(57)【要約】【課題】安価な構成で、被加熱物の焼き具合が容易に確認できる加熱調理器を提供する。【解決手段】被加熱物（図示せず）を収納して加熱調理する加熱室２と、加熱室２内に取り付けられた遠赤外線ヒータ３及び光源となりうる近赤外線ヒータ４と、遠赤外線ヒータ３と近赤外線ヒータ４を通電制御する通電制御部７と、加熱調理を開始させる操作部１０とを備え、操作部１０を操作することにより近赤外線ヒータ４に強制的に通電を行うようにしたもので、加熱調理中または加熱調理終了後に遠赤外線ヒータ３及び近赤外線ヒータ４がオフして、加熱室２が暗くて被加熱物の焼き具合が確認しづらい際、使用者は、操作部１０を再操作することにより、近赤外線ヒータ４をオンさせて加熱室２を明るくし、被加熱物の焼き具合を確認することができる。また、加熱調理開始用の操作部１０を共用で使用すると共に、別途照明灯等の光源を設ける必要が無いので安価に構成できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納して加熱調理する加熱室と、前記加熱室内に取り付けられた遠赤外線ヒータ及び光源となりうる近赤外線ヒータと、前記遠赤外線ヒータと前記近赤外線ヒータを通電制御する通電制御部と、加熱調理を開始させる操作部とを備え、前記操作部を操作することにより前記近赤外線ヒータに通電を行うようにした加熱調理器。
【請求項２】
操作部の操作中のみ、近赤外線ヒータに通電する請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
操作部の操作受付後から第１の所定時間後、近赤外線ヒータへの通電を終了する請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
操作部の操作終了後から第２の所定時間後、近赤外線ヒータへの通電を終了する請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項５】
加熱調理中のみ、操作部の操作により近赤外線ヒータに通電を行うようにした請求項１〜４の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
加熱調理終了後所定の期間のみ、操作部の操作により近赤外線ヒータに通電を行う請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
加熱調理器の運転状態を表示する表示部を設け、加熱調理時の前記表示部による表示方法と、加熱調理終了後所定の期間における前記表示部による表示方法とを異ならせた請求項６に記載の加熱調理器。
【請求項８】
操作部の操作後第３の所定時間の間、操作部の操作の再受付を禁止するようにした請求項１〜７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般家庭において使用されるオーブントースター等の加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器として、被加熱物を収納して加熱調理する加熱室と、前記加熱室に取り付けられた遠赤外線ヒータと近赤外線ヒータと、これらヒータを通電制御する通電制御部と、加熱室に収納された被加熱物を外部から覗くための窓とを備えた加熱調理器があった（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２０００−１７９８６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の加熱調理器の構成では、加熱調理中において温度調節機能が働いてヒータがオフしている時や加熱調理終了後等に加熱室に収納された被加熱物を窓から確認しようとした際、一般的に近赤外線ヒータとしてハロゲンランプやアルゴンランプを使用した場合、ヒータオン時の光による眩しさを軽減するため窓が減光処理されている為、外部からの光が入りにくく、加熱室が暗くなり被加熱物の焼き具合が確認しづらいという不具合があった。また、窓が減光処理されていなくても、暗い場所で使用された際、同等の不具合があった。又、加熱室内部を明るくするためヒータ以外に別途光源を設けようとした場合は高価なものとなった。
【０００４】
本発明は、上記従来の課題を解決するもので、安価な構成で、被加熱物の焼き具合が容易に確認できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、被加熱物を収納して加熱調理する加熱室と、前記加熱室内に取り付けられた遠赤外線ヒータ及び光源となりうる近赤外線ヒータと、前記遠赤外線ヒータと前記近赤外線ヒータを通電制御する通電制御部と、加熱調理を開始させる操作部とを備え、前記操作部を操作することにより前記近赤外線ヒータに通電を行うようにしたもので、加熱調理中または加熱調理終了後等に、遠赤外線ヒータ及び近赤外線ヒータがオフして、加熱室が暗く、中の被加熱物の焼き具合が確認しづらい際、使用者は加熱調理を開始させた操作部を再操作することにより、近赤外線ヒータを光源としてオンさせて加熱室を明るくし、被加熱物の焼き具合を確認することができる。また、加熱調理を開始させる操作部を使用することにより、別途照明用の操作部を設ける必要が無く、また、別途照明灯等の光源を設ける必要も無いので、安価に構成できる。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の加熱調理器は、別途外部操作部を設けることなく、加熱調理を開始させる操作部を操作することにより、光源として近赤外線ヒータをオンさせることができることにより、加熱調理中または加熱調理終了後等の近赤外線ヒータがオフしていて、加熱室が暗くて被加熱物の焼き具合が確認しづらい際、使用者は加熱調理を開始させた操作部を再操作することにより近赤外線ヒータを光源としてオンさせて加熱室を明るくし、被加熱物の焼き具合を確認することができる。また、加熱調理を開始させる操作部を使用することにより、別途照明用の操作部を設ける必要が無く、また、別途照明灯等の光源を設ける必要も無いので、安価に構成できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
第１の発明は、被加熱物を収納して加熱調理する加熱室と、前記加熱室内に取り付けられた遠赤外線ヒータ及び光源となりうる近赤外線ヒータと、前記遠赤外線ヒータと前記近赤外線ヒータを通電制御する通電制御部と、加熱調理を開始させる操作部とを備え、前記操作部を操作することにより前記近赤外線ヒータに通電を行うようにしたもので、加熱調理中または加熱調理終了後等に、遠赤外線ヒータ及び近赤外線ヒータがオフして、加熱室が暗く、中の被加熱物の焼き具合が確認しづらい際、使用者は加熱調理を開始させた操作部を再操作することにより、近赤外線ヒータを光源としてオンさせて加熱室を明るくし、被加熱物の焼き具合を確認することができる。また、加熱調理を開始させる操作部を使用することにより、別途照明用の操作部を設ける必要が無く、また、別途照明灯等の光源を設ける必要も無いので、安価に構成できる。
【０００８】
第２の発明は、特に、第１の発明の操作部の操作中のみ、近赤外線ヒータに通電するもので、使用者が必要な時間だけ加熱室を明るくすることができ、無駄に、近赤外線ヒータをオンすることなく省エネルギーになる。
【０００９】
第３の発明は、特に、第１の発明の操作部の操作受付後から第１の所定時間後、近赤外線ヒータへの通電を終了するもので、前記近赤外線ヒータへの通電による被加熱物への影響（焼き過ぎ等）を少なくすることができる。また、長時間の近赤外線ヒータへの通電により、加熱室の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００１０】
第４の発明は、特に、第１の発明の操作部の操作終了後から第２の所定時間後、近赤外線ヒータへの通電を終了するもので、近赤外線ヒータへの通電による被加熱物への影響（焼き過ぎ等）を少なくすることができる。また、長時間の近赤外線ヒータへの通電により、加熱室の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００１１】
第５の発明は、特に、第１〜４の何れか１つの発明の加熱調理中のみ、操作部の操作により近赤外線ヒータに通電を行うようにしたもので、使用者が誤って操作部を操作し、不必要な時に近赤外線ヒータがオンし、加熱室の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００１２】
第６の発明は、特に、第１〜４の何れか１つの発明の加熱調理終了後所定の期間のみ、操作部の操作により近赤外線ヒータに通電を行うもので、使用者が誤って操作部を操作し、不必要な時に近赤外線ヒータがオンし、加熱室の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００１３】
第７の発明は、特に、第６の発明の加熱調理器の運転状態を表示する表示部を設け、加熱調理時の前記表示部による表示方法と、加熱調理終了後所定の期間における前記表示部による表示方法とを異ならせたもので、操作部を操作することにより加熱調理を開始させるのか、一時的に近赤外線ヒータを光源としてオンさせるのかが明確となり、使用者にとって使い勝手のよいものとなる。
【００１４】
第８の発明は、特に、第１〜７のいずれか一つの発明の操作部の操作後第３の所定時間の間、操作部の操作の再受付を禁止するようにしたもので、前記ヒータ通電による被加熱物への影響（焼きすぎ等）を少なくすることができる。また、長時間の前記近赤外線ヒータへの通電による加熱室の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１６】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における加熱調理器の概略構成図である。
【００１７】
図１において、本体１内に加熱室２が設けられ、加熱室２には、ミラクロンヒータ等の遠赤外線ヒータ３と、ハロゲンランプやアルゴンランプ等の光源としても利用できる近赤外線ヒータ４（本実施の形態では、アルゴンランプを使用した）と、加熱室２内の温度を検知する温度センサー５と、被加熱物（図示せず）をのせる焼き網６が配置されている。通電制御部７は、遠赤外線ヒータ３と、近赤外線ヒータ４を通電制御するもので、マイクロコンピュータ９は、操作部１０からの信号により加熱調理を開始し、加熱調理中に、温度センサー５からの信号により通電制御部７に信号を出し、遠赤外線ヒータ３と近赤外線ヒータ４のオン、オフ制御を行うと共に、操作部１０からの信号により、調理加熱中または調理終了後に通電制御部７に信号を出し近赤外線ヒータ４のオン、オフ制御を行う。
【００１８】
ドア８部分には、加熱室２内の被加熱物の焼き具合を観察するためのガラス等を使用した窓（近赤外線ヒータ４からの光による眩しさを軽減するための減光処理が施されている）が設置されており、遠赤外線ヒータ３、近赤外線ヒータ４がオフ時（加熱調理中において、温度センサー５からの信号により、加熱室２内の温度が設定温度よりも高ければ遠赤外線ヒータ３、近赤外線ヒータ４はオフしている）において、使用者が被加熱物の焼き具合等を確認したい時、操作部１０を再操作することにより、マイクロコンピュータ９は、操作部１０からの信号を受けて通電制御部７に信号を出し、近赤外線ヒータ４をオンすることにより加熱室２内を明るくする。１１は、ＬＥＤなどから構成され、加熱調理器の運転状態を表示する表示部である。
【００１９】
次に図２の動作フローチャートを用いて動作の流れを説明する。ステップ１０１にて操作部１０からの信号を監視し、操作部１０が操作された旨の信号があれば、ステップ１０２にて、近赤外線ヒータ４をオンする。
【００２０】
以上のように、本実施の形態によれば、前記操作部１０を操作することにより近赤外線ヒータ４に通電を行うようにしたので、加熱調理中または加熱調理終了後等に、遠赤外線ヒータ３及び近赤外線ヒータ４がオフして、加熱室２が暗く、中の被加熱物の焼き具合が確認しづらい際、使用者は加熱調理を開始させた操作部１０を再操作することにより、近赤外線ヒータ４を光源としてオンさせて加熱室２内を明るくし、被加熱物の焼き具合を確認することができる。また、加熱調理を開始させる操作部１０を使用することにより、別途照明用の操作部を設ける必要が無く、また、別途照明灯等の光源を設ける必要も無いので、安価に構成できる。
【００２１】
また、加熱調理中のみ、操作部１０の操作により近赤外線ヒータ４に通電を行うようにしたので、使用者が誤って操作部１０を操作し、不必要な時に近赤外線ヒータ４がオンし、加熱室２の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００２２】
（実施の形態２）
図３は、本発明の第２の実施の形態における加熱調理器の動作フローチャートである。なお、本実施の形態における加熱調理器の構成は、上記第１の実施の形態における加熱調理器と同一で、動作のみ異なるので、図３の動作フローチャートを用いて動作の流れを説明する。
【００２３】
ステップ１０３にて、操作部１０からの信号を監視し、操作部１０が操作された旨の信号があれば、ステップ１０４にて、近赤外線ヒータ４をオンする。さらに、ステップ１０５にて、操作部１０を監視し、再び、操作部１０が操作されたという信号があれば、近赤外線ヒータ４をオンし続け、信号がなければ、ステップ１０６にて、近赤外線ヒータ４をオフするようにしたものである。
【００２４】
以上のように、本実施の形態によれば、操作部１０の操作中のみ、近赤外線ヒータ４に通電するようにしたので、使用者が必要な時間だけ加熱室２を明るくすることができ、無駄に、近赤外線ヒータ４をオンすることなく省エネルギーになる。
【００２５】
（実施の形態３）
図４は、本発明の第３の実施の形態における加熱調理器の動作フローチャートである。なお、本実施の形態における加熱調理器の構成は、上記第１の実施の形態における加熱調理器と同一で、動作のみ異なるので、図４の動作フローチャートを用いて動作の流れを説明する。
【００２６】
図４は、本実施の形態における加熱調理器の加熱動作時の例を示すもので、ステップ１０７にて、温度センサー５からの信号によりマイクロコンピュータ９は、加熱室２内の温度θを検知し、ステップ１０８にて、それと予め設定された設定温度と比較し、加熱室２の温度θがそれより低ければ、ステップ１０９で、遠赤外線ヒータ３、近赤外線ヒータ４をオンし、ステップ１１０で操作部１０を監視する。
【００２７】
しかしながら、この場合は、操作部１０から操作部１０が操作された旨の信号があったとしても、既に近赤外線ヒータ４はオンしているので、ステップ１１１にて、操作部１０からの信号を無視し、ステップ１１２にて所定の加熱調理時間に到達したかを判定し、到達していなければ前記動作を繰り返す。また、ステップ１０８にて加熱室２の温度の方が予め設定された設定温度よりも高ければ、ステップ１１３にて、遠赤外線ヒータ３、近赤外線ヒータ４をオフし、ステップ１１４にて、操作部１０の信号を監視し、入力があれば、近赤外線ヒータ４を所定時間（例えば、５秒間）オンする。
【００２８】
（実施の形態４）
図５は、本発明の第４の実施の形態における加熱調理器の動作フローチャートである。なお、本実施の形態における加熱調理器の構成は、上記第１の実施の形態における加熱調理器と同一で、動作のみ異なるので、図５の動作フローチャートを用いて動作の流れを説明する。
【００２９】
本実施の形態では、ステップ１１６にて、操作部１０からの信号を監視し、操作部１０が操作された旨の入力があれば、ステップ１１７にて、近赤外線ヒータ４をオンする。次にステップ１１８にて、操作部１０からの信号を受付けてから第１の所定時間（例えば、５秒）経過したかを監視し、経過していなければ、近赤外線ヒータ４をオンし続ける。また、ステップ１１８にて、５秒経過していれば、ステップ１１９にて、近赤外線ヒータ４をオフする。
【００３０】
以上のように、本実施の形態によれば、操作部１０の操作受付後から第１の所定時間後、近赤外線ヒータ４への通電を終了するので、前記近赤外線ヒータ４への通電による被加熱物への影響（焼き過ぎ等）を少なくすることができる。また、長時間の近赤外線ヒータ４への通電により、加熱室２の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００３１】
なお、上記実施の形態では、操作部１０からの信号を受付けてから５秒経過したかを監視しているが、操作部１０からの信号がなくなってから第２の所定時間（例えば、５秒）経過したかを監視し、経過していなければ、近赤外線ヒータ４をオンし続け、５秒経過していれば近赤外線ヒータ４をオフするようにしても良い。
【００３２】
（実施の形態５）
図６は、本発明の第５の実施の形態における加熱調理器の動作フローチャートである。なお、本実施の形態における加熱調理器の構成は、上記第１の実施の形態における加熱調理器と同一で、動作のみ異なるので、図６の動作フローチャートを用いて動作の流れを説明する。
【００３３】
図６において、ステップ１２０からステップ１２３の動作は、実施の形態４と同じなので省略する。ステップ１２４にて、操作部１０の操作の再受付を禁止し、ステップ１２５で、操作部１０からの信号受付を禁止してから第３の所定時間（例えば、５分）経過したかを監視し、経過していなければ、操作部１０からの信号の受付禁止を継続する。また、５分経過したら、ステップ１３０にて、操作部１０からの信号の受付け禁止を解除するようにしたものである。
【００３４】
以上のように、本実施の形態によれば、操作部１０の操作後第３の所定時間の間、操作部１０の操作の再受付を禁止するようにしたので、近赤外線ヒータ４への通電による被加熱物への影響（焼きすぎ等）を少なくすることができる。また、長時間の前記近赤外線ヒータ４への通電による加熱室２の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００３５】
（実施の形態６）
図７は、本発明の第６の実施の形態における加熱調理器の動作フローチャートである。なお、本実施の形態における加熱調理器の構成は、上記第１の実施の形態における加熱調理器と同一で、動作のみ異なるので、図７の動作フローチャートを用いて動作の流れを説明する。
【００３６】
図７において、ステップ１２７で加熱調理が行われるが、このとき表示部１１は点灯し、加熱調理中であることを使用者に報知する。所定の加熱調理が終了すると、ステップ１２９〜１３２の所定の期間（例えば、５分）の間は、表示部１１を点滅表示に変えて、使用者にこの期間中に操作部を操作すれば、近赤外線ヒータ４がオンすることができることを報知する。ステップ１２９で、加熱調理終了後、５分が経過すると、操作部１０により強制的に、近赤外線ヒータ４のみをオンできる動作を終了し、通常動作に戻るようにする。
【００３７】
以上のように、本実施の形態によれば、加熱調理終了後所定の期間のみ、操作部１０の操作により近赤外線ヒータ４に通電を行うので、使用者が誤って操作部１０を操作し、不必要な時に近赤外線ヒータ４がオンし、加熱室２の温度が異常に上昇する等の不安全な状態になるのを防止することができる。
【００３８】
また、加熱調理器の運転状態を表示する表示部１１を設け、加熱調理時の前記表示部１１による表示方法と、加熱調理終了後所定の期間における前記表示部１１による表示方法とを異ならせたので、操作部１０を操作することにより加熱調理を開始させるのか、一時的に近赤外線ヒータ４を光源としてオンさせるのかが明確となり、使用者にとって使い勝手のよいものとなる。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、別途外部操作部を設けることなく、加熱調理を開始させる外部操作部を操作することにより光源としてヒータをオンさせることができることにより、加熱調理中または加熱調理終了後等のヒータがオフ時の加熱室が暗くて被加熱物の焼き具合が確認しづらい際、使用者は加熱調理を開始させた外部操作部を再操作することによりヒータを光源としてオンさせて加熱室を明るくし、被加熱物の焼き具合を確認することができ、使い勝手の良いものとすることができるので、近赤外線ヒータを搭載したオーブントースターやオーブンレンジ等に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理器の概略構成図
【図２】同加熱調理器の動作フローチャート
【図３】本発明の実施の形態２における加熱調理器の動作フローチャート
【図４】本発明の実施の形態３における加熱調理器の動作フローチャート
【図５】本発明の実施の形態４における加熱調理器の動作フローチャート
【図６】本発明の実施の形態５における加熱調理器の動作フローチャート
【図７】本発明の実施の形態６における加熱調理器の動作フローチャート
【符号の説明】
【００４１】
２  加熱室
３  遠赤外線ヒータ
４  近赤外線ヒータ
７  通電制御部
１０  操作部
１１  表示部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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