(57)【要約】【課題】搭乗台上に乗った使用者に対し腹筋などを適度に鍛えることのできる運動を付与できるような身体鍛錬装置を開発する。【解決手段】本発明に係る身体鍛錬装置１は、床面Ｆ上に設置される設置台２と、設置台２の上方に設けられた搭乗台３と、搭乗台３に乗る使用者Ｍの上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に屈曲運動させるように搭乗台３を動作させる台駆動機構５と、を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面上に設置される設置台と、該設置台の上方に設けられた搭乗台と、該搭乗台に乗る使用者の上半身と下半身とを相対的に屈曲運動させるように前記搭乗台を動作させる台駆動機構と、を備えていることを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項２】
前記搭乗台は、使用者の下半身を支持する下部支持体を有しており、前記台駆動機構は軸心を左右方向へ向けた枢軸まわりに前記下部支持体を揺動往復動作させる構造になっていることを特徴とする請求項１記載の身体鍛錬装置。
【請求項３】
前記搭乗台の下部支持体は、使用者が座る座部と、この座部の後部で突出する腰当て部とを有していることを特徴とする請求項２記載の身体鍛錬装置。
【請求項４】
前記搭乗台は、使用者の上半身を支持する上部支持体を有しており、前記台駆動機構は軸心を左右方向へ向けた枢軸まわりに前記上部支持体を揺動往復動作させる構造になっていることを特徴とする請求項１記載の身体鍛錬装置。
【請求項５】
前記搭乗台は、使用者の下半身を支持する下部支持体と該下部支持体の後部に設けられ且つ使用者の上半身を支持する上部支持体とを有しており、前記台駆動機構は軸心を左右方向へ向けた枢軸まわりに前記下部支持体と上部支持体とを相対的に連動させつつ揺動往復動作させる構造になっていることを特徴とする請求項１記載の身体鍛錬装置。
【請求項６】
前記搭乗台には、当該搭乗台上に乗る使用者が把持可能な把持部が設けられていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の身体鍛錬装置。
【請求項７】
前記台駆動機構は、搭乗台に連結された伝動部材と、この伝動部材を介して搭乗台に前記動作を付与する電動モータとを有していることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の身体鍛錬装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腹筋の鍛錬に好適に使用することができる身体鍛錬装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、利用者が座席に着座した状態で、この座席を揺動させ、使用者に対しバランス運動を付与する着座型運動装置（バランス訓練装置）として、特許文献１に開示されたものがある。この装置は、座席に対し、左右軸回りすなわち前後方向の回転揺動と、前後軸回りすなわち左右方向の回転揺動とをさせる構造となっている。
【特許文献１】特開２００４−３４４６８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
腹筋や背筋などの弱体化は肉体的な老化を早めるだけでなく、種々の病気や怪我を誘引する原因とも指摘されている。そういった面から、いまや若年層から壮年層、中年層などにとって、腹筋や背筋などを意欲的に鍛え直そうとする傾向がある。
しかしながら、本格的で且つ専用のマシンでは、過度の筋力トレーニングに及んでしまう。そのため、日常的で、しかも定期又は不定期に拘らないで気軽に使用しようとする一般人や家庭人には、あまり推奨することはできない運動になってしまう。
一方、特許文献１に開示された従来のバランス訓練装置は、健康の維持や増進、或いはダイエットのために使用することを目的としている。そのため、個人差はおくとして、仮に余剰脂肪の燃焼や発汗、ストレス解消などには効果があるとしても、腹筋や背筋などを積極的に鍛えるという効果を求めるには、その期待に沿うものではなかった。
【０００４】
そこで、本発明は、搭乗台上に乗った使用者に対し腹筋などを適度に鍛えることのできる運動を付与するようにした身体鍛錬装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明における身体鍛錬装置は、床面上に設置される設置台と、該設置台の上方に設けられた搭乗台と、該搭乗台に乗る使用者の上半身と下半身とを相対的に屈曲運動させるように前記搭乗台を動作させる台駆動機構と、を備えていることを特徴とする。
このような構成であれば、搭乗台上に乗った使用者に対し腹筋や背筋などを適度に鍛えることのできる運動を付与できる。
ここにおいて「腹筋などを適度に鍛える」とは、本格的で且つ専用のマシンを使った鍛え方とは異なり、過度の筋力トレーニングとならない範囲を言う。更に言えば、一般人や家庭人が、日常的でありながらも、定期又は不定期に拘らないで気軽に使用できるような範囲を言う。
【０００６】
また、「搭乗台に乗る使用者の上半身と下半身とを相対的に屈曲運動させる」場合として、使用者が上半身と下半身とを前後方向へ屈曲運動させる場合や、使用者が上半身と下半身とを左右方向へ屈曲運動させる場合、或いはこれら前後方向と左右方向との中間となる方向へ屈曲運動させる場合なども含むものとする。
第一の具体例として、搭乗台は、使用者の下半身を支持する下部支持体を有しており、前記台駆動機構は、軸心を左右方向へ向けた枢軸まわりに前記下部支持体を揺動往復動作させる構造になったものとすることができる。
【０００７】
なお、この場合、搭乗台の下部支持体は、使用者が座る座部と、この座部の後部で突出する腰当て部とを有したものとすることができる。
第二の具体例として、搭乗台は、使用者の上半身を支持する上部支持体を有しており、前記台駆動機構は、軸心を左右方向へ向けた枢軸まわりに前記上部支持体を揺動往復動作させる構造になったものとすることができる。
第三の具体例として、前記搭乗台は、使用者の下半身を支持する下部支持体と該下部支持体の後部に設けられ且つ使用者の上半身を支持する上部支持体とを有しており、前記台駆動機構は軸心を左右方向へ向けた枢軸まわりに前記下部支持体と上部支持体とを相対的に連動させつつ揺動往復動作させる構造になったものとすることができる。
【０００８】
なお、前記搭乗台には、当該搭乗台上に乗る使用者が把持可能な把持部が設けられたものとするのが好適である。
また、前記台駆動機構は、搭乗台に連結された伝動部材と、この伝動部材を介して搭乗台に前記動作を付与する電動モータとを有したものとするのが好適である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る身体鍛錬装置は、搭乗台上に乗った使用者に対し腹筋や背筋などを適度に鍛えることのできる運動を付与することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
［第１実施形態］
図１、図２には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第１実施形態が示されている。なお、以降の説明においては、図２における左側を前方向と呼び、図２における右側を後方向と呼ぶ。図２の紙面貫通方向で手前側を左方向、図２の紙面貫通方向で向こう側を右方向と呼ぶ。図２における上側を上方向と呼び、図２における下側を下方向と呼ぶ。これは、図１に示すように使用状態（装置上へ乗った状態）の使用者Ｍから見た身体鍛錬装置１の前後方向、左右方向、上下方向と一致する。
【００１１】
身体鍛錬装置１は、床面Ｆ上に設置される設置台２と、この設置台２の上方に支持される搭乗台３とを有している。使用者Ｍはこの搭乗台３に乗って身体鍛錬装置１を使用することになる。またこの身体鍛錬装置１は、搭乗台３に乗った使用者Ｍの上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に屈曲運動させるように、搭乗台３を動作させる台駆動機構５をも有している。
第１実施形態の台駆動機構５は、設置台２の上部と搭乗台３の下部との間を、軸心方向が左右方向へ向く枢軸６により連結する構造にすると共に、この状態で搭乗台３に前記動作（搭乗台３に乗った使用者Ｍの上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に屈曲運動させるようにする動作）の元となる駆動を与えるようになっている。これらの構成により、搭乗台３は、この枢軸６を支点として前後方向へ揺動するような動きを行う。
【００１２】
設置台２は、例えば床面Ｆへの据え置き部分となる位置に防振部材を有した脚体１０とその上部に設けられた立基部１１とを有したものとしてあり、立基部１１の内部を空洞化するなどして、この空洞部分で台駆動機構５の収納スペースを形成させてある。
搭乗台３は、使用者Ｍの下半身ｍ２を支持する下部支持体４を有している。第１実施形態では、搭乗台３が、略扁平な盤状の座部を形成する下部支持体４のみによって形成されたものとしてある。即ち、第１実施形態においては、「搭乗台３」と「下部支持体４」と「座部」とが同じ意味として扱われる。
【００１３】
この搭乗台３は、上面の広さが、使用者Ｍの下半身ｍ２のうち、臀部から大腿乃至脹ら脛ぐらいまでを支持できるような寸法で形成されている。また搭乗台３の上面部構造は、ウレタンなどの適当なクッション材が内装されたうえで、その表面を人工皮革や本革、樹脂シート、布帛などにより外装された構造とされている。この上面部構造により、使用者Ｍの座り心地が良好となり、且つ使用者Ｍが着用する衣類との摩擦で簡単に摩耗したり破れたりしないようになっている。
なお、この身体鍛錬装置１は使用者Ｍに積極的に運動させるためのものであるため、使用者Ｍが発汗することも容易に予測され、下部支持体４の内装や外装には耐水性や通気性、防カビ性などに優れた素材を用いるのが好適とされる。
【００１４】
搭乗台３には把持装置１２が設けられており、使用者Ｍは搭乗台３上に乗った状態でこの把持装置１２に設けられた把持部１２ａへ手を掛ける（又は握る）ようにしてこの身体鍛錬装置１を使用する。
図例の把持装置１２は、搭乗台３の左右両側に沿ってアーチ形を呈するように設けられた左右一対のアームレスト１４，１４を有したものとなっている。各アームレスト１４，１４は、アーチ形に沿ってその任意の箇所を握れるようになっており、この握り可能な範囲としてそれぞれ把持部１２ａが形成されている。
【００１５】
なお、搭乗台３には、使用者Ｍ自らが容易に着脱操作できるようにしたシートベルト１３を必要に応じて設けて、装置使用中の使用者Ｍが安定した搭乗姿勢を保持できるようにするのが好ましい。
台駆動機構５は、例えば図２及び図３に示すような送りネジ機構や、図４及び図５に示すようなリンク機構を採用した原動部７を有している。いずれの原動部７を採用する場合でも、この台駆動機構５は、搭乗台３に連結された伝動部材２５と、この伝動部材２５を介して搭乗台３に前記動作（搭乗台３に乗った使用者Ｍの上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に屈曲運動させるようにする動作）を付与する電動モータ２６とを有したものとなる。
【００１６】
すなわち、図２及び図３に示す原動部７（送りネジ機構を採用したもの）は、設置台２の脚体１０等にブラケット３０を介して上下揺動自在に支持されたシリンダ部３１と、このシリンダ部３１内で摺動自在に保持されたラック部材３２と、このラック部材３２にネジ構造を介して噛合するピニオンギヤ３３と、このピニオンギヤ３３を回転軸に装着させた状態で回転力を付与する電動モータ２６とを有している。電動モータ２６はシリンダ部３１に対して固定されている。
また、このラック部材３２の先端部に移動ブラケット３５を介して上記した伝動部材２５が上下揺動自在に連結されていると共に、この伝動部材２５の他端部が、搭乗台３における枢軸６より更に下方側の下端部と連結されている。伝動部材２５と搭乗台３との連結部分には、少なくとも枢軸６回りの揺動を自在とする継ぎ手部３６が設けられている。
【００１７】
図例の継ぎ手部３６には、伝動部材２５側で上方へ向けて突出状に設けられた連結端部３７と、搭乗台３側で下方へ向けて突出状に設けられた連結端部３８とを左右方向軸心回りに揺動自在に枢支させたものを採用してある。なお、この継ぎ手部３６には、球面座部とこれに回転自在に嵌るボール端部とを組み合わせた自在継ぎ手を採用することもできる。
このような原動部７では、電動モータ２６の駆動でピニオンギヤ３３が回転されると、このピニオンギヤ３３に噛合するラック部材３２がシリンダ部３１内で直線的に摺動するようになり、これに伴って伝動部材２５も同じように移動する。そのため搭乗台３には、枢軸６よりも下方とされた下端部に対し、枢軸６まわりで押し引きされるような駆動が与えられることになる。これにより搭乗台３は前後方向に揺動することになる。
【００１８】
搭乗台３の前方への揺動角度や後方への揺動角度は所定範囲に制限する必要がある。そのため、ラック部材３２又は伝動部材２５が移動するストロークの両端位置を適宜センサにより検出したり、電動モータ２６の回転数制御を行ったりすることで、伝動部材２５の前進限界と後進限界とが電気的に判別されるようになっている。そして伝動部材２５の前進限界や後進限界が判別されたときには電動モータ２６が逆転するように電気回路が構成されている。
その結果、搭乗台３は上記したような前後方向の揺動が所定の揺動角度範囲内での往復揺動として自動的に繰り返されるようになっている。
【００１９】
一方、図４及び図５に示す原動部７（リンク機構を採用したもの）は、設置台２の脚体１０等に対し回転軸心を左右方向へ向けた状態で回転自在に架設保持された回転軸４０と、この回転軸４０に一体回転可能に装着されたピニオンギヤ４１と、このピニオンギヤ４１に噛合する駆動ギヤ４２と、この駆動ギヤ４２を回転軸に装着させた状態で回転力を付与する電動モータ２６とを有している。電動モータ２６は設置台２の脚体１０等に対して固定されている。
また、回転軸４０にはその回転軸心から偏心した状態で当該回転軸４０のまわりを偏心回転する偏心カムロータ４５が設けられており、この偏心カムロータ４５に外嵌するスリップリング４６を介して上記した伝動部材２５が連結されている。このスリップリング４６は、偏心カムロータ４５の中心（回転軸４０に対する偏心位置）を軸心として当該偏心カムロータ４５のまわりをスリップする状態に保持されている。
【００２０】
そして、この伝動部材２５の他端部が、搭乗台３における枢軸６より更に下方側の下端部と連結されている。伝動部材２５と搭乗台３との連結部分には、少なくとも枢軸６回りの揺動を自在とする継ぎ手部３６が設けられている。図例の継ぎ手部３６には、図２及び図３に関して説明したのと同様の継ぎ手を採用してある。
このような原動部７では、電動モータ２６の駆動で駆動ギヤ４２が回転されると、この駆動ギヤ４２に噛合するピニオンギヤ４１と共に回転軸４０が従動回転するようになる。すると、この回転軸４０のまわりで偏心カムロータ４５が偏心回転を始め、これに伴って伝動部材２５のスリップリング４６も、偏心カムロータ４５のまわりでスリップしつつ円周移動を起こすようになる。
【００２１】
そのため搭乗台３には、枢軸６よりも下方とされた下端部に対し、枢軸６まわりで押し引きされるような駆動が与えられることになる。これにより搭乗台３は前後方向に揺動することになる。
搭乗台３の前方への揺動角度や後方への揺動角度は偏心カムロータ４５が偏心回転する外径によって支配されることになり、そのため、偏心カムロータ４５、回転軸４０、ピニオンギヤ４１、駆動ギヤ４２の各回転は一方向に限定すればよい。従って電動モータ２６が連続回転をするように電気回路が構成されている。このようにして、搭乗台３は上記したような前後方向の揺動が所定の揺動角度範囲内での往復揺動として自動的に繰り返されるようになっている。
【００２２】
以上のような構成を有する身体鍛錬装置１の作動態様は、以下の通りである。
搭乗台３は、図１（Ａ）に示すように、その上面を略水平にした状態を待機状態とし、使用者Ｍの乗り降りを容易にしている。この状況下にあって、使用者Ｍが搭乗台３上に乗り、把持装置１２の把持部１２ａ（左右のアームレスト１４，１４の各上端部等）をそれぞれ左右の手で把持する。
搭乗台３上に乗った使用者Ｍが搭乗台３の適宜位置に設けられたスタートスイッチ又はリモコン等を操作してスイッチＯＮにすると、台駆動機構５の電動モータ２６が駆動を開始して伝動部材２５を後方へ引き込むように駆動させる。これに伴って搭乗台３には、枢軸６よりも下方とされた下端部に対し、枢軸６まわりで後方へ引き込まれるような駆動が与えられる。
【００２３】
この動きにより、搭乗台３は徐々に前方を下げるように揺動し、上に乗った使用者Ｍは下半身ｍ２が前下がりとなる。これに伴い、使用者Ｍは無意識的（潜在的）な自発行動として、上半身ｍ１を垂直に維持させようとする。結果、使用者Ｍは上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に開く運動をすることになる。
搭乗台３が予め設定された所定角度だけ前下がりの揺動をした時点で、台駆動機構５は次に伝動部材２５を前方へ押し出すように駆動させる。これに伴って搭乗台３には、枢軸６よりも下方とされた下端部に対し、枢軸６まわりで前方へ押し出されるような駆動が与えられる。
【００２４】
この動きにより、搭乗台３は元の略水平な状態へ戻るべく、前方を上昇させるように揺動する。これに伴い、搭乗台３上に乗った使用者Ｍは、今度は下半身ｍ２が元の略水平状態に戻るようになるので、無意識的な自発行動として上半身ｍ１を垂直に維持させようとして、結果、使用者Ｍは上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に閉じる運動をすることになる。
搭乗台３が略水平状態に戻ったところで、台駆動機構５は１サイクル動を終了し、適当なインターバルを取るか又は取らないで、再び搭乗台３を前下がりとなるように揺動させる。このようなことから、搭乗台３上に乗った使用者Ｍは、上半身ｍ１と下半身ｍ２とを繰り返し、屈曲運動するようになるため、腹筋の強化や、背筋の強化、大腿筋などの強化、腹式呼吸による内臓の強化などを図ることができるものとなる。
【００２５】
なお、台駆動機構５において、１サイクル動を終了した時点でインターバルを取るか取らないか、或いはインターバルを取る場合に何秒にするか、などの設定は、使用者Ｍが使用の都度、任意又は段階的に設定できるようにしておけばよい。また、搭乗台３が揺動するスピードについても、使用者Ｍが使用の都度、任意又は段階的に設定できるようにしておけばよい。
台駆動機構５において、図２に示した原動部７を採用する場合であると、ラック部材３２又は伝動部材２５におけるストロークの両端位置を検出するセンサについて、その取付位置を変更したり、或いは電動モータ２６の回転数制御を変更調節したりすることで、伝動部材２５の移動量を変更することができる。この移動量を変更すれば、搭乗台３の揺動角度を変更できることになる。
【００２６】
従って、このような伝動部材２５の移動量変更を使用者Ｍが行えるように構成しておけば、使用者Ｍが使用の都度、任意又は段階的に、搭乗台３の揺動角度を設定できるようになり、便利である。
［第２実施形態］
図６には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第２実施形態が示されている。
この第２実施形態の身体鍛錬装置１は、搭乗台３の下部支持体４が、座部４ａと、この座部４ａの後部で突出する腰当て部４ｂとを有しており、下部支持台３が座部そのものとして形成されていた第１実施形態とは、この点が唯一異なっている。
【００２７】
第２実施形態において、腰当て部４ｂは、搭乗台３が前下がりの揺動をしてゆく過程で、最も揺動角度が大きくなったとき（即ち、座部４ａの前端が最も低くなったとき）に使用者Ｍの腰をサポートできるように、座部４ａからの突出角度が緩やかに形成されている。
このような構成であるため、使用者Ｍは搭乗台３に対する乗り降り時（図６（Ａ）参照）に腰当て部４ｂが邪魔になるといったことはない。また言うまでもなく、腰当て部４ｂが使用者Ｍの腰をサポートしている状態では、使用者Ｍは何ら躊躇うことなく、腰当て部４ｂに身体を預けることができるので、腹筋運動や背筋運動にとって過負荷になっていると使用者Ｍが自ら判断したときには、腰当て部４ｂが極めて有用な存在となる（定期的な休憩場所として利用できる）。
【００２８】
その他の構成及び作用効果は第１実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［第３実施形態］
図７には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第３実施形態が示されている。
第３実施形態の身体鍛錬装置１も、搭乗台３の下部支持体４が、座部４ａと、この座部４ａの後部で突出する腰当て部４ｂとを有したものとなっている。第３実施形態が、上記した第２実施形態（図６参照）と最も異なっているのは、座部４ａに対する腰当て部４ｂの突出角度が急角度に立ち上がる状態とされている点にある。
【００２９】
そのため、搭乗台３が座部４ａを略水平にしているとき（図７（Ａ）参照）も、腰当て部４ｂが使用者Ｍの腰をサポートした状態になる。また、搭乗台３が前下がりの揺動をしても、腰当て部４ｂが使用者Ｍの腰をサポートし続ける状態になる。
このような構成であるため、使用者Ｍは、搭乗台３の揺動角度がどのように変化しようとも、上半身ｍ１が床面Ｆに対して垂直状態を維持するように誘導される。従って、上半身ｍ１と下半身ｍ２との開き角度がある程度制限されるようになり、腹筋や背筋などを鍛錬する程度として、第１、第２実施形態のものに比べて若干、抑えられたものとなっている。また、常に腰当て部４ｂが使用者Ｍの腰をサポートした状態になるから、使用者Ｍには安心感が得られることになる。
【００３０】
要するに、第３実施形態の身体鍛錬装置１は、初心者や筋力の低下した者、女性、高齢者などに向いていると言うことができる。
その他の構成及び作用効果は第１、第２実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［第４実施形態］
図８には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第４実施形態が示されている。
この第４実施形態の身体鍛錬装置１は、搭乗台３が下部支持体４だけでなく、使用者Ｍの上半身ｍ１を支持する上部支持体５０をも有したものとなっている。この点で、搭乗台３が下部支持体４だけで構成されていた第１乃至第３実施形態と異なっている。
【００３１】
第４実施形態の身体鍛錬装置１において、上部支持体５０は設置台２に対して固定関係となるように設けられており、その起立角度は固定されている。この上部支持体５０は、使用者Ｍが斜め上を見ながら背中を預けられるように斜め向きに設けられており、この意味で、搭乗台３における背凭れとしての作用を奏している。
なお、設置台２に対して固定関係にあるというのは、台駆動機構４の駆動で上部支持体５０が動作するものでは無い、という意味であって、使用者Ｍの好み等に応じて設置台２に対する上部支持体５０の起立角度を適宜調節できるようにすることは可能である。
【００３２】
第４実施形態の身体鍛錬装置１において、搭乗台３の下部支持体４が左右方向の軸心（枢軸６）まわりに往復揺動動作するように構成されていることは第１乃至第３実施形態と同じである。但し、図例において下部支持体４は、座部４ａの上面を水平にした状態を待機位置としつつ、座部４ａの前端を前上がりにするように揺動するようになっている。
このようにすることで、使用者Ｍは上部支持体５０に凭れた姿勢を楽に続けながら、上半身ｍ１と下半身ｍ２との屈曲運動が行えるものとなる。
その他の構成及び作用効果は第１乃至第３実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［第５実施形態］
図９には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第５実施形態が示されている。
【００３３】
第５実施形態の身体鍛錬装置１も、搭乗台３が下部支持体４と上部支持体５０とを有したものであるが、上記した第４実施形態とは異なり、搭乗台３は、下部支持体４が設置台２に対する固定関係となるように設けられたうえで、上部支持体５０が左右方向の軸心（枢軸６）まわりに揺動自在とされている。
そして、台駆動機構５は、この上部支持体５０だけを往復揺動させる構成となっている。
その他の構成及び作用効果は第１、第２実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［第６実施形態］
図１０には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第６実施形態が示されている。
【００３４】
この第６実施形態の身体鍛錬装置１も、搭乗台３が下部支持体４と上部支持体５０とを有したものであるが、搭乗台３は、下部支持体４及び上部支持体５０の双方がそれぞれ独自に揺動自在に設けられている。
そして、台駆動機構５は、これら下部支持体４と上部支持体５０とを相対的に連動させつつ揺動往復動作させる構造になっている。
このような構成であると、使用者Ｍは上部支持体５０に背中を凭れさせた自然な状態で腹筋運動や背筋運動を行うことができる。
【００３５】
その他の構成及び作用効果は第１、第２実施形態と略同様であり、ここでの詳説は省略する。
［第７実施形態］
図１１には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第７実施形態が示されている。
この第７実施形態の身体鍛錬装置１は、基本的には第１実施形態の身体鍛錬装置１（図１乃至図５参照）と略同じものである。この第７実施形態の身体鍛錬装置１が第１実施形態と最も異なるところは、搭乗台３がその上面を略水平にした状態よりも前上がりになるように揺動可能になっている点にある。
【００３６】
このような揺動を可能にさせるため、台駆動機構５の原動部７として構造的、必要に応じて電気的な変更が加えられている。
第７実施形態の身体鍛錬装置１でも、待機状態は搭乗台３の上面を略水平にした状態（図１１（Ｂ））である。そして、この図１１（Ｂ）の状態から同図（Ｃ）、同図（Ｂ）、同図（Ａ）、同図（Ｂ）、といった順番で搭乗台３が揺動されるようになる。
なお、図１１（Ｂ）の状態から同図（Ａ）とし、同図（Ｂ）へ戻る単純な揺動パターンを繰り返すものとしてもよい（即ち、図１１（Ｃ）の状態を含まない揺動パターンである）。
［第８実施形態］
図１２には、本発明に係る身体鍛錬装置１の第８実施形態が示されている。
【００３７】
この第８実施形態の身体鍛錬装置１は、基本的には第７実施形態の身体鍛錬装置１（図１１）と略同じものである。この第８実施形態の身体鍛錬装置１が第７実施形態と最も異なるところは、搭乗台３の取付向きが、搭乗台３を平面視した状態で丁度９０°だけ、横向きとなるように変えられている点にある。
すなわち、第８実施形態の身体鍛錬装置１においては、使用状態（装置上へ乗った状態）の使用者Ｍから見た前後方向が、枢軸６の軸心方向に合致することになる。そして台駆動機構５は、この枢軸６まわりに上記搭乗台３を揺動往復動作させる構造であるから、搭乗台３上に着座した使用者Ｍにとっては、搭乗台３の揺動往復運動は、上半身ｍ１と下半身ｍ２とを相対的に左右方向へ揺らすような運動として与えられることになる。
【００３８】
このような揺動往復動作が可能とされた搭乗台３上に使用者Ｍが乗り、台駆動機構５を動作させると、使用者Ｍは主として左右の脇腹を、繰り返し、交互に逆向きとなるように曲げるような運動となり、腰回り全般はもとより、左右の肩まわり、左右の腕、握力といったところまでも鍛錬することができる。
なお、第８実施形態の身体鍛錬装置１でも、待機状態は搭乗台３の上面を略水平にした状態（図１２（Ｂ））である。そして、この図１２（Ｂ）の状態から同図（Ｃ）、同図（Ｂ）、同図（Ａ）、同図（Ｂ）、といった順番で搭乗台３が揺動されるようになる。
【００３９】
なお、図１２（Ｂ）の状態から同図（Ａ）とし、同図（Ｂ）へ戻る単純な揺動パターンや、反対に図１２（Ｂ）の状態から同図（Ｃ）とし、同図（Ｂ）へ戻る単純な揺動パターン、或いはこれらのうち一方の揺動パターンを数回繰り返した後に、他方の揺動パターンを数回繰り返すような複合揺動パターンを採用してもよい。
［更なる変形例］
なお、本発明は、上記各実施形態に限定されるものではない。
例えば、搭乗台３は、下部支持体４の座部４ａに対応する部分を、馬乗り状に座る構造のものとしてもよい。
【００４０】
搭乗台３や左右一対のアームレスト１４（把持部１２ａ）の取付向きを、使用者Ｍの必要に応じて、第７実施形態（図１１）で示した向きと第８実施形態（図１２）で示した向きとの間で選択できるようにすることが可能である。これにより、鍛錬しようとする身体部位（筋肉）を拡大できる利点が得られる。また鍛錬しようとする身体部位（筋肉）を取捨選択できるようになる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】身体鍛錬装置の第１実施形態について示した側面図であって（Ａ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの折り返し動作時であり（Ｂ）は（Ａ）と（Ｃ）との中間の状態である。
【図２】台駆動機構の一例（送りネジ機構を採用したもの）を示した側面図である。
【図３】図２の台駆動機構を示したものであって（Ａ）は搭乗台が図１（Ａ）に対応した角度としたものであり（Ｂ）は搭乗台が図１（Ｂ）に対応した角度としたものであり（Ｃ）は搭乗台が図１（Ｃ）に対応した角度としたものである。
【図４】台駆動機構の別例（リンク機構）を示した側面図である。
【図５】図４の台駆動機構を示したものであって（Ａ）は搭乗台が図１（Ａ）に対応した角度としたものであり（Ｂ）は搭乗台が図１（Ｂ）に対応した角度としたものであり（Ｃ）は搭乗台が図１（Ｃ）に対応した角度としたものである。
【図６】身体鍛錬装置の第２実施形態について示した側面図であって（Ａ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの折り返し動作時であり（Ｂ）は（Ａ）と（Ｃ）との中間の状態である。
【図７】身体鍛錬装置の第３実施形態について示した側面図であって（Ａ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの折り返し動作時であり（Ｂ）は（Ａ）と（Ｃ）との中間の状態である。
【図８】身体鍛錬装置の第４実施形態について示した側面図であって（Ａ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの折り返し動作時であり（Ｂ）は（Ａ）と（Ｃ）との中間の状態である。
【図９】身体鍛錬装置の第５実施形態について示した側面図であって（Ａ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの折り返し動作時であり（Ｂ）は（Ａ）と（Ｃ）との中間の状態である。
【図１０】身体鍛錬装置の第６実施形態について示した側面図であって（Ａ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの折り返し動作時であり（Ｂ）は（Ａ）と（Ｃ）との中間の状態である。
【図１１】身体鍛錬装置の第７実施形態について示した側面図であって（Ｂ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの下方での折り返し動作時であり（Ａ）は搭乗台が往復揺動するときの上方での折り返し動作時である。
【図１２】身体鍛錬装置の第８実施形態について示した側面図であって（Ｂ）は１サイクル動作の開始状態であり（Ｃ）は搭乗台が往復揺動するときの右方での折り返し動作時であり（Ａ）は搭乗台が往復揺動するときの左方での折り返し動作時である。
【符号の説明】
【００４２】
１      身体鍛錬装置
２      設置台
３      搭乗台
４      下部支持体
４ａ    座部
４ｂ    腰当て部
５      台駆動機構
６      枢軸
１２ａ  把持部
２５    伝動部材
２６    電動モータ
５０    上部支持体
Ｍ      使用者
ｍ１    上半身
ｍ２    下半身
Ｆ      床面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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