(57)【要約】      （修正有）【課題】タイヤに、所要に応じた大きさの上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれを、相互に独立させて簡易に付与することができる非空気入りタイヤを提供する。【解決手段】リム状部材１、リム状部材１の外周側に配置され、周面上にトレッド２を形成されるリング状部材３、それらの両者を、相互に連結する複数のリンク機構４を具えてなり、各リンク機構４を、リム状部材１の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なリンク５a,５bと、リング状部材３の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のリンク６a,６bとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる、一対のリンク部材７a,７bにより構成し、リンク機構４に、リム状部材１とリング状部材３との、半径方向、円周方向および幅方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらすばね部材９を設けてなる。【選択図】図３
2008074345.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リム状部材、このリム状部材の外周側に配置され、周面上にトレッドを形成されるリング状部材、および、それらの両者を、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構を具えてなり、
各リンク機構を、リム状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンクと、リング状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のそれぞれのリンクとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる、一対のリンク部材により構成し、このリンク機構に、リム状部材とリング状部材との、半径方向、円周方向および幅方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらす一種類以上の弾性手段を設けてなる非空気入りタイヤ。
【請求項２】
一の弾性手段を、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部を相互に連結するばね部材により構成してなる請求項１に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項３】
他の弾性手段を、各リンク部材のそれぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設した、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材により構成してなる請求項２に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項４】
さらに他の弾性手段を、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによって連結されるトーションバーにより構成してなる請求項２もしくは３に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項５】
リム状部材、このリム状部材の外周側に配置され、周面上にトレッドを形成されるリング状部材およびそれらの両者を、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構を具えてなり、
各リンク機構を、リム状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンクと、リング状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のそれぞれのリンクとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる一対のリンク部材により構成し、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端どうしのヒンジ連結部に、それぞれのリンクの揺動変位に対して剛性をもたらす捩じりばね部材を配設してなる非空気入りタイヤ。
【請求項６】
各リンク部材の、ぞれぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材を配設してなる請求項５に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項７】
一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによってトーションバーを連結してなる請求項５もしくは６の記載の非空気入りタイヤ。
【請求項８】
リム状部材、このリム状部材の外周側に配置され、周面上にトレッドを形成されるリング状部材、および、それらの両者を、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構を具えてなり、
各リンク機構を、リム状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンクと、リング状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のそれぞれのリンクとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる、一対のリンク部材により構成し、このリンク機構に、リム状部材とリング状部材との、半径方向および円周方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらす弾性手段を設けるとともに、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによってトーションバーを連結してなる非空気入りタイヤ。
【請求項９】
弾性手段を、各リンク部材のそれぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設されて、リンクの子午線方向および円周方向のそれぞれの揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材により構成してなる請求項８に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項１０】
弾性手段を、各リンク部材の、それぞれのリンクのいずれか一方の、一端部の連結部分に配設されて、リンクの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材と、他方のリンクの一端部の連結部分に配設されて、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材とにより構成してなる請求項８に記載の非空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、非空気入りタイヤに関するものであり、とくには、加圧空気の充填を不要とするとともに、タイヤに、所要に応じた大きさの上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれを簡易に付与することができる技術を提案するものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車等に広く一般に使用されているタイヤとしては空気入りタイヤがあるが、空気入りタイヤは、パンク等に起因して充填空気圧が減少し、消失するという、構造上の不可避的な問題を抱えている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
そこで、加圧空気の充填を不要とする各種の非空気入りタイヤが提案されているが、たとえば、中実構造になるソリッドタイヤは、重量および硬さがともに大きくなるという他の問題があるため、空気入りタイヤに比して、十分な乗心地や操縦性を確保することができず、また転がり抵抗も大きくなるため、特殊な用途以外では使用されることのない状況にある。
【０００４】
そしてまた、従来の空気入りタイヤは、タイヤにとって重要な特性である上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれを、車両の特性、操縦者の希望に合わせて、ある程度は調整することができるものの、それらの剛性のそれぞれを、相互の独立下で、所期した通りに大きく変更することは困難であったため、空気入りタイヤは、多くの場合は、最適特性とはなっていなかった。
なおここで、「剛性」とは、ずれ変形に対する弾性の強さをいうものとする。
【０００５】
この発明は、従来技術が抱えるこのような問題を解決することを課題とするものであり、それの目的とするところは、タイヤへの加圧空気その他気体の充填を不要として、タイヤ内圧の低下、消失等のおそれを十分に取り除くとともに、タイヤに、所要に応じた大きさの上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれを、相互に独立させて簡易に付与することができる非空気入りタイヤを提供するにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係る非空気入りタイヤは、リム状部材と、このリム状部材の外周側に配置され、周面上にトレッドを形成されるリング状部材と、それらの両者を、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構とを具えるものにおいて、各リンク機構を、リム状部材の各側部に一端部を連結されて、たとえばユニバーサルジョイントによって、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンクと、リング状部材の各側部に一端部を連結されて、これもたとえばユニバーサルジョイントによって円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のそれぞれのリンクとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる、たとえば子午線方向に整列して位置する一対のリンク部材により構成し、このリンク機構に、リム状部材とリング状部材との、半径方向、円周方向および幅方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらす一種類以上の弾性手段を設けてなるものである。
【０００７】
この場合、一の弾性手段を、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部を相互に連結し、無負荷状態で自然長さを有するばね部材、たとえばゴム弾性体、コイルスプリング、空気ばね等により構成することが好ましく、より好ましくは、このばね部材に加えて、他の弾性手段を、各リンク部材の、それぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設した、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材により構成する。
従って、この捩りばね部材は、各リンク部材の両リンクの、各一端部の連結部分に配設することもできる。
【０００８】
ところで、このタイヤでは、一の弾性手段に加え、または、一の弾性手段および他の弾性手段に加えて、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによって連結されるトーションバーにより構成される、さらに他の弾性手段を設けることが好ましい。
【０００９】
この発明に係る他の非空気入りタイヤは、リム状部材、このリム状部材の外周側に配置され、周面上にトレッドを形成されるリング状部材および、それらの両者を、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構を具えるものにおいて、各リンク機構を、リム状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンクと、リング状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のそれぞれのリンクとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる、たとえば子午線方向に整列して位置する一対のリンク部材により構成し、そして、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、それらのリンクの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材を配設してなるものである。
【００１０】
このタイヤでは、各リンク部材の、それぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材を配設することが好ましい。
また好ましくは、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによってトーションバーを連結する。
【００１１】
この発明に係るさらに他の非空気入りタイヤは、リム状部材、このリム状部材の外周側に配設され、周面上にトレッドを形成されるリング状部材、および、それらの両者を、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構を具えるものにおいて、各リンク機構を、リム状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンクと、リング状部材の各側部に一端部を連結されて、円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な他のそれぞれのリンクとの他端部どうしを、両リンクが子午線方向に揺動可能にヒンジ連結してなる、一対のリンク部材により構成し、このリンク機構に、リム状部材とリング状部材との、半径方向および、円周方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらす弾性手段を設けるとともに、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによってトーションバーを連結してなるものである。
【００１２】
このタイヤでは、上記弾性手段を、各リンク部材の、それぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設されて、リンクの円周方向および子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材により構成することが好ましい。
従ってこの場合は、捩りばね部材からなる弾性手段は、各リンク部材の両リンクの、各一端部の連結部分に配設することもできる。
【００１３】
また、弾性手段は、上述したところに代えて、各リンク部材の、それぞれのリンクのいずれか一方の一端部の連結部分に配設されて、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材と、他方のリンクの一端部の連結部分に配設されて、リンクの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材とによって構成することもできる。
【発明の効果】
【００１４】
この発明に係る第１の非空気入りタイヤでは、リム状部材と、トレッドを形成されるリング状部材との相互連結をもたらす、たとえば、子午線方向に整列する一対のリンク状部材からなるリンク機構に、リム状部材とリング状部材との、半径方向、円周方向および幅方向のそれぞれの相互変位に対して所要の剛性をもたらす一種類以上の弾性手段を設けることにより、リング状部材の周面上にトレッドを形成してなるタイヤへの、空気圧その他の内圧の充填を不要とし、またタイヤに、予め選択された弾性力に基いて、中立位置からの変位量に応じた、所期した通りの上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれを、相互に独立させて簡易に付与することができる。
【００１５】
なお、このタイヤにおいて、一の弾性手段を、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部を相互に連結する、タイヤの無負荷状態で自然長さを有するばね部材によって構成したときは、そのばね部材によって、所要の各種の剛性を有効に発揮させることができる。
【００１６】
すなわち、タイヤへの上下荷重の作用下では、タイヤトレッドの接地面側で、リング状部材がリム状部材に近接変位することに基く、リンク部材の圧縮方向の変位によって、ばね部材に圧縮反力または、引張り反力を生じさせることにより、タイヤに所要の上下剛性を発揮させることができ、またタイヤへの前後荷重の作用下では、接地面側で、リング状部材がリム状部材に対して進み勝手に、または遅れ勝手に相対変位することに基く、リンク部材の伸長方向によって、そのばね部材に引張り反力または圧縮反力を生じさせることにより、タイヤに所要の前後剛性を発揮させることができ、さらに、タイヤへの横方向荷重の作用下では、リング状部材がリム状部材の幅方向に相対変位することに基く、一対のリンク部材のヒンジ連結部間の距離の増加によって、ばね部材に引張り反力または圧縮反力を生じさせることにより、タイヤに所要の横剛性を発揮させることができる。
【００１７】
このようなタイヤにおいて、各リンク部材の、それぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設した、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材、たとえば、トーションスプリング、ゴムブッシュ等にて構成してなる他の弾性手段を、上記の弾性手段に付加して設けたときは、その捩りばね部材の作用下で、タイヤの前後剛性を選択的に高めることができる。
【００１８】
そしてまた、さらに他の弾性手段を、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによって連結されるトーションバーよって構成したときは、タイヤへの横方向荷重の作用に伴う、リング状部材の、幅方向相対変位に当って、それぞれの上記ヒンジ連結部の半径方向位置、いいかえれば、リム状部材からの半径方向高さが相互に変化することに基く、トーションバーへの、モーメントアームを介した捩り力の入力によって、タイヤの横剛性の選択的な増加をもたらすことができる。
【００１９】
この発明に係る第２の非空気入りタイヤでは、とくには、リンク機構を構成する一対のリンク部材の各々において、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、それぞれのリンクの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材を配設することで、タイヤの半径方向、円周方向および幅方向におけるそれぞれの相対変位に対し、各ヒンジ連結部の捩りばね部材は、リンクの、中立位置からの揺動変位量に応じた大きさの、それぞれの剛性を有効に発揮することができる。
【００２０】
いいかえれば、各リンク部材のヒンジ連結部に配設された捩りばね部材は、リング状部材とリム状部材との半径方向の相対変位に際しては、リンク部材が圧縮方向に変形する向きの、それぞれのリンクの揺動変位に基いて、そして、リング状部材とリム状部材との円周方向の相対変位に際しては、リンク部材が伸長方向に変形する向きの、それぞれのリンクの揺動変位に基いて、それぞれ、所要の剛性をもたらすことができ、また、リング状部材とリム状部材との幅方向の相対変位に際しては、リンク部材が、圧縮方向にも伸長方向にも変形することなしに幅方向に変位することに起因する、それぞれのリンクの交角変化に基いて、捩りばね部材は所要の横剛性をもたらすことができる。
【００２１】
かかるタイヤにおいて、各リンク部材の、それぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材を付加したときは、先にも述べたように、タイヤの前後剛性だけを選択的に高めることができ、また、一対のリンク部材の各々で、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによってトーションバーを連結したときは、これも前述したように、それぞれのヒンジ連結部の、半径方向高さの相対変化に基いて、タイヤの横剛性だけを選択的に高めることができる。
【００２２】
また、この発明に係る第３の非空気入りタイヤでは、とくに、リンク機構に、リム状部材とリング状部材との、半径方向および円周方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらす弾性手段を設けることに加えて、一対のリンク部材の、それぞれのリンクの他端部どうしのヒンジ連結部に、モーメントアーム付きの一対のコネクティングロッドによってトーションバーを連結することにより、弾性手段の作用下で、タイヤに、所要の上下弾性および前後弾性を付与することができ、また、トーションバーの作用下で、所要の横剛性をもたらすことができる。
【００２３】
このようなタイヤにおいて、弾性手段を、各リンク部材の、それぞれのリンクの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設されて、リンクの、子午線方向および円周方向の両方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材により構成するときは、少ない弾性手段の配設下で、上下剛性および前後剛性を所要に応じて調整することができ、このことは、双方のリンクの、一端部の連結部分に弾性手段を構成する捩りばね部材を配設する場合にとくに効果的である。
【００２４】
この一方で、弾性手段を、各リンク部材の、それぞれのリンクのいずれか一方の、一端部の連結部分に配設されて、リンクの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材と、他方のリンクの一端部の連結部分に配設されて、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材とによって構成して、それぞれの捩りばね部材を機能分離させた場合には、タイヤの上下剛性および前後剛性のそれぞれを、相互の独立下で、所期した通りに簡易に調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
図１は、この発明に係る非空気入りタイヤの一の実施形態を模式的に示す斜視図であり、図２（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、図１に示すところから、トレッドを取り除いて示す斜視図、および、リング状部材を取り除いた状態を示す斜視図である。
【００２６】
図示のタイヤは、車軸への連結部を設けたリム状部材１と、このリム状部材１の外周側に配置されて、周面上にトレッド２を形成されるリング状部材３、図ではアルミニウム、アルミニウム合金等の金属材料により構成することができる一体型リングと、これらのリム状部材１とリング状部材３とを、円周方向に所定の間隔をおいて相互に連結する複数のリンク機構４とを具える。
【００２７】
ここにおける各リンク機構４は、図３に、図１のIII−III線に沿う断面を示すように、リム部材１の各側部に一端部を連結されて、タイヤの円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能なそれぞれのリンク５ａ，５ｂと、リング状部材３の各側部に一端部を連結されて、これもまた、タイヤの円周方向および子午線方向の両方向に揺動可能な、他のそれぞれのリンク６ａ,６ｂとの、ともに同じ側部側に位置するものの他端部どうしを、両リンク５ａ，６ａ・５ｂ、６ｂが子午線方向に揺動可能に連結してなるリンク部材７ａ、７ｂの一対によって構成してなり、両リンク部材７ａ,７ｂは子午線方向に相互に整列して位置する。
【００２８】
またこのタイヤでは、上述したようなリンク機構４に、リム状部材１とリング状部材３との、半径方向、円周方向および幅方向のそれぞれの相対変位に対して所要の剛性をもたらす一種類以上の弾性手段を設ける。
図３は、この弾性手段を、一対のリンク部材７ａ,７ｂのそれぞれのリンク５ａ，６ａ・５ｂ，６ｂの他端部どうしのヒンジ連結部８ａ，８ｂを相互に連結するばね部材９、たとえばゴム弾性体、コイルスプリング、空気ばね、ゴム弾性体を繊維補強したもの等により構成したものである。
【００２９】
このばね部材９は、タイヤへの無負荷状態の下で、圧縮反力も引張り反力も生じない自然長さを有するものであり、たとえば、荷重直下で、図４（ａ）に仮想線で例示するように、リム状部材１とリング状部材３とが半径方向に近接変位したときは、ばね部材９が圧縮変形されることに起因する圧縮反力によって所要の上下剛性を生じさせ、また、図４（ｂ）に例示するように、リム状部材１とリング状部材３とが円周方向に相対変位したときは、リンク機構４、直接的にはそれぞれのリンク部材７ａ，７ｂの全長が長くなって、ばね部材９が引張り変形されることに起因する引張り反力によって所要の前後剛性を生じさせることができる。
【００３０】
そしてまた、リム状部材１とリング状部材３とが幅方向に相対変位したときは、図４（ｃ）に例示するように、それぞれのリンク５ａ，６a・５b，６bの、ヒンジ連結部８ａ、８ｂでの揺動変位下で、ばね部材９に引張り変形が生じることになり、ばね部材９は、このときの引張り反力によって所要の横剛性をもたらすことができる。
【００３１】
ところで、リンク機構４は、図５に例示するように、それぞれのリンク部材７ａ,7
ｂのヒンジ連結部８ａ,８ｂが、図３に示すところとは逆に、幅方向の外側に突出して位置するように構成することもでき、この場合は、それらの両ヒンジ連結部８ａ,８ｂを繋ぐばね部材９は、リム状部材１とリング状部材３との近接変位に対しては引張り反力を発生して、また、リム状部材１とリング状部材３との円周方向の相対変位に対しては圧縮反力を発生して、そして、リム状部材1とリング状部材３との幅方向の相対変位に対してもまた圧縮反力を発生して、いずれの場合にも所要の剛性をもたらすべく機能することになる。
【００３２】
以上のような非空気入りタイヤにおいて、各リンク部材７a、７bのそれぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設した、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす図示しない捩りばね部材、たとえば、トーションスプリング、ゴムブッシュ、トーションバー等からなる他の弾性手段を設けた場合には、リム状部材１とリング状部材３との、図４（ｂ）に例示するような円周方向の相対変位に当り、その捩りばね部材の捩れ反力によって、タイヤの前後剛性を適宜に増加させることができ、このことは、図に示すところとは逆向きの円周方向相対変位に対しても同様である。
【００３３】
またこのタイヤにおいて、上記捩りばね部材からなる他の弾性手段に代えて、もしくは加えて、一対のリンク部材７ａ，７ｂの、それぞれのリンク５a,６a・５b,６bの他端部どうしのヒンジ連結部８ａ,８ｂに、図６に要部を斜視図で例示するように、モーメントアーム１０ａ,１０ｂを有する一対のコネクティングロッド１１ａ,１１ｂを介して連結した、トーションバー１２によって、さらに他の弾性手段を構成した場合には、リム状部材１とリング状部材３とが幅方向に相対変位したときの、それぞれのヒンジ連結部８ａ,８ｂの、図７（ａ）に仮想線で示すような半径方向高さの変化に基いて、一対のコネクティングロッド１１ａ,１１ｂのそれぞれのモーメントアーム１０ａ,１０ｂにより、トーションバー１２が図７（ｂ）に示すように捩り変形されることによる、そのトーションバー１２の捩れ反力をもって、タイヤの横剛性を所要に応じて増加させることができる。
なお、トーションバー１２は図に示すところとは逆方向の幅方向相対変位の発生に対しても同様に機能し得ることはもちろんである。
【００３４】
ところで、このような非空気入りタイヤの他の実施形態では、先に述べた、一の弾性手段としてのばね部材９を設けることに代えて、一対のリンク部材７ａ,７ｂの、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの他端部どうしのヒンジ連結部８ａ,８ｂに、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす、図示しない捩りばね部材を設ける。
ここにおけるこの捩りばね部材は、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの揺動変位に基いて、前述したばね部材９と同様に、タイヤに、所要の上下剛性、前後剛性および横剛性をもたらすことができる。
【００３５】
すなわち、リム状部材１とリング状部材３との半径方向の近接変位に際しては、各リンク部材７ａ,７ｂの半径方向長さが短くなることにより、上記捩りばね部材が捩れ反力を発生し、また、上記の両端部１、３の円周方向の相対変位に際しては、逆に、各リンク部材７ａ,７ｂの全長が長くなることによって捩りばね部材が捩れ反力を発生し、そして、上記両部材１、３の幅方向の相対変位に当っては、各リンク部材７ａ,７ｂのヒンジ連結部８ａ,８ｂでのリンク交角が、図４（ｃ）および図７（ａ）に示すように変化することに基いて、各捩りばね部材が捩れ反力を生じ、これらのそれぞれの反力の発生をもって、タイヤの、上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれがもたらされることになる。
【００３６】
それぞれのヒンジ連結部８ａ,８ｂに、図示しない捩りばね部材を設けたこのようなタイヤにおいて、各リンク部材７ａ,７ｂの、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの少なくとも一方の、一端部の連結部分に、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材を配設したときは、リム状部材１とリング状部材３との、図４（ｂ）に示すような円周方向の相対変位に対し、他の捩りばね部材に生じる捩れ反力によってタイヤの前後剛性に所要に応じて高めることができる。
【００３７】
またここで、上述した他の捩りばね部材を設けることに代えて、もしくは加えて、図６に関連して前述したように、一対のリンク部材７ａ,７ｂの、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂのヒンジ連結部８ａ,８ｂに、モーメントアーム１０ａ,１０ｂを有する一対のコネクティングロッド１１ａ,１１ｂによってトーションバー１２を連結することもでき、このことによれば、図７について述べたように、トーションバー１２に生じる捩れ反力によってタイヤの横剛性を適宜に高めることができる。
【００３８】
そして、さらに他の実施形態では、各リンク機構４に、リム状部材１とリング状部材３との、半径方向および円周方向のそれぞれの相対変位に対して剛性をもたらす適宜の弾性手段を設けるとともに、一対のリンク部材７ａ,７ｂの、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの他端部どうしのヒンジ連結部８ａ,８ｂに、図６について述べたように、モーメントアーム１０ａ,１０ｂを有する一対のコネクティングロッド１１ａ,１１ｂによってトーションバーを連結する。
【００３９】
従ってこのタイヤは、図６に示すばね部材９を、図示しない適宜の弾性手段に置き換えたものに相当する。
ここで、上記弾性手段は、各リンク部材７ａ,７ｂの、それぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂの少なくとも一方の、一端部の連結部分に配設されて、それらのリンクの子午線方向および円周方向の両方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩ばね部材によって構成することができる他、各リンク部材７ａ,７ｂのそれぞれのリンク５ａ,６ａ・５ｂ,６ｂのいずれか一方の、一端部の連結部分に配設されて、リンクの子午線方向の揺動変位に対して剛性をもたらす捩りばね部材と、他方のリンクの一端部の連結部分に配設されて、リンクの円周方向の揺動変位に対して剛性をもたらす他の捩りばね部材とのそれぞれによって構成することもできる。
【００４０】
これがため、このタイヤでは、タイヤの上下剛性および前後剛性のそれぞれは捩りばね部材等からなる弾性手段の変形反力によってもたらすことができ、また、横剛性は、トーションバー１２の捩れ反力によってもたらすことができる。
【００４１】
図８は、リング状部材の変更例を示す斜視図であり、これは、リム状部材１の各側部に一端部を連結した各リンク機構４の他端部を、円周方向に少許の間隔をおいて配置した多数のセグメント１３の各個の、延在方向の各端部に連結し、そして、それらのセグメント１３の周面にベルト等の弾性リング１４を接合させることにより、セグメント１３と弾性リング１４とでリング状部材３を構成したものである。
【００４２】
このようなリング状部材３の周面上にトレッドを形成してなる非空気入りタイヤは、図１および２に示すタイヤに比して、リング状部材３の剛性を低減できることにより、タイヤの負荷転動に際する接地面積をより大きく確保することができる。
【００４３】
なおこのタイヤにおいても、リム状部材１とリング状部材３との、半径方向、円周方向および幅方向のそれぞれの相対変位に対し、先に述べたいずれかの手段をもって所要の剛性をもたらすことにより、タイヤの所期した通りの上下剛性、前後剛性および横剛性のそれぞれを、相互に独立させて簡易に付与することができる。
【００４４】
以上、リム状部材１とリング状部材３との間に、半径方向変位、円周方向変位および幅方向変位のそれぞれが相互に独立して生じる場合について説明したが、この発明に係るタイヤでは、それらの相対変位の二種類以上が同時に発生する場合にあっても、所期した通りのそれぞれの剛性を同時に複合的にもたらし得ることはもちろんである。
【実施例１】
【００４５】
サイズが２２５／５５ＺＲ１７の従来の空気入りタイヤ（充填空気圧２３０ｋＰa）をコントロールとして、同サイズの実施例タイヤ１および２のそれぞれにつき、重量、乗心地性、操縦性および転がり抵抗のそれぞれを求めたところ表１に示す結果を得た。
【００４６】
ここで、実施例タイヤ１は、図１および２に示す基本構造のものに、ばね部材９としてのコイルスプリングの他にトーションバー１２を付加したものとし、実施例タイヤ２は、図８に示す基本構造のものに、同一のばね部材９およびトーションバー１２を付加したものとした。
加えて、いずれの実施例タイヤ１，２においても、リンク５ａ，５ｂの、リム状部材１への連結部分にトーションバーを配設した。
【００４７】
ここで、乗心地性は、排気量３０００ｃｃの乗用車にタイヤ車輪を装着して、２名乗車の荷重条件で実車走行したときのフィーリングをもって評価し、
また、操縦性は同一の条件下で、ドライバーのフィーリングをもって評価した。
【００４８】
そして、タイヤの転がり抵抗は、タイヤ車輪を、負荷荷重４．０ｋＮの作用下で、試験機ドラム上を８０ｋｍ／ｈの速度で転動させ、このときドラム軸に伝わった抵抗値から転がり抵抗を測定することにより求めた。
なお、表中の指数値は、重量を除いて大きいほどすぐれた結果を示すものとし、重量については重いものほど大きな値をとるものとした。
【００４９】
【表１】
2008074345.tif 000003
【００５０】
表１に示されるところによれば、実施例タイヤ1は、リング剛性が高く、トレッド接地部の変形が少ないため、転がり抵抗はすぐれているも、乗心地が若干悪化し、また、接地面積が小さくなるため、操縦性も若干悪化することになるのに対し、実施例タイヤ２は、上下剛性を低く抑えてなお、横剛性および前後剛性を高めることができ、接地面積を十分に確保できるので、乗心地と操縦性とを同時に改善できることが解かる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】この発明の実施形態を模式的に示す斜視図である。
【図２】図１に示すところから、トレッドおよびリング状部材を取り除いた状態を示す斜視図である。
【図３】一の弾性手段をばね部材によって構成した場合を示す、図１のIII−III線に沿う断面図である。
【図４】ばね部材の作用を示す説明図である。
【図５】リンク機構の変更例を示す半径方向断面図である。
【図６】さらに他の弾性手段をトーションバーによって構成した場合を示す要部斜視図である。
【図７】トーションバーの作用を示す説明図である。
【図８】リング状部材の変更例を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００５２】
１  リム状部材
２  トレッド
３  リング状部材
４  リンク機構
５ａ，５ｂ，６ａ，６ｂ  リンク
７ａ，７ｂ  リンク部材
８ａ，８ｂ  ヒンジ連結部
９  ばね部材
１０ａ，１０ｂ  モーメントアーム
１１ａ，１１ｂ  コネクティングロッド
１２  トーションバー
１３  セグメント
１４  弾性リング
【図１】
2008074345.tif 000004
【図２】
2008074345.tif 000005
【図３】
2008074345.tif 000006
【図４】
2008074345.tif 000007
【図５】
2008074345.tif 000008
【図６】
2008074345.tif 000009
【図７】
2008074345.tif 000010
【図８】
2008074345.tif 000011