方向へ押圧することにより、より大きな軸方向隙間を形成することができる。その結果、軸方向幅のより大きな治具を用いることができる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明の治具を用いてクロスジョイントを分解することで、従来のように金属ワッシャ１００を用いて分解する場合に比べて、非常に容易にクロスジョイントを分解することができる。特に、本発明の治具を用いる場合には、クロスジョイントの所定位置へ装着することが非常に容易にできる。さらに、樹脂ワッシャを配置したクロスジョイントを分解する際に、樹脂ワッシャを押圧することなく分解することができる。従って、樹脂ワッシャの変形を防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
次に、実施形態を挙げ、本発明をより詳しく説明する。まず、組み付けられた状態のクロスジョイントの構成について説明し、続いて、クロスジョイントの分解に用いる治具について説明し、その後にクロスジョイントの分解方法について説明する。
【００２７】
（１）クロスジョイントの構成
まず、組み付けられた状態のクロスジョイントの構成について、図１（ａ）（ｂ）及び図７（ａ）を参照して説明する。図１（ａ）は、組み付けられた状態のクロスジョイントの軸直角方向断面図を示し、図１（ｂ）は、組み付けられた状態のクロスジョイントの軸方向断面図を示す。図７（ａ）は、上述したように、クロスジョイントの斜視図を示す。ここで、クロスジョイントは、例えば、４ＷＤ車やＦＲ車のプロペラシャフト（図示せず）に組み込まれ、駆動系部品の連結に用いられる。なお、本実施形態においては、プロペラシャフトのディファレンシャルギヤとの連結部に用いられるクロスジョイントについて説明する。
【００２８】
このクロスジョイントは、図１（ａ）（ｂ）に示すように、ヨーク１と、クロス部材２と、上側カップ部材３と、下側カップ部材４と、上側シール部材５と、下側シール部材６と、上側止め輪７と、下側止め輪８とを備える。
【００２９】
ヨーク１は、座部１１と、一対のアーム部１２、１３とから構成される。座部１１は、ほぼ矩形板状からなり、角部４カ所にボルト挿入孔１１ａが形成されている。この座部１１は、ボルト（図示せず）をボルト挿入孔１１ａに挿入してディファレンシャルギヤの回転軸（図示せず）に固定される。一対のアーム部１２、１３は、座部１１の一方面（ディファレンシャルギヤとの取付面と反対側の面）に突出するように、且つ、図１（ａ）（ｂ）の上下方向に対向するように設けられている。そして、上側アーム部１２及び下側アーム部１３には、中央部に、同径且つ同軸の貫通孔１２ａ、１３ａが形成されている。この貫通孔１２ａ、１３ａは、後述するクロス部材２の一対の軸部２１、２２がそれぞれ嵌入される。さらに、貫通孔１２ａ、１３ａの内周面には、全周に亘ってリング溝１２ｂ、１３ｂが形成されている。このリング溝１２ｂ、１３ｂには、後述する止め輪７、８が嵌め込まれる。
【００３０】
クロス部材２は、互いに直交する四方に軸部２１、２２、２３、２４が突出形成された十字型形状をなしている。それぞれの軸部２１〜２４は同径の円柱状をなし、軸部２１〜２４よりも大径の根元部２１ａ〜２４ａに立設している。そして、上側軸部２１と下側軸部２２は、その中心軸を共有して同軸上に設けられている。そして、上側軸部２１及び下側軸部２２の外径は、ヨーク１のアーム部１２、１３に形成される貫通孔１２ａ、１３ａの内径よりも小さく形成されている。この上側軸部２１の先端側は、上側アーム部１２の貫通孔１２ａに挿入され、下側軸部２２の先端側は、下側アーム部１３の貫通孔１３ａに挿入されている。また、右側軸部２３と左側軸部２４は、上側軸部２１及び下側軸部２２の軸に直交する軸上に設けられている。これらの右側軸部２３及び左側軸部２４は、プロペラシャフトの端部に形成されるコの字型のうち一対のアーム部（図示せず）の貫通孔に挿入される。
【００３１】
また、クロス部材２のそれぞれの軸部２１〜２４が立設される根元部２１ａ〜２４ａは、先端側から根元側へ行くに従って軸径が大きくなる形状である。さらに、クロス部材２は、それぞれの根元部２１ａ〜２４ａの全周に、それぞれの軸径外方向且つ軸部２１〜２４の先端側を向くように突出形成されたダストシールド２６、２７、２８、２９を有している。これらのダストシールド２６、２７は、上側カップ部材３及び下側カップ部材４の開口を被覆する部材である。なお、ダストシールド２８、２９は、ダストシールド２６、２７と同様に、図示しないカップ部材の開口を被覆する。
【００３２】
上側カップ部材３及び下側カップ部材４は、それぞれ有底円筒状からなる。この上側カップ部材３及び下側カップ部材４は、内周面に軸受（図示せず）が嵌入されている。そして、上側カップ部材３及び下側カップ部材４の筒状部分の外径は、一対のアーム部１２、１３の貫通孔１２ａ、１３ａの内径とほぼ同等に形成されている。また、上側カップ部材３及び下側カップ部材４の内径、すなわち軸受の内接円は、クロス部材２の上側軸部２１及び下側軸部２２の外径とほぼ同等に形成されている。そして、上側カップ部材３は、上側アーム部１２の貫通孔１２ａに圧入により嵌入され、下側カップ部材４は、下側アーム部１３の貫通孔１３ａに圧入により嵌入される。さらに、上側カップ部材３は、クロス部材２の上側軸部２１の先端側（上端側）を収容し、且つ、上側軸部２１を軸回りに回転可能に支持している。また、下側カップ部材４は、クロス部材２の下側軸部２１の先端側（下端側）を収容し、且つ、下側軸部２２を軸回りに回転可能に支持している。
【００３３】
上側シール部材５及び下側シール部材６は、それぞれ、上側カップ部材３及び下側カップ部材４の内周側に設けられ、且つ、上側カップ部材３及び下側カップ部材４の開口端部に設けられている。そして、上側シール部材５及び下側シール部材６は、それぞれ、上側カップ部材３及び下側シール部材６の開口端面から筒外部へ突出するように、且つ、上側カップ部材３及び下側カップ部材４の内周面から中心軸方向に突出するように設けられている。つまり、上側シール部材５の先端は、クロス部材２の上側軸部２１の根元部２１ａに当接しており、上側シール部材５の外周側にはダストシールド２６が配置されている。また、下側シール部材６の先端は、クロス部材２の下側軸部２２の根元部２２ａに当接しており、下側シール部材６の外周側にはダストシールド２７が配置されている。
【００３４】
上側止め輪７は、上側アーム部１２の貫通孔１２ａのリング溝１２ｂに嵌め込まれ、上側軸部２１が貫通孔１２ａの上側に抜けることを防止している。また、下側止め輪８は、下側アーム部１３の貫通孔１３ａのリング溝１３ｂに嵌め込まれ、下側軸部２２が貫通孔１３ａの下側に抜けることを防止している。
【００３５】
（２）クロスジョイントの分解に用いる治具
次に、上述したクロスジョイントの分解に用いる治具について、図２及び図３（ａ）（ｂ）を参照して説明する。図２は、当該治具の治具本体部９を示す斜視図である。図３（ａ）は、治具本体部９の軸方向断面図を示し、図３（ｂ）は、図３（ａ）の下面図を示す。図２及び図３（ａ）（ｂ）に示すように、当該治具は、円筒部材の一部を軸方向に切欠形成した円弧状Ｃ字型部材からなる治具本体部９のみからなる。すなわち、治具本体部９は、軸直角方向断面が円弧状のＣ字型形状からなる。
【００３６】
この治具本体部９の内周面の最小曲率半径（最内径）は、クロス部材２の軸部２１、２２の外径とほぼ同一、又は、当該外径より僅かに大きく形成されている。また、治具本体部９の外側面の最大曲率半径（最外径）は、ヨーク１の一対のアーム部１２、１３の貫通孔１２ａ、１３ａの内径とほぼ同一、又は、当該内径より僅かに小さく形成されている。即ち、治具本体部９は貫通孔１２ａ、１３ａに嵌入可能である。この治具本体部９の軸方向一端９１（図３（ａ）の上端）は、端側ほど肉厚が薄くなるように形成されている。具体的には、治具本体部９の軸方向一端９１の内周面は、端側に行くに従って拡径し、軸部２１、２２の根元部２１ａ、２２ａに倣った形状からなる。つまり、治具本体部９を軸部２１、２２の外周側に配置した状態において、治具本体部９の軸方向一端９１の全面又は大部分は、軸部２１、２２の根元部２１ａ、２２ａに当接する。
【００３７】
さらに、治具本体部９の軸方向一端９１の外周面は、端側に行くに従って縮径している。具体的には、治具本体部９の軸方向一端９１（本発明における根元部への当接端）の外径は、ダストシールド２６、２７の内径より小さく形成されている。つまり、治具本体部９を軸部２１、２２の外周側に配置した状態において、治具本体部９の軸方向一端９１の外周面は、ダストシールド２６、２７に接触しない形状とされている。
【００３８】
また、治具本体部９の軸方向他端９２（図３（ａ）の下端）（本発明における開口端面への当接端に相当する）は、内径がカップ部材３、４の開口端面の外径より小さく、外径がカップ部材３、４の開口端面の内径より大きく形成されている。つまり、治具本体部９が、カップ部材３、４と同軸上に配置された場合に、当該軸方向他端９２がカップ部材３、４の開口端面に当接する。さらに、治具本体部９の軸方向他端９２の内径は、シール部材５、６のうちカップ部材３、４の開口端面から突出する部位の外径より大きく形成されている。つまり、シール部材５、６が取り付けられたカップ部材３、４と同軸上に治具本体部９が配置された場合に、当該軸方向他端９２がシール部材５、６に接触しない。
【００３９】
また、治具本体部９の軸方向幅は、軸部２１、２２の軸方向長さと同等、又は、当該軸方向長さより僅かに短く形成されている。具体的には、治具本体部９の軸方向幅は、後述する下側軸方向隙間以下の幅とされている。さらに、治具本体部９のＣ字型開口幅９ａ（本発明における円弧両端の離間距離に相当する）は、軸部２１、２２の直径に対応した間隔であり、より詳細には軸部２１、２２の直径と同等または僅かに大きく形成されている。ただし、治具本体部９を硬質の弾性部材で形成する場合にはＣ字型開口幅９ａは軸部２１、２２の直径よりも若干小さくてもよく、このように形成することで治具本体部９が軸部２１、２２から脱落し難くなる。
【００４０】
またさらに、治具本体部９の開口部は、その間隔がＣ字型開口幅９ａに等しい相対向する平行な面によって形成されるようにするのが最適である。このように構成することで、両端部における当接面積を最大限に確保することができる。
【００４１】
（３）クロスジョイントの分解方法
次に、クロスジョイントの分解方法について、図１（ａ）（ｂ）、図４（ａ）（ｂ）及び図５（ａ）（ｂ）を参照して説明する。図４は、治具配置工程後の状態を示す図であって、図４（ａ）は、クロスジョイントの軸直角方向断面図を示し、図４（ｂ）は、クロスジョイントの軸方向断面図を示す。図５は、カップ取外工程の状態を示す図であって、図５（ａ）は、クロスジョイントの軸直角方向断面図を示し、図５（ｂ）は、クロスジョイントの軸方向断面図を示す。
【００４２】
まず、図１（ａ）（ｂ）に示すクロスジョイントの組付状態から、上側止め輪７及び下側止め輪８をそれぞれ貫通孔１２ａ、１３ａから取り外す（止め輪取外工程）。続いて、ヨーク１を固定した状態で、クロス部材２を図１の下方（軸部２１、２２の軸方向一方）へ、プレス機などを用いて押圧する（第１軸方向隙間形成工程）。そうすると、クロス部材２の下側軸部２２の根元部２２ａが下側アーム部１３に当接する状態、若しくは、当接する付近となる状態の位置まで、クロス部材２がヨーク１に対して下方へ移動する。このクロス部材２の下方への移動に伴って、下側カップ部材４及び下側シール部材６が下方へ移動する。このとき、上側カップ部材３及び上側シール部材５は、ヨーク１に対して移動しない。従って、クロス部材２を図１の下方へ押圧した状態において、クロス部材２の上側軸部２１の根元部２１ａと上側カップ部材３の開口端面との間に、上側軸方向隙間が形成される。
【００４３】
続いて、ヨーク１を固定した状態で、クロス部材２を図１の上方（軸部２１、２２の軸方向他方）へ、プレス機などを用いて押圧する（第２軸方向隙間形成工程）。そうすると、クロス部材２の上側軸部２１の根元部２１ａが上側アーム部１２に当接する状態、若しくは、当接する付近となる状態の位置まで、クロス部材２がヨーク１に対して上方へ移動する。このクロス部材２の上方への移動に伴って、上側カップ部材３及び上側シール部材５が上方へ移動する。このとき、下側カップ部材４及び下側シール部材６は、ヨーク１に対して移動せず、第１軸方向隙間形成工程後の位置に位置している。従って、クロス部材２を図１の上方へ押圧した状態において、クロス部材２の下側軸部２２の根元部２２ａと下側カップ部材４の開口端面との間に、下側軸方向隙間が形成される。この下側軸方向隙間は、第１軸方向隙間形成工程において形成された上側軸方向隙間のほぼ２倍の軸方向隙間となる。このとき、ヨーク１、クロス部材２、カップ部材３、４、シール部材５、６は、図４（ａ）（ｂ）に示す状態となる。
【００４４】
続いて、図４（ａ）（ｂ）に示すように、下側軸方向隙間に治具本体部９を挿入する。具体的には、治具本体部９の軸方向一端９１がクロス部材２の下側軸部２２の根元部２２ａ側に位置し、治具本体部９の軸方向他端９２が下側カップ部材４側に位置するように、治具本体部９を下側軸部２２の外周側に配置する（治具配置工程）。このとき、治具本体部９の軸方向幅が下側軸方向隙間以下に形成され、且つ、治具本体部９のＣ字型開口幅９ａが軸部２２の直径に対応した間隔に形成されているので、治具本体部９を下側軸部２２の外周側に容易に配置することができる。
【００４５】
そして、治具本体部９が下側軸部２２の外周側に配置された治具配置工程後の状態において、治具本体部９は、下側軸部２２の根元部２２ａ及び下側カップ部材４の開口端面に対して軸方向（図４（ａ）（ｂ）の上下方向）に係合している。具体的には、治具本体部９の軸方向一端９１の内周面が、下側軸部２２の根元部２２ａに係合する。このとき、治具本体部９の軸方向一端９１は、ダストシールド２７に接触しない。従って、クロスジョイント分解する際に、治具本体部９を用いることによりダストシールド２７へ悪影響を及ぼすことを防止できる。また、治具本体部９の軸方向他端９２の端面が、下側カップ部材４の開口端面のみに係合する。このとき、治具本体部９の軸方向他端９２は、下側シール部材６に接触しない。従って、クロスジョイントを分解する際に、治具本体部９を用いることにより下側シール部材６へ悪影響を及ぼすことを防止できる。
【００４６】
続いて、ヨーク１を固定した状態で、クロス部材２を図４（ａ）（ｂ）の下方へ、プレス機などを用いて押圧する（下側カップ取外工程）（本発明におけるカップ取外工程）。つまり、クロス部材２をヨーク１に対してクロス部材１の中央より治具本体部９の配置側へ押圧する。そうすると、図５（ａ）（ｂ）に示すように、クロス部材２の下側軸部２２の根元部２２ａが下側アーム部１２に当接する状態、若しくは、当接する付近となる状態まで、クロス部材２がヨーク１に対して下方へ移動する。このクロス部材２の下方への移動に伴って、下側カップ部材４、下側シール部材６及び治具本体部９が下方へ移動する。つまり、治具本体部９がクロス部材２の下側軸部２２の根元部２２ａと下側カップ部材４との間に介在することにより、下側カップ部材４は、第１軸方向隙間形成工程後の位置に比べて、より下方へ移動する。そこで、下側カップ部材４を下側アーム部１３の貫通孔１３ａから取り外すことができる。また、下側カップ部材４を貫通孔１３ａから取り外すと同時に、治具本体部９も当該貫通孔１３ａから取り外す。
【００４７】
ここで、カップ取外工程の際、治具本体部９の最外径は下側アーム部１３の貫通孔１３ａの内径より小さく形成されている。従って、治具本体部９は、当該貫通孔１３ａの内側に挿入することができる。ただし、治具本体部９はＣ字型断面形状からなるので、治具本体部９がクロス部材２と下側カップ部材４とに圧縮されることにより、治具本体部９の外径が拡径し得る。しかし、治具本体部９の外径が拡径したとしても、当該貫通孔１３ａによりガイドされることになる。このように当該貫通孔１３ａのガイド機能により、治具本体部９が大きく変形することを防止できる。
【００４８】
続いて、図７（ｆ）に示すように、取り外した下側カップ部材４が嵌入されていた貫通孔１３ａを利用して、クロス部材２をヨーク１から取り外す（クロス取外工程）。最後に、図７（ｇ）に示すように、円柱状治具２００を利用して、上側カップ部材３を上側アーム部１２の貫通孔１２ａから取り外す（上側カップ取外工程）。
【００４９】
このように、治具本体部９を用いてクロスジョイントを分解することで、従来のように金属ワッシャ１００を用いることなく、非常に容易にクロスジョイントを分解することができる。
【００５０】
（４）治具の他の実施形態
また、治具は、上述した治具本体部９に相当する部分に加えて、治具本体部９の拡径を防止するロック部材を備えるようにしてもよい。この場合の治具の一例について、図６を参照して説明する。図６は、他の治具を示す斜視図である。
【００５１】
図６に示すように、治具本体部９０は、上述した治具本体部９に対して、外周側に周方向溝９３が形成されている点が異なる。この周方向溝９３は、軸方向のほぼ中央に、外周面の周方向全周に亘って形成されている。そして、ロック部材８０は、Ｃ字型のスナップリング、又は、リング状の弾性部材からなる。このロック部材８０の内径は、周方向溝９３の溝底径とほぼ同等に形成され、ロック部材８０の外径は、治具本体部９の最外径よりも小さく形成されている。つまり、このロック部材８０は、周方向溝９３の内部に全て収容される。
【００５２】
このような治具を用いたクロスジョイントの分解方法について説明する。まず、上記実施形態と同様に、止め輪取外工程、第１軸方向隙間形成工程、第２軸方向隙間形成工程を行う。続いて、下側軸方向隙間に治具本体部９０を挿入する（治具本体部配置工程）。続いて、ロック部材８０を治具本体部９０の周方向溝９３に配置する（ロック部材配置工程）。続いて、下側カップ取外工程、クロス取外工程、上側カップ取外工程を行う。このように、治具本体部９０及びロック部材８０からなる治具を用いることで、治具本体部９０が拡径することを抑制できる。
【００５３】
また、上記実施形態においては、治具本体部９、９０をＣ字型断面形状として、一つの治具本体部９、９０のみを用いた。これに限られることなく、複数の治具本体部を用いてもよい。例えば、軸部２２の外周面の周方向に複数配置するようにしてもよい。また、軸部２２の軸方向に、治具本体部を複数配置してもよい。また、上記実施形態においては、軸方向隙間形成工程として、第１軸方向隙間形成工程及び第２軸方向隙間形成工程を行った。なお、第１軸方向隙間形成工程及び第２軸方向隙間形成工程のうち何れか一方のみ行ったとしても、クロスジョイントを分解することは可能である。両工程を行う場合には、下側軸方向隙間を大きく形成することができるので、軸方向幅の大きな治具本体部９を用いることが可能となる。その結果、少ない工数でクロスジョイントを分解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】組み付けられた状態のクロスジョイントを示す図である。
【図２】治具本体部９を示す斜視図である。
【図３】治具本体部９の断面図である。
【図４】治具配置工程後の状態のクロスジョイントを示す図である。
【図５】カップ取外工程の状態のクロスジョイントを示す図である。
【図６】他の実施形態の治具を示す斜視図である。
【図７】従来のクロスジョイントの分解方法を説明する図である。
【符号の説明】
【００５５】
１：ヨーク、  ２：クロス部材、  ３：上側カップ部材、  ４：下側カップ部材、
５：上側シール部材、  ６：下側シール部材、  ７：上側止め輪、  ８：下側止め輪、
９、９０：治具本体部、９ａ：Ｃ字型開口幅、
１１：座部、  １１ａ：ボルト挿入孔、  １２：上側アーム部、
１３：下側アーム部、  １２ａ、１３ａ：貫通孔、  １２ｂ、１３ｂ：リング溝、
２１：上側軸部、  ２２：下側軸部、  ２３：右側軸部、  ２４：左側軸部、
２１ａ、２２ａ、２３ａ、２４ａ：根元部、
２６、２７、２８、２９：ダストシールド、
８０：ロック部材、  ９１：軸方向一端、  ９２：軸方向他端、  ９３：周方向溝、
１００：金属ワッシャ、  ２００：円柱状治具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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