(57)【要約】【課題】径を増加させずに、材料の使用量を抑えて、ＵＴＰケーブル同士間のクロストークを低減する通信ケーブルを提供する。【解決手段】導体遮蔽テープ７がＵＴＰケーブル４ａ，４ｂ間から、ＵＴＰケーブル４ｂ内側、ＵＴＰケーブル４ｂ，４ｃ間、ＵＴＰケーブル４ｃ外側、ＵＴＰケーブル４ｃ，４ｄ間、ＵＴＰケーブル４ｄ内側、ＵＴＰケーブル４ｄ，４ｅ間、ＵＴＰケーブル４ｅ外側、ＵＴＰケーブル４ｅ，４ｆ間、ＵＴＰケーブル４ｆ内側、ＵＴＰケーブル４ｆ，４ａ間を経て、ＵＴＰケーブル４ａ外側まで巻かれている。【選択図】図１
2008159523.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブルの３本以上が円形の一括シース内にその中心を囲む配置で収容された通信ケーブルにおいて、これらＵＴＰケーブルのうち２本以上が導体遮蔽テープで囲まれた閉空間の内部に含まれ、残りの１本以上が閉空間の外部に出るように、かつ  互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には上記導体遮蔽テープが必ず存在するように上記導体遮蔽テープが設けられたことを特徴とする通信ケーブル。
【請求項２】
４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブル６本が円形の一括シース内に中心介在の周囲を囲む配置で収容された通信ケーブルにおいて、導体遮蔽テープが第１ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第２ＵＴＰケーブルとの間から、第２ＵＴＰケーブルの内側、第２ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第３ＵＴＰケーブルとの間、第３ＵＴＰケーブルの外側、第３ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第４ＵＴＰケーブルとの間、第４ＵＴＰケーブルの内側、第４ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第５ＵＴＰケーブルとの間、第５ＵＴＰケーブルの外側、第５ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第６ＵＴＰケーブルとの間、第６ＵＴＰケーブルの内側、第６ＵＴＰケーブルと第１ＵＴＰケーブルとの間を経て、第１ＵＴＰケーブルの外側まで巻かれていることを特徴とする通信ケーブル。
【請求項３】
４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブル４本が円形の一括シース内に四角をなす配置で収容された通信ケーブルにおいて、導体遮蔽テープが第１ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第４ＵＴＰケーブルとの間から、第４ＵＴＰケーブルの内側、第４ＵＴＰケーブルとこれに隣接し第１ＵＴＰケーブルの対角に位置する第３ＵＴＰケーブルとの間、第３ＵＴＰケーブルの外側、第３ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第２ＵＴＰケーブルとの間、４本のＵＴＰケーブルの中央空間、第１ＵＴＰケーブルと第４ＵＴＰケーブルとの間、第１ＵＴＰケーブルの外側、第１ＵＴＰケーブルと第２ＵＴＰケーブルとの間、第２ＵＴＰケーブルの内側を経て、第２ＵＴＰケーブルと第３ＵＴＰケーブルとの間まで巻かれていることを特徴とする通信ケーブル。
【請求項４】
４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブル３本が円形の一括シース内に三角をなす配置で収容された通信ケーブルにおいて、導体遮蔽テープが第１ＵＴＰケーブルと第３ＵＴＰケーブルとの間から、第３ＵＴＰケーブルの内側、第３ＵＴＰケーブルと第２ＵＴＰケーブルとの間、第２ＵＴＰケーブルの外側、第２ＵＴＰケーブルと第１ＵＴＰケーブルとの間、第１ＵＴＰケーブルの内側、第１ＵＴＰケーブルと第３ＵＴＰケーブルとの間、第１ＵＴＰケーブルの外側を経て、第２ＵＴＰケーブルの外側まで巻かれていることを特徴とする通信ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、径を増加させずに、材料の使用量を抑えて、ＵＴＰケーブル同士間のクロストークを低減する通信ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
オフィスにＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）を導入することは標準的になった。ＬＡＮにおいては情報を伝送する通信ケーブルの多くは比較的簡素な対撚り線である。
【０００３】
図４に示したＬＡＮの配線システムは、対撚り線を使用してデータ系と電話系を統括した配線システムである。ビル全体の配線システムの中心にＭＤＦ（Ｍａｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｆｒａｍｅ）４１を設置し、階ごとにＩＤＰ（Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｐａｎｅｌ）４２を設置し、ＩＤＰ４２にはその階に必要な個数のコンセントボックス４３、下段のコンセントボックス４４を介して個々の端末４５まで配線をする。
【０００４】
図５にＩＤＰの一例としてモジュラコネクタ型パッチパネルを示す。また。図６にコンセントボックスを示す。
【０００５】
ＬＡＮの配線システムには、４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰ（Ｕｎｓｈｉｅｌｄｅｄ  Ｔｗｉｓｔｅｄ  Ｐａｉｒ）ケーブル複数本が円形の一括シース内に収容された多対ケーブルが通信ケーブルとして使用される。
【０００６】
図７に示されるように、通信ケーブル７１に組み込まれるＵＴＰケーブル４は、４対の非シールド対撚り線２を十字形の中心介在７２と共に１つのシース３に収容したものである。ＵＴＰケーブル４内にある各対の非シールド対撚り線２には、配線作業の便宜のため、異なる着色が施されている。例えば、中心介在７２の左上の非シールド対撚り線は青、右上の非シールド対撚り線は緑、右下の非シールド対撚り線は橙、左下の非シールド対撚り線は茶とする。通信ケーブル７１は、ＵＴＰケーブル４を６本用いて構成された２４対ケーブルである。
【０００７】
通信ケーブル７１内にある複数のＵＴＰケーブル４をＸ，Ｙ，…というようにＵＴＰケーブル個別名称を付けて識別したとすると、全ての非シールド対撚り線２は、Ｘ青、Ｘ橙、Ｘ緑、Ｘ茶、Ｙ青、Ｙ橙、Ｙ緑、Ｙ茶というようにＵＴＰケーブル個別名称と色の組み合わせで識別することができる。
【０００８】
従来の通信ケーブル７１では、これらＸ青、Ｘ橙、Ｘ緑、Ｘ茶、Ｙ青、Ｙ橙、Ｙ緑、Ｙ茶等の非シールド対撚り線２は、ケーブル間電力和近端漏話（クロストーク）を防止するために、同じ撚りピッチが存在しないように設計されている。例えば、Ｘ青とＸ橙、Ｘ青とＹ青、Ｘ青とＹ橙、Ｘ橙とＹ橙などは、それぞれ互いに撚りピッチが異なる。しかし、この手法では、従来のＣａｔｅｇｏｒｙ６の多対に要求されている特性（１０Ｇｂｐｓ伝送はできない）、すなわち、図８に示したＣＡＴ６要求値であるケーブル間電力和近端漏話が１００ＭＨｚにおいて−４１．１ｄＢ以下、２５０ＭＨｚにおいて−３５．１ｄＢ以下を満足する程度であった。しかし、伝送速度が１０ＧｂｐｓのＬＡＮにおける要求値は、ケーブル間電力和近端漏話が１００ＭＨｚにおいて−６２．５ｄＢ以下、５００ＭＨｚにおいて−５２ｄＢ以下である。
【０００９】
図８に示されるように、横軸に周波数、縦軸にケーブル間電力和近端漏話を取ると、伝送速度が１０ＧｂｐｓのＬＡＮにおける要求値は、５０ＭＨｚ以下において−６７ｄＢ以下、５０ＭＨｚ以上において−６２．５＋１５ｌｏｇ（周波数／１００）ｄＢ以下である。図示例では、Ｘ緑、Ｘ茶、Ｘ橙、Ｘ橙は、いずれも要求値を満たしている。
【００１０】
【特許文献１】特開２００３−１２３５５４号公報
【特許文献２】特開平１１−５３９５８号公報
【特許文献３】特開平１１−１８５５４１号公報
【特許文献４】特表平９−５１１３５９号公報
【特許文献５】実開昭４８−０３７３７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
高い周波数では、近接する非シールド対撚り線間のクロストークが大きい。このため、通信帯域が５００ＭＨｚに広がったＬＡＮにおいては、撚りピッチを異ならせた程度ではクロストークを充分に抑圧できない。
【００１２】
ＵＴＰケーブルのシース内部にシールドを入れてＴＰケーブルとすると、対撚り線とシールドが接して対撚り線周囲の実効誘電率が上がり、インピーダンスが規定の１００Ωより上昇するので、これをキャンセルして１００Ωに戻すために、対撚り線を構成する各心線の絶縁体を厚くする必要が生じる。しかし、通信ケーブル用のモジュラーコネクタには、各心線の絶縁体の径が１．０２ｍｍという制限があり、従来の絶縁体径が１ｍｍであるから、絶縁体厚をたった０．１ｍｍ厚くしただけで制限を超えてしまい、モジュラーコネクタを取り付けることが不可能になる。このように、絶縁体を厚くすることはできないので、ＵＴＰケーブルのシースの内側にシールドを入れることはできない。
【００１３】
一方、高い周波数では、非シールド対撚り線間の距離を広げることでクロストークを抑えることができる。この原理を用い、ＵＴＰケーブルの直径を従来の６．５ｍｍから８ｍｍ以上にする方法もある。しかし、この方法では、通信ケーブルの直径が従来の２４ｍｍから３０ｍｍへ過剰に太くなり、広い敷設スペースを消費するようになる。また、径が太くなることにより、曲げ半径が大きくなり、曲げづらい、曲げスペースが大きいなどのデメリットが生じる。また、径を太くするために材料を多く使用するので、コストが上昇する。
【００１４】
同じ通信ケーブル内にあるＵＴＰケーブル同士間のクロストーク（ＸのいずれかとＹのいずれか間のクロストーク）についても、非シールド対撚り線の撚りピッチを異ならせたり、ＵＴＰケーブルのシースの内側にシールドを入れたり、ＵＴＰケーブルの直径を太くする方法には、上記と同様の問題がある。
【００１５】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、径を増加させずに、材料の使用量を抑えて、ＵＴＰケーブル同士間のクロストークを低減する通信ケーブルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記目的を達成するために本発明は、４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブルの３本以上が円形の一括シース内にその中心を囲む配置で収容された通信ケーブルにおいて、これらＵＴＰケーブルのうち２本以上が導体遮蔽テープで囲まれた閉空間の内部に含まれ、残りの１本以上が閉空間の外部に出るように、かつ  互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には上記導体遮蔽テープが必ず存在するように上記導体遮蔽テープが設けられたものである。
【００１７】
また、本発明は、４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブル６本が円形の一括シース内に中心介在の周囲を囲む配置で収容された通信ケーブルにおいて、導体遮蔽テープが第１ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第２ＵＴＰケーブルとの間から、第２ＵＴＰケーブルの内側、第２ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第３ＵＴＰケーブルとの間、第３ＵＴＰケーブルの外側、第３ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第４ＵＴＰケーブルとの間、第４ＵＴＰケーブルの内側、第４ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第５ＵＴＰケーブルとの間、第５ＵＴＰケーブルの外側、第５ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第６ＵＴＰケーブルとの間、第６ＵＴＰケーブルの内側、第６ＵＴＰケーブルと第１ＵＴＰケーブルとの間を経て、第１ＵＴＰケーブルの外側まで巻かれているものである。
【００１８】
また、本発明は、４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブル４本が円形の一括シース内に四角をなす配置で収容された通信ケーブルにおいて、導体遮蔽テープが第１ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第４ＵＴＰケーブルとの間から、第４ＵＴＰケーブルの内側、第４ＵＴＰケーブルとこれに隣接し第１ＵＴＰケーブルの対角に位置する第３ＵＴＰケーブルとの間、第３ＵＴＰケーブルの外側、第３ＵＴＰケーブルとこれに隣接する第２ＵＴＰケーブルとの間、４本のＵＴＰケーブルの中央空間、第１ＵＴＰケーブルと第４ＵＴＰケーブルとの間、第１ＵＴＰケーブルの外側、第１ＵＴＰケーブルと第２ＵＴＰケーブルとの間、第２ＵＴＰケーブルの内側を経て、第２ＵＴＰケーブルと第３ＵＴＰケーブルとの間まで巻かれているものである。
【００１９】
また、本発明は、４対の非シールド対撚り線をシースに収容したＵＴＰケーブル３本が円形の一括シース内に三角をなす配置で収容された通信ケーブルにおいて、導体遮蔽テープが第１ＵＴＰケーブルと第３ＵＴＰケーブルとの間から、第３ＵＴＰケーブルの内側、第３ＵＴＰケーブルと第２ＵＴＰケーブルとの間、第２ＵＴＰケーブルの外側、第２ＵＴＰケーブルと第１ＵＴＰケーブルとの間、第１ＵＴＰケーブルの内側、第１ＵＴＰケーブルと第３ＵＴＰケーブルとの間、第１ＵＴＰケーブルの外側を経て、第２ＵＴＰケーブルの外側まで巻かれているものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明は次の如き優れた効果を発揮する。
【００２１】
（１）径を増加させずに、材料の使用量を抑えて、ＵＴＰケーブル同士間のクロストークを低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の第１の実施形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００２３】
図１に示されるように、本発明に係る通信ケーブル１は、４対の非シールド対撚り線２をシース３に収容したＵＴＰケーブル４ａ，４ｂ，４ｃ，４ｄ，４ｅ，４ｆの６本が円形の一括シース５内に中心介在６の周囲を囲む配置で収容された通信ケーブル１であり、ＵＴＰケーブルを６本用いて構成された２４対ケーブルである。
【００２４】
この通信ケーブル１において、導体遮蔽テープ７が第１ＵＴＰケーブル４ａとこれに隣接する第２ＵＴＰケーブル４ｂとの間から、第２ＵＴＰケーブル４ｂの内側、第２ＵＴＰケーブル４ｂとこれに隣接する第３ＵＴＰケーブル４ｃとの間、第３ＵＴＰケーブル４ｃの外側、第３ＵＴＰケーブル４ｃとこれに隣接する第４ＵＴＰケーブル４ｄとの間、第４ＵＴＰケーブル４ｄの内側、第４ＵＴＰケーブル４ｄとこれに隣接する第５ＵＴＰケーブル４ｅとの間、第５ＵＴＰケーブル４ｅの外側、第５ＵＴＰケーブル４ｅとこれに隣接する第６ＵＴＰケーブル４ｆとの間、第６ＵＴＰケーブル４ｆの内側、第６ＵＴＰケーブル４ｆと第１ＵＴＰケーブル４ａとの間を経て、第１ＵＴＰケーブル４ａの外側まで巻かれているものである。
【００２５】
なお、第１ＵＴＰケーブル、第２ＵＴＰケーブル等の名称は便宜的に図示時計回りに昇順として付けたもので、Ｘ，Ｙ，…というようにＵＴＰケーブル個別名称を付けて識別してもよい。
【００２６】
導体遮蔽テープ７は、ＵＴＰケーブルの内側と外側に交互に沿う経路で一筆書きのように巻かれて出発点に戻る。このため導体遮蔽テープ７の断面には１つの閉曲線が現れている。つまり、導体遮蔽テープ７が閉空間を形成する。６本のＵＴＰケーブル４ａ〜４ｆのうち、１本置きの３本（奇数番号のＵＴＰケーブル４ａ，４ｃ，４ｅ）が導体遮蔽テープ７による閉空間の内部に含まれ、残りの１本置きの３本（偶数番号のＵＴＰケーブル４ｂ，４ｄ，４ｆ）が閉空間の外部に出ている。
【００２７】
隣接するＵＴＰケーブルは、図示上で分かり易くするために少し離して描いた。実際には隣接するＵＴＰケーブル同士が導体遮蔽テープ７を挟んで密着するとは限らず、多少のクリアランスがあってよい。
【００２８】
上記のように導体遮蔽テープ７が巻かれているため、互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には導体遮蔽テープ７が必ず配置されている。しかし、互いに離間しているＵＴＰケーブル同士の間には必ずしも導体遮蔽テープは配置されていない。例えば、第１ＵＴＰケーブル４ａと第２ＵＴＰケーブル４ｂとの間には導体遮蔽テープ７が存在し、この導体遮蔽テープ７を左右どちらへ辿っても第１ＵＴＰケーブル４ａから第２ＵＴＰケーブル４ｂに抜けることはできない。しかし、第１ＵＴＰケーブル４ａと第３ＵＴＰケーブル４ｃとの間は導体遮蔽テープ７に遮られていない。
【００２９】
導体遮蔽テープ７には、例えば、アルミマイラーテープを用いるが、導体遮蔽テープ７の材質、構造（網組、テープ）、厚さ、巻き方は特に限定しない。
【００３０】
図１の通信ケーブルによれば、互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には必ず配置されているので、これらＵＴＰケーブル同士のクロストークを低減することができる。一方、互いに離間しているＵＴＰケーブル同士の間には必ずしも導体遮蔽テープは配置されていないが、この場合、ＵＴＰケーブル同士の距離が充分大きくとれているので、高い周波数ではクロストークを抑えることができる。
【００３１】
つまり、第１ＵＴＰケーブル４ａと第２ＵＴＰケーブル４ｂとは、導体遮蔽テープ７によって遮蔽が図られ、第１ＵＴＰケーブル４ａと第３ＵＴＰケーブル４ｃとは距離が充分大きいことで遮蔽が図られる。この距離は、中心介在６が存在することにより、極端に縮まることがないので、隣接しないＵＴＰケーブル間には導体遮蔽テープ７は不要である。
【００３２】
以上のように、図１の通信ケーブル１は、特に隣接するＵＴＰケーブル同士のクロストークを低減することができる。よって、ケーブル間電力和近端漏話を大幅に低減することができ、４対を超える対数の多対ＵＴＰケーブルにおいて１０Ｇｂｉｔイーサネット（登録商標）に要求されるケーブル間電力和近端漏話を満足させることができる。
【００３３】
また、通信ケーブル１は、導体遮蔽テープ７がＵＴＰケーブルのシース３の外部に設けてあるので、従来のようにＵＴＰケーブルのシース３の内部にシールドを入れる場合に比べて、そのシース厚だけ対撚り線２と導体遮蔽テープ７との距離が確保され、実効誘電率の上昇が抑えられるので、対撚り線２の心線の絶縁体厚を厚くする必要がない。これにより、絶縁体などの材料の増加が避けられると共に、モジュラーコネクタの取付に関する問題も生じない。
【００３４】
また、図１の通信ケーブル１は、一体の導体遮蔽テープ７がＵＴＰケーブル間を縫うようにして閉曲線を描いているので、接地（アース）が必要になったとき、１箇所の接地で導体遮蔽テープ７全体が接地される。ＵＴＰケーブルごとにシールドを有する場合、シールド同士が分断されているため、６箇所の接地をしなければならない。つまり、本発明は接地の作業工数が１／６となる。
【００３５】
また、特許文献５と比較すると、図１の通信ケーブル１は、導体遮蔽テープ７が各ＵＴＰケーブルを完全に包被するのではなく、ＵＴＰケーブル同士が接していない箇所（距離が充分な箇所）には導体遮蔽テープ７がなくともよい。よって、導体遮蔽テープ７の使用量が低減される。
【００３６】
以下、本発明の第２の実施形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００３７】
図２に示されるように、本発明に係る通信ケーブル２１は、４対の非シールド対撚り線２をシース３に収容したＵＴＰケーブル４ｇ，４ｈ，４ｉ，４ｊの４本が円形の一括シース２２内に四角をなす配置で収容された通信ケーブル２１であり、ＵＴＰケーブルを４本用いて構成された１６対ケーブルである。
【００３８】
この通信ケーブル２１において、導体遮蔽テープ２３が第１ＵＴＰケーブル４ｇとこれに隣接する第４ＵＴＰケーブル４ｊとの間から、第４ＵＴＰケーブル４ｊの内側、第４ＵＴＰケーブル４ｊとこれに隣接し第１ＵＴＰケーブル４ｇの対角に位置する第３ＵＴＰケーブル４ｉとの間、第３ＵＴＰケーブル４ｉの外側、第３ＵＴＰケーブル４ｉとこれに隣接する第２ＵＴＰケーブル４ｈとの間、４本のＵＴＰケーブル４ｇ，４ｈ，４ｉ，４ｊの中央空間、第１ＵＴＰケーブル４ｇと第４ＵＴＰケーブル４ｊとの間、第１ＵＴＰケーブル４ｇの外側、第１ＵＴＰケーブル４ｇと第２ＵＴＰケーブル４ｈとの間、第２ＵＴＰケーブル４ｈの内側を経て、第２ＵＴＰケーブル４ｈと第３ＵＴＰケーブル４ｉとの間まで巻かれているものである。
【００３９】
第３ＵＴＰケーブル４ｉと第２ＵＴＰケーブル４ｈとの間から、４本のＵＴＰケーブル４ｇ，４ｈ，４ｉ，４ｊの中央空間を経て、第１ＵＴＰケーブル４ｇと第４ＵＴＰケーブル４ｊとの間に向かう代わりに、第３ＵＴＰケーブル４ｉと第２ＵＴＰケーブル４ｈとの間から、第２ＵＴＰケーブル４ｈの内側を経て、第１ＵＴＰケーブル４ｇと第２ＵＴＰケーブル４ｈとの間を通り、第１ＵＴＰケーブル４ｇの外側、第１ＵＴＰケーブル４ｇと第４ＵＴＰケーブル４ｊとの間、４本のＵＴＰケーブル４ｇ，４ｈ，４ｉ，４ｊの中央空間を経るようにしてもよい。
【００４０】
なお、第１ＵＴＰケーブル、第２ＵＴＰケーブル等の名称は便宜的に図示時計回りに昇順として付けたもので、Ｘ，Ｙ，…というようにＵＴＰケーブル個別名称を付けて識別してもよい。
【００４１】
導体遮蔽テープ２３は、互いに対角に位置するＵＴＰケーブル４ｇ，４ｉを８の字状に囲む経路で一筆書きのように巻かれる。このため導体遮蔽テープ２３の断面には２つの閉曲線が現れている。つまり、導体遮蔽テープ２３が２つの閉空間を形成する。４本のＵＴＰケーブル４ｇ〜４ｊのうち、互いに対角に位置するＵＴＰケーブル４ｇ，４ｉがそれぞれ導体遮蔽テープ２３による閉空間の内部に含まれ、もう一方の対角に位置するＵＴＰケーブル４ｈ，４ｊが閉空間の外部に出ている。
【００４２】
隣接するＵＴＰケーブルは、図示上で分かり易くするために少し離して描いた。実際にも隣接するＵＴＰケーブル同士が導体遮蔽テープ７を挟んで密着するとは限らず、多少のクリアランスがあってよい。
【００４３】
上記のように導体遮蔽テープ２３が巻かれているため、互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には導体遮蔽テープ２３が必ず配置されている。そして、互いに対角に位置している一方のＵＴＰケーブル４ｇ，４ｉは各々導体遮蔽テープ２３によって完全に覆われている。もう一方の対角に位置するＵＴＰケーブル４ｈ，４ｊは、各々は導体遮蔽テープ２３によってほとんど覆われないが、ＵＴＰケーブル４ｈ，４ｊ同士の最短経路は導体遮蔽テープ２３によって隔離される。
【００４４】
図２の通信ケーブル２１によれば、互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には必ず配置されているので、これらＵＴＰケーブル同士のクロストークを低減することができる。また、互いに対角に位置する一方のＵＴＰケーブル４ｇ，４ｉは各々導体遮蔽テープ２３によって完全に覆われているので、他のＵＴＰケーブルとのクロストークを低減することができる。もう一方の対角に位置するＵＴＰケーブル４ｈ，４ｊは、それ自体はほとんど導体遮蔽テープ２３に覆われないが、ＵＴＰケーブル４ｈ，４ｊ同士の最短経路が導体遮蔽テープ２３によって隔離されるので、クロストークを低減することができる。
【００４５】
接地が容易である点、特許文献５と比較して導体遮蔽テープ２３が節約できる点も図１の実施形態と同じである。
【００４６】
以下、本発明の第３の実施形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００４７】
図３に示されるように、本発明に係る通信ケーブル３１は、４対の非シールド対撚り線２をシース３に収容したＵＴＰケーブル４ｋ，４ｌ，４ｍの３本が円形の一括シース３２内に三角をなす配置で収容された通信ケーブル３１であり、ＵＴＰケーブルを３本用いて構成された１２対ケーブルである。
【００４８】
この通信ケーブル３１において、導体遮蔽テープ３３が第１ＵＴＰケーブル４ｋと第３ＵＴＰケーブル４ｍとの間から、第３ＵＴＰケーブル４ｍの内側、第３ＵＴＰケーブル４ｍと第２ＵＴＰケーブル４ｌとの間、第２ＵＴＰケーブル４ｌの外側、第２ＵＴＰケーブル４ｌと第１ＵＴＰケーブル４ｋとの間、第１ＵＴＰケーブル４ｋの内側、第１ＵＴＰケーブル４ｋと第３ＵＴＰケーブル４ｍとの間、第１ＵＴＰケーブル４ｋの外側を経て、第２ＵＴＰケーブル４ｌの外側まで巻かれているものである。
【００４９】
なお、第１ＵＴＰケーブル、第２ＵＴＰケーブル等の名称は便宜的に図示時計回りに昇順として付けたもので、Ｘ，Ｙ，…というようにＵＴＰケーブル個別名称を付けて識別してもよい。
【００５０】
導体遮蔽テープ３３は、２つのＵＴＰケーブル４ｋ，４ｌを８の字状に囲む経路で一筆書きのように巻かれる。このため導体遮蔽テープ３３の断面には２つの閉曲線が現れている。つまり、導体遮蔽テープ３３が２つの閉空間を形成する。３本のＵＴＰケーブル４ｋ〜４ｍのうち、２つのＵＴＰケーブル４ｋ，４ｌがそれぞれ導体遮蔽テープ２３による閉空間の内部に含まれ、残りのＵＴＰケーブル４ｍが閉空間の外部に出ている。図２の通信ケーブル２１と比較すると、２本のＵＴＰケーブル４ｇ，４ｉを導体遮蔽テープ２３で巻く巻き方と、図３の通信ケーブル３１において２本のＵＴＰケーブル４ｋ，４ｌを導体遮蔽テープ３３で巻く巻き方は同じである。
【００５１】
隣接するＵＴＰケーブルは、図示上で分かり易くするために少し離して描いた。実際にも隣接するＵＴＰケーブル同士が導体遮蔽テープ７を挟んで密着するとは限らず、多少のクリアランスがあってよい。
【００５２】
上記のように導体遮蔽テープ３３が巻かれているため、互いに接しているＵＴＰケーブル同士の間には導体遮蔽テープ３３が必ず配置されている。そして、２つのＵＴＰケーブル４ｋ，４ｌは各々導体遮蔽テープ２３によって完全に覆われている。残りのＵＴＰケーブル４ｍは導体遮蔽テープ３３によってほとんど覆われないが、他のＵＴＰケーブル４ｋ，４ｌとは導体遮蔽テープ３３によって隔離される。
【００５３】
図３の通信ケーブル３１において、ＵＴＰケーブル同士のクロストークを低減することができるのはいうまでもない。また、接地が容易である点、特許文献５と比較して導体遮蔽テープ２３が節約できる点も図１、図２の実施形態と同じである。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す通信ケーブルの断面図である。
【図２】本発明の第２の実施形態を示す通信ケーブルの断面図である。
【図３】本発明の第３の実施形態を示す通信ケーブルの断面図である。
【図４】ＬＡＮの配線システムの配線図である。
【図５】モジュラコネクタ型パッチパネルの外観図である。
【図６】コンセントボックスの外観図である。
【図７】従来の通信ケーブルの断面図である。
【図８】通信ケーブルにおける周波数対クロストーク特性図である。
【符号の説明】
【００５５】
１，２１，３１  通信ケーブル
２  非シールド対撚り線（対撚り線）
３  シース
４ａ〜４ｍ  ＵＴＰケーブル
５，２２，３２  一括シース
６  中心介在
７，２３，３３  導体遮蔽テープ
【図１】
2008159523.tif 000003
【図２】
2008159523.tif 000004
【図３】
2008159523.tif 000005
【図４】
2008159523.tif 000006
【図５】
2008159523.tif 000007
【図６】
2008159523.tif 000008
【図７】
2008159523.tif 000009
【図８】
2008159523.tif 000010