(57)【要約】【課題】回転ダクトの回転時のたわみやゆがみなどの上下動に対して、シュラウドの内周部の電磁石と回転ダクトの永久磁石との対向する作用面の間隙を常に適正に保持可能な駆動装置の作製が課題である。【解決手段】シュラウド付回転翼や急速風向変更装置において回転ダクトの永久磁石の配設面を、ベアリングとケースとを有し電磁石の設置穴を有する間隙保持用ベアリングに電磁石を設置して一体化した装置で回転ダクトの永久磁石の配設面を滑走することによって、回転ダクトの回転時のたわみやゆがみなどの上下動の変化に間隙保持用ベアリングに設置した電磁石が追随し、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を常に適正に保持可能な駆動装置を作製することができる。【選択図】図９４
2008074324.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部に少なくとも１つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、中央部に上面から底面まで貫く電磁石を設置するための穴（以下、「設置穴」）を有し、底面方向に突出部を有する小さなベアリングを内蔵したケースを有し、電磁石を載せるための台座となるものを間隙保持用ベアリングとしたものとを備えるとき、間隙保持用ベアリングの設置穴の上面から底面に向けて電車車輪型の電磁石の車輪部を嵌入させ、間隙保持用ベアリングのケース厚とケース底面からベアリングの遠端までの高さであるベアリングの突出量とを加算した長さから、車輪部の長手方向の先端からフランジ部の付け根までの長さ（以下、「車輪部の長さ」）を減算した差分の長さを、電磁石と永久磁石との対向する磁化方向の端部にあって最も強く磁力を発揮する面（以下、「作用面」、電磁石と永久磁石に共通）の間隙を構成するところの間隙保持用ベアリング１個と、電車車輪型の電磁石１個とで一組の装置と成して、二組を間隙保持用ベアリングのベアリングの突出部が互いに向き合う形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、回転ダクトや円環の円周を周回するひれ状の突部（以下、「リング板」）に配設した永久磁石の配列面を二組でもって上下から挟む形で取り付けて、当該装置の電車車輪型の電磁石でリング板の永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトや円環を駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項２】
側面の形状がＵ字型や馬蹄型をしていて巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両端部にそれぞれの作用面を内側方向に互いに向き合った２つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを略Ｕ字型の電磁石としたものと、電磁石を載せる台座となる間隙保持用ベアリングとを備えるとき、１個の略Ｕ字型の電磁石の２つの車輪部を１つずつ、間隙保持用ベアリング２個のそれぞれの設置穴に嵌入して、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの一組の装置と成して、シュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、回転ダクトや円環のリング板に配設した永久磁石の配列面を上下から挟む形で取り付けて、当該装置の略Ｕ字型の電磁石でリング板の永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトや円環を駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項３】
巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部に少なくとも１つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、概ねコの字型をした側面の形状で、コの字の垂直部分を背部とした場合のやや背部に近い中央部に電車車輪型の電磁石の車輪部を取り付けるための１つの設置穴を有し、背部から遠い端部にフリーアクションベアリングを取り付けるための１つのフリーアクションベアリング設置穴を有し、コの字の板の背部をシュラウドの内周部に固定する板を電磁石フリーアクションベアリング支え板としたものと、フリーアクションベアリングとを備えるとき、電磁石フリーアクションベアリング支え板の厚みとフリーアクションベアリングを取り付けた板面からベアリング遠端までの高さであるベアリングの突出量とを加算した長さから、車輪部の長さを減算した差分の長さをもって、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの電磁石フリーアクションベアリング支え板の設置穴に１個の電車車輪型の電磁石を、フリーアクションベアリング設置穴に１個のフリーアクションベアリングとを設置して一組の装置と成して、二組をフリーアクションベアリングのベアリングの突出部が互いに向き合う形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、回転ダクトや円環のリング板に配設した永久磁石の配列面を二組でもって上下から挟む形で取り付けて、当該装置の電車車輪型の電磁石でリング板の永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトや円環を駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項４】
巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部にそれぞれ１つずつの計２つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、間隙保持用ベアリングとを備えるとき、２個の間隙保持用ベアリングのそれぞれの設置穴に１個の電車車輪型の電磁石の上下両端の車輪部をそれぞれ嵌入して、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの一組の装置と成して、回転ダクトの円周を周回してシュラウドの上部と接触する回転ダクトの上部の突部（以下、「上部ハンガー」）と、シュラウドの下部と接触する回転ダクトの下部の突部（以下、「下部ハンガー」）とが作る空間に挿入する形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、当該装置の電車車輪型の電磁石で上部ハンガーと下部ハンガーとに配設した永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトを駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項５】
巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部にそれぞれ１つずつの計２つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、概ねコの字型をした側面の形状で、コの字の垂直部分を背部とした場合のやや背部に近い中央部に電車車輪型の電磁石の車輪部を取り付けるための上下２つのスリット状の設置穴を有し、背部から遠い端部に設置穴と連続してフリーアクションベアリングを取り付けるための上下２つのスリット状のフリーアクションベアリング設置穴を有し、コの字の板の背部をシュラウドの内周部に固定する電磁石フリーアクションベアリング支え板と、フリーアクションベアリングとを備えるとき、電磁石フリーアクションベアリング支え板の上下２つの設置穴に１個の電車車輪型の電磁石の上下両端のそれぞれの車輪部を、上下２つのフリーアクションベアリング設置穴にそれぞれ１個ずつの計２個のフリーアクションベアリングとを設置して、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの一組の装置と成して、回転ダクトの上部ハンガーと下部ハンガーとが作る空間に挿入する形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、当該装置の電車車輪型の電磁石で上部ハンガーと下部ハンガーとに配設した永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトを駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項６】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のシュラウド付回転翼の駆動装置において、電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一の形（以下、「単一型」）であって、単一型の卵形尖端や短辺や頂点や鋭角側が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、単一型の卵形尻底や長辺や底辺や鈍角側が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項７】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のシュラウド付回転翼の駆動装置において、電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合した形（以下、「複合型」）であって、複合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、複合型の楕円や四角形や多角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項８】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のシュラウド付回転翼の駆動装置において、電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合した形（以下、「重合型」）であって、重合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、重合型の２つの楕円や２つの多角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項９】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のシュラウド付回転翼の駆動装置において、永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一型であって、単一型の卵形尻底や長辺や底辺や鈍角側が回転ダクや円環が進んで行く方向にあって、単一型の卵形尖端や短辺や頂点や鋭角側が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項１０】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のシュラウド付回転翼の駆動装置において、永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合型であって、複合型の楕円や四角形や多角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、複合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項１１】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のシュラウド付回転翼の駆動装置において、永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合型であって、重合型の２つの楕円や２つの多角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、重合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項１２】
リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、請求項１に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１３】
リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、請求項２に記載した略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１４】
リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、請求項３に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１５】
リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、請求項４に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１６】
リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、請求項５に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１７】
シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、請求項１に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項１８】
シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、請求項２に記載した略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項１９】
シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、請求項３に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項２０】
シュラウド付回転翼の回転ダクトの内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトの内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、請求項４に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項２１】
シュラウド付回転翼の回転ダクトの内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトの内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、請求項５に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項２２】
急速風向変更装置上にシュラウド付回転翼を、急速風向変更装置の回動軸とシュラウド付回転翼の回転軸とが直交する位置関係で取り付けて一体化した急速風量発生風向変更装置のうち、請求項１２か、請求項１３か、請求項１４か、請求項１５か、請求項１６のいずれか１種類のシュラウド付回転翼と、請求項１７か、請求項１８か、請求項１９か、請求項２０か、請求項２１のいずれか１種類の急速風向変更装置とを選択して組合せて作製したことを特徴とする急速風量発生風向変更装置。
【請求項２３】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１２の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２４】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１３の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２５】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１４の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２６】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１５の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２７】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１６の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２８】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１２の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２９】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１３の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３０】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１４の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３１】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１５の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３２】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１６の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３３】
急速風量発生風向変更装置を、巡航時の前進方向から見た機体の片方の側面当たり１基以上、両側面で２基以上を、底板をもって直接取り付けて飛行する航空機のうち、請求項２２の仕組みを有する急速風量発生風向変更装置を備えていることを特徴とする航空機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機体に対して固定されたシュラウドの内周部に配設した電磁石と、回転翼の翼端を連結して回転翼と共に機体に対して回転する回転ダクトや円環の外周部に配設した永久磁石との、吸引力や反発力（斥力）を利用するリニアモーターの駆動原理（この駆動原理は、インバーターから電磁石の固定子に与えた周波数やパルス繰り返し周期によって作られる電力に同期した速度で永久磁石の回転子を回転させる同期電動機の場合と同じで、ＰＡＭ（Ｐｕｌｓｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ：パルス振幅変調）制御やＰＷＭ（Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ：パルス幅変調）制御の技術利用が可能）をシュラウド及び回転ダクトや円環を含んだ翼端の周辺部（以下、「翼端部」）に適用するシュラウド付回転翼を、機体に取り付けて飛行する航空機と、その駆動装置の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
約１００年前の１９０７年１１月にフランスのコルニュ（Ｐａｕｌ  Ｃｏｒｎｕ）によって自分自身の動力だけで空中に浮揚でき、約８０年前の１９２４年１月にスペインのペスカラ（Ｍａｒｑｕｉｓ  Ｒａｕｌ  Ｐａｔｅｒａｓ  Ｐｅｓｃａｒａ）の用いたサイクリックコントロールとコレクティブピッチコントロールによって自在な飛行が可能となった現代のヘリコプターは、垂直に離着陸する航空機の主要な地位を占めている。これらのヘリコプターには、ピストンエンジンやターボシャフトエンジンを機体側に設置し、その駆動軸を回転翼の回転の中心軸（以下、「回転軸」）に接続して飛行しているが、トルクの利用においては、回転軸に動力を接続して駆動するヘリコプター（以下、「従来型のヘリコプター」）は、特許文献１が図４９と図５０とで発生揚力を比較し、本発明においても図１と図２とで比較したように効率が悪い。このため、トルクの利用において効率の良い翼端に着目し、その翼端にプロペラやガスの噴出、あるいはターボジェットやラムジェット、さらには電磁石と永久磁石とによるリニアモーターの駆動原理を適用することが検討されてきた。しかしながら、翼端においての駆動力の発生は、翼端の数によって制限を受け、その数は多くても５〜８個程度が限界である。よって、翼端での５〜８個の駆動力で揚力の全てを発生するのは著しく困難であったので、いずれも所要のトルクを得ることができなかった。
【０００３】
リニアモーターの駆動原理を翼端そのものに適用した特許文献８に対し、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用する特許文献３、特許文献６及び特許文献７は、翼端を回転ダクトやリング体や円環によって連結することにより、電磁石や永久磁石の配設場所を翼端によって制限されることなく全周に配設可能とし、配設できる数量も大幅に増加することを可能にした。よって、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼では、機体に対して固定されたシュラウドの内周部側に電磁石が、機体に対して回転する回転ダクトや円環の外周部側（特許文献６のリング体の場合はシュラウドがなく、電磁石は周辺支持部に配設し、永久磁石はリング体の内側分岐部に配設）に永久磁石が、それぞれ配設された場合、電磁石も永久磁石も翼端の数とは比較にならない多くの数量の配設が可能であるので、一つひとつは小さな駆動力でも、全体として大きな駆動力を発生することができる。また、たとえシュラウドの内周部側の電磁石を翼端の数と同程度の２〜８個としても、回転ダクトや円環に配設した永久磁石のそれぞれの間隔（スペース）を狭くして充分な数量で配設すれば、揚力を発生するための所要の駆動力を回転翼に与えることができる。さらには、翼端を回転ダクトやリング体や円環をもって全周を覆っていると、この部分を永久磁石に代えてアルミニュームプレートとして誘導電流による駆動力の利用を図ることもできる。
【０００４】
このようにリニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼では、発生した揚力を回転軸経由で機体へ伝達していた従来型のヘリコプターに比較して４つの優れた効果を有する。すなわち、１番目は、従来型のヘリコプターの回転翼のブレード保護のため、翼端部での揚力発揮をほとんどゼロにするかマイナスとしていたねじり下げを不要にし、ブレード全域で最適のピッチ角を採用できること、２番目は、揚力を回転軸と関節（ヒンジ）経由で機体へ伝達する従来型のヘリコプターには必要不可欠であったブレードの重石の役割はなくなるので、非常に軽い材料でのブレード作成が可能となること、３番目は、ブレードに非常に軽い材料を使用できることから、ブレードの本数の増加や長大化が容易となること、４番目は、翼端部のシュラウドを経由して揚力を機体に伝達することから、翼端部に著しく偏った大きな揚力を発生させても問題がないどころか好都合なので、ブレードの翼端の形状や面積を自由に調整して翼端において最大の揚力を発揮できる形状を選択できることである。これのすべての効果は、発生した揚力を翼端部のシュラウドを介して機体に伝達することからもたらされる。これによっての揚力の増加分は非常に大きく、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼では、同一直径の従来型のヘリコプターに比較して、十数倍から数十倍の揚力を発生できる。よって、同一揚力を得ようとすれば、揚力増加の比率の平方根の逆数分の直径で可能となるので、小さな直径の回転翼であっても、従来型と同等か同等以上の揚力を発揮できる。したがって、特許文献３では、直径が概ね６ｍ（回転半径概ね３ｍ）で、その途中途中に概ね２．５ｍ当たり一カ所程度の割合で回転支持部を設けるようになっていたが、直径が３ｍ（回転半径が１．５ｍ）未満でも可能であるし、また、小さな直径の場合には、回転支持部を除いて作製することも、逆に、概ね１ｍ当たりに一カ所の回転支持部を設けて作製することもできる。さらに５番目の効果として追加すれば、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼を、例えば、特許文献１や特許文献２のように機体の前進方向に対して対称となる機体の側面にティルト可能な状態で左右同数で取り付けると、航空機に前進速度が出た際に前進方向へ回転するブレード側（前進翼側）の対気速度と後退方向へ回転するブレード側（後退翼側）の対気速度が異なることから生じる揚力不均衡を、対称位置に取り付けたシュラウド付回転翼を前進翼側の迎角増加分（後退翼側の迎角減少分）だけ前方へティルトすることによって解消したり、機体を介しての各種応力の相殺が可能となるので、従来型のヘリコプターの翼心（翼根）部に必要としたフラッピングヒンジやドラッギングヒンジ（リードラグヒンジ）等の脆弱で複雑な関節（ヒンジ）を不要（ただし、フェザリングヒンジは有効な場合がある）にする効果もある。
【０００５】
しかしながら、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用したシュラウド付回転翼の直径（回転半径）を大きなものとする場合においては、特許文献３によって開示されたＵ字型や馬蹄型をした電磁石（以下、「略Ｕ字型の電磁石」）を使用する仕組みでは、直径が２０ｍ程度（回転半径が１０ｍ程度）までの回転翼は実施容易だとしても、回転翼の直径が１００ｍや２００ｍを超えるような大きなものとなった場合や、あるいは、間欠的で短時間ではあるが、高い電圧と強い電流をもって著しく大きな吸着力を発生させて大きなトルクを用いることが必要な特許文献２の急速風向変更装置の電磁石においては、シュラウドの内周部側の電磁石と、回転ダクトや円環の外周部側の永久磁石との間の間隙（ギャップ）を適切に維持することが困難であったり、略Ｕ字型の電磁石の根元部を損壊するおそれを生ずる可能性がある。
【０００６】
たとえば、一方の特許文献３の回転ダクト方式シュラウド付回転翼において、回転ダクトの直径が約２００ｍ（回転半径約１００ｍ）の場合、回転翼の途中途中を回転支持部で保持していたとしても、飛行中の回転翼に作用する外圧は、回転ダクトを垂直方向に動かす応力として働き、回転中の回転ダクトの外周部側にあって円周を周回するひれ状の突部（以下、「リング板」）に配設した永久磁石の配列面をたわませたりゆがませたり、あるいは上下に波打たせる可能性がある。この場合においては、特許文献３に開示された略Ｕ字型の電磁石の構造のままでは電磁石と永久磁石との間の間隙（ギャップ）が無くなり衝突するおそれがあるため、あらかじめ吸引力や反発力（斥力）が少なくなることを覚悟で、電磁石と永久磁石との間隙（ギャップ）を、かなり大きくとっておく必要がある。これでは、トルクの減少につながる。また、常続的に駆動力を発生する特許文献３の回転ダクト方式シュラウド付回転翼では、回転ダクトのリング板に配設する永久磁石は吸着力が高い値のネオジム磁石やサマコバ磁石の他に、それらの比べ比較的吸着力の低い値のフェライト磁石の使用も可能であるから、その場合は電磁石の吸引力や反発力（斥力）はさほど大きくしないでも回転可能であるので、吸着力によって電磁石の根元部を損壊するおそれは少ない。しかし、他方の間欠的に駆動力を発生する特許文献２の急速風向変更装置においては、通常、永久磁石に強力な磁性体であるネオジム磁石かサマコバ磁石を用い、電磁石には極めて短時間であるが高い電圧・強い電流をもって、著しく大きな吸着力を発生させることが必要であるので、電磁石と永久磁石との間に発生する吸着力が一時的に約１，０００ｋｇを超えることもあって、特許文献３で開示された略Ｕ字型の電磁石の構造では、略Ｕ字型の電磁石の根元部を損壊（折損）する可能性が増大する。
【０００７】
電磁石と永久磁石との間隙の大きさは、トルクとして直接駆動に影響を与える。このため、電磁石と永久磁石との間隙は、例えば、０．５ｍｍとか０．２ｍｍとかの１ｍｍ以下であることが望ましい。一方、回転翼のブレードは、大きな遠心力を受けるとともに地表付近から数千メートルの高空までの厳しい温度変化を受けて、最大では０．５％程度の大きな伸縮がある。このため、リニアモーターの駆動原理を翼端や翼端部に適用した特許文献３、特許文献７及び特許文献８は、電磁石と永久磁石とが対向する間隙形成を回転軸に並行する方向とすることによって、ブレードや回転ダクトや円環の伸縮の影響の低減を図っている。しかしながら、特許文献６の電磁石と永久磁石との間隙は、回転軸に直交する直径方向に対面（対向）して形成されている。したがって、仮に、ブレードやリング体の伸縮を０．２％程度に抑えることができたとしても、回転半径が１ｍであればブレードやリング体を２ｍｍ前後も直径方向に伸縮させる。このため、電磁石と永久磁石との間隙をあらかじめ０．２ｍｍとして設計していたとしても、リング体の回転時の遠心力等によって間隙は２．２ｍｍ程度まで拡大してトルク不足を起こすか、必要なトルクを生じさせるためには大電力が不可欠となり、回転半径が１ｍ程度であっても実施は困難であり、ましてや回転半径が１０ｍや１００ｍを超えるような大きなブレードで特許文献６を実施することは著しく困難である。
【０００８】
特許文献９は、巡航時の前進方向を基準にした場合の機体の前方に１基、後方に１基の合計２基の回転翼を取り付けたものであるが、翼心（翼根）部の回転軸に駆動力を作用させ、発生した揚力は翼心（翼根）部の回転軸を介して機体に伝達して飛行する従来型のヘリコプターであって、従来から飛行しているタンデムタイプのヘリコプター、例えば、Ｖ−１０７（バートル）やＣＨ−４７（チヌーク）等の多ローター機と、飛行特性において変わるものではなく、特に優れた効果を有するものではない。したがって、回転翼の中心軸を回して揚力を得る従来型のヘリコプターでは関節（ヒンジ）を用いる関係から、非常に重い材質のローターブレードを敢えて使用する必要があるので、例えば、回転翼の直径が１００ｍや２００ｍを超えるような大型を作ることは著しく困難である。
【０００９】
特許文献４及び特許文献５は、共に自動車のデファレンシャル装置に関する発明である。特に特許文献４の差動装置を構成するケースと電磁石との間では、ベアリングを介在させてケースと電磁石との組み立て誤差（ガタ）を少なくすること及びその間の詰め物となるシムを挟み間隙（ギャップ）の微調整をすることが記載されている。本発明のためには、特許文献４や特許文献５の図面は参考にならないが、特許文献４や特許文献５におけるベアリングやシムの考え方は、本発明においての電磁石と永久磁石との間隙（ギャップ）を適正に保つための方法論として参考になる。
【００１０】
【特許文献１】特許第３７９３５４５号（請求項１、請求項２、図２３、図４９、図５０）
【特許文献２】特許第３６７７７４８号（請求項１、請求項２、図６、図７、図８、図１５、図３２）
【特許文献３】特許第３５９５９８８号（請求項１、図１、図３、図５、図８）
【特許文献４】特許第３３７３２５１号（請求項１、請求項２、請求項４、０００６、００２０）
【特許文献５】特開２００５−０５４８９９号公報（００３１、００３２）
【特許文献６】特開２００５−０４７５００号公報（請求項１７、請求項１８、請求項１９、請求項２７、請求項２８、００４１、００４２、００４３、図１１）
【特許文献７】特開２００１−０９７２８８号公報（請求項６、００４２、００４３、００４４、００４５、図７、図８）
【特許文献８】特開平７−２０５８９７号公報（請求項１、０００１、０００８、図１、図２、図３）
【特許文献９】特開平７−１２５６９６号公報（請求項１、請求項２、請求項３、請求項４、請求項５、００１５、００２１、００２６、００３１、図１、図２、図３、図４、図５、図６、図７、図８）
【特許文献１０】英国特許第１２２８４６９号（明細書、請求項１、請求項２、請求項３）
【特許文献１１】米国特許第３３８３０７４号（明細書）
【特許文献１２】国際公開第０２／０９８７３２号パンフレット
【非特許文献１】Ｍｉｃｈａｅｌ  Ｊ．  Ｈｉｒｓｃｈｂｅｒｇ、Ｔｈｏｍａｓ  Ｍｕｌｌｅｒ、Ａｌｅｘｉｓ  Ｒｏｃｈｅｒ、”ＦＲＥＮＣＨ  ＬＯＷ−ＳＰＥＥＤ  Ｖ／ＳＴＯＬ  ＣＯＮＣＥＰＳ  ＯＦ  ＴＨＥ  ＴＷＥＮＴＩＥＴＨ  ＣＥＮＴＵＲＹ”、［ｏｎｌｉｎｅ］、［平成１７年８月８日検索］、インターネット＜ＵＲＬ：ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｖｔｏｌ．ｏｒｇ／ｐｄｆ／ｓｔｏｖｌ−５８．ｐｄｆ：＞
【非特許文献２】Ｍｉｃｈａｅｌ  Ｊ．  Ｈｉｒｓｃｈｂｅｒｇ、”Ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｈｅｌｉｃｏｐｔｅｒ”、［ｏｎｌｉｎｅ］、［平成１７年８月８日検索］、インターネット＜ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｉａｓａ．ｃｏｍ．ａｕ／ｆｆｏｌｄｅｒｓＰｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ／ｐｄｆ＿ｌｉｂｒａｒｙ／ｏｓｐｒｅｙｐｄｆｓ／Ｔｈｅ％２０Ａｍｅｒｉｃａｎ％２０Ｈｅｌｉｃｏｐｔｅｒ．ｐｄｆ＞
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼において、直径が１００ｍや２００ｍを超える大型の回転翼を作成して飛行した際に、回転翼の垂直方向への不規則な応力から生じる回転ダクトや円環のたわみやゆがみなどの回転時における永久磁石配設面の上下動に対して、電磁石と永久磁石との対向する磁化方向の端部にあって最大の磁力を発揮する面（以下、「作用面」）の間隙（ギャップ）を常に適正に保つとともに、急速風向変更装置においては、強力な永久磁石を配設し、高い電圧と強い電流を電磁石に印加して著しく大きな吸着力を生じた場合においても、電磁石の根元部を損壊することがないような駆動装置の仕組みの作製が課題である。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明では、課題を解決する手段として、２つの方法を用いる。第１の方法は、内周部に回転翼の翼端を連結した回転ダクトや円環のリング板上に永久磁石を配設し、永久磁石を配設したリング板を、ベアリングとケースからなる台座に載せた電磁石で挟んで回転磁界を与える方法である。第２の方法は、内周部に回転翼の翼端を連結し、直径方向の垂直断面が外周部に開いたコの字型の形状をした回転ダクトの上部にあってシュラウド側と接触する部分（以下、「上部ハンガー」）及び回転ダクトの下部にあってシュラウド側に接触する部分（以下、「下部ハンガー」）にそれぞれ永久磁石を配設し、上部ハンガーの永久磁石と下部ハンガーの永久磁石との間にベアリングとケースとからなる台座で挟んだ電磁石を挿入して回転磁界を与える方法である。第１、第２のいずれの方法でも、使用する電磁石は、特許文献３や特許文献２の電磁石として使用していた略Ｕ字型の電磁石に代えて、電車の車輪型の軸心を有する電磁石（以下、「電車車輪型の電磁石」）を主として使用する。また、ベアリングは、中央部に電車車輪型の電磁石を設置する穴（以下、「設置穴」）を有するケースとベアリングから成る電磁石用の台座（以下、「間隙保持用ベアリング」）を使用する。第１の方法では、その間隙保持用ベアリングの中央部の設置穴に、電車車輪型の電磁石を設置して一組にしてから、回転ダクトや円環のリング板の上面と下面から一組ずつの計二組で永久磁石を挟むように配設する。第２の方法では、電車車輪型の電磁石の両端部に間隙保持用ベアリングを１個ずつ計２個使用して一組とし、回転ダクトの上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して配設する。電車車輪型の電磁石を間隙保持用ベアリングに設置する際に、電磁石と間隙保持用ベアリングとの間隔（スペース）を微調整する必要がある際は、シムを使用する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明では、永久磁石配設面を、電磁石を載せた間隙保持用ベアリングで滑走しながら回転磁界を与えて駆動力を発生させる構造から、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙（ギャップ）は、回転ダクトや円環がゆがんだりたわんだりすることによって永久磁石の配設面がたわんだりゆがんだりしたとしても安定した駆動力を発揮できる。すなわち、間隙保持用ベアリングが永久磁石の配設面のたわみやゆがみなどの回転時の上下動を確実にトレースしながらベアリングで滑走して追随するので、例えば、回転翼の直径が１００ｍや２００ｍ、あるいは１，０００ｍを超えるような大型の回転翼であっても、電磁石と永久磁石との間隙（ギャップ）は常に一定に保たれる。また、電磁石と永久磁石との間の吸着力が著しく大きな場合においても、ベアリングが損壊（折損）方向への圧力に抗するので、電磁石そのものや電磁石の支え材やそれに類する電磁石を保持するための装置を損壊することが少ない。よって、急速風向変更装置のように電磁石に印加する電圧・電流を大きくして著しく大きな吸着力を発生する場合であっても、ベアリングが電磁石の損壊につながる圧力を支えるので、電磁石は損壊することなく大きな駆動力を安定して発生させることが容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の駆動装置は、相互に関連する４つの主要部分から構成される。すなわち、電車の車輪型の形状をした軸心（７）に巻線（１０５）を巻いた電車車輪型の電磁石（１）と、その電磁石を載せて台座となり電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙（９９９）を適正に保つ間隙保持用ベアリング（２）と、電磁石と間隙保持用ベアリング（２）との間の間隔（スペース）を微調整するため必要に応じ追加的に使用されるシム（４）と、回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）や回転ダクト（１４）の上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）に配設された永久磁石（３）とである。
【００１５】
本発明の駆動力の発生源として使用する電車車輪型の電磁石（１）は、材質はケイ素鋼等の電磁石に適する鉄材で、構成は、１つの軸部（１０４）と軸部の長手方向外側に１つずつ計２つのフランジ部（１０３）及びフランジ部のさらに外側に１つずつ計２つの車輪部（１０１）とからなるのを通常とする。軸心（７）の中央の軸部（１０４）は、通常、最小直径を有する円柱状であるが、四角形や多角形、あるいはそれらを数本あわせて束にしたり、冷却用の気体や液体を通すための中空部を設けても良い。この軸部（１０４）に巻線（１０５）を巻いて電磁石を構成する。電磁石となった電車車輪型の電磁石（１）は、間隙保持用ベアリング（２）のケース（２０３）の上面から底面までを貫く設置穴（２０５）に車輪部（１０１）を嵌入させ、フランジ部（１０３）で止まって、間隙保持用ベアリング（２）のケース（２０３）上に設置される。ただし、第１の方法で使用する電磁石は、必ずしも電車の車輪型をしていなければならないものではなく、間隙保持用ベアリング（２）に嵌入できる車輪部（１０１）相当と、間隙保持用ベアリング（２）に嵌入する量を制限もしくは調節できるフランジ部（１０３）相当があれば、どのような形状でも使用可能である。また、通常であれば両端に１つずつの計２つ構成する車輪部（１０１）の片方を省略し、１つの車輪部で構成することもできる。
【００１６】
本発明の間隙保持用ベアリング（２）の役割は、３つある。１つ目は、間隙保持用ベアリング（２）の設置穴（２０５）に電車車輪型の電磁石（１）を設置して一体化すること。２つ目は、設置後、間隙保持用ベアリング（２）の底面から、回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）、または回転ダクト（１４）の上部ハンガー（１７）及び下部ハンガー（１８）の方向に作用面を覗かせている電車車輪型の電磁石（１）と、それに対向する永久磁石（３）との作用面の間隙（９９９）を決定すること。３つ目は、第１の方法の場合には、電車車輪型の電磁石（１）１個に間隙保持用ベアリング（２）１個を組み合わせて一組とし、その二組で回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）に配設された永久磁石（３）を挟むようにして走行するか、第２の方法の場合には、電車車輪型の電磁石（１）１個の上下に、間隙保持用ベアリング（２）各１個の計２個を一組とし、回転ダクト（１４）の永久磁石（３）がそれぞれに配設された上部ハンガー（１７）と下部ハンガー（１８）とが作る空間の中を走行することである。
【００１７】
間隙保持用ベアリング（２）が決定する電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との作用面の間隙（９９９）は、間隙保持用ベアリング（２）のケース厚（２０４）とケース底面からベアリングの遠端までの高さであるところのベアリングの突出量（２０２）とを加えた長さから、間隙保持用ベアリング（２）の設置穴（２０５）に嵌入した電車車輪型の電磁石（１）の先端部からフランジ部（１０３）の根元までの車輪部の長さ（１０２）を減算した差分の長さである。すなわち、（９９９）＝（（２０４）＋（２０２））−（１０２）となる。このようにしていったん決定した電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との対向する作用面の間隙（９９９）は、電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との間のケース（２０３）とベアリング（２０１）によって保持するので一定に保たれる。
【００１８】
間隙保持用ベアリング（２）の材質は、従来の鉄材だけではなく、ベアリング（２０１）やケース（２０３）のいずれか一方、もしくはその両方を、磁力線の短絡を生じることの少ない非鉄金属、セラミック、もしくは合成樹脂を使用して作成することが望ましい。構成は、円柱型のベアリング（２０１）とそのケース（２０３）から成る。ベアリング（２０１）は、ケース（２０３）に収められ、ケース（２０３）底面からの突出部を、第１の方法では、永久磁石（３）が配設された回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）の表面に接している。第２の方法では、上部ハンガー（１７）と下部ハンガー（１８）とが作る空間の上下の内側表面に接している。ケース（２０３）の外形は、ベアリングの数によって楕円や三角やその他の多角形の形状も可能であるが、本発明で主に使用するのは概ね直方体で、その四隅に１個ずつの合計４個のベアリング（２０１）を有し、その中央部には、ケース（２０３）の上面から底面までを貫く設置穴（２０５）がある。本発明で使用するベアリング（２０１）は、主として円柱型のニードルベアリングであるが、回転ダクトが小径の場合には、回転の中心から遠い部分がやや径が大きく回転の中心に近い部分の径がやや小さいテーパー状の円柱や、球状のベアリングを用いることがある。
【００１９】
設置穴（２０５）は、電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）、もしくは他の形状の電磁石の車輪部（１０１）相当を嵌入させて、電磁石を設置できる。ケース（２０３）の内部空間は、ケース底面に突出部を有する少なくとも２個のベアリング（２０１）が設置してあり、グリースやオイルやモリブデン化合物等の潤滑剤／減摩剤（２０６）を充填することができる。状況により、リング板（１６）の永久磁石（３）、または上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）の永久磁石（３）が万一故障して回転面から突出した場合を想定して、その場合のシュラウド（１１）側の電磁石の損傷を最小限にするための防護用ソリ（１０６）を間隙保持用ベアリング（２）の底面に装着することがある。
【００２０】
本発明のシム（４）は、電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）が、間隙保持用ベアリング（２）の設置穴（２０５）へ嵌入する際の嵌入量を微修正することによって、電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との対向する作用面の間隙（９９９）を微調整するためのものである。ただし、本発明の駆動装置を組み立てる場合、電車車輪型の電磁石（１）の寸法精度や間隙保持用ベアリング（２）の製作精度が高い際には、シム（４）による微調整を必要としない場合が多い。しかしながら、通常、電磁石の軸心（７）にケイ素鋼等の磁性体を使用して永久磁石（３）と向き合わせると、軸心（７）の質量によって倍数は異なるが、通電時の反発力（斥力）の方は軸心（７）への吸着力で相殺されて極くわずかな反面、吸引力の方は非常に大きく数倍も上回るので、間隙保持用ベアリング（２）に電車車輪型の電磁石（１）を載せて一体化して長時間使用すると、間隙保持用ベアリング（２）には永久磁石（３）に吸引される方向に偏って力が働くので、間隙保持用ベアリング（２）が永久磁石（３）方向へ僅かながら舟底型に変形する可能性がある。よって、このようになった場合には、間隙（９９９）をもとの状態に微修正するため、シム（４）を使用する。なお、電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との間の吸引力と反発力（斥力）とを同等の大きさにできれば、シム（４）を必要としないが、その場合には、電車車輪型の電磁石（１）の芯の材質を、マグネシューム合金等の非鉄金属やセラミック、あるいはベークライトやポリカーボネイト等の合成樹脂を用いて巻線を行って作製して実質的にコアレスにすることによって可能となる。特に、本発明の駆動装置を数多くシュラウドに配設することが有利な場合で電磁石と永久磁石との作用面の間隙が数ミリや数十ミリのレベルの大きさでも差し支えない場合には、軸心（７）にマグネシューム合金を使うと軽量化が図れることと反発力の利用が容易になることから推奨される手段とすることもある。シム（４）の材質は、ステンレス鋼、非鉄金属、ガラス繊維、カーボン繊維、ケブラー繊維、ゴム、合成樹脂の中から選択するか、もしくはそれらのうちいくつかを組み合わせたり貼り合わせたもので作成する。シム（４）は、極めて薄い板状、もしくは膜状のもので、外形はどのような形でも良いが、中央部には電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）を通すための切り込みを有することが必要である。
【００２１】
永久磁石（３）は、第１の方法では、回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）に埋め込んで配設する。第２の方法では、回転ダクト（１４）の上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）に埋め込んで配設する。永久磁石（３）は一般に熱に弱く、高温に曝すと磁化が失われるので、回転ダクト（１４）や円環（１５）を作製する過程で、その一部分を構成するリング板（１６）、または上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）を切削して永久磁石を埋め込む。このため通常は、切削工作が容易であることから、リング板（１６）には円柱型の永久磁石（３）を、上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）には円柱型や電磁石と対向する作用面の径をやや細くしたテーパー型を用いる。しかしながら、電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）形状が円形の作用面（１１０）であるときに、円形の作用面（３１０）を持つ永久磁石（３）を用いた場合には、シュラウド付回転翼（２２）が停止して電車車輪型の電磁石（１）への通電がなくなると、永久磁石（３）は、電車車輪型の電磁石（１）の軸心（７）の部分に吸引されて、電車車輪型の電磁石（１）の真下もしくは真上、すなわち電車車輪型の電磁石（１）の円形の作用面（１１０）の車輪部（１０１）の中心点と、円形の作用面（３１０）の永久磁石（３）の中心点が重なるようにして停止する。この停止位置は、隣接する永久磁石（３）から等距離の均衡点であって、これは電車車輪型の電磁石（１）に通電されない状態での磁力的な中立点になるばかりでなく、通電再開後も磁力的な中立点となる。このため、このままでは、再起動のために電車車輪型の電磁石（１）に通電を開始しても、磁力が均衡して回転できないか、何かのキッカケで回転しても逆回転を起こす可能性がある。
【００２２】
電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）の作用面の形状が円形で、永久磁石（３）の作用面の形状も円形ある場合には、起動を容易にし、かつ逆回転を防止するため、電車車輪型の電磁石（１）と間隙保持用ベアリング（２）との組合せをシュラウド（１１）の内周部に配置する際、一部の電車車輪型の電磁石（１）と間隙保持用ベアリング（２）との組合せを、隣接する永久磁石（３）の均衡点から外して配置する。そして、均衡点を外した一部の電車車輪型の電磁石（１）に印加する電力の位相を、他の通常の位置に配置した電車車輪型の電磁石（１）に印可する電力とずらして送電する。通電する電力の周波数もしくはパルス繰り返し周期が一定である場合には、その位相を変える方策として、コイルとコンデンサーを組み合わせた励起用の装置を用いることができる。しかしながら、永久磁石（３）の直径が３０ｍｍ程度の場合にシュラウド付回転翼（２２）にインバーターから送られる電力は、０〜５，０００Ｈｚ程度の周波数もしくはパルス繰り返し周期で変化するので、コイルとコンデンサーを組み合わせただけの励起装置で継続的に位相を調整することは著しく困難である。よって、一部の均衡点からずらして配置した電車車輪型の電磁石（１）に印加する電力は、起動時の励起用電源として使用するばかりでなく継続して駆動間にも使用するので、他の電車車輪型の電磁石（１）に印可する電力と異なる位相の電力を常続的に供給する必要があることから、他の電車車輪型の電磁石（１）駆動用電源とは別に電源を準備する必要がある。
【００２３】
そこで、永久磁石（３）が円形の作用面（３１０）ではなく、図２５の記載のように電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一の形（３１１）（以下、「単一型」）や、図２６の記載のように電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合した形（３２０）（以下、「複合型」）や、図２７の記載のように電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合した形（３３０）（以下、「重合型」）に代えると、永久磁石のそれぞれの中心部から見て回転ダクト（１４）や円環（１５）が進んでいく方向と向かって来る方向の作用面の面積が非対称で異なった永久磁石（以下、「非対称の永久磁石」）となる。このようにした場合は、電車車輪型の電磁石（１）への通電が止まって、非対称の永久磁石が、電車車輪型の電磁石（１）の軸心（７）に吸引されて磁力上の均衡点で停止するのは、円形の作用面（３１０）を持つ永久磁石（３）の場合と同じであるが、作用面が非対称の形状の場合には作用面の場所によって吸引力が異なるので、面積の大きな部分がより多く電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）の真下もしくは真上を占めるようにして停止し、面積の小さな部分は電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）の作用面を回転ダクト（１４）や円環（１５）が進んで行く方向にはみ出して停止する。この際、電車車輪型の電磁石（１）と非対称の永久磁石との関係は、通電しない限り、磁力的には均衡された中立点に位置する。しかしながら、再起動のための通電を再開すると、非対称の永久磁石では、電車車輪型の電磁石（１）から見た隣接する非対称の永久磁石までの磁力的距離がはみ出して停止した分だけ異なるので、磁極間の相互作用は距離の２乗に比例することと、軸心（７）が磁性体である場合は、反発力（斥力）の方は磁性体の軸心（７）への永久磁石の吸着力でほとんど相殺されるので吸引力の方が反発力（斥力）の数倍強力となることから、異極間の距離が近い車輪部（１０１）の非対称の永久磁石の面積の小さな部分に強い吸引力が働き、自動的に非対称の永久磁石は舌片状の面積の小さな部分との距離が短くなる方向へ吸引されて、第１の方法では、回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）が、非対称の永久磁石の作用面の舌片状の面積の小さな部分が前方に進む方向へ回転し、第２の方法では、回転ダクト（１４）の上部ハンガー（１７）と下部ハンガー（１８）が、非対称の永久磁石の作用面の舌片状の面積の小さな部分が前方に進む方向へ回転する。このようにすると、円形の作用面（３１０）の永久磁石（３）で必要とした一部の電車車輪型の電磁石（１）と間隙保持用ベアリング（２）の組合せの配置位置をずらす必要がなく、したがって励起用電源装置も不要となるが、その反面、回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）、または回転ダクト（１４）の上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）の切削工作は複雑となる。
【００２４】
逆に、永久磁石（３）の作用面の形状は円形のままとし、電磁石の車輪部（１０１）の作用面の形状を、図１３４の記載のように永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一型（１１１）や、図１３５の記載のように永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合型（１２０）や、図１３６の記載のように永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合型（１３０）に代えると、それぞれの電磁石の作用面の中心から見た場合に、回転ダクト（１４）や円環（１５）が進んで行く方向と、向かって来る方向との部分の面積が非対称で異なった電磁石（以下、「非対称の電磁石」）となる。このようにした場合は、非対称の電磁石の作用面の面積の大きな部分が回転ダクト（１４）や円環（１５）の進んで行く方向にあるようにし、舌片状の面積の小さな部分が回転ダクト（１４）や円環（１５）が向かって来る方向にあるように設置すると、電磁石への通電が停止した場合には磁気的な中立点に永久磁石（３）が停止しても、通電を再開すると、電磁石は車輪部（１０１）の作用面の面積の小さな部分が永久磁石（３）により近い位置となっていることから、この部分が強力に吸引力を発揮するので永久磁石（３）を引きつける。よって、第１の方法では、回転ダクト（１４）や円環（１５）のリング板（１６）の永久磁石（３）は、非対称の電磁石の作用面の舌片状の面積の小さな部分に引きつけられる方向へ回転し、第２の方法では、回転ダクト（１４）の上部ハンガー（１７）と下部ハンガー（１８）の永久磁石（３）は、非対称の電磁石の作用面の舌片状の面積の小さな部分に引きつけられる方向へ回転する。このようにすると、円形の作用面（３１０）を持つ永久磁石（３）と円形の作用面（１１０）を持つ電磁石で必要とした一部の電磁石と間隙保持用ベアリング（２）との組合せの配置位置をずらす必要がなく、したがって励起用電源装置も不要となる。また、この場合には、永久磁石（３）に円柱型やテーパー型を使用できるので、リング板（１６）や上部ハンガー（１７）や下部ハンガー（１８）の切削工作が容易となる。
【００２５】
電磁石と永久磁石との間隙（９９９）を堅固に保持するためには、電磁石の真下もしくは真上に間隙保持用ベアリング（２）を配置することがもっとも良い。この方式であれば、電車車輪型の電磁石（１）が非常に強力であっても電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との間隙を堅固に保持することができる。しかしながら、回転翼の直径（回転半径）は大きくてもペイロードは小さくても良いような場合、例えば、足踏み式発電機を回して人力ヘリコプターを目指すような場合には、電車車輪型の電磁石（１）の吸着力を低くしても全体の軽量化を目指す必要があるので、頑丈で重い間隙保持用ベアリング（２）の代わりに、軽量化が容易なフリーアクションベアリング（４０１）を用いることができる。この場合の電磁石は、電車車輪型の電磁石（１）であって車輪部（１０１）とフランジ部（１０３）を有することは、間隙保持用ベアリング（２）を使う場合と同様であるが、間隙保持用ベアリング（２）のケース（２０３）の代わりに、概ねコの字型をした側面の形状で、コの字の垂直部分を背部とした場合のやや背部に近い中央部に電車車輪型の電磁石（１）の車輪部（１０１）を取り付けるための設置穴（２０５）、背部から遠い端部にフリーアクションベアリング（４０１）を取り付けるためのフリーアクションベアリング設置穴（４０６）を有し、設置穴（２０５）に電車車輪型の電磁石（１）を、フリーアクションベアリング設置穴（４０６）にフリーアクションベアリング（４０１）を取り付けて一体化し一組とすることができて、コの字の板の背部をシュラウドの内周部に固定して使用する板（以下、「電磁石フリーアクションベアリング支え板」）（（４０３）又は（４０４））を用いる。したがって、電磁石フリーアクションベアリング支え板（（４０３）又は（４０４））の一端である背部をシュラウドの内周部に固定し、他端にフリーアクションベアリング（４０１）を取り付け、電車車輪型の電磁石（１）を電磁石フリーアクションベアリング支え板（（４０３）又は（４０４））の設置穴に設置して使用することによって、電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との対向する作用面の間隙（９９９）は、軽量な電磁石フリーアクションベアリング支え板（（４０３）又は（４０４））とフリーアクションベアリング（４０１）の組合せで保持できるので、駆動部を軽量化することができる。この仕組みは、前掲の間隙保持用ベアリング（２）に電車車輪型の電磁石（１）を載せて一組とし、二組でリング板（１６）の永久磁石（３）を挟んで駆動力を発揮する第１の方法でも、中央に１個の電車車輪型の電磁石（１）をおいてその上下を２個の間隙保持用ベアリング（２）でサンドウィッチ状に挟んで一組とし、上部ハンガー（１７）と下部ハンガー（１８）との間で駆動力を発揮する第２の方法でも、同様に実施できる。
【００２６】
電車車輪型の電磁石（１）とフリーアクションベアリング（４０１）及び電磁石フリーアクションベアリング支え板（（４０３）又は（４０４））との組合せの場合の電車車輪型の電磁石（１）と永久磁石（３）との対向する作用面の間隙（９９９）は、電磁石フリーアクションベアリング支え板の厚み（４０５）と取り付けた板面からベアリング遠端までの高さであるところのフリーアクションベアリングの突出量（４０２）とを加算した長さから、電車車輪型の電磁石（１）の先端部からフランジ部までとなる車輪部の長さ（１０２）を減算した差分の長さである。すなわち、（９９９）＝（（４０５）＋（４０２））−（１０２）となる。なお、電車車輪型の電磁石（１）を非対称の電磁石に、永久磁石（３）を非対称の永久磁石に代えても、電車車輪型の電磁石（１）とフリーアクションベアリング（４０１）及び電磁石フリーアクションベアリング支え板（（４０３）又は（４０４））との組合せは同様であって、間隙（９９９）の関係も同じである。
【実施例１】
【００２７】
図３、図４、図５、図１１、図１２、図１３、図１５、図１６、図１７、図１９、図２０、図２１、図２２、図２３、図２４、図２５、図２６は、電車車輪型の電磁石及び間隙保持用ベアリングを組み合わせて一体化して一組とした装置を、二組ずつ互いに間隙保持用ベアリングのケースの底面側であるベアリングの突出部側が向き合うようにしてシュラウドの内周部に固定し、固定した二組の装置でリング板に配設した永久磁石の配列面を、回転軸に平行する上下の両方向から挟むように使用して、電車車輪型の電磁石をもってリング板の永久磁石に回転磁界を与え、回転ダクトや円環を駆動させる駆動装置の実施例である。
【実施例２】
【００２８】
図６、図７、図８、図９、図１０、図３８は、実施例１の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを、Ｕ字型や馬蹄型の形状であって、いずれの両端部にも車輪部及びフランジ部またはフランジ部相当を有する略Ｕ字型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個との組合せに置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例３】
【００２９】
図３９、図４０、図４１、図４２、図４３は、実施例１の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリング及び電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）との組合せに置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例４】
【００３０】
図８３、図８４、図８５、図８６、図８７、図８８、図９２、図９３、図９４は、電車車輪型の電磁石を中央にして、その上下に１個ずつの計２個の間隙保持用ベアリングとを組み合わせて一体化して一組とした装置を、回転ダクトの上部ハンガーと下部ハンガーとが作る空間に挿入した状態でシュラウドの内周部に固定し、当該装置上の電車車輪型の電磁石で上部ハンガーと下部ハンガーとに配設した永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトを駆動させる駆動装置の実施例である。
【実施例５】
【００３１】
図９５、図９６、図９７は、実施例４の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリング及びを電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）との組合せに置き換えて駆動部を構成した実施例である。
【実施例６】
【００３２】
図２８、図４６、図５０、図５４、図５９、図６３、図６７、図７２、図７６、図８０、図８９、図１０１、図１１３、図１２５は、実施例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５の永久磁石を、リング板の表面に見える永久磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一型の永久磁石に置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例７】
【００３３】
図２９、図４７、図５１、図５５、図６０、図６４、図６８、図７３、図７７、図８１、図９０、図１０４、図１１５、図１２８は、実施例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５の永久磁石を、リング板の表面に見える永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合型の永久磁石に置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例８】
【００３４】
図３０、図４８、図５２、図５６、図６１、図６５、図６９、図７４、図７８、図８２、図９１、図１０７、図１１９、図１３１は、実施例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５の永久磁石を、リング板の表面に見える永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合した重合型の永久磁石に置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例９】
【００３５】
図１３７、図１５２、（以下は、実施例１０及び実施例１１の図と共通）図１４０、図１４１、図１４２、図１４３、図１４４、図１４５、図１４６、図１４７、図１４８、図１４９、図１５０、図１５１、図１５５、図１５６、図１５７、図１５８、図１５９、図１６０、図１６１、図１６２、図１６３は、実施例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５の電磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一型の電磁石に置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例１０】
【００３６】
図１３８、図１５３、（以下は、実施例９及び実施例１１の図と共通）図１４０、図１４１、図１４２、図１４３、図１４４、図１４５、図１４６、図１４７、図１４８、図１４９、図１５０、図１５１、図１５５、図１５６、図１５７、図１５８、図１５９、図１６０、図１６１、図１６２、図１６３は、実施例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５の電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合型の電磁石に置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例１１】
【００３７】
図１３９、図１５４、（以下は、実施例９及び実施例１０の図と共通）図１４０、図１４１、図１４２、図１４３、図１４４、図１４５、図１４６、図１４７、図１４８、図１４９、図１５０、図１５１、図１５５、図１５６、図１５７、図１５８、図１５９、図１６０、図１６１、図１６２、図１６３は、実施例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５の電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合型の電磁石に置き換えて駆動部を構成した際の実施例である。
【実施例１２】
【００３８】
図４４（実施例１３、実施例１４の図と共通）、図４５、図４６、図４７、図４８は、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、実施例１に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したシュラウド付回転翼の実施例である。
【実施例１３】
【００３９】
図４４（実施例１２、実施例１４の図と共通）、図４９、図５０、図５１、図５２は、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、実施例２に記載した略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したシュラウド付回転翼の実施例である。
【実施例１４】
【００４０】
図４４（実施例１２、実施例１３の図と共通）、図５３、図５４、図５５、図５６は、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、実施例３に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したシュラウド付回転翼の実施例である。
【実施例１５】
【００４１】
図９８（実施例１６の図と共通）と図９９、図１０１（実施例１６の図と共通）と図１０２、図１０４（実施例１６の図と共通）と図１０５、図１０７（実施例１６の図と共通）と図１０８は、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、実施例４に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したシュラウド付回転翼の実施例である。
【実施例１６】
【００４２】
図９８（実施例１５の図と共通）と図１００、図１０１（実施例１５の図と共通）と図１０３、図１０４（実施例１５の図と共通）と図１０６、図１０７（実施例１６の図と共通）と図１０９は、リニアモーターの駆動原理を翼端部に適用するシュラウド付回転翼のうち、実施例５に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したシュラウド付回転翼の実施例である。
【実施例１７】
【００４３】
図５７（実施例１８及び実施例１９の図と共通）、図５８、図５９、図６０、図６１は、シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、実施例１に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製した急速風向変更装置の実施例である。
【実施例１８】
【００４４】
図５７（実施例１７及び実施例１９の図と共通）、図６２、図６３、図６４、図６５は、シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、実施例２に記載した略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製した急速風向変更装置の実施例である。
【実施例１９】
【００４５】
図５７（実施例１７及び実施例１８の図と共通）、図６６、図６７、図６８、図６９は、シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、実施例３に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製した急速風向変更装置の実施例である。
【実施例２０】
【００４６】
図１１０（実施例２１の図と共通）と図１１１、図１１３（実施例２１の図と共通）と図１１４、図１１６（実施例２１の図と共通）と図１１７、図１１９（実施例２１の図と共通）と図１２０は、シュラウド付回転翼の回転ダクトの内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトの内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、実施例４に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製した急速風向変更装置の実施例である。
【実施例２１】
【００４７】
図１１０（実施例２０の図と共通）と図１１２、図１１３（実施例２１の図と共通）と図１１５、図１１６（実施例２０の図と共通）と図１１８、図１１９（実施例２０の図と共通）と図１２１は、シュラウド付回転翼の回転ダクトの内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトの内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置のうち、実施例５に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製した急速風向変更装置の実施例である。
【実施例２２】
【００４８】
図７０、図７１、図７２、図７３、図７４、図７５、図７６、図７７、図７８、図７９、図８１、図８２、図１２２、図１２３、図１２４、図１２５、図１２６、図１２７、図１２８、図１２９、図１３０、図１３１、図１３２、図１３３、図１４８、図１４９、図１５０、図１５１、図１６１、図１６２、図１６３は、急速風向変更装置上にシュラウド付回転翼を、急速風向変更装置の回動軸とシュラウド付回転翼の回転軸とが直交する位置関係で取り付けて一体化した急速風量発生風向変更装置のうち、実施例１２か、実施例１３か、実施例１４か、実施例１５か、実施例１６のいずれか１種類のシュラウド付回転翼と、実施例１７か、実施例１８か、実施例１９か、実施例２０か、実施例２１のいずれか１種類の急速風向変更装置とを選択して組合せて作製した急速風量発生風向変更装置の実施例である。
【実施例２３】
【００４９】
図１６４（実施例２４、実施例２５、実施例２６、実施例２７の図と共通）は、格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１２の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例２４】
【００５０】
図１６４（実施例２３、実施例２５、実施例２６、実施例２７の図と共通）は、格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１３の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例２５】
【００５１】
図１６４（実施例２３、実施例２４、実施例２６、実施例２７の図と共通）は、格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１４の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例２６】
【００５２】
図１６４（実施例２３、実施例２４、実施例２５、実施例２７の図と共通）は、格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１５の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例２７】
【００５３】
図１６４（実施例２３、実施例２４、実施例２５、実施例２６の図と共通）は、格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１６の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例２８】
【００５４】
図１６５、図１６６、図１６７（以上は、実施例２９、実施例３０、実施例３１、実施例３２の図と共通）は、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１２の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例２９】
【００５５】
図１６５、図１６６、図１６７（以上は、実施例２８、実施例３０、実施例３１、実施例３２の図と共通）は、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１３の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例３０】
【００５６】
図１６５、図１６６、図１６７（以上は、実施例２８、実施例２９、実施例３１、実施例３２の図と共通）は、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１４の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例３１】
【００５７】
図１６５、図１６６、図１６７（以上は、実施例２８、実施例２９、実施例３０、実施例３２の図と共通）は、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１５の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例３２】
【００５８】
図１６５、図１６６、図１６７（以上は、実施例２８、実施例２９、実施例３０、実施例３１の図と共通）は、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、実施例１６の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えた航空機の実施例である。
【実施例３３】
【００５９】
図１６８は、急速風量発生風向変更装置を、巡航時の前進方向から見た機体の片方の側面当たり１基以上、両側面で２基以上を、底板をもって直接取り付けて飛行する航空機のうち、実施例２２の仕組みを有する急速風量発生風向変更装置を備えた航空機の実施例である。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明の電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙保持のための間隙保持用ベアリングで航空機のシュラウド付回転翼を作成すると、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙保持のための間隙保持用ベアリングが回転ダクトや円環の永久磁石配設面のたわみやゆがみなどの回転時の上下動の変化に対してベアリングで滑走しながら確実に追随して安定した駆動力を発揮できる。よって、機体に回転翼の直径が数百ｍ、あるいは１，０００ｍを超える大型のシュラウド付回転翼を取り付け機体上部の広大な天井部分に滑走路を設けて空中航空母艦を作製してみたり、荒天時にも飛行せざるを得ない救難用の航空機や、激しい運動が求められる軍事用の航空機を製作することも可能となる。また、本発明の電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙保持のための間隙保持用ベアリングは、高い電圧と強い電流によって強力な吸着力が発生した場合においても、電磁石を折損する方向への力をベアリングが支えるので電磁石が損壊する可能性を著しく低下させる。よって、堅牢なので、極めて強力な吸着力を発揮できる電磁石を作成できる。したがって、大きな直径を有し重量も嵩むシュラウド付回転翼を回動させるため強力な駆動力を求められる急速風向変更装置であっても、その向きを変更するためのターンテーブルの作成が容易となる。また、シュラウド付回転翼は大きな風量を発生できるので、地上におけるビルの有圧換気扇や風洞試験装置のファン、あるいは撮影所の撮影用送風装置等にも使用することができる。このように通電して風量を発生させるばかりでなく、逆に風力発電機として使用すると、発電量は磁束を導線が横切る際の速度によって増加するので、風車の中心部に発電機を設置した場合のコア外周部の速度に比べ、本発明の翼端部は遙かに速い速度を容易に得ることができるので、より効率の良い風力発電を行うことも可能であるし、発電所の発電装置への適用も有効である。さらには、動力軸としての回転軸を有さないことは、空中や地上での有効性のみならず、水中においても極めて有効である。例えば、６，０００ｍを超える深海においての深海探査艇は、巨大な水圧から回転軸沿いに侵入する海水を防護するため２重３重のシールや圧力を加えた油槽を回転軸の周辺に備えているが、このような防護措置によっても、マリアナ海溝のチャレンジャー海淵のように１０，０００ｍを超えるような深海での水圧に耐えることは著しく困難である。しかしながら、本発明を水中におけるスクリューの駆動装置に用いた場合には、動力に関し防水が困難な回転軸がないので、深海での駆動に適する動力装置の提供が容易となる。また、このような回転軸からの海水の侵入が少ないタイプは、海底近くに発電装置として長期日間設置したり、あるいは海流の定点観測装置として長く使用することもできる。さらにこの装置は、スクリューの回転する翼端が覆われているため、スクリューの水切り音を小さくできるので軍事用潜水艦のスクリューとしても有効である等、産業上の利用可能分野が広い。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】従来型のヘリコプターの回転中の回転翼を側方から見た図である。従来型のヘリコプターの回転翼は、非常に重いブレードを用い、飛行中のブレード形状が浅い角度の逆円錐形を維持できることによって揚力を得る。この際に、翼端において著しく大きな揚力を発生するとブレードが反り曲がって揚力を減ずるので、翼端の揚力を抑えるためのねじり下げというブレードにねじりを入れ、翼端では概ね＋３〜０°の間のピッチ角で作成する。また、ブレードは、回転中の重石の役割もあるので重量が非常に嵩み、機体の重量増加やエンジン能力を圧迫する。そのため重石の代わりに、翼端のピッチ角を−２〜−３°のマイナスとして負の揚力を発生させることによって翼端を押さえてブレードの軽量化を図ることもある。図は、翼端のピッチ角がマイナスの場合を表している。
【図２】本発明に使用した回転ダクト方式シュラウド付回転翼を側方から見た一部断面図である。回転ダクト方式シュラウド付回転翼では、回転翼で発生した揚力は、翼端部の回転ダクトからシュラウドを経由して機体に伝達される。このため、翼端部に偏って極端に大きな揚力が発生してもブレードがそり曲がる等の悪影響はない。また、ブレード重量には、従来型ヘリコプターのような重石としての役割が全くないので、非常に軽い材料を用いることができる。よって、ブレードの枚数を増加することも、ブレードを長大にして回転翼の直径を大きくすることも容易である。なお、ブレードを長大にした場合には、回転翼の直径方向の伸縮に対応するため、図２５の永久磁石（３１２）のように回転翼の直径方向に長い作用面をもつ形状としたり、電磁石をシュラウド内に取り付ける際に直径方向に移動可能な装置上に配置し、ブレードや回転ダクトの伸縮に連動して電磁石の位置を自動的に調整して永久磁石の真上を常に通過できるようにすることもある。また、関節（ヒンジ）に関しては、フラッピングヒンジやドラッギングヒンジ（リードラグヒンジ）は不要であるが、ティルト装置の代替手段としてのフェザリングヒンジ（代替手段では、翼面の回転が最大でも１０°程度であるフェザリングヒンジに対して、翼面を３６０°回転できるフェザリング装置である場合がある）を取り付けることもある。
【図３】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石の軸心の平面図である。（Ｂ）側面図である。（Ｃ）底面図である。
【図４】本発明の電車車輪型の電磁石の軸心を構成する軸部の断面である。軸部の断面は、１０４ａ〜１０４ｆのように、単純な円形から内部に冷却剤を通すパイプを有するものもある。
【図５】本発明の電車車輪型の電磁石のフランジ部の平面図である。フランジ部の形状は、必ずしも円形でなければならないのではなく、１０３ａ〜１０３ｅのように車輪部の中心から見て車輪部よりも径が大きな部分を有すれば使用可能である。また、１０４ｆのように軸心の一部がフランジ部相当となる場合は、フランジ部を省略して軸心を構成できる。
【図６】（Ａ）フランジ部があるＵ字型の電磁石の軸心の側面図である。（Ｂ）車輪部側から見た平図である。
【図７】（Ａ）フランジ部がないＵ字型の電磁石の軸心の側面図である。（Ｂ）車輪部側から見た平図である。
【図８】（Ａ）フランジ部がある馬蹄型の電磁石の軸心の側面図である。（Ｂ）車輪部側から見た平図である。
【図９】（Ａ）フランジ部がない馬蹄型の電磁石の軸心の側面図である。（Ｂ）車輪部側から見た平図である。
【図１０】略Ｕ字型の電磁石の側面図である。
【図１１】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石の両方に車輪部を有する場合の軸心の側面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石の片方にだけ車輪部を有する場合の軸心の側面図である。（Ｃ）本発明の電車車輪型の電磁石の片方にだけ車輪部を有する場合に一方のフランジ部が大きい場合の軸心の側面図である。
【図１２】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石の平面図である。（Ｂ）側面図である。（Ｃ）底面図である。
【図１３】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石で両端に車輪部を有する場合の側面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石で片端に車輪部を有する場合の側面図である。（Ｃ）本発明の電車車輪型の電磁石で片端に車輪部を有する場合で片方のフランジ部が大きな場合の側面図である。
【図１４】（Ａ）本発明のシムの平面図である。（Ｂ）側面図である。
【図１５】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングで２個のベアリングを使用した場合の平面図である。設置穴の形状は、電磁石の車輪部の作用面の形状に合わせて選択する。（Ｂ）回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た場合の側面図である。（Ｃ）底面図である。
【図１６】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングで概ね直方体のケースの４隅に１個ずつの合計４個のベアリングを使用した場合の平面図である。設置穴の形状は、電磁石の車輪部の作用面の形状に合わせて選択する。（Ｂ）回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た場合の側面図である。（Ｃ）底面図である。
【図１７】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングで概ね直方体のケースの４隅に１個ずつの合計４個のベアリングを使用した場合の平面図である。（Ｂ）回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た場合の側面図である。（Ｃ）底面図である。
【図１８】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングの底面を防護する場合に使用するソリを回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｂ）底面図である。
【図１９】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングの設置穴に電車車輪型の電磁石の先端部から嵌入しフランジ部の根元で止まって一体化した場合の側面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせて一体化して長時間使用した後に、間隙を微修正するためにシムを挿入する必要が生じた場合の挿入位置（順序）を表す側面図である。
【図２０】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングの設置穴に電車車輪型の電磁石の先端部から嵌入しフランジ部の根元で止まって一体化した場合の断面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせて一体化して長時間使用した後に、間隙を微修正するためにシムを挿入する必要が生じた場合の挿入位置（順序）を表す断面図である。
【図２１】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングの設置穴に電車車輪型の電磁石の車輪部を嵌入させた状態での平面図である。（Ｂ）回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た側面図と電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙（ギャップ）を表す図である。（Ｃ）電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙（ギャップ）を表す拡大図である。（Ｄ）底面図である。
【図２２】（Ａ）本発明の間隙保持用ベアリングの設置穴に電車車輪型の電磁石の車輪部を嵌入させた状態での平面図である。（Ｂ）回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図と電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙（ギャップ）を表す図である。（Ｃ）電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙（ギャップ）を表す拡大図である。（Ｄ）底面図である。
【図２３】本発明の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た側面図である。
【図２４】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と円形の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された円形の作用面の永久磁石を示した平面図である。
【図２５】本発明に使用する永久磁石の作用面の形状である。永久磁石の作用面の形状は円形の他に、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形で代表される単一型の永久磁石を使用することができる。また、回転翼の伸縮に対応するため回転翼の直径方向に長い小判型や長方形の永久磁石を用いることもある。
【図２６】本発明に使用する永久磁石の作用面の形状である。永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した形で代表される複合型である。
【図２７】本発明に使用する永久磁石の作用面の形状である。永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した形で代表される重合型である。
【図２８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と単一型の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された単一型の作用面の永久磁石を台形で代表させて示した平面図である。
【図２９】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と複合型の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された複合型の作用面の永久磁石を大きな楕円と舌片状の台形で代表させて示した平面図である。
【図３０】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と重合型の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された重合型の作用面の永久磁石を２つの楕円と舌片状の台形で代表させて示した平面図である。
【図３１】本発明の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石を支えて固定するコの字型骨材と間隙保持用ベアリング支え補助具の平面図である。
【図３２】本発明の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石を支えて固定するコの字型骨材と間隙保持用ベアリング支え補助具の側面図である。
【図３３】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングをコの字型骨材と間隙保持用ベアリング支え補助具とで固定し一体化した状態の平面図である。
【図３４】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングをコの字型骨材と間隙保持用ベアリング支え補助具とで固定し一体化した状態を、回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た側面図である。
【図３５】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングをコの字型骨材と間隙保持用ベアリング支え補助具とで固定し一体化した状態に対しての回転ダクトや円環側の永久磁石の位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た側面図（一部、断面図）である。
【図３６】シュラウドの内周部に本発明の電車車輪型の電磁石、間隙保持用ベアリング、コの字型骨材及び間隙保持用ベアリング支え補助具を組み込み、回転ダクトのリング板に永久磁石を配設し、回転ダクトの内周部に回転翼のブレードを接続して駆動部と成した部分断面図である。図は、解りやすくするため、機体に対して固定したシュラウドに接続している構成品を示す引出線は左側から、機体に対し回転する回転ダクトや円環に接続している構成品を示す引出線は右側から、となるように記載してある。なお、特許文献２の急速風向変更装置は、図の回転ダクトや円環の内周部に接続したブレードを円盤状か円筒状のターンテーブルに置き換えて作製する。
【図３７】特許文献３の略Ｕ字型の電磁石の一例である。
【図３８】特許文献３の略Ｕ字型の電磁石の両端部に１個ずつの合計２個の本発明の間隙保持用ベアリングを組み込んだ一例である。
【図３９】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石の側面図である。（Ｂ）電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）の側面図である。（Ｃ）フリーアクションベアリングの側面図である。この図は、フリーアクションベアリングを、電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）に取り付けるためのボルトとナットとともに記載してある。
【図４０】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングを電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）に取り付けて一組とした際の間隙（ギャップ）を表すための図である。
【図４１】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングとを電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）に取り付けて一組とした際の平面図である。（Ｂ）側面図である。（Ｃ）底面図である。
【図４２】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングを電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）に取り付けて一組とした装置を二組準備し、互いのフリーアクションベアリングの突出部側が向き合うようにして（軽量）シュラウドに固定した場合の側面図である。
【図４３】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングを電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）に取り付けて一組とした装置を二組準備し、互いのフリーアクションベアリングの突出部側が向き合うようにして（軽量）シュラウドに固定した際にできる中空部に、（軽量）回転ダクトや円環の永久磁石を配設したリング板を差し込んで駆動部とした場合の回転ダクトや円環が進んで行く方向から見た側面図及び一部断面図である。
【図４４】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼の平面図の一例である。ブレード表面上の模様は、炭素繊維の編み目による模様である。また、シュラウド付回転翼は、発生した揚力を翼端部を経由して機体へ伝達することから、翼端部の揚力を翼心（翼根）部の揚力に比べ極端に大きくする形状のブレードを採用することができる。
【図４５】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図４６】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、単一型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図４７】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、複合型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図４８】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、重合型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図４９】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図５０】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、単一型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図５１】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、複合型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図５２】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、重合型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図５３】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図５４】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、単一型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図５５】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、複合型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図５６】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、重合型の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図５７】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置の平面図である。
【図５８】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、円形の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図５９】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、単一型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６０】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、複合型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６１】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、重合型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６２】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、円形の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図６３】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、単一型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６４】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、複合型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６５】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、重合型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６６】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、円形の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図６７】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、単一型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６８】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、複合型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図６９】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した際に、重合型の作用面の永久磁石を使用した場合の急速風向変更装置の断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７０】（Ａ）本発明の電磁石の作用面の形状が円形であることを示している。（Ｂ）リング板を有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置の平面図の一例である。シュラウド付回転翼のブレード表面上の模様は、炭素繊維の編み目による模様である。また、シュラウド付回転翼は、発生した揚力を翼端部を経由して機体へ伝達することから、翼端部の揚力を翼心（翼根）部の揚力に比べ極端に大きくする形状のブレードを採用することができる。
【図７１】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に円形の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石の一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図７２】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に単一型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７３】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に複合型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７４】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に重合型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７５】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に円形の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図７６】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に単一型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７７】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に複合型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７８】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に重合型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図７９】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に円形の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との一部の配置は、互いに対称となる位置を外して配置してある。
【図８０】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に単一型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図８１】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に複合型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図８２】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置に重合型の作用面の永久磁石を使用する場合のシュラウド付回転翼や急速風向変更装置の断面図の一例である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図８３】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石を中央にして、その上下に間隙保持用ベアリングをそれぞれ１個ずつ、計２個を取り付けて一組とした場合の側面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせて長時間使用した後で電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの間隔（スペース）を微調整する必要が出た場合にシムを挟み込む場合の場所（順序）を示す側面図である。
【図８４】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石を中央にして、その上下に間隙保持用ベアリングをそれぞれ１個ずつ、計２個を取り付けて一組とした場合の断面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせて長時間使用した後で電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの間隔（スペース）を微調整する必要が出た場合にシムを挟み込む場合の場所（順序）を示す断面図である。
【図８５】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入した際に、回転ダクトが進行する方向から見た場合の上部ハンガーの永久磁石と下部ハンガーの永久磁石とのそれぞれの間隙（ギャップ）を示す側面図である。（Ｂ）電車車輪型の電磁石と永久磁石との間隙（ギャップ）を示す拡大図である。
【図８６】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入した際に、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の上部ハンガーの永久磁石と下部ハンガーの永久磁石とのそれぞれの間隙（ギャップ）を示す側面図である。（Ｂ）電車車輪型の電磁石と永久磁石との間隙（ギャップ）の拡大図である。
【図８７】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入した際に、回転ダクトが進行する方向から見た場合の回転ダクト、上部ハンガー及び下部ハンガー及びそれぞれの永久磁石との関係を示す側面図である。（Ｂ）永久磁石に対する吸引力と反発力（斥力）は、吸引力の方が数倍大きく働くので、永久磁石の形状を電車車輪型の電磁石に近い方の径をやや小さくし、電車車輪型の電磁石に遠い方の径をやや大きくしたテーパー型を使用した場合の１例である。
【図８８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石の平面図である。
【図８９】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した単一型の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した単一型の作用面の永久磁石を台形で代表させて示した平面図である。
【図９０】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した複合型の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した複合型の作用面の永久磁石を大きな楕円と舌片状の台形で代表させて示した平面図である。
【図９１】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した重合型の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した重合型の作用面の永久磁石を２つの楕円と舌片状の台形で代表させて示した平面図である。
【図９２】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石１個を中心にしてその上下に１個ずつの間隙保持用ベアリング計２個を組合せて、間隙保持用ベアリング支え補助具を用いて一組とした状態を、回転ダクトが進行する方向から見た際の側面図である。間隙保持用ベアリング支え補助具は、回転ダクトやブレードの伸縮が大きくない場合に使用する通常のタイプを示している。（Ｂ）回転ダクトやブレードの伸縮が大きい場合には、間隙保持用ベアリング支え補助具に伸縮可能な部分を設けたタイプを使用して、回転ダクトやブレードの伸縮に応じて対応する。伸縮可能な部分を設けたタイプの伸縮可能な部分をあらかじめ伸ばして設置した状態を示している。（Ｃ）回転ダクトやブレードが伸張して永久磁石の回転する半径が大きくなった場合には、伸縮可能な部分を設けたタイプの間隙保持用ベアリング支え補助具の伸縮可能な部分を縮めて対応する。
【図９３】本発明の電車車輪型の電磁石１個を中心にしてその上下に１個ずつの間隙保持用ベアリング、計２個を組合せて、間隙保持用ベアリング支え補助具を用いて一組とし、回転ダクトの上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入した状態を回転ダクトが進行する方向から見た際の側面図及び一部断面図である。
【図９４】本発明のシュラウド側に電車車輪型の電磁石、間隙保持用ベアリング、間隙保持用ベアリング支え補助具、ベアリング（シュラウド内）及び固定支持部を取り付け、回転ダクト側に上部ハンガー、下部ハンガー、永久磁石、回転ダクト、ブレード／ターンテーブル取付具及びブレードを取り付けた場合の回転ダクトが進行する方向から見た際の側面図及び一部断面図である。図は、解りやすくするため、機体に対して固定したシュラウドに接続している構成品を示す引出線は左側から、機体に対し回転する回転ダクトに接続している構成品を示す引出線は右側から、となるように記載してある。なお、特許文献２の急速風向変更装置は、図の回転ダクトの内周部に接続したブレードを円盤状か円筒状のターンテーブルに置き換えて作製する。
【図９５】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石の側面図である。（Ｂ）フリーアクションベアリングの側面図である。この図は、フリーアクションベアリングを、電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）に取り付けるためのボルトとナットとともに記載してある。（Ｃ）電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）の側面図である。（Ｄ）フリーアクションベアリングの側面図である。この図は、フリーアクションベアリングを、電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）に取り付けるためのボルトとナットとともに記載してある。
【図９６】（Ａ）本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングとを電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）に取り付けて一組とした際の平面図である。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングを電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）に取り付けて（軽量）回転ダクトが進行する方向から見た側面図である。間隙（ギャップ）の関係を明示してある。（Ｃ）底面図である（平面図と同じ）。
【図９７】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングを電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）に取り付けて一組とした装置を（軽量）回転ダクトの上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入した場合の（軽量）回転ダクトが進行する方向から見た側面図及び一部断面図である。
【図９８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には円形の作用面の永久磁石が配設されている。
【図９９】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置場所の一部は、他の電車車輪型の電磁石を配置した位置関係をずらした位置に配置してある。
【図１００】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置場所の一部は、他の電車車輪型の電磁石を配置した位置関係をずらした位置に配置してある。
【図１０１】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には単一型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１０２】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに単一型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１０３】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに単一型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１０４】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には複合型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１０５】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに複合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１０６】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに複合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１０７】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には重合型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１０８】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに重合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１０９】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに重合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１１０】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやターンテーブル等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には円形の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１１１】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置場所の一部は、他の電車車輪型の電磁石を配置した位置関係をずらした位置に配置してある。
【図１１２】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置場所の一部は、他の電車車輪型の電磁石を配置した位置関係をずらした位置に配置してある。
【図１１３】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやターンテーブル等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には単一型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１１４】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに単一型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１１５】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに単一型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１１６】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやターンテーブル等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には複合型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１１７】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに複合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１１８】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに複合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１１９】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやターンテーブル等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には重合型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１２０】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに重合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１２１】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに重合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１２２】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には円形の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１２３】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置場所の一部は、他の電車車輪型の電磁石を配置した位置関係をずらした位置に配置してある。
【図１２４】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置場所の一部は、他の電車車輪型の電磁石を配置した位置関係をずらした位置に配置してある。
【図１２５】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には単一型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１２６】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに単一型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１２７】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに単一型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１２８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には複合型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１２９】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに複合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１３０】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに複合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１３１】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、円形であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には重合型の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１３２】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに重合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１３３】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに重合型の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１３４】本発明に使用する電磁石の作用面の形状である。電磁石の作用面の形状は円形の他に、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形で代表される単一型の電磁石を使用することができる。
【図１３５】本発明に使用する電磁石の作用面の形状である。電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した形で代表される複合型である。
【図１３６】本発明に使用する電磁石の作用面の形状である。電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した形で代表される重合型である。
【図１３７】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型であることを台形で代表して示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と円形の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された円形の作用面の永久磁石を示した平面図である。
【図１３８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、複合型であることを大きな楕円と舌片状の台形で代表して示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と円形の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された円形の作用面の永久磁石を示した平面図である。
【図１３９】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、重合型であることを２つの楕円と舌片状の台形で代表して示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石への通電が止まった際の間隙保持用ベアリングに設置した電車車輪型の電磁石と円形の永久磁石との位置関係を、回転ダクトや円環が進んで行く方向に直交する方向から見た側面図である。（Ｃ）回転ダクトや円環のリング板上に配設された円形の作用面の永久磁石を示した平面図である。
【図１４０】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型か、複合型か、重合型の非対称の電磁石であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼の平面図の一例である。ブレード表面上の模様は、炭素繊維の編み目による模様である。また、シュラウド付回転翼は、発生した揚力を翼端部を経由して機体へ伝達することから、翼端部の揚力を翼心（翼根）部の揚力に比べ極端に大きくする形状のブレードを採用することができる。
【図１４１】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１４２】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１４３】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１４４】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型か、複合型か、重合型の非対称の電磁石であることを示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せのシュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製した急速風向変更装置の平面図である。
【図１４５】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１４６】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１４７】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１４８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型か、複合型か、重合型の非対称の電磁石であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置の平面図の一例である。シュラウド付回転翼のブレード表面上の模様は、炭素繊維の編み目による模様である。また、シュラウド付回転翼は、発生した揚力を翼端部を経由して機体へ伝達することから、翼端部の揚力を翼心（翼根）部の揚力に比べ極端に大きくする形状のブレードを採用することができる。
【図１４９】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１５０】本発明の略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１５１】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、円形の作用面の永久磁石をリング板に配設した場合の断面図である。電磁石の作用面の形状が非対称であるので、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との装置の配置は、互いに対称となる位置に均等に配置してある。
【図１５２】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型であることを台形で代表して示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石の平面図である。
【図１５３】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、複合型であることを大きな楕円と舌片状の台形で代表して示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石の平面図である。
【図１５４】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、重合型であることを２つの楕円と舌片状の台形で代表して示している。（Ｂ）本発明の電車車輪型の電磁石１個と間隙保持用ベアリング２個を組合せて一組とし、上部ハンガーと下部ハンガーとの間に挿入して、電車車輪型の電磁石への通電が停止した際に、上部ハンガーや下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石が停止する位置を、回転ダクトが進行する方向と直交する方向から見た場合の図である。（Ｃ）下部ハンガーに配設した円形の作用面の永久磁石の平面図である。
【図１５５】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型か、複合型か、重合型の非対称な電磁石であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には円形の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１５６】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電磁石の形状が非対称型であるため、永久磁石の作用面の形状が円形であっても、電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、他の装置と均等で等距離の位置に配置してある。
【図１５７】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電磁石の形状が非対称型であるため、永久磁石の作用面の形状が円形であっても、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを組み合わせた装置の配置は、他の装置と均等で等距離の位置に配置してある。
【図１５８】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型か、複合型か、重合型の非対称な電磁石であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやターンテーブル等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には円形の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１５９】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電磁石の形状が非対称型であるため、永久磁石の作用面の形状が円形であっても、電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、他の装置と均等で等距離の位置に配置してある。
【図１６０】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電磁石の形状が非対称型であるため、永久磁石の作用面の形状が円形であっても、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを組み合わせた装置の配置は、他の装置と均等で等距離の位置に配置してある。
【図１６１】（Ａ）電磁石の作用面の形状は、単一型か、複合型か、重合型の非対称な電磁石であることを示している。（Ｂ）本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、永久磁石を上部ハンガーと下部ハンガーとに配設する場合の平面図である。（Ｃ）シュラウドや固定支持部を外して回転ダクトやブレード等の回転部分を表す平面図で、上部ハンガー（下部ハンガーも同様）には円形の作用面の永久磁石が配設されている。
【図１６２】本発明の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとの組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを組み合わせた装置の配置を表す断面図である。電磁石の形状が非対称型であるため、永久磁石の作用面の形状が円形であっても、電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングを組み合わせた装置の配置は、他の装置と均等で等距離の位置に配置してある。
【図１６３】本発明の電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板との組合せを有する駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置のうち、上部ハンガーと下部ハンガーに円形の作用面の永久磁石を使用する場合の電車車輪型の電磁石の配置を表す断面図である。電磁石の形状が非対称型であるため、永久磁石の作用面の形状が円形であっても、電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを組み合わせた装置の配置は、他の装置と均等で等距離の位置に配置してある。
【図１６４】本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼を格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機において、揚力発生用として４基、推進力発生用として２基を使用して作製した一例である。
【図１６５】本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼を、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機において、揚力発生用として２基、推進用として急速風量発生風向変更装置を２基で小型の空中航空母艦を作製した一例である。
【図１６６】本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼を、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機において、揚力発生用として８基、推進用として急速風量発生風向変更装置を４基で大型の空中航空母艦を作製した一例である。
【図１６７】本発明の駆動装置を組み込んだシュラウド付回転翼を、機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機において、揚力発生用として４基、推進用として急速風量発生風向変更装置を４基で巨大な空中クレーンを作製した一例である。
【図１６８】本発明の駆動装置を組み込んだ急速風量発生風向変更装置を、巡航時の前進方向から見た機体の片方の側面当たり１基以上、両側面で２基以上を、底板をもって直接取り付けて飛行する航空機の一例である
【符号の説明】
【００６２】
１  電車車輪型の電磁石
２  間隙保持用ベアリング
３  永久磁石
４  シム
７  軸心
８  回転翼が作る風向（白色はプラス方向、黒色はマイナス方向）と風量の大きさ
１０  略Ｕ字型の電磁石
１０ａ  Ｕ字型の電磁石（フランジ部２つと車輪部２つのもの）
１０ｂ  Ｕ字型の電磁石（フランジ部相当と車輪部２つのもの）
１０ｃ  馬蹄型の電磁石（フランジ部２つと車輪部２つのもの）
１０ｄ  馬蹄型の電磁石（フランジ部相当と車輪部２つのもの）
１１  シュラウド
１２  固定支持部
１３  ベアリング（シュラウド内）
１４  回転ダクト
１５  円環
１６  リング板
１７  上部ハンガー
１８  下部ハンガー
１９  ブレード／ターンテーブル取付具
２０  ブレード
２１  回転支持部
２２  シュラウド付回転翼
２３  格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼
２４  ターンテーブル
２５  シュラウド付回転翼取付具
２６  急速風向変更装置
２７  急速風量発生風向変更装置
２８  航空機
２９  クレーン
３０  フェザリングヒンジ／フェザリング装置
１０１  車輪部
１０２  車輪部の長さ
１０３  フランジ部
１０３ａ  円形のフランジ部
１０３ｂ  四角形のフランジ部
１０３ｃ  多角形のフランジ部
１０３ｄ  四方に突起があるフランジ部
１０３ｅ  三方に突起があるフランジ部
１０３ｆ  フランジ部相当（軸部の一部でフランジ部を兼用しているもの）
１０４  軸部
１０４ａ  断面が円形で１本の軸部
１０４ｂ  断面が四角形で１本の軸部
１０４ｃ  断面が多角形で１本の軸部
１０４ｄ  断面が円形で複数本の軸部
１０４ｅ  断面が四角形で複数本の軸部
１０４ｆ  断面が多角形で複数本の軸部
１０４ｇ  断面の内部に冷却用のパイプを有する軸部
１０５  巻線
１０６  防護用ソリ
１０７  コの字型骨材
１０８  間隙保持用ベアリング支え補助具
１１０  円形の作用面の電磁石
１１１  単一型の作用面の電磁石
１１１ａ  単一型で卵形の作用面の電磁石
１１１ｂ  単一型で台形の作用面の電磁石
１１１ｃ  単一型で三角形の作用面の電磁石
１１１ｄ  単一型で西洋凧（カイト）形の作用面の電磁石
１２０  複合型の作用面の電磁石
１２１ａ  複合型で大きな楕円と舌片状の半円から成る作用面の電磁石
１２１ｂ  複合型で大きな楕円と舌片状の台形から成る作用面の電磁石
１２１ｃ  複合型で大きな楕円と舌片状の三角形から成る作用面の電磁石
１２２ａ  複合型で大きな四角形と舌片状の半円から成る作用面の電磁石
１２２ｂ  複合型で大きな四角形と舌片状の台形から成る作用面の電磁石
１２２ｃ  複合型で大きな四角形と舌片状の三角形から成る作用面の電磁石
１２３ａ  複合型で大きな多角形と舌片状の半円から成る作用面の電磁石
１２３ｂ  複合型で大きな多角形と舌片状の台形から成る作用面の電磁石
１２３ｃ  複合型で大きな多角形と舌片状の三角形から成る作用面の電磁石
１３０  重合型の作用面の電磁石
１３１ａ  重合型で並列した２つの楕円と舌片状の半円から成る作用面の電磁石
１３１ｂ  重合型で並列した２つの楕円と舌片状の台形から成る作用面の電磁石
１３１ｃ  重合型で並列した２つの楕円と舌片状の三角形から成る作用面の電磁石
１３２ａ  重合型で並列した２つの多角形と舌片状の半円から成る作用面の電磁石
１３２ｂ  重合型で並列した２つの多角形と舌片状の台形から成る作用面の電磁石
１３２ｃ  重合型で並列した２つの多角形と舌片状の三角形から成る作用面の電磁石
２０１  ベアリング（間隙保持用ベアリングのケース内）
２０２  （ベアリングの）突出量（ケース底面からベアリングの遠端までの高さ）
２０３  ケース
２０４  ケース厚
２０５  設置穴
２０６  潤滑剤／減摩剤
３１０  円形の作用面の永久磁石
３１１  単一型の作用面の永久磁石
３１１ａ  単一型で卵形の作用面の永久磁石
３１１ｂ  単一型で台形の作用面の永久磁石
３１１ｃ  単一型で三角形の作用面の永久磁石
３１１ｄ  単一型で西洋凧（カイト）形の作用面の永久磁石
３１２  回転翼の直径方向に長い作用面の永久磁石
３１２ａ  回転翼の直径方向に長い小判型の作用面の永久磁石
３１２ｂ  回転翼の直径方向に長い長方形の作用面の永久磁石
３２０  複合型の作用面の永久磁石
３２１ａ  複合型で大きな楕円と舌片状の半円から成る作用面の永久磁石
３２１ｂ  複合型で大きな楕円と舌片状の台形から成る作用面の永久磁石
３２１ｃ  複合型で大きな楕円と舌片状の三角形から成る作用面の永久磁石
３２２ａ  複合型で大きな四角形と舌片状の半円から成る作用面の永久磁石
３２２ｂ  複合型で大きな四角形と舌片状の台形から成る作用面の永久磁石
３２２ｃ  複合型で大きな四角形と舌片状の三角形から成る作用面の永久磁石
３２３ａ  複合型で大きな多角形と舌片状の半円から成る作用面の永久磁石
３２３ｂ  複合型で大きな多角形と舌片状の台形から成る作用面の永久磁石
３２３ｃ  複合型で大きな多角形と舌片状の三角形から成る作用面の永久磁石
３３０  重合型の作用面の永久磁石
３３１ａ  重合型で並列した２つの楕円と舌片状の半円から成る作用面の永久磁石
３３１ｂ  重合型で並列した２つの楕円と舌片状の台形から成る作用面の永久磁石
３３１ｃ  重合型で並列した２つの楕円と舌片状の三角形から成る作用面の永久磁石
３３２ａ  重合型で並列した２つの多角形と舌片状の半円から成る作用面の永久磁石
３３２ｂ  重合型で並列した２つの多角形と舌片状の台形から成る作用面の永久磁石
３３２ｃ  重合型で並列した２つの多角形と舌片状の三角形から成る作用面の永久磁石
４０１  フリーアクションベアリング
４０２  フリーアクションベアリングの突出量（取り付けた板面からベアリング遠端までの高さ）
４０３  電磁石フリーアクションベアリング支え板（短）
４０４  電磁石フリーアクションベアリング支え板（長）
４０５  電磁石フリーアクションベアリング支え板の厚み（短・長共通）
４０６  フリーアクションベアリング設置穴
４０７  （軽量）シュラウド
４０８  （軽量）回転ダクト
９００  円形の作用面の電磁石の通電を止めた場合の円形の作用面の永久磁石の停止位置
９１１  単一型の作用面の電磁石の通電を止めた場合の円形の作用面の永久磁石の停止位置
９１２  複合型の作用面の電磁石に通電を止めた場合の円形の作用面の永久磁石の停止位置
９１３  重合型の作用面の電磁石に通電を止めた場合の円形の作用面の永久磁石の停止位置
９３１  円形の作用面の電磁石に通電を止めた場合の単一型の作用面の永久磁石の停止位置
９３２  円形の作用面の電磁石に通電を止めた場合の複合型の作用面の永久磁石の停止位置
９３３  円形の作用面の電磁石に通電を止めた場合の重合型の作用面の永久磁石の停止位置
９９９  （電磁石と永久磁石との対向する作用面の）間隙（ギャップ）
【図１】
2008074324.tif 000003
【図２】
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【図３】
2008074324.tif 000005
【図４】
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【図５】
2008074324.tif 000007
【図６】
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【図７】
2008074324.tif 000009
【図８】
2008074324.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2008074324.tif 000012
【図１１】
2008074324.tif 000013
【図１２】
2008074324.tif 000014
【図１３】
2008074324.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2008074324.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2008074324.tif 000019
【図１８】
2008074324.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
2008074324.tif 000037
【図３６】
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【図３７】
2008074324.tif 000039
【図３８】
2008074324.tif 000040
【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
2008074324.tif 000084
【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
2008074324.tif 000091
【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
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【図９５】
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【図９６】
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【図９７】
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【図９８】
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【図９９】
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【図１００】
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【図１０１】
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【図１０２】
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【図１０３】
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【図１０４】
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【図１０５】
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【図１０６】
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【図１０７】
2008074324.tif 000109
【図１０８】
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【図１０９】
2008074324.tif 000111
【図１１０】
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【図１１１】
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【図１１２】
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【図１１３】
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【図１１４】
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【図１１５】
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【図１１６】
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【図１１７】
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【図１１８】
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【図１１９】
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【図１２０】
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【図１２１】
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【図１２２】
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【図１２３】
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【図１２４】
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【図１２５】
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【図１２６】
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【図１２７】
2008074324.tif 000129
【図１２８】
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【図１２９】
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【図１３０】
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【図１３１】
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【図１３２】
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【図１３３】
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【図１３４】
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【図１３５】
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【図１３６】
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【図１３７】
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【図１３８】
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【図１３９】
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【図１４０】
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【図１４１】
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【図１４２】
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【図１４３】
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【図１４４】
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【図１４５】
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【図１４６】
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【図１４７】
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【図１４８】
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【図１４９】
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【図１５０】
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【図１５１】
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【図１５２】
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【図１５３】
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【図１５４】
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【図１５５】
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【図１５６】
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【図１５７】
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【図１５８】
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【図１５９】
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【図１６０】
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【図１６１】
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【図１６２】
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【図１６３】
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【図１６４】
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【図１６５】
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【図１６６】
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【図１６７】
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【図１６８】
2008074324.tif 000170
【手続補正書】
【提出日】平成19年2月7日(2007.2.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
機体に対して固定されたシュラウドの内周部に配設した電磁石と、ブレードの翼端を連結し機体に対して回転する回転ダクトや円環の外周部に配設した永久磁石との吸引力や反発力のリニアモーターの駆動原理を適用して飛行する航空機において、巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部に少なくとも１つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、中央部に上面から底面まで貫く電磁石を設置するための穴（以下、「設置穴」という）を有し、底面方向に突出部を有する小さなベアリングを内蔵したケースを有し、電磁石を載せるための台座となるものを間隙保持用ベアリングとしたものとを備えるとき、間隙保持用ベアリングの設置穴の上面から底面に向けて電車車輪型の電磁石の車輪部を嵌入させ、間隙保持用ベアリングのケース厚とケース底面からベアリングの遠端までの高さであるベアリングの突出量とを加算した長さから、車輪部の長手方向の先端からフランジ部の付け根までの長さ（以下、「車輪部の長さ」という）を減算した差分の長さを、電磁石と永久磁石との対向する磁化方向の端部にあって最も強く磁力を発揮する面（以下、「作用面」といい、電磁石と永久磁石に共通）の間隙を構成するところの間隙保持用ベアリング１個と、電車車輪型の電磁石１個とで一組の装置と成して、二組を間隙保持用ベアリングのベアリングの突出部が互いに向き合う形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、回転ダクトや円環の円周を周回するひれ状の突部（以下、「リング板」という）に配設した永久磁石の配列面を二組でもって上下から挟む形で取り付けて、当該装置の電車車輪型の電磁石でリング板の永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトや円環を駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項２】
機体に対して固定されたシュラウドの内周部に配設した電磁石と、ブレードの翼端を連結し機体に対して回転する回転ダクトや円環の外周部に配設した永久磁石との吸引力や反発力のリニアモーターの駆動原理を適用して飛行する航空機において、側面の形状がＵ字型や馬蹄型をしていて巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両端部にそれぞれの作用面を内側方向に互いに向き合った２つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを略Ｕ字型の電磁石としたものと、電磁石を載せる台座となる間隙保持用ベアリングとを備えるとき、１個の略Ｕ字型の電磁石の２つの車輪部を１つずつ、間隙保持用ベアリング２個のそれぞれの設置穴に嵌入して、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの一組の装置と成して、シュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、回転ダクトや円環のリング板に配設した永久磁石の配列面を上下から挟む形で取り付けて、当該装置の略Ｕ字型の電磁石でリング板の永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトや円環を駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項３】
機体に対して固定されたシュラウドの内周部に配設した電磁石と、ブレードの翼端を連結し機体に対して回転する回転ダクトや円環の外周部に配設した永久磁石との吸引力や反発力のリニアモーターの駆動原理を適用して飛行する航空機において、巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部に少なくとも１つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、概ねコの字型をした側面の形状で、コの字の垂直部分を背部とした場合のやや背部に近い中央部に電車車輪型の電磁石の車輪部を取り付けるための１つの設置穴を有し、背部から遠い端部にフリーアクションベアリングを取り付けるための１つのフリーアクションベアリング設置穴を有し、コの字の板の背部をシュラウドの内周部に固定する板を電磁石フリーアクションベアリング支え板としたものと、フリーアクションベアリングとを備えるとき、電磁石フリーアクションベアリング支え板の厚みとフリーアクションベアリングを取り付けた板面からベアリング遠端までの高さであるベアリングの突出量とを加算した長さから、車輪部の長さを減算した差分の長さをもって、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの電磁石フリーアクションベアリング支え板の設置穴に１個の電車車輪型の電磁石を、フリーアクションベアリング設置穴に１個のフリーアクションベアリングとを設置して一組の装置と成して、二組をフリーアクションベアリングのベアリングの突出部が互いに向き合う形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、回転ダクトや円環のリング板に配設した永久磁石の配列面を二組でもって上下から挟む形で取り付けて、当該装置の電車車輪型の電磁石でリング板の永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトや円環を駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項４】
機体に対して固定されたシュラウドの内周部に配設した電磁石と、ブレードの翼端を連結し機体に対して回転する回転ダクトの外周部に配設した永久磁石との吸引力や反発力のリニアモーターの駆動原理を適用して飛行する航空機において、巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部にそれぞれ１つずつの計２つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、間隙保持用ベアリングとを備えるとき、２個の間隙保持用ベアリングのそれぞれの設置穴に１個の電車車輪型の電磁石の上下両端の車輪部をそれぞれ嵌入して、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの一組の装置と成して、回転ダクトの円周を周回してシュラウドの上部と接触する回転ダクトの上部の突部（以下、「上部ハンガー」という）と、シュラウドの下部と接触する回転ダクトの下部の突部（以下、「下部ハンガー」という）とが作る空間に挿入する形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、当該装置の電車車輪型の電磁石で上部ハンガーと下部ハンガーとに配設した永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトを駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項５】
機体に対して固定されたシュラウドの内周部に配設した電磁石と、ブレードの翼端を連結し機体に対して回転する回転ダクトの外周部に配設した永久磁石との吸引力や反発力のリニアモーターの駆動原理を適用して飛行する航空機において、巻線をする軸部を有し、軸部の長手方向の両外側に軸部の径よりも大きな径を持つフランジ部を有し、さらにフランジ部の外側端部にそれぞれ１つずつの計２つの車輪部を有する軸心の当該軸部に巻線を行い、これを電車車輪型の電磁石としたものと、概ねコの字型をした側面の形状で、コの字の垂直部分を背部とした場合のやや背部に近い中央部に電車車輪型の電磁石の車輪部を取り付けるための上下２つのスリット状の設置穴を有し、背部から遠い端部に設置穴と連続してフリーアクションベアリングを取り付けるための上下２つのスリット状のフリーアクションベアリング設置穴を有し、コの字の板の背部をシュラウドの内周部に固定する電磁石フリーアクションベアリング支え板と、フリーアクションベアリングとを備えるとき、電磁石フリーアクションベアリング支え板の上下２つの設置穴に１個の電車車輪型の電磁石の上下両端のそれぞれの車輪部を、上下２つのフリーアクションベアリング設置穴にそれぞれ１個ずつの計２個のフリーアクションベアリングとを設置して、電磁石と永久磁石との対向する作用面の間隙を構成するところの一組の装置と成して、回転ダクトの上部ハンガーと下部ハンガーとが作る空間に挿入する形でシュラウドの内周部に配設したことを特徴とし、当該装置の電車車輪型の電磁石で上部ハンガーと下部ハンガーとに配設した永久磁石に回転磁界を与えて回転ダクトを駆動させるシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項６】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のいずれか一項に記載の航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼の駆動装置において、電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一の形（以下、「単一型」という）であって、単一型の卵形尖端や短辺や頂点や鋭角側が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、単一型の卵形尻底や長辺や底辺や鈍角側が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項７】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のいずれか一項に記載の航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼の駆動装置において、電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合した形（以下、「複合型」という）であって、複合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、複合型の楕円や四角形や多角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項８】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のいずれか一項に記載の航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼の駆動装置において、電磁石に対向する永久磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合した形（以下、「重合型」という）であって、重合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、重合型の２つの楕円や２つの多角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項９】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のいずれか一項に記載の航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼の駆動装置において、永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、卵形や台形や三角形や西洋凧（カイト）形の単一型であって、単一型の卵形尻底や長辺や底辺や鈍角側が回転ダクや円環が進んで行く方向にあって、単一型の卵形尖端や短辺や頂点や鋭角側が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項１０】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のいずれか一項に記載の航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼の駆動装置において、永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を大きな楕円や大きな四角形や大きな多角形で、そのそれぞれに舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した複合型であって、複合型の楕円や四角形や多角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、複合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項１１】
請求項１、請求項２、請求項３、請求項４及び請求項５のいずれか一項に記載の航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼の駆動装置において、永久磁石に対向する電磁石の作用面の形状が、面積の大部分を同程度の大きさで並列した２つの楕円や２つの多角形で、２つの楕円や２つの多角形の中間部に舌片状の小さな半円や小さな台形や小さな三角形が付属した重合型であって、重合型の２つの楕円や２つの多角形が回転ダクトや円環が進んで行く方向にあって、重合型の舌片状の半円や台形や三角形が回転ダクトや円環が向かって来る方向に有することを特徴とするシュラウド付回転翼の駆動装置。
【請求項１２】
リニアモーターの駆動原理を回転翼の翼端部に適用して航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼のうち、請求項１に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１３】
リニアモーターの駆動原理を回転翼の翼端部に適用して航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼のうち、請求項２に記載した略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１４】
リニアモーターの駆動原理を回転翼の翼端部に適用して航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼のうち、請求項３に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１５】
リニアモーターの駆動原理を回転翼の翼端部に適用して航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼のうち、請求項４に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１６】
リニアモーターの駆動原理を回転翼の翼端部に適用して航空機の飛行に供するシュラウド付回転翼のうち、請求項５に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として翼端部に組み込んで作製したことを特徴とするシュラウド付回転翼。
【請求項１７】
シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製して航空機の飛行に供する急速風向変更装置のうち、請求項１に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項１８】
シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製して航空機の飛行に供する急速風向変更装置のうち、請求項２に記載した略Ｕ字型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項１９】
シュラウド付回転翼の回転ダクトや円環の内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトや円環の内周部に取り付けて作製して航空機の飛行に供する急速風向変更装置のうち、請求項３に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項２０】
シュラウド付回転翼の回転ダクトの内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトの内周部に取り付けて作製して航空機の飛行に供する急速風向変更装置のうち、請求項４に記載した電車車輪型の電磁石と間隙保持用ベアリングとを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項２１】
シュラウド付回転翼の回転ダクトの内周部に連接したブレードを取り外してその代わりに円盤状か円筒状のターンテーブルを回転ダクトの内周部に取り付けて作製して航空機の飛行に供する急速風向変更装置のうち、請求項５に記載した電車車輪型の電磁石とフリーアクションベアリングと電磁石フリーアクションベアリング支え板とを駆動装置の主要な構成品として駆動部に組み込んで作製したことを特徴とする急速風向変更装置。
【請求項２２】
急速風向変更装置上にシュラウド付回転翼を、急速風向変更装置の回動軸とシュラウド付回転翼の回転軸とが直交する位置関係で取り付けて一体化した急速風量発生風向変更装置のうち、請求項１２か、請求項１３か、請求項１４か、請求項１５か、請求項１６のいずれか一種類のシュラウド付回転翼と、請求項１７か、請求項１８か、請求項１９か、請求項２０か、請求項２１のいずれか一種類の急速風向変更装置とを選択して組合せて作製したことを特徴とする航空機の飛行に供する急速風量発生風向変更装置。
【請求項２３】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１２の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２４】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１３の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２５】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１４の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２６】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１５の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２７】
格納と展帳を可能にした底板を伴うところのシュラウド付回転翼を、機体の側面に取り付けて巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１６の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２８】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１２の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項２９】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１３の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３０】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１４の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３１】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１５の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３２】
機体の上面から底面までを貫く中空部となる穴に、シュラウド付回転翼を水平位置で取り付け巡航時の揚力を発生して飛行する航空機のうち、請求項１６の仕組みを有するシュラウド付回転翼を備えていることを特徴とする航空機。
【請求項３３】
急速風量発生風向変更装置を、巡航時の前進方向から見た機体の片方の側面当たり１基以上、両側面で２基以上を、底板をもって直接取り付けて飛行する航空機のうち、請求項２２の仕組みを有する急速風量発生風向変更装置を備えていることを特徴とする航空機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
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