(57)【要約】【課題】第一支持部の移動によりケーブルに過大な力が加わる場合にも、ケーブルの曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができるＸ線診断装置を提供すること。【解決手段】ケーブル１７を収納するホース１６に、複数のクランプ部材２１と伸縮部材２２とからなるホース保持体２０を取り付ける。複数のクランプ部材２１は、ホース１６の軸線方向に各々所定の距離離間してホース１６を狭持する。伸縮部材２２は、隣り合う２つのクランプ部材２１間に伸縮自在に設けられ、縮小時に２つのクランプ部材２１間の距離が所定の距離以下となることを阻止する。或いは、ホース１６にワイヤロープ４１からなるホース保持体を取り付ける。【選択図】        図１１
2008086372.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｘ線発生部およびＸ線検出部を支持する第一支持部と、
前記第一支持部を回動可能に支持する第二支持部と、
前記第一支持部と前記第二支持部との間に架け渡されたケーブルと、
柔軟性を有し、内部に前記ケーブルを収納し、一端が前記第一支持部に固定され、他端が前記第二支持部に固定され、前記第一支持部の移動により曲げ伸ばしされるホースと、
前記ホースに取り付けられ、前記ケーブルが所定の曲率以上に曲がることを抑制するホース保持体と
を備えたことを特徴とするＸ線診断装置。
【請求項２】
前記ホース保持体は、前記ホースの湾曲が前記第一支持部に対して所定の位置にある面内で変化するように前記ホースを矯正する
ことを特徴とする請求項１に記載のＸ線診断装置。
【請求項３】
前記ホース保持体は、前記ホースの軸線方向に各々所定の距離離間して前記ホースを狭持する複数のクランプ部材と、隣り合う２つの前記クランプ部材間に伸縮自在に設けられ、縮小時に前記２つのクランプ部材間の距離が所定の距離以下となることを阻止する伸縮部材とを有することを特徴とする請求項１または２に記載のＸ線診断装置。
【請求項４】
前記ホースの軸線方向に並ぶ複数の前記伸縮部材は、各々隣接する前端部と後端部とが、前記ホースの軸線に直交し、かつ、互いに平行となる連結軸で連結されている
ことを特徴とする請求項３に記載のＸ線診断装置。
【請求項５】
前記伸縮部材は、伸縮自在のシリンダ本体と、該シリンダ本体の前後端にそれぞれ設けられた前連結部および後連結部とを有し、
前記ホースの軸線方向に並ぶ複数の前記伸縮部材は、各々隣接する前記前連結部と前記後連結部とを重ね合わせ、前記クランプ部材の外周部に立設された同一の回転軸で軸支されている
ことを特徴とする請求項３に記載のＸ線診断装置。
【請求項６】
前記クランプ部材は、前記ホースに巻き付く環状をなす
ことを特徴とする請求項３から５のいずれか１項に記載のＸ線診断装置。
【請求項７】
前記クランプ部材は、各々弧状をなし、前記ホースを囲むように配設されて各々両端部を連結されて環状をなす複数の弧状部材からなる
ことを特徴とする請求項６に記載のＸ線診断装置。
【請求項８】
前記クランプ部材は、ばね性を有し、前記ホースを挟みこむＣ字状をなす
ことを特徴とする請求項３から５のいずれか１項に記載のＸ線診断装置。
【請求項９】
前記ホース保持体は、前記ホースと一体になって曲がるように該ホースに沿って設けられ、所定の曲げ強度を有する補強部材を備えた
ことを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載のＸ線診断装置。
【請求項１０】
前記補強部材は、前記ケーブルとともに前記ホースに収納されたワイヤロープである
ことを特徴とする請求項９に記載のＸ線診断装置。
【請求項１１】
前記第二支持部は、前記第一支持部をスライド移動可能に支持する
ことを特徴とする請求項１０に記載のＸ線診断装置。
【請求項１２】
前記第一支持部は、被検体を中心とする弧状のＣアームであり、
前記Ｘ線発生部および前記Ｘ線検出部は、前記Ｃアームの両端部に支持され、
前記第二支持部は、前記Ｃアームを弧に沿って往復動させ、
前記ホースは、一端が前記Ｘ線発生部に固定され、他端が前記第二支持部に固定されている
ことを特徴とする請求項１１に記載のＸ線診断装置。
【請求項１３】
前記第二支持部は、さらに前記Ｃアームを弧の半径方向に延びる回転軸を中心に回転させることを特徴とする請求項１２に記載のＸ線診断装置。
【請求項１４】
前記第一支持部は、前記Ｘ線発生部と前記Ｘ線検出部とを互いに対向する位置に支持する弧状のＣアームであり、
前記ホース保持体は、前記ホースの湾曲が前記Ｃアームを含む面に対して平行な面内で行われるように矯正する
ことを特徴とする請求項２に記載のＸ線診断装置。
【請求項１５】
Ｘ線発生部およびＸ線検出部を互いに対向する位置で支持する第一支持部と当該第一支持部を回動可能に支持する第二支持部との間に架け渡されたケーブルを内部に収納し、一端が前記第二支持部に接続され、他端が前記第一支持部に接続され、前記第一支持部の移動により曲げ伸ばしされるホースに取り付けられ、該ホースの挙動を規制するホース保持装置であって、
前記ホースの軸線方向に各々所定の距離離間して前記ホースを狭持する複数のクランプ部材と、隣り合う２つの前記クランプ部材間に伸縮自在に設けられ、縮小時に前記２つのクランプ部材間の距離が所定の距離以下となることを阻止する伸縮部材と
を備えたことを特徴とするホース保持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、Ｘ線診断装置に関するものであり、特に、Ｘ線診断装置におけるケーブルを保持する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｘ線診断装置は、被検体にＸ線を照射して体内を透過陰影像として画像化する装置であり、消火器系の診断や循環器系の診断などに幅広く利用されている。Ｘ線を放射するＸ線発生部、およびこのＸ線発生部から放射されて被検体を透過したＸ線を検出するＸ線検出部は、臨床上必要な種々のポジションをとるため、被検体に対して様々に向きを変える必要がある。このようなＸ線診断装置においては、Ｘ線発生部およびＸ線検出部を互いに対向する位置で搭載して支持する第一支持部と、この第一支持部の向きを変えたり移動させたりして回動可能に支持する第二支持部とを有している。
【０００３】
第一支持部と第二支持部との間には、例えばＸ線発生部に高電圧を供給したり、Ｘ線検出部が検出した信号を取り出したりする目的で複数のケーブルが架け渡されている。第一支持部は、第二支持部に対して様々に向きを変えることとなるため、ケーブルは余裕を持たせた長さとされ、通常は両支持部間に垂れ下がるように架設されている。
【０００４】
このケーブルは、第一支持部の移動にともない曲げ伸ばしされることになるが、第一支持部と第二支持部との位置によっては鋭角に曲がることがあり、その場合、ケーブルに過大な負荷がかかる。そこで、従来、ケーブルをホースに収納して保護するとともに、ホースの剛性によってケーブルの曲率を所定以上に保つことが提案されている。
【０００５】
また、他の例として、Ｘ線発生部やＸ線検出部を支持するＣアームを持つＸ線診断装置において、Ｃアームを支持するＣアーム支持部の上部に、ケーブルを中継するケーブル中継部を設け、このケーブル中継部でＸ線発生部へ向かうケーブルの中間部を固定して、ケーブルにかかる負担を軽減する提案がされている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−２２５１１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、第一支持部に求められる臨床角範囲の拡大にともない、ケーブルを自由に引き回せる空間は狭まり、ホースのみの剛性では、ケーブルを許容ケーブル最小曲率以上に保つことができないという問題があった（後述する図３参照）。ここで、許容ケーブル最小曲率とは、ケーブルに許される最も小さい曲率半径で曲がる部分の曲率のことを言う。
【０００８】
また、Ｃアーム支持部の上部にケーブル中継部を設けた場合においても、第一支持部が移動することによってケーブル中継部と第一支持部との間の距離が変わるため、ケーブル中継部と第一支持部の間のケーブルには、依然として負荷がかかるという問題があった。
【０００９】
この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するためになされたものであり、内部にケーブルを収納し、一端が第一支持部に接続され、他端が第二支持部に接続され、第一支持部の移動により曲げ伸ばしされるホースにおいて、第一支持部の移動位置によりケーブルに過大な力が加わる場合にも、ケーブルの最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができるＸ線診断装置およびこれに用いられるホース保持装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、この発明の請求項１に係るＸ線診断装置は、Ｘ線発生部およびＸ線検出部を支持する第一支持部と、前記第一支持部を回動可能に支持する第二支持部と、前記第一支持部と前記第二支持部との間に架け渡されたケーブルと、柔軟性を有し、内部に前記ケーブルを収納し、一端が前記第一支持部に固定され、他端が前記第二支持部に固定され、前記第一支持部の移動により曲げ伸ばしされるホースと、前記ホースに取り付けられ、前記ケーブルが所定の曲率以上に曲がることを抑制するホース保持体とを備えたことを特徴とする。
【００１１】
また、この発明の請求項１５に係るホース保持装置は、Ｘ線発生部およびＸ線検出部を互いに対向する位置で支持する第一支持部と当該第一支持部を回動可能に支持する第二支持部との間に架け渡されたケーブルを内部に収納し、一端が前記第二支持部に接続され、他端が前記第一支持部に接続され、前記第一支持部の移動により曲げ伸ばしされるホースに取り付けられ、該ホースの挙動を規制するホース保持装置であって、前記ホースの軸線方向に各々所定の距離離間して前記ホースを狭持する複数のクランプ部材と、隣り合う２つの前記クランプ部材間に伸縮自在に設けられ、縮小時に前記２つのクランプ部材間の距離が所定の距離以下となることを阻止する伸縮部材とを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１の発明によれば、第一支持部の移動位置によりケーブルに過大な力が加わる場合にも、ケーブルの最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができるという効果を奏する。
【００１３】
また、請求項１５の発明によれば、ケーブルの最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下に添付図面を参照して、この発明に係るＸ線診断装置およびホース保持装置の好適な実施例を詳細に説明する。なお、本実施例では、Ｘ線診断装置の例としてＸ線循環器診断装置を用いて説明する。
【実施例】
【００１５】
（実施例１）
図１は、本発明に係るＸ線循環器診断装置の実施例１の全体構成を示す斜視図である。Ｘ線循環器診断装置１００は、Ｘ線を放射するＸ線発生部１１やこのＸ線発生部１１から放射されたＸ線を検出するＸ線検出部１３を搭載する第一支持部６０と、この第一支持部６０を天井から懸垂するとともに様々な方向に移動させ、さらに被検体（人体）に対して第一支持部６０の向きを変化させる移動機構部７０とを装備している。
【００１６】
Ｘ線発生部１１およびＸ線検出部１３は、臨床上必要な種々のポジションをとるため、被検体に対して種々の向きに向く必要がある。なお、図示しない被検体は、臨床時には図示しないスライド台上に載置されて、Ｘ軸Ｙ軸Ｚ軸が交差する図１の点Ｏの位置に、Ｙ軸方向に横たえられる。
【００１７】
移動機構部７０は、天井面にＵ軸に沿って敷設されたレール１上を移動する移動基台２と、移動基台２上にＵ軸に直交するＶ軸に沿って往復動可能に設けられた可動体２ａと、概略１／４円の円弧状をなし、上端部を可動体２ａに回転自在に支持された旋回アーム３と、旋回アーム３の下端部に設けられ、第一支持部６０を水平方向に支持する第二支持部１５とを有している。旋回アーム３は、図１に矢印ａで示すように、Ｕ軸Ｖ軸に直交するＷ軸回りを正逆方向に旋回する。
【００１８】
また、第一支持部６０は、概略弧状（Ｃ字状）をなし、第二支持部１５に中間部を支持され、Ｘ線を放射するＸ線発生部１１を一方の端部に支持し、Ｘ線発生部１１の放射したＸ線を検出するＸ線検出部１３を他方の端部に支持する。例えば、第一支持部６０は、被検体（図１の点Ｏの位置）を中心とする円弧状のＣアームであり、Ｘ線発生部１１とＸ線検出部１３とを被検体を挟んで対向する位置に支持している。
【００１９】
また、ホース１６は、第二支持部１５とＸ線発生部１１との間に架け渡され、第二支持部１５とＸ線発生部１１との間に設けられた複数のケーブル１７を内部に収納する。また、ホース保持体（ホース保持装置）２０は、ホース１６の下方に垂れ下がる垂下部に取り付けられ、内部に収納されるケーブル１７が所定の曲率以上に曲がることを抑制する。
【００２０】
第二支持部１５は、第一支持部６０の中間部を両側から挟むように支持するとともに、内部に駆動源を持ち、第一支持部６０を図１に矢印ｂで示すように、第一支持部６０の弧に沿って往復動させる。つまり、第二支持部１５は、第一支持部６０をＹ軸を中心とする円上で往復動させる（以降、この動作を第一支持部６０の円弧運動と呼ぶ）。さらに、第二支持部１５は、旋回アーム３に対して自らを図１に矢印ｃで示すように、Ｘ軸回りに正逆方向に回転させる。つまり、第二支持部１５は、第一支持部６０をＸ軸を回転中心にして正逆回転させる（以降、この動作を第一支持部６０の主回転運動と呼ぶ）。
【００２１】
Ｘ線発生部１１は、詳細にはＸ線管装置１１ａとＸ線絞り１１ｂとからなり、Ｘ線管装置１１ａで発生させたＸ線をＸ線絞り１１ｂで絞って被検体に照射する。Ｘ線検出部１３は、被検体を透過したＸ線を２次元的に検出して、このＸ線検出データに基づいてＸ線投影データを生成する。なお、Ｘ線検出部１３は、第一支持部６０の端部で図１に矢印ｄで示すように進退動する。
【００２２】
ホース１６は、樹脂にて作製されて柔軟性を有し、Ｘ線管装置１１ａに高電圧を供給する高電圧ケーブルや、Ｘ線検出部１３が検出した信号を取り出すための信号線ケーブルなど、複数のケーブル１７を内部に収納している。ホース１６は、外部環境からケーブル１７を保護するとともに、ケーブル１７が第一支持部６０の動作を妨げることがないようにケーブルの挙動をある程度抑制する。
【００２３】
図２は、ホース保持体２０の詳細な構造を示す斜視図である。ホース保持体２０は、ホース１６の長手方向に概略等間隔に離れた第一、第二、第三の箇所をそれぞれ狭持する３つのクランプ部材（環状部材）２１と、隣り合う２つのクランプ部材２１間にそれぞれ設けられた伸縮自在の伸縮部材２２とから構成されている。なお、図２においては、説明の都合上、ホース保持体２０は、３つのクランプ部材２１と２つの伸縮部材２２から構成されているが、実際には、ホース保持体２０は、より多くのクランプ部材２１と伸縮部材２２とが連結された構成をなす。伸縮部材２２は、縮小時に隣り合う２つのクランプ部材２１間の距離が所定の距離以下となることを阻止する。また、ホース保持体２０は、ホース１６の湾曲する方向を湾曲が所定の１平面内となるように矯正する。
【００２４】
各クランプ部材２１は、環状をなし、ホース１６を締め付けている。詳細は後述するが、各伸縮部材２２は、両端部に形成された図示しない連結穴に、各クランプ部材２１の側部に立設された図示しない回転軸を各々貫通させて連結されている。この構造のため、隣り合う２つの伸縮部材２２は、この連結部を回動中心として相互に折れ曲がるように回動する。つまり、２つの伸縮部材２２は、所定の１平面内にて折れ曲がる。そして、この構造が連続することにより、全ての伸縮部材２２が同一平面内にて折れ曲がることとなり、この伸縮部材２２で支持されるホース１６は、この平面に平行な平面内でのみ湾曲するように矯正される（以降、この湾曲するホース１６の含まれる面を、ホース１６の湾曲面と呼ぶ）。なお、ホース保持体２０は、ホース１６の一側にのみ伸縮部材２２を有するものであるが、伸縮部材２２をホース１６の両側に対向するように配設してもよい。このような構成とすることにより、伸縮部材２２が折れ曲がらない方向の剛性を高めホース１６の矯正力を増すことができる。
【００２５】
なお、ホース保持体２０は、複数のクランプ部材２１と複数の伸縮部材２２とが連結された構成をなすが、ケーブル１７の曲率を局所的に許容ケーブル最小曲率以上に保つことが目的であれば、ホース保持体２０は、最低２つのクランプ部材２１とこれらを連結する１つの伸縮部材２２とで構成されれば所定の効果を得ることができる。
【００２６】
図３は、従来の装置において第一支持部６０の円弧運動にともなって過大な力が加わった場合にホースが湾曲する様子を示す斜視図である。第一支持部６０の第二支持部１５に対する円弧運動では、図３に矢印ｂで示すように、第二支持部１５に対して第一支持部６０が円弧状にスライドする。そして、第二支持部１５とＸ線発生部１１との間の距離は、この円弧運動にともない変化する。そして、両端を第二支持部１５とＸ線発生部１１とに固定されたホース１６および収納されたケーブル１７には、第二支持部１５とＸ線発生部１１との相対位置により過大な力が加わる場合がある。ホース１６に加わる力が小さいうちは、ホース１６の剛性によってケーブルの曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。しかし、第二支持部１５と第一支持部６０との位置関係によりホース１６に加わる力が大きくなると、許容ケーブル最小曲率以上に保つことが難しくなる。図３に示すように、従来は、ホース１６に過大な力が加わると、ホース１６は、例えば下方に垂下して最下部の折り返す部分で最も鋭角に曲がり、この部分での曲がりは許容ケーブル最小曲率より小さくなることがあり、ケーブル１７に負担がかかっていた。
【００２７】
そこで、本実施例の第一支持部６０では、少なくともこのホース１６の最も鋭角に曲がる部分にホース保持体２０を取り付けてケーブル１７が所定の曲率以上に曲がらないようにしている。図４は、本実施例のホース保持体２０を取り付けたときの第一支持部６０の円弧運動にともなって過大な力が加わった場合にホース１６が湾曲する様子を示す斜視図である。図４に示すように、第一支持部６０の円弧運動にともないホース１６が曲げられた際に、伸縮部材２２が所定の長さに縮み止まることで、ホース１６の剛性によらず、ケーブルの最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。
【００２８】
図１に戻り、従来の装置のようにホース保持体２０を設けてない場合、第一支持部６０の主回転運動により、第一支持部６０が弧を水平とする横倒しの位置になった場合、ホース１６のみでは剛性が足りず、ホース１６は重力により下方に大きく垂下して術作業空間に侵入したり、第一支持部６０に巻き付いてしまったりすることがある。このような場合、第一支持部６０の動作の障害や術者の作業の妨げとなることがある。
【００２９】
これに対して、本実施例においては、ホース保持体２０は、ホース１６の湾曲する方向を湾曲が所定の１平面内となるように矯正する。具体的には、ホース保持体２０は、ホース１６の湾曲面が第一支持部６０の弧状往復動を含む面に概略平行となるように取り付けられる。これにより、ホース１６は、第一支持部６０の主回転運動においても重力に抗して下方に垂下することがなく、第一支持部６０に沿った状態に維持される。そのため、ホース１６が術者の作業を妨げることがなくなり、術作業空間を狭めてしまうこともない。
【００３０】
なお、本実施例のホース保持体２０は、第二支持部１５とＸ線発生部１１との間に架け渡されたホース１６に対して適用されているが、片側がＸ線発生部１１に固定されているホースに限らず、片側が第一支持部６０のいずれかの位置に固定されているホースに適用されるものであれば所定の効果を得ることができる。また、他側においても、第二支持部１５に固定されているものに限らず、例えば外部の固定位置（例えば、移動機構部７０のいずれの位置）に固定されているようなものに適用されても所定の効果を得ることができる。ただし、本実施例のように円弧上に設けられたＸ線発生部１１とこの円弧の近傍に設けられた第二支持部１５との間に架け渡されたホース１６の場合、第一支持部６０の円弧運動により架け渡された２点間の距離の変動が大きく、また最も近づいたときの距離が短いのでより効果を発揮する。
【００３１】
図５は、ホース保持体２０の作用を具体的に説明するためのものであり、ホース１６の伸びた状態と湾曲した状態を併記した図である。クランプ部材２１がホース１６の長手方向に間隔Ｗだけ離れた第一、第二の箇所をそれぞれ狭持している。ホース１６が伸びた状態では、伸縮部材２２は、第一、第二の箇所間の距離Ｗとなるように伸びてホース１６の伸張を妨げない。一方、ホース１６が湾曲した状態では、伸縮部材２２は、所定の長さだけ縮小して長さｗとなり、第一、第二の箇所間が所定の距離以下となることを阻止するので、ホース１６は所定の曲率以下に湾曲してしまうことがない。ホース１６は、所定の柔軟性を有しているので、隣り合う２つのクランプ部材２１間でほぼ均一な曲率で湾曲する。ホース１６の曲率は伸縮部材２２の長さとその伸縮量によって決まる。つまり、ホース１６が直線状に伸びたときの伸縮部材２２の長さをＷ、ホース１６が最も湾曲したときの伸縮部材２２の長さをｗ、およびホース１６が最も湾曲したときのホース１６の曲率半径をｒとすると、次式の関係となる。
ｗ＝２ｒ×ｓｉｎ（Ｗ／２ｒ）
【００３２】
図６は、ホース保持体２０の作用を具体的に説明するためのものであり、隣り合うクランプ部材２１間の距離が長い場合の伸縮部材２２が伸びた状態と縮小した状態を併記した図である。クランプ部材２１がホース１６の長手方向に間隔Ｗだけ離れた第一、第二の箇所をそれぞれ狭持している。伸縮部材２２が長さＷに伸びた状態では、ホース１６が直線状に伸張することを妨げない。一方、伸縮部材２２が所定の長さだけ縮小して長さｗとなった状態では、ホース１６は、第一、第二の箇所間の距離が所定以下となることを阻止される。このとき、隣り合う２つのクランプ部材２１間の曲率は均一となるとは限らないが、所定の曲率以下に湾曲してしまうことはない。すなわち、長さの長い伸縮部材２２であっても両端のクランプ部材２１がホース１６をきつくつかむことで、両クランプ部材２１間のホース１６は鋭角（所定の曲率以下）に湾曲することはない。
【００３３】
図７は、クランプ部材２１の一例を示す斜視図である。クランプ部材２１は、各々半円形状の第一半円部材（弧状部材）２６と第二半円部材（弧状部材）２７とを有している。第一半円部材２６と第二半円部材２７とは、互いに対向して連結されることにより環状となり内部にホース１６を挟む。第一半円部材２６の一側の端部には後述する係合鈎２７ａが係合する係合穴２６ａが開口されている。また、第一半円部材２６の他側の端部には円弧に直交する面を持つ折曲フランジ２６ｂが形成され、この折曲フランジ２６ｂには雌ねじ穴２６ｃが螺刻されている。
【００３４】
一方、第二半円部材２７の一側の端部には、図７中破線矢印で示すように、第一半円部材２６の係合穴２６ａに差し込まれて係合する係合鈎２７ａが形成されている。第二半円部材２７の他側の端部には、第一半円部材２６の折曲フランジ２６ｂと対向する面を持つフランジ２７ｂが形成され、このフランジ２７ｂには、貫通穴２７ｃが空けられている。第二半円部材２７の外周面の中央部には、連結ねじ（連結軸／回転軸）３４が立設される締着台座２７ｄが設けられている。締着台座２７ｄには、連結ねじ３４の先端部が螺合する雌ねじ穴２７ｅが螺刻されている。連結ねじ３４は、伸縮部材２２とクランプ部材２１との連結、および隣り合う２つの伸縮部材２２の連結に用いられ、図示しないホース１６の軸線に直交するように立設される。
【００３５】
クランプ部材２１は、ホース１６に取り付けられる際、第一半円部材２６と第二半円部材２７とが、係合鈎２７ａを係合穴２６ａに係合されて、さらに貫通穴２７ｃを貫通する締め付けねじ３１を雌ねじ穴２６ｃに締め付けられてホース１６にきつく嵌着される。第一半円部材２６と第二半円部材２７とは、例えば肉厚鋼板を材料としてプレス折り曲げ加工によって作製される。第一半円部材２６の側縁部には、全長にわたって内側に折り曲げられて形成された折曲部２６ｄが設けられている。この折曲部２６ｄは、クランプ部材２１がホース１６を狭持したときにホース１６の外周面にくい込み、すべり止めとして作用する。また、フランジ２７ｂの側部には、締め付けねじ３１の頭部を隠す目的で折曲部２７ｆが設けられている。
【００３６】
なお、クランプ部材２１は、上述の手順によりホース１６に固定されるが、連結して円となる第一半円部材２６と第二半円部材２７のうち、先にホース１６に取り付けられる第一半円部材２６の円弧の割合を若干大きくしておくと、つまり、例えば第一半円部材２６を中心角が２００度程度の円弧にしておくと、第一半円部材２６がホース１６を挟みこんだ際、落下することがないので作業性が向上する。
【００３７】
なお、本実施例のホース保持体２０は、伸縮部材２２をクランプ部材２１の片側のみに有するものであるが、さらに対向する反対側にも伸縮部材２２を設けて、伸縮部材２２をクランプ部材２１の両側部に設けるようにしてもよい。このような構成とすることにより、ホース１６の垂下を抑制する矯正力の増強を図ることができる。
【００３８】
また、本実施例のクランプ部材２１は、円環が２つに分割されたような半円形状の部材が連結されてなるが、さらに多数に分割された複数の弧状の部材が連結されるものでもよい。逆に所定の可撓性を有する帯状部材がホース１６に巻き付けられる構造のものであってもよい。さらには、ホース１６を完全に囲繞するものでなく、例えばＣ字形をなし、所定のばね性をもってホース１６を挟みこむような部材であってもよい。
【００３９】
図８は、伸縮部材２２および回り止め３５の一例の詳細な構造を示す図であり、両者を軸方向に一部断面として横方向から見たところと上方向から見たところとを併せて示す図である。伸縮部材２２は、伸縮可能な構造のシリンダ部（シリンダ本体）２３と、シリンダ部２３の前端に設けられた前連結部２４Ａと、シリンダ部２３の後端に設けられた後連結部２４Ｂとから構成されている。
【００４０】
シリンダ部２３は、長尺有底円筒状の筒部品２３ａと、この筒部品２３ａ内にスライド可能に収納されて先端部を筒部品２３ａの開口部から突出させたロッド２３ｂとから構成されている。筒部品２３ａには、軸線方向に延びる長穴２３ｃが開口されている。ロッド２３ｂの後端には直角に折れ曲がるストッパ２３ｄが設けられている。ストッパ２３ｄは、長穴２３ｃを貫通して先端を若干外部に突出させている。ストッパ２３ｄは、伸縮部材２２の伸張時の長さおよび縮小時の長さを所定の長さに決定する働きをするとともに、筒部品２３ａに対するロッド２３ｂの回り止めの働きをする。なお、この長穴２３ｃの長さは、ホース１６の許容ケーブル最小曲率に応じて調節できるようにしてもよい。
【００４１】
前連結部２４Ａは、中心に連結穴２４ａを有する円筒状をなし、ロッド２３ｂの先端に軸線をロッド２３ｂと直交する方向に向けて固着されている。一方、後連結部２４Ｂは、中心に連結穴２４ｂを有する円筒状をなし、筒部品２３ａの後端に筒部品２３ａと直交する方向に軸線を向けて筒部品２３ａと一体に成形されて設けられている。そして、前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂとは、外径、内径および高さ（軸方向長さ）が同じにされている。前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂとは、伸縮部材２２が連結される際に重なり、連結穴２４ａ，２４ｂに同一の連結ねじを挿通させる。
【００４２】
回り止め３５は、必要に応じて使用される部品で、概略Ｃ字形をなしＣ字外周部中央に形成された凸部３５ａを筒部品２３ａ後部に形成された凹部２３ｅにかみ合わせて取り付けられ、後方に連結される他の伸縮部材２２の前連結部２４Ａを囲むように挟み、Ｃ字開口部３５ｂからロッド２３ｂを延出させ、ロッド２３ｂが回動したときにＣ字開口部３５ｂのいずれかの端をロッド２３ｂの側面に当接させて動きを規制することにより、ロッド２３ｂの回動角度を所定の角度に規制する。
【００４３】
なお、ストッパ２３ｄを、ロッド２３ｂの内部から出没するようにして内蔵したばねにより、突出した位置に付勢する構造としてもよい。このような構造することにより、筒部品２３ａに対するロッド２３ｂの挿入が容易となり、シリンダ部２３の組み立て時の作業性が向上する。また、この構造と併せて、複数個の長穴２３ｃを筒部品２３ａに軸方向に所定の間隔で形成しておくと、使用する長穴２３ｃを選択することにより、伸縮部材２２の長さを複数段に変化させることができる。
【００４４】
図９は、複数の伸縮部材２２を連結する様子を示す側面図である。複数の伸縮部材２２は、各々前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂとを重ねて連結穴２４ａ，２４ｂに連結ねじ（連結軸／回転軸）３４を貫通させて連結される。前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂとは、ワッシャ３３とともに、また必要に応じて回り止め３５を組み込んだ状態で、連結ねじ３４により、クランプ部材２１の第二半円部材２７の締着台座２７ｄに回動可能に取り付けられる。そして、このようにして連結された複数の伸縮部材２２からなる連結体の最先端と最後端の前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂには、高さをそろえるためにスペーサ３２がそれぞれ挟まれる。
【００４５】
なお、クランプ部材２１の外周面に立設される連結ねじ３４は、ホース１６の軸方向に隣接する２つの伸縮部材２２を連結する連結軸としての機能と、伸縮部材２２とクランプ部材２１とを連結する回転軸との機能を兼ね備えたものであるが、この連結軸と回転軸とは別々に設けられてもよい。
【００４６】
上述してきたように、本実施例によれば、ケーブル１７が所定の曲率以上に曲がることを抑制するホース保持体２０を備えているので、このホース保持体２０を少なくともケーブル１７の最も鋭角に曲がる部分に取り付けることにより、ケーブル１７の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができ、これによりケーブル１７に係る負荷を軽減することができる。また、ホース１６が鋭角に曲がって第一支持部６０から大きく伸びて突出することがなくなるので、第一支持部６０の空間専有率が大きくなってしまうことがなくなり、さらに術者の作業の妨げとなることがないという効果も奏する。また、第二支持部１５は、第一支持部６０を回動可能に支持するので、ホースの架け渡される２点間の距離が短くホースの曲げ伸ばしの動作が激しくなるが、このような状態においてもケーブルの最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。
【００４７】
また、本実施例によれば、ホース保持体２０は、ホース１６の湾曲が第一支持部６０に対して所定の位置にある面内で変化するようにホース１６を矯正するので、ホース１６の湾曲を所定の１平面内に納めることができ、ホース１６の湾曲の方向を第一支持部６０に対して常に一定にすることができるので、ホース１６が第一支持部６０に巻き付いたり、ホース１６が術者の作業を妨げたりすることがなくなるとともに、術作業空間を拡大することができる。
【００４８】
また、本実施例によれば、ホース保持体２０は、ホース１６を狭持する複数のクランプ部材２１と、縮小時に２つのクランプ部材２１間の距離が所定の距離以下となることを阻止する伸縮部材２２とを備えているので、ケーブル１７が所定以上の曲率に曲がることを確実に抑制することができる。また、伸縮部材２２は、各々隣接する前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂとを、ホース１６の軸線に直交し、かつ、互いに平行となる連結軸で連結されているので、全ての伸縮部材２２２は同一の平面内で折れ曲がることとなり、ホース１６の湾曲を容易に１平面内に納めることができる。さらに、これを簡単な構造により実現できるので作製が容易である。
【００４９】
また、本実施例によれば、ホース１６の軸線方向に並ぶ複数の伸縮部材２２は、各々隣接する前連結部２４Ａと後連結部２４Ｂとを重ね合わせ、環状部材の外周面に立設された同一の回転軸で軸支されているので、伸縮部材２２の同一の平面内で折れ曲がる構造と、伸縮部材２２とクランプ部材２１とを連結する構造とを、簡単な構造により実現できるとともに、構造が簡単なので作製が容易である。また、クランプ部材２１は、ホース１６に巻き付く環状をなすので、ホース１６の支持が確実となり、信頼性を向上させることができる。
【００５０】
また、本実施例によれば、クランプ部材２１を構成する環状部材は、各々弧状をなし、ホース１６を囲むように配設されて各々両端部を連結されて環状をなす複数の弧状部材からなるので、作製が容易でコストダウンを図ることができるとともに、クランプ部材２１のホース１６への取り付けが容易となり、作業性の向上を図ることができる。また、クランプ部材２１は、ばね性を有し、ホース１６を挟みこむＣ字状をなすので、クランプ部材２１のホース１６への取り付けが容易となり、作業性の向上を図ることができる。
【００５１】
また、本実施例によれば、第二支持部１５は、第一支持部６０をスライド移動可能に支持するので、ホース１６の架け渡される２点間の距離が短いうえに片側がスライドすることで、ホース１６の曲げ伸ばしの動作がさらに激しくなるが、このような状態においてもケーブル１７の最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。
【００５２】
また、本実施例によれば、第一支持部６０は、被検体を中心とする弧状のＣアームであり、Ｘ線発生部１１およびＸ線検出部１３は、Ｃアームの両端部に支持され、第二支持部１５は、Ｃアームを弧に沿って往復動させ、ホース１６は、一端がＸ線発生部１１に固定され、他端が第二支持部１５に固定されているので、ホース１６の架け渡される２点間の距離が短いうえに片側が弧に沿って往復動することで、ホース１６の曲げ伸ばしの動作がさらに激しくなるが、このような状態においてもケーブル１７の最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。
【００５３】
また、本実施例によれば、第二支持部１５は、さらにＣアーム（第一支持部６０）を弧の半径方向に延びる回転軸を中心に回転させるので、ホース１６の曲げ伸ばしの動作がさらに激しくなるが、このような状態においてもケーブル１７の最も鋭角に曲がる部分の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。
【００５４】
また、本実施例によれば、第一支持部６０は、Ｘ線発生部１１とＸ線検出部１３とを互いに対向する位置に支持する弧状のＣアームであり、ホース保持体２０は、ホース１６の湾曲がＣアームを含む面に対して平行な面内で行われるように矯正するので、第一支持部６０の空間専有率が大きくなってしまうことがなく、また、術者の作業の妨げとなることもない。
【００５５】
なお、本実施例では、ホース１６に、クランプ部材２１と伸縮部材２２とからなるホース保持体２０を取り付けることによってケーブル１７の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つ場合について説明したが、ケーブル１７を許容ケーブル最小曲率以上に保つことは、ホース１６に適切な剛性を与えることができれば他の方法によっても可能となる。例えば、適切な剛性を有する補強部材を用いてもケーブルの曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことが可能である。
【００５６】
（実施例２）
図１０は、本発明にかかるＸ線循環器診断装置の実施例２を示すホース保持体の斜視図である。本実施例のＸ線循環器診断装置においては、実施例１のホース保持体２０に替わって、第二支持部１５とＸ線発生部１１との間に架け渡されたホース１６に、ワイヤロープ（補強部材）４１がホース保持体として設けられている。その他の構成は実施例１と同様である。
【００５７】
ワイヤロープ４１は、ホース１６と一体になって曲がるようにホース１６の内部に収納されている。つまり、ワイヤロープ４１はケーブル１７とともにホース１６の内部に全長にわたって挿通されている。ワイヤロープ４１の材質は、疲労破壊に対して強いことはもとより、漏電等の原因とならぬように腐食に強いものが望ましい。
【００５８】
なお、ワイヤロープ４１は、ホース１６に沿って設けられればよく、ホース１６の内部に限らず、外側に沿わせるようにしてもよい。例えば、ワイヤロープ４１をホース１６に螺旋状に巻き付けることにより、ホース１６の外側に沿わせることができる。また、所定の間隔でホース１６に縛り付けてもよい。一方、ワイヤロープ４１以外でも、所定の曲げ剛性を有して疲労破壊に強い長尺の部材であれば、ホース保持体として用いることができる。例えば、直径の細いホース１６に用いるものであれば、ステンレスの線材（丸棒）等は適当である。また、ワイヤロープ４１は、ホース１６の全長に限らず、所定の区間のみに配設されてもよい。このように、所定の曲げ剛性を有する長尺の補強部材をホース１６に沿わせてホース１６と一体に曲がるように配設することによって、ケーブル１７の曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことができる。
【００５９】
上述してきたように、実施例２によれば、ホース保持体２０は、ホース１６と一体になって曲がるようにホース１６に沿って設けられ、所定の曲げ強度を有するワイヤロープ（補強部材）４１を有するので、構造が簡素で作製が容易である。また、補強部材は、ケーブル１７とともにホース１６に収納されたワイヤロープであるので、構造がさらに簡素で作製がさらに容易であるとともに、材料が安価となるので、コストダウンを図ることができる。
【００６０】
なお、図１１に示すように、実施例１のホース保持体と実施例２のホース保持体を組み合わせて使用することもできる。このような構造とすることにより相乗的な効果を得ることができる。
【００６１】
図１２に示すようなＣアームとΩアームとを組み合わせた構造を有する２方向撮影（バイプレーン）装置では、臨床角範囲が拡大するため、必然的にケーブルを引き回せる空間は狭まる。そのため、図中Ａ，Ｂ，Ｃで示す部分のように、比較的長いケーブルが、相互に移動する機器間に架け渡されている部分においては、ホースのみではケーブルの曲率を許容ケーブル最小曲率以上に保つことが難しくなる。したがって、このような２方向撮影装置では、上記実施例のホース保持体を取り付けることが特に効果的である。
【００６２】
なお、上記実施例では、Ｃアームを有するＸ線循環器診断装置のケーブル引き回しに関連して説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、Ωアームを有するＸ線診断装置や他のＸ線診断装置に引き回されたケーブルにも適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
以上のように、本発明は、Ｘ線発生部やＸ線検出部などを搭載する第一支持部と、この第一支持部を回動可能に支持する第二支持部との間に、内部にケーブルを収納したホースが架け渡されているＸ線診断装置に適用されて好適なものであり、特に、臨床角範囲が大きくケーブルを引き回せる空間が狭いＸ線診断装置およびこのＸ線診断装置に用いられるホース保持装置に適用されて最適なものである。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明に係るＸ線循環器診断装置の実施例１の全体構成を示す斜視図である。
【図２】実施例１のホース保持体の詳細な構造を示す斜視図である。
【図３】従来の装置においてＣアームの円弧運動にともなって過大な力が加わった場合にホースが湾曲する様子を示す斜視図である。
【図４】実施例１のＣアームの円弧運動にともなって過大な力が加わった場合にホースが湾曲する様子を示す斜視図である。
【図５】実施例１のホース保持体の作用を具体的に説明するためのものであり、ホースの伸びた状態と湾曲した状態を併記した図である。
【図６】実施例１のホース保持体の作用を具体的に説明するためのものであり、隣り合うクランプ部材間の距離が長い場合の伸縮部材が伸びた状態と縮小した状態を併記した図である。
【図７】クランプ部材の一例を示す斜視図である。
【図８】伸縮部材および回り止めストッパの一例の詳細を示す図であり、両者を軸方向に一部断面として横方向から見たところと上方向から見たところとを併せて示す図である。
【図９】複数の伸縮部材を連結する様子を示す側面図である。
【図１０】本発明にかかるＸ線循環器診断装置の実施例２を示すホース保持体の斜視図である。
【図１１】実施例１のホース保持体と実施例２のホース保持体を組み合わせた場合を示す斜視図である。
【図１２】ＣアームとΩアームとを組み合わせた構造を有する２方向撮影装置を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００６５】
１    レール
２    移動基台
２ａ  可動体
３    旋回アーム
１１    Ｘ線発生部
１１ａ  Ｘ線管装置
１１ｂ  Ｘ線絞り
１３    Ｘ線検出部
１５    第二支持部
１６    ホース
１７    ケーブル
２０    ホース保持体（ホース保持装置）
２１    クランプ部材（環状部材）
２２    伸縮部材
２３    シリンダ部（シリンダ本体）
２３ａ  筒部品
２３ｂ  ロッド
２３ｃ  長穴
２３ｄ  ストッパ
２３ｅ  凹部
２４Ａ  前連結部
２４ａ  連結穴
２４Ｂ  後連結部
２４ｂ  連結穴
２６    第一半円部材（弧状部材）
２６ａ  係合穴
２６ｂ  折曲フランジ
２６ｃ  雌ねじ穴
２６ｄ  折曲部
２７    第二半円部材（弧状部材）
２７ａ  係合鈎
２７ｂ  フランジ
２７ｃ  貫通穴
２７ｄ  締着台座
２７ｅ  雌ねじ穴
２７ｆ  折曲部
３１    締め付けねじ
３２    スペーサ
３３    ワッシャ
３４    連結ねじ（連結軸／回転軸）
３５    回り止め
３５ａ  凸部
３５ｂ  Ｃ字開口部
４１    ワイヤロープ（補強部材）
６０    第一支持部（Ｃアーム）
７０    移動機構部
１００    Ｘ線循環器診断装置（Ｘ線診断装置）
【図１】
2008086372.tif 000003
【図２】
2008086372.tif 000004
【図３】
2008086372.tif 000005
【図４】
2008086372.tif 000006
【図５】
2008086372.tif 000007
【図６】
2008086372.tif 000008
【図７】
2008086372.tif 000009
【図８】
2008086372.tif 000010
【図９】
2008086372.tif 000011
【図１０】
2008086372.tif 000012
【図１１】
2008086372.tif 000013
【図１２】
2008086372.tif 000014