(57)【要約】【課題】関節形成術に使用するための、嵩張らないモジュラー式プロテーゼ組立用器具を提供すること。【解決手段】関節形成術に用いるために、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具を用意する。この器具は、第１のコンポーネントに接触する第１の部材および第２のコンポーネントに結合される第２の部材を含む。第１の部材は、第１の部材の長手方向軸を画定している。第１の部材および第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために用いられる。第２の部材は、第１の部材に対して第１の部材の長手方向軸を中心に回転すると、第１の部材に対して相対運動する。第１および第２の部材は、この第１の部材を第２の部材に対して相対運動させるように互いに協働する相対運動機能構造を有する。これらの相対運動機能構造は、摩擦を低減するように構成されている。【選択図】図１
2008086773.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
関節形成術に用いるために、プロテーゼの第１のコンポーネントを前記プロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具において、
第１の部材であって、前記第１のコンポーネントに接触し、前記第１の部材の長手方向軸を画定している、第１の部材と、
前記第２のコンポーネントに結合される第２の部材であって、
前記第２の部材の長手方向軸を画定しており、
前記第１の部材の長手方向軸と前記第１の部材の長手方向軸とが、同軸上にあり、
前記第１の部材および前記第２の部材が、前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記プロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されており、
前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに取り付けるために、前記第２の部材が、前記第１の部材に対して前記第２の部材の長手方向軸を中心に回転すると、前記第１の部材に対して相対運動するように構成されており、
前記第２の部材の前記第１の部材に対する相対運動を用いて、前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに対して相対運動させて、前記第２のコンポーネントを前記第１のコンポーネントに係合させることができ、
前記第１の部材が、第１の部材の相対運動機能構造を含み、前記第２の部材が、第２の部材の相対運動機能構造を含み、
前記第１の部材の相対運動機能構造と前記第２の部材の相対運動機能構造が互いに協働して、前記第１の部材を前記第２の部材に対して相対運動させることができ、
前記第１の部材の相対運動機能構造および前記第２の部材の相対運動機能構造が、これらの機能構造間の摩擦を低減するように構成されている、
第２の部材と、
を含む、組立器具。
【請求項２】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第１の部材の相対運動機能構造、および前記第２の部材の相対運動機能構造が、ネジを含む、組立器具。
【請求項３】
請求項２に記載の組立器具において、
前記ネジが、谷底と山の頂との間の摩擦を低減するために切頭型の谷底および山の頂を有する、組立器具。
【請求項４】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第１の部材の相対運動機能構造および前記第２の部材の相対運動機能構造の少なくとも一方が、前記第２の部材の長手方向軸に沿った、前記第２の部材に対する前記第１の部材の予め定められ制限された相対運動量を提供するように構成されている、組立器具。
【請求項５】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第１の部材および前記第２の部材の少なくとも一方が、前記第１の部材および前記第２の部材の一方から外側に延びたハンドルを含む、組立器具。
【請求項６】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第１の部材は、概ね円柱の長手方向開口を前記第１の部材の内部に画定している本体を含み、
前記第２の部材は、その一部が、前記第１の部材の前記円柱の長手方向開口に沿って横断するように適合する、組立器具。
【請求項７】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第１の部材が、前記第１の部材の内部に中心キャビティを画定しており、
前記第２の部材が、この第２の部材に設けられた移動部分を含み、
前記移動部分が、前記第１の部分と協働可能であり、かつ前記中心キャビティ内に少なくとも部分的に受容されており、
前記移動部材は、前記第２の部材が回転すると、前記第２の部材の長手方向軸に沿って移動するが、回転はしないように構成されている、組立器具。
【請求項８】
請求項７に記載の組立器具において、
前記第２の部材が、前記移動部材と協働可能である調節部分を含み、
この調節部分は、前記移動部材がその移動部材の長手方向軸に沿って移動すると、前記第２の部材の長手方向軸に沿って移動するように構成されており、かつ、前記調節部分を前記第２の部材の長手方向軸を中心に手動で回転させて、前記第２のコンポーネントを引き寄せて前記第１のコンポーネントに係合させることができるように構成されている、組立器具。
【請求項９】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第１のコンポーネントが、前記第１のコンポーネントの内部に内部テーパを画定しており、
前記第２のコンポーネントが、その第２のコンポーネント上に設けられた外部テーパ、および前記外部テーパから延びる雄ネジを備えており、
前記第２の部材が、前記第２のコンポーネントの切頭型の雄ネジと螺合する切頭型の雌ネジを画定している、組立器具。
【請求項１０】
請求項１に記載の組立器具において、
前記第２の部材の前記第１の部材に対する相対運動に関連した変位を測定するための変位測定装置、およびこの相対運動に関連した力を測定するための力測定装置の一方、
をさらに含む、組立器具。
【請求項１１】
関節形成術に用いられるキットにおいて、
前記キットが、第１のプロテーゼの第１のコンポーネントをこの第１のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるため、および第２のプロテーゼの第１のコンポーネントをこの第２のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるために用いられ、
前記第１のプロテーゼの第１のコンポーネント、前記第２のプロテーゼの第１のコンポーネント、前記第１のプロテーゼの第２のコンポーネント、および前記第２のプロテーゼの第２のコンポーネントの少なくとも１つが、少なくとも１つの異なる寸法を有しており、
前記キットは、
関節形成術に用いるために、プロテーゼの第１のコンポーネントを前記プロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具であって、
第１の部材であって、前記第１の部材の長手方向軸を画定している、前記第１のコンポーネントに接触する、第１の部材、ならびに、
前記第２のコンポーネントに結合される第２の部材であって、
前記第２の部材の長手方向軸を画定しており、
前記第１の部材の長手方向軸と前記第１の部材の長手方向軸とが、同軸上にあり、
前記第１の部材および前記第２の部材が、前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記プロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されており、
前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに取り付けるために、前記第２の部材が、前記第１の部材に対して前記第２の部材の長手方向軸を中心に回転すると、前記第２の部材が、前記第１の部材に対する前記第２の部材の相対運動を提供するように構成されており、
前記第２の部材の前記第１の部材に対する相対運動を用いて、前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに対して相対運動させて、前記第２のコンポーネントを前記第１のコンポーネントに係合させることができ、
前記第１の部材が、第１の部材の相対運動機能構造を含み、前記第２の部材が、第２の部材の相対運動機能構造を含み、
前記第１の部材の相対運動機能構造と前記第２の部材の相対運動機能構造とが互いに協働して、前記第１の部材を前記第２の部材に対して相対運動させることができ、
前記第１の部材の相対運動機能構造および前記第２の相対運動機能構造が、これらの機能構造間の摩擦を低減するように構成されている、
第２の部材、
を備える、組立器具と、
アダプターであって、前記組立器具が、前記第２のプロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第２のプロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように、前記第１の部材に取り外し可能に結合可能である、アダプターと、
を含む、キット。
【発明の詳細な説明】
【開示の内容】
【０００１】
〔関連出願〕
本願は、２００３年６月２５日に米国特許出願第１０／６０６，４０１号（名称：「モジュラー式インプラント用の組立器具、キット、および関連方法（ASSEMBLY TOOL FOR MODULAR IMPLANTS AND ASSOCIATED METHOD）」）（代理人整理番号：ＤＥＰ６７０）として出願され、２００４年１２月３０日に公開された米国特許出願公開第２００４０２６７３７３号（名称：「モジュラー式インプラント用の組立器具、キット、および関連方法（ASSEMBLY TOOL FOR MODULAR IMPLANTS AND ASSOCIATED METHOD）」）の一部係属出願である、２００４年６月２８日に米国特許出願第１０／８７８，２９２号（名称：「モジュラー式インプラント用の組立器具、キット、および関連方法（ASSEMBLY TOOL FOR MODULAR IMPLANTS AND ASSOCIATED METHOD）」）（代理人整理番号：ＤＥＰ６７０ＣＩＰ）として出願され、２００５年２月１０日に公開された米国特許出願公開第２００５００３３４４４号（名称：「モジュラー式インプラント用の組立器具、キット、および関連方法（ASSEMBLY TOOL FOR MODULAR IMPLANTS AND ASSOCIATED METHOD）」）の一部係属出願である。これらの特許出願は、参照して開示内容の全てを本明細書に組み入れるものとする。
【０００２】
〔発明の技術分野〕
本発明は、一般的には、整形外科の分野に関し、より詳細には、関節形成術に使用するためのインプラントに関する。
【０００３】
〔発明の背景〕
変形性関節症およびリウマチ様関節炎による痛みおよび不動性状態に苦しむ患者は、関節置換外科手術を希望している。関節置換外科手術は、きわめて広く行われており、手術ができない場合を除き、多くの患者が機能を回復することができる。人工関節は、通常は、既存の骨に固定される金属性、セラミック製、および／またはプラスチック製コンポーネントから形成される。
【０００４】
このような関節置換外科手術は、他には関節形成術としても知られている。関節形成術は、病変および／または損傷関節がプロテーゼ関節で置換される良く知られた外科手術である。一般的な全関節形成術では、関節近傍の骨の端部または遠位部分が切除されるか、またはこの骨の遠位部の一部が除去されて、人工関節がそこに固定される。
【０００５】
骨プロテーゼなどの移植用製品を製造するための、様々なデザインおよび方法が存在することが知られている。このような骨プロテーゼは、肘、股関節、膝、および肩などの人工関節のコンポーネントを含む。
【０００６】
関節置換外科手術の際に、通常は、ある程度のプロテーゼ選択の自由を外科医に与える必要がある。具体的には、プロテーゼが移植される骨の解剖学的構造は、患者によって様々である。このような差異は、例えば、患者の年齢、体格、および性別などによるものである。例えば、大腿骨プロテーゼの場合、患者の大腿骨は、相対的に長かったり短かったりするため、それぞれに対して相対的に長いまたは短いステムを含む大腿骨プロテーゼを使用する必要がある。さらに、相対的に長いステムを使用する必要があるなどの場合は、患者の大腿管の解剖学的構造に一致させるためにステムを湾曲もさせなければならない。
【０００７】
このような様々な形状や大きさのプロテーゼの要求によって、単一プロテーゼの使用に関連した多数の問題が生じている。例えば、病院や外科センターは、外傷の症状や修正外科手術などの特定の場合に必要なプロテーゼの組合せを備えなければならないため、かなり多くのプロテーゼの在庫を維持しなければならない。さらに、ステムの湾曲を患者の大腿骨の髄管の湾曲に一致させなければならないため、プロテーゼ上部の回転位置合わせが制限され、それによって、このプロテーゼ上部、従ってプロテーゼの頭部の正確な配置が非常に困難である。
【０００８】
加えて、患者の左右の各骨の解剖学的構造（例えば、左右の大腿骨）が反対方向に湾曲しているため、骨のステムを前傾させるために左右のプロテーゼを用意する必要があり、それによって、維持しなければならないプロテーゼの在庫がさらに増大する。
【０００９】
上記および他の問題点を受けて、多数のモジュラー式プロテーゼが設計されてきた。この名称が示唆するように、モジュラー式プロテーゼは、特定の患者の解剖学的要求を満たすべくプロテーゼの個々の要素または形状を選択できるように、モジュラーの形態に構成されている。例えば、特定の患者の解剖学的構造に一致する組立体を形成するために、あらゆる様々な遠位ステムコンポーネントに取り付けることができる近位ネックコンポーネントを含むモジュラー式プロテーゼが設計されてきた。このようなデザインにより、遠位ステムコンポーネントを選択して、患者の解剖学的構造に一致する位置にある患者の骨に移植することができると共に、患者の骨盤に対する近位ネックコンポーネント自体の限定された位置合わせも可能になる。
【００１０】
モジュラー式プロテーゼの使用によって生じる１つの問題は、コンポーネントの互いに対する固定である。具体的には、患者の体内に移植した後に各コンポーネントが分離するのを防止するために、遠位ステムコンポーネントに対する近位ネックコンポーネントの再現できる確実な固定が極めて重要である。体重負荷で確実な固定が得られないデザインの場合、確実な固定が特に必要となる。したがって、モジュラー式プロテーゼの各コンポーネントを互いに固定するために、これまでに多数の固定機構が設計されてきた。例えば、遠位ネックコンポーネントに画定された孔の中に受容される上方に延びたポストを備えた遠位ステムコンポーネントを含む多数のモジュラー式プロテーゼが設計されてきた。ネジやボルトなどの比較的長い留め具を用いて、ポストが孔に固定される。モジュラー式コンポーネントを固定するための他の方法には、一方のコンポーネントを他方のコンポーネントに押し込む方法が含まれる。この方法では、得られる結果が様々で安定していない。
【００１１】
モジュラーステムの現在のデザインでは、モジュラーの連結に２つのコンポーネント間のテーパフィット（tapered fit）を利用している。例えば、近位本体が、遠位ステムの外部テーパに適合する内部テーパを有することができる。このようなテーパ結合（taper connection）は、例えば、ネジ結合などの別の固定手段と共に用いてもよいし、単独で用いてもよい。テーパ結合が安全であることが重要である。例えば、テーパ結合が確実に固定され、このテーパ結合がステムの動作に関連した力に耐えうるように、このテーパ結合に適切な力を加えなければならない。
【００１２】
モジュラー式関節プロテーゼのコンポーネントを近接させる装置を提供するための現在の試みは、いくつかの問題があり困難である。例えば、このような装置は、コンポーネントを安全に固定するために十分なメカニカルアドバンテージを付与することができない。さらに、コンポーネントを固定するために利用できるエルゴノミクスが最適でない。さらに、変位のみに依存するテーパ結合の装置は、締付け力に正確に一致する変位が得られないため、十分な力を加えることができない。さらに、変位法を用いると、締め付けすぎてコンポーネントを損傷させる恐れがある。さらに、従来の解決策は、製造が困難であったり、製造費用がかかりすぎる恐れがある。さらに、従来の装置は、コンポーネントを取り外すのに適していないことがある。
【００１３】
モジュラー式股関節ステムプロテーゼなどのモジュラー式プロテーゼの関連するコンポーネントが適切に配置されたら、これらのコンポーネントを互いに確実に固定することができる。コンポーネントが互いに固定されてもコンポーネント同士が互いに移動すると、相対位置、特に角度位置がずれることがある。言い換えれば、モジュラー式股関節プロテーゼの第１のコンポーネントと第２のコンポーネントが互いに引き寄せられると、一方のコンポーネントが他方のコンポーネントに対して回転して、これらの回転位置すなわち向きがずれてしまう。さらに、モジュラー式プロテーゼのコンポーネントを適切な角度に配置するために用いられる装置を取り外して、組立装置をプロテーゼに配置してコンポーネントを互いに固定する必要がある。このような整合装置の取外しおよび組立装置の配置は、コストが嵩み、外科処置が複雑になり、手術時間も長くなる。
【００１４】
したがって、上記した少なくとも一部の問題を緩和する組立器具および分解器具が要望されている。
【００１５】
米国特許出願公開第２００４０１２２４３９号（名称：「調節可能な生体力学的型取り／切除器具および関連方法（ADJUSTABLE BIOMECHANICAL TEMPLATING & RESECTION INSTRUMENT AND ASSOCIATED METHOD）」）、米国特許出願公開第２００４０１２２４３７号（名称：「モジュラー式インプラントの整合装置および方法（ALIGNMENT DEVICE FOR MODULAR IMPLANTS AND METHOD）」）、米国特許出願公開第２００４０１２２４４０号（名称：「モジュラー式股関節ステムのトライアル用の器具および関連方法（INSTRUMENT AND ASSOCIATED METHOD OF TRIALING FOR MODULAR HIP STEMS）」）、２００３年６月２５に公開の米国特許出願公開第２００４０２６７２６６号（名称：「骨の準備のためのモジュラー式テーパリーマーおよび関連方法（MODULAR TAPERED REAMER FOR BONE PREPARATION AND ASSOCIATED METHOD）」）、２００４年１２月３０日公開の米国特許出願公開第２００４０２６７２６７号（名称：「骨の準備のための非線形リーマーおよび関連方法（NON-LINEAR REAMER FOR BONE PREPARATION AND ASSOCIATED METHOD）」）を、参照して開示内容の全てを本明細書に組み入れる。
【００１６】
モジュラー式プロテーゼ組立用器具の従来の開発では、このような器具が大きくて嵩張るという問題があった。このような大きくて嵩張る器具は、外科医が使用するのが困難であり、最小侵襲性整形外科インプラントの外科手術を行うのに問題がある。さらに、従来の器具は、唯１つのモジュラー式プロテーゼのために設計された器具である。このような器具は、他の大きさおよび形状のプロテーゼには適していない。本発明は、上記した従来技術の少なくとも一部の問題を解消することを目的とする。
【００１７】
〔発明の概要〕
本発明に従って、モジュラー関節プロテーゼの２つのコンポーネントに用いるための装置を提供する。この装置は、股関節プロテーゼなどのモジュラー式プロテーゼ関節ステムの近位ステムコンポーネントを遠位ステムコンポーネントに取り付けるのに特に適している。この器具は、例えば、近位コンポーネントに係合する部分、および遠位コンポーネントに係合する別の構成要素を有する。器具は、近位コンポーネントに力を加え、遠位コンポーネントに反対の力を加える。例えば、器具は、遠位ステムの近位側にネジ係合し、近位本体の近位側の肩に反対の力を加えることができる。
【００１８】
器具の第１のコンポーネントは、器具の第２のコンポーネントに対して回転させられる。ハンドルが、回転運動を軸方向の変位に変換する中心軸を中心に回転する。この軸方向の変位が、遠位コンポーネントの近位コンポーネントに対するテーパ結合をロックおよびロック解除する働きをする。器具は、インプラントの特殊なテーパの形状に基づいて予め決定される、特有の軸方向の変位が得られるように設計することができる。
【００１９】
本発明の一実施形態では、結合装置が、遠位ステムの近位側にネジ係合する。２つのコンポーネントを互いに対して軸方向に変位させて、テーパ結合をロックおよびロック解除する反対の力が得られるように、カウンター表面が、近位本体の近位側すなわち肩に接触する。この器具は、１つのハンドルを本体または別のハンドルに対して回転させて作動させることができる。ハンドルは、例えば、シリンダーの軸に対して傾斜したスロット内を移動して、軸方向の運動を付与することができる。本発明の別の実施形態では、第１のコンポーネントと第２のコンポーネントの間の標準的なネジとボルトの結合によって、軸方向の運動を達成する。
【００２０】
本発明に従って、プロテーゼのコンポーネントの回転を制御しながら、反対の力を加えることによって、コンポーネントを係合および係合解除する器具を提供する。この器具および関連方法は、モジュラー関節置換術の組立、分解、および転移の制御に用いることができる。
【００２１】
器具は、例えば、遠位ステムの近位側に係合して、近位本体の近位側の肩に反対の力を加えてコンポーネントを組立てまたは分解することができる。器具はまた、組立ての際に、コンポーネントの転位を制御するために近位コンポーネントに固定することもできる。
【００２２】
器具は、遠位ステムの近位側にネジ係合することができる。例えば、カウンター表面（counterface）が、肩の近位側に接触し、蟹爪タイプのクランプの形態である位置合せ装置を用いて本体の近位部分の位置を合わせることができる。器具は反対の力を加えて、２つのコンポーネントを互いに対して軸方向に変位させて、モジュラー関節のテーパ結合をロックおよびロック解除することができる。
【００２３】
位置合せ装置および器具を用いて、組み立ての際に、近位本体の遠位ステムに対する回転および／または位置を制御する方法を提供することができる。器具は、ハンドルを回転させることによって作動させることができる。このハンドルは、例えば、器具の本体の軸に対して傾斜したスロット内を移動することができる。器具は、モジュラー式コンポーネントを正確な角度位置に合わせることを助けることができる表示、またはマークを含むことができる。例えばＣＴデータなどの外部データを用いて、プロテーゼに対して、外科医によって選択された所定の角度を再現することができる。
【００２４】
本発明に従って、モジュラー関節プロテーゼの組み立ておよび分解に用いることができる器具および関連方法を提供する。この器具は、ネジ結合などの適当な手段によって遠位ステムの近位側に係合し、近位本体の近位側の肩に反対の力を加えてコンポーネントを組み立てまたは分解する。この器具は、低摩擦結合を用いて低摩擦で組み立てまたは分解を行うことができる。
【００２５】
このような低摩擦結合は、切頭型の谷底と山の頂を備えたネジを用いたネジ結合の形態にすることができる。このような形態の切頭型の谷底と山の頂の例として、Ａｃｍｅ（登録商標）ネジの形態を挙げることができる。潤滑剤、コーティング表面、またはボールベアリングレース（ball bearing race）を用いるなどの摩擦を低減する他の方法を用いて、低摩擦結合を維持することができる。
【００２６】
本発明の器具は、遠位ステムの近位側に係合する。この器具の表面が、近位本体の肩の形態である近位側に接触する。この器具は、２つのコンポーネントを互いに変位させて、テーパ結合をロックおよびロック解除する反対の力を提供する。この器具は、ハンドルを回転させて作動される。場合によっては、ハンドルが、シリンダーの軸に対して傾斜したスロット内を移動する。別の実施形態では、この結合はネジの形態である。このネジは、ネジに切頭型の谷底および山の頂を含み、Ａｃｍｅ（登録商標）ネジの形態にすることができる。
【００２７】
本発明の一実施形態に従って、関節形成術に用いるために、プロテーゼの第２のコンポーネントをプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具を提供する。この組立器具は、第１のコンポーネントに操作可能（operably）に結合される第１の部材および第２の部材を含む。この第２の部材は、第２のコンポーネントに操作可能に結合される。第１の部材および第２の部材の少なくとも一方が、プロテーゼの第１のコンポーネントをプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されている。第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、第１の部材と第２の部材が相対運動できるように第１の部材に操作可能に結合される。組立器具はまた、第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対する相対角度位置の再現および測定の少なくとも一方のために、第１の部材および第２の部材の少なくとも一方と協働する角度位置機能構造（angular orientation feature）も含む。
【００２８】
本発明の別の実施形態に従って、関節形成術に用いるためのキットを提供する。このキットは、長骨の髄管（medullary canal）内に少なくとも部分的に移植するためのインプラントを含む。このインプラントは、第１のコンポーネント、およびこの第１のコンポーネントおよび組立器具に取外し可能に取り付けできる第２のコンポーネントを含む。組立器具は、第１のコンポーネントに操作可能に結合される第１の部材を有する。この第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造、および内部に概ね円柱の長手方向開口を画定する本体を含む。第２の部材は、第２のコンポーネントに操作可能に結合される。第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、第１の部材と第２の部材が相対運動できるように第１の部材に操作可能に結合される。組立器具はまた、第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対する相対的な角度位置の再現および測定の少なくとも一方のために、第１の部材および第２の部材の少なくとも一方と協働する角度位置機能構造も含む。
【００２９】
本発明の別の実施形態に従って、関節形成術を行うための方法を提供する。この方法は、第１のコンポーネント、およびこの第１のコンポーネントに取外し可能に結合できる第２のコンポーネントを含むプロテーゼを提供するステップを含む。この方法はまた、第１のコンポーネントに操作可能に結合される第１の部材を有する組立器具を用意するステップを含む。第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造、および内部に概ね円柱の長手方向開口を画定する本体を含む。第２の部材は、第２のコンポーネントに操作可能に結合される。第２のコンポーネントは、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、第１の部材と第２の部材が相対運動できるように第１の部材に操作可能に結合される。組立器具はまた、第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対する相対角度位置の再現および測定の少なくとも一方のために、第１の部材および第２の部材の少なくとも一方と協働する角度位置機能構造を含む。この方法はまた、第１のコンポーネントおよび第２のコンポーネントに取り付けるステップを含む。この方法はさらに、組立器具の第１の部材を第２のコンポーネントに結合するステップを含む。この方法はまた、組立器具の第２の部材を第２のコンポーネントに結合するステップを含む。この方法はまた、組立器具の第１の部材を組立器具の第２の部材に対して回転させて、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに固定するステップも含む。
【００３０】
本発明のさらに別の実施形態に従って、関節形成術を行うための方法を提供する。この方法は、大腿骨の髄管内に少なくとも部分的に移植するためのステムトライアル部分（stem trial portion）、およびこのステムトライアル部分から延びたネックトライアル部分（neck trial portion）を含むトライアルプロテーゼを用意するステップを含む。この方法は、ステムトライアル部分を大腿骨の髄管内に配置して、ネックトライアル部分をステムトライアル部分に対して配置するステップを含む。この方法は、ネックトライアル部分をステムトライアル部分に固定して、トライアルプロテーゼを試すステップを含む。この方法は、器具をステムトライアル部分およびネックトライアル部分に取り付けて、ステムトライアル部分のネックトライアル部分に対する相対位置を測定するステップを含む。この方法は、大腿骨の髄管内に少なくとも部分的に移植するためのステムインプラント部分およびこのステムインプラント部分から延びたネックインプラント部分を含むインプラントプロテーゼを用意するステップと、ステムインプラント部分をネックインプラント部分に対して角度調節してステムインプラント部分をネックインプラント部分に固定する器具を用意するステップを含む。
【００３１】
本発明のさらに別の実施形態に従って、関節形成術に用いるために、プロテーゼの第１のコンポーネントをプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具を提供する。この組立器具は、第１のコンポーネントに接触する第１の部材を含む。この第１の部材は、その長手方向軸を画定している。組立器具はまた、第２のコンポーネントに結合される第２の部材も含む。この第２の部材は、その長手方向軸を画定している。第１の部材の長手方向軸および第２の部材の長手方向軸は同軸上にある。第１の部材および第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントをプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されている。第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、第２の部材の長手方向軸を中心に第１の部材に対して回転すると、第１の部材に対して相対運動するように構成されている。第２の部材の第１の部材に対する相対運動を利用して、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに対して相対運動させて、第２のコンポーネントを第１のコンポーネントに係合させることができる。第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造を含み、第２の部材は、第２の部材の相対運動機能構造を含む。第１の部材の相対運動機能構造および第２の部材の相対運動機能構造は互いに協働して、第１の部材を第２の部材に対して相対運動させる。第１の部材の相対運動機能構造および第２の部材の相対運動機能構造は、互いの間の摩擦を低減するように構成されている。
【００３２】
本発明のさらに別の実施形態に従って、関節形成術に用いるためのキットを提供する。このキットは、第１のプロテーゼの第１のコンポーネントを第１のプロテーゼの第２のコンポーネントに組み立てるため、および第２のプロテーゼの第１のコンポーネントを第２のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるために用いられる。第１のプロテーゼの第１のコンポーネント、第２のプロテーゼの第１のコンポーネント、第１のプロテーゼの第２のコンポーネント、および第２のプロテーゼの第２のコンポーネントの少なくとも１つが、少なくとも１つの異なる寸法を有する。このキットは、関節形成術に用いるために、第１のプロテーゼの第１のコンポーネントを第１のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具を含む。この組立器具は、第１のコンポーネントに接触する第１の部材を含む。第１の部材は、その長手方向軸を画定している。組立器具は、第２のコンポーネントに結合される第２の部材を含む。この第２の部材は、その長手方向軸を画定している。第１の部材の長手方向軸と第２の部材の長手方向軸は同軸上にある。第１の部材および第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントをプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されている。第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、第２の部材の長手方向軸を中心に第１の部材に対して回転すると、第１の部材に対して相対運動するように構成されている。第２の部材の第１の部材に対する相対運動を利用して、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに対して相対運動させて、第２のコンポーネントを第１のコンポーネントに係合させることができる。第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造を含み、第２の部材は、第２の部材の相対運動機能構造を含む。第１の部材の相対運動機能構造と第２の部材の相対運動機能構造が互いに協働して、第１の部材を第２の部材に対して相対運動させる。このキットはまた、組立器具が第２のプロテーゼの第１のコンポーネントを第２のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けできるように、第１の部材に取外し可能に取り付けできるアダプターを含む。
【００３３】
本発明の別の実施形態に従って、関節形成術を行うための方法を提供する。この方法は、複数のプロテーゼを用意するステップであって、各プロテーゼが、第１のコンポーネントおよびこの第１のコンポーネントに取外し可能に取り付けできるコンポーネントを含む、ステップを含む。各プロテーゼの第１のコンポーネントおよび第２のコンポーネントの一方の少なくとも１つの寸法が、他のプロテーゼのコンポーネントの寸法と異なっている。この方法は、第１のコンポーネントに操作可能に結合される第１の部材を有する器具を用意するステップを含む。第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造、および内部に概ね円柱の長手方向開口を画定する本体を含む。この器具は、第２のコンポーネントに操作可能に結合される第２の部材も含む。この第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、第１の部材に対して相対運動できる第１の部材に操作可能に結合される。この器具は、複数のアダプターを含む。各アダプターは、異なるプロテーゼの１つに適している。この方法はまた、複数のプロテーゼから１つのプロテーゼを選択するステップと、選択した１つのプロテーゼの第１のコンポーネントをそのプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるステップを含む。この方法はまた、複数のアダプターの中から選択したプロテーゼに適したアダプターを器具に取り付けるステップと、器具の第１の部材を第１のコンポーネントに結合するステップも含む。この方法はまた、器具の第２の部材を第２のコンポーネントに結合するステップと、器具の第１の部材を器具の第２の部材に対して回転させて、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに固定するステップも含む。
【００３４】
本発明の技術的な利点には、この装置が、安定した関節を形成するためにコンポーネントを正確に固定する際に十分なメカニカルアドバンテージを付与できることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、第１のコンポーネントが、ネジ結合によって第２のコンポーネントに結合される。十分なメカニカルアドバンテージが得られるように、ネジ結合のピッチを変更してメカニカルアドバンテージを増大させることができる。
【００３５】
例えば、本発明のさらに別の態様に従えば、第１のコンポーネントおよび第２のコンポーネントは、外側に延びたハンドルを有する。これらのハンドルは、あらゆる適当な長さを有することができ、さらなるメカニカルアドバンテージを付与するために長くすることができる。したがって、本発明は、プロテーゼを正確に固定するために十分なメカニカルアドバンテージを付与する。
【００３６】
本発明の別の技術的な利点は、この装置が最適なエルゴノミクスを提供できることである。例えば、本発明の一態様に従えば、この装置は、反対方向に延びたハンドルによって保持され作動される。これらのハンドルは、医師が容易に把持して、互いに対して回転させて関節を固定することができる。したがって、本発明は、単純で最適なエルゴノミクスを提供する。
【００３７】
本発明のさらに別の技術的な利点には、この装置が変位の測定に加えて力を測定できることが含まれる。摩擦の力と複雑さのために、装置の変位は、この装置が加えることができる力に常に直接線形に一致するとは限らない。したがって、装置の変位に加えて装置が加える力を測定できることは利点である。例えば、本発明の別の態様に従えば、装置のハンドルは、装置にかかるトルクを測定するために用いることができるトルク測定機能構造を含むことができる。別法では、またはこれに加えて、装置は、加えられる力を直接測定するために、器具の軸方向の本体に沿ったホースワッシャー（force washer）または他の力変換器を含むことができる。
【００３８】
本発明の別の技術的な利点には、装置が、器具の変位を制限して、プロテーゼにかかる力を制限できることが含まれる。過度の力がプロテーゼにかかると、締め付けすぎてコンポーネントが損傷する可能性がある。例えば、本発明の一態様に従えば、この変位は、制限された長さの螺旋開口または２つのコンポーネント間の制限された螺合によって物理的に制限される。また、装置が加えることができるトルクを制限する分離トルクリミッターを備えた装置を提供することも可能である。したがって、本発明は、プロテーゼのコンポーネントの締め過ぎを防止することができる。
【００３９】
本発明の別の技術的な利点は、単純で安価なデザインである。例えば、本発明の一態様に従えば、本装置は、円柱チューブおよびこの円柱チューブ内にスライド可能に受容されるロッドを含む。このチューブとロッドは、１つのコンポーネントが別のコンポーネントに対して回転すると、１つのコンポーネントが別のコンポーネントに対して軸方向に移動して、単純で安価な方法で装置を用いてコンポーネントを分解または組み立てできるように、ネジ結合される。
【００４０】
本発明の別の利点には、本装置を、モジュラー式プロテーゼのコンポーネントを分解および組み立てるために単純かつ容易に用いることができることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、コンポーネントを組立装置に配置して、連結機能構造を形成して装置を分解することができる。したがって、本発明は、装置を分解および組み立てるために利用できる単純かつ迅速な方法を提供する。
【００４１】
本発明の別の技術的な利点には、コンポーネントが結合された状態で、これらのコンポーネントに装置がこれらのコンポーネントの向きを制御できることが含まれる。この装置は、結合の際に向きを維持する役割を果たす。例えば、本発明の一態様に従えば、第１の部材は、近位本体と操作可能に結合するために用いられ、第２の部材は、遠位ステムに操作可能に結合される。さらに、第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対する角度位置を維持するために、角度位置機能構造が第１の部材および第２の部材と協働する。本発明は、コンポーネントが互いに固定された状態で、これらのコンポーネントの向きを制御できる機能を提供する。
【００４２】
本発明の別の技術的な利点は、共通の装置を用いてモジュラー式プロテーゼのコンポーネントの角度位置を整合させて固定できることである。例えば、本発明に従えば、近位本体に結合する第１の部材および遠位ステムに結合する第２の部材を含む組立器具を提供する。第１の部材および第２の部材と協働して、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに対して向きを合わせる角度位置機能構造が設けられている。従って、本発明は、共通の装置を用いてモジュラー式プロテーゼのコンポーネントの角度位置を設定して固定できる機能を提供する。
【００４３】
本発明のさらに別の技術的な利点は、遠位ステムの近位本体に対する角度位置を測定するために用いることができることである。例えば、本発明の一態様に従えば、本発明の器具は、第１の部材および第２の部材と協働して、第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対する相対角度位置を測定する角度位置機能構造を含む。したがって、本発明は、遠位ステムの近位本体に対する角度位置を測定できる機能を提供する。
【００４４】
本発明のさらに別の技術的な利点には、装置が、組立の際に接合部にかかる力を制限できることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、組立器具の第１の部材または第２の部材は、第１の部材の第２の部材に対する第２の部材の長手方向軸に沿った相対運動を予め定められた量に制限できるように構成されている。したがって、本発明は、プロテーゼのコンポーネントの締め過ぎを防止する機能を提供する。
【００４５】
本発明のさらに別の技術的な利点には、装置が、モジュラー式プロテーゼの接合部における力または変位を監視できることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、本発明の組立器具は、この組立器具の第２の部材の第１の部材に対する相対運動に関連した変位または力を測定するために変位測定装置または力測定装置をさらに含む。変位測定装置および力測定装置を用いて、力の変位を制限したり、プロテーゼのコンポーネントの締め過ぎを防止することができる。変位測定装置は、マークまたは表示の形態にすることができ、力測定装置は、トルクレンチ（torque wrench）の形態にすることができる。
【００４６】
本発明のさらに別の技術的な利点には、装置が、近位本体が組立器具に接触した状態で、遠位ステムの近位本体に対する係合を可能にすることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、組立器具は、第３の部材と協働する第４の部材をさらに含む。第４の部材は、その長手方向軸に沿って移動し、第３の部材は、その長手方向軸に沿って移動する。第４の部材は、その長手方向軸を中心に手動で回転させることができる。したがって、第４の部材は、第２の部材を手動で回転させて、遠位ステムを近位本体に手動で係合させる役割を果たす。したがって、本発明は、近位本体が組立器具に結合された状態で、組立器具を遠位ステムに取り付けできる機能を提供する。
【００４７】
本発明のさらに別の技術的な利点には、装置が、複数の近位本体および遠位本体の長さに対応できることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、第１の部材は、この第１の部材および第２の部材の様々な長さに対応できるように第１の部材の軸に沿って軸方向に調節可能である。この第１の部材と第２の部材との間の長さの差により、複数の近位本体および遠位ステムに対して適合する。したがって、本発明は、複数の近位本体および遠位ステムに対応できる機能を提供する。
【００４８】
本発明のさらに別の技術的な利点には、装置が、複数の近位本体および遠位ステムの形状に適合できることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、第１の部材の向きを合わせるオリエンター（orientor）が、第１の部材にスライド可能に結合される。したがって、本発明は、共通の組立器具で複数の異なる形状の近位本体および遠位ステムに適合するように、近位本体が遠位ステムに対して軸方向に移動できる機能を提供する。
【００４９】
本発明のさらに別の技術的な利点には、装置が、近位本体および遠位ステムの向きを所望のセッティングに配置することができることが含まれる。例えば、本発明の一態様に従えば、組立器具は、第１のコンポーネントに結合される第１のオリエンターおよび第２のコンポーネントと協働する第２のオリエンター、ならびに第１の部材と協働する第１のタイミング機能構造（timing features）および第２の部材と協働する第２のタイミング機能構造を含む。このタイミング機能構造およびオリエンターを用いて、近位本体および遠位ステムを所望のセッティングに予め配置することができる。
【００５０】
例えば、本発明の一態様に従えば、第１のコンポーネントに接触する第１の部材、および第１および第２の部材の長手方向軸に沿って第２のコンポーネントに接触する第２の部材を含む組立器具を提供する。したがって、本発明は、モジュラー式プロテーゼインプラントの組立ておよび分解のための小さくてコンパクトな器具を可能にする単純な機械的結合を提供する。
【００５１】
本発明の技術的な利点には、ネジを正確に締める機能もさらに含まれる。
【００５２】
例えば、本発明の別の態様に従えば、第１のコンポーネントに接触する第１の部材および第２のコンポーネントに接続する第２の部材を含み、第２の部材が、第１の部材に対して相対運動できるように構成されている組立器具を提供する。この第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造を含み、第２の部材は、第２の部材の相対運動機能構造を含み、これらの相対運動機能構造が摩擦を低減するように構成されている。さらに、組立器具は、第２の部材の第１の部材に対する相対運動に関連した変位および力を測定するための変位測定装置または力測定装置を含む。したがって、本発明は、モジュラー式インプラントの第２のコンポーネントに対して第１のコンポーネントを正確に締める機能を提供する。
【００５３】
本発明の技術的な利点には、低摩擦装置を提供できることがさらに含まれる。組立器具は、第１のコンポーネントに接触する第１の部材、および第２のコンポーネントに結合される第２の部材を含む。第１の部材および第２の部材は、互いに対する摩擦を低減するように構成された相対運動機能構造を含む。したがって、本発明は、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに対して固定する低摩擦装置を提供する。
【００５４】
本発明の技術的な利点には、プロテーゼの第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対するクランプ力を測定できることがさらに含まれる。例えば、本発明のさらに別の態様に従えば、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具を提供する。第１の部材および第２の部材は、相対運動機能構造を含む。これらの相対運動機能構造は、互いに対する摩擦を低減するように構成されている。さらに、組立器具は、第１の部材の第２の部材に対する相対運動に関連した変位を測定するための変位測定装置および力を測定するための力測定装置の一方を含む。したがって、本発明は、力測定装置および低摩擦結合を用いてクランプ力を正確に測定する機能を提供する。
【００５５】
本発明の別の利点には、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために用いられるトルクを測定できることがさらに含まれる。例えば、本発明の別の態様に従えば、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付ける組立器具を提供する。第１の部材は、この第１の部材に接触する第１の部材の相対運動機能構造を含む。第２の部材は、相対運動機能構造を含み、第１の相対運動機能構造および第２の相対運動機能構造は、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに結合するために必要な運動を可能にする。組立器具はまた、第２の部材の第１の部材に対する相対運動に関連したトルクを測定するためのトルク測定装置も含む。
【００５６】
本発明の技術的な利点には、様々な異なるプロテーゼに組立器具を利用できることがさらに含まれる。例えば、本発明の別の態様に従って、関節形成術に用いるためのキットを提供する。このキットは、互いに協働して第１のコンポーネントを前進させて第２のコンポーネントに係合させる第１の部材および第２の部材を有する組立器具を含む。このキットはまた、組立器具が、第１のプロテーゼとは異なる大きさおよび形状を有する第２のプロテーゼに第１のコンポーネントを接続できるように、第１の部材に取り外し可能に結合されたアダプターも含む。したがって、本発明は、様々なプロテーゼに利用することができる。
【００５７】
本発明の技術的な利点には、本発明の組立器具を滅菌できることがさらに含まれる。例えば、本発明のさらに別の態様に従えば、組立器具は、２つの部品からなる構造を有する第１の部材および第２の部材を含む。２つの部品はそれぞれ別個に滅菌することができ、滅菌可能な組立器具が提供される。
【００５８】
本発明の他の技術的な利点は、当業者であれば、添付の図面、以下の説明、および添付の特許請求の範囲から容易に明らかになるであろう。
【００５９】
本発明および本発明の利点をより完全に理解できるように、添付の図面を参照しながら以下に詳細に説明する。
【００６０】
〔詳細な説明〕
本発明の実施形態および本発明の利点は、添付の図面を参照しながら以下の説明を読めば最もよく理解できるであろう。各図面において、同様の参照符号は同様の構成要素を指すものとする。
【００６１】
ここで本発明に従った図１を参照すると、本発明に従った組立器具１が示されている。組立器具１は、関節形成術に用いるためにプロテーゼ４の第１のコンポーネント２をプロテーゼ４の第２のコンポーネント６に取り付けるために用いられる。組立器具１は、第２のコンポーネント６に操作可能に結合される第１の部材８を含む。第１の部材８は、その長手方向軸１０を画定している。組立器具１はまた、第２のコンポーネント６に操作可能に結合される第２の部材１２も含む。第２の部材１２は、その長手方向軸１４を画定している。第２の部材１２は、その長手方向軸１４を中心に第１の部材８に対して回転すると、この第１の部材８に対して相対運動するように構成されている。
【００６２】
組立器具１は、例えば、プロテーゼ４が、軸に沿った相対運動によって取り付けおよび取り外しされる第１のコンポーネント２および第２のコンポーネント６を含む場合、プロテーゼ４に使用するのに適している。例えば、組立器具１は、プロテーゼ４が、テーパ結合によって結合されるコンポーネントを含む場合に適している。例えば、図１に示されているように、第１のコンポーネント２は、第２のコンポーネント６に設けられた外部テーパ１８と結合する内部テーパ１６を含む。
【００６３】
図１に示されているように、第１のコンポーネント２は、この第１のコンポーネント２が矢印２０の方向に移動する場合、および／または第２のコンポーネント６が矢印２２の方向に移動する場合、第２のコンポーネント６に係合する。図１に示されているように、第１の部材８は、第１のコンポーネント２に操作可能に結合され、第２の部材１２は、第２のコンポーネント６に操作可能に結合される。コンポーネントを操作可能に結合するために、第１の部材８が、第１のコンポーネント２の第１のコンポーネントの操作機能構造（operating feature）２６に操作可能に結合される第１の部材の操作機能構造２４を含むことを理解されたい。同様に、第２の部材は、第２のコンポーネント６の操作機能構造３０と協働する第２の部材の操作機能構造２８を含む。
【００６４】
単純に述べると、第１の部材８と第１のコンポーネント２は、互いに対する運動を単に防止するために必要であるため、第１の部材８と第１のコンポーネント２は、第１の部材の操作機能構造２４が底部および／または表面の形態にできるように設計することができる。同様に、第１のコンポーネントの操作機能構造２６は、第１のコンポーネント２の上面の形態にすることができる。
【００６５】
第２の部材の操作機能構造２８および第２のコンポーネントの操作機能構造３０は、第２のコンポーネント６を矢印２２の方向に上昇させることができるあらゆる機能構造とすることができる。例えば、簡潔にするために、第２の部材の操作機能構造２８は、第２のコンポーネント６に形成された雄ネジ３０に螺合する第２のコンポーネントの操作機能構造２６に形成された雌ネジの形態にすることができる。
【００６６】
第１の部材８および第２の部材１２は、第１の部材の長手方向軸１０および第２の部材の長手方向軸１４に沿って相対運動できるあらゆる形状または構造を有することができる。例えば、図１に示されているように、第１の部材８は、中空の構成要素すなわちチューブの形態にすることができる。同様に、第２の部材１２は、第１の部材８内にスライド可能に結合することができるロッドまたはシリンダーの形態にすることができる。図１に示されているように、第１の部材８は、長手方向開口３２を含むことができる。
【００６７】
第２のコンポーネント６を移動させて第１のコンポーネント２に係合させるために、第２の部材１２が、第１の部材８に対して矢印３４の方向に移動しなければならないことを理解されたい。第２の部材１２と第１の部材８を相対運動させるためには、図１に示されているように、第２の部材１２は、円筒外面３８を有するロッド部分３６を含むことができる。第１の部材８は、図１に示されているように、内部に開口３２を画定している円筒状管部分４０を含むことができる。第２の部材１２のロッド外面３８は、円筒部分４０の開口３２の内径ＩＤに結合する外径ＯＤを画定している。
【００６８】
図１に示されているように、第２の部材１２に対する第１の部材８の相対運動は、例えば相対運動機能構造４２によって制御することができる。図１に示されているように、相対運動機能構造４２は、ネジ結合の形態にすることができる。ネジ結合４２は、例えば図１に示されているように、例えば雌ネジの形態である第１の部材の相対運動機能構造４４を含むことができる。雌ネジ４４は、第１の部材８の円筒部分４０の内面４６に形成されている。
【００６９】
相対運動機能構造４２はまた、第２の部材の相対運動機能構造４８も含むことができる。第２の部材の相対運動機能構造４８は、例えば、第２の部材１２のロッド部分３６に形成された雄ネジの形態にすることができる。ネジ４４と４８は協働して、第２の部材１２を第１の部材８に対して矢印３４の方向に相対運動させることができる。螺合するネジ４４と４８は、所望のメカニカルアドバンテージが得られるように選択されたピッチを有する。
【００７０】
好ましくは、図１に示されているように、第１の部材８の第２の部材１２に対する相対運動が制限される。このような第１の部材８の第２の部材１２に対する制限された相対運動は、第１のコンポーネントの第２のコンポーネント６に対する相対運動を制限し、これによりプロテーゼ４の締め過ぎを防止することができる。第１の部材８の第２の部材１２に対する運動は、任意の適当な方法で達成することができる。例えば、雄ネジ４８は、第１の部材８の雌ネジ４４のネジ長さＬＩよりもわずかに長いネジ長さＬＥを有することができる。したがって、構成要素１２の構成要素８に対する矢印３４および３９の方向への運動は、ネジ長さＬＥとＬＩの差によって制限される。ネジ４４と４８の大径が、第１の部材８または第２の部材１２と係合する場合にのみ、ネジ４４と４６が部材８と１２の運動を制限することができることを理解されたい。ストッパー（不図示）を用いて、第１の部材８の第２の部材１２に対する相対運動を制限することができることを理解されたい。キャップ５２とカラー５４は、共に第１の部材８に固定され、共に破線で示されており、これらキャップ５２とカラー５４を用いて、第１の部材８の第２の部材１２に対する相対運動を制限することができる。
【００７１】
第２の部材１２を第１の部材８に対して矢印３４の方向に移動させるために、第１の部材１２を、第１の部材８に対して矢印５６の方向に回転しなければならないことを理解されたい。この運動により、コンポーネント２と６が組み立てられる。同様に、第２の部材１２を第１の部材８に対して矢印３９の方向に移動させるためには、第２の部材１２を、第１の部材８に対して矢印６０の方向に回転させなければならないことを理解されたい。この運動により、コンポーネント２と６が取り外される。
【００７２】
第２の部材１２を矢印５６および６０の方向に回転させるための十分なトルク、すなわちメカニカルアドバンテージを得るために、第２の部材１２は、そのロッド部分３６から外側に延びた第２の部材のハンドル６２を含むことができることを理解されたい。同様に、第２の部材のハンドル６２によって加えられる力に耐えるために、第１の部材８は、その円筒部分４０から外側に延びた第１の部材のハンドル６４を同様に含むことができることを理解されたい。ハンドル６２および６４は、例えば外科医の手や組立器具１の使用者が把持しやすいような、任意の適当な大きさおよび形状を有することができる。
【００７３】
組立器具１は、同様に第１のコンポーネント２を第２のコンポーネント６から取り外すために用いることができることを理解されたい。組立器具１は、第１のコンポーネント２を第２のコンポーネント６から取り外すためにも使用できるように構成することができることを理解されたい。第１の部材８が第２の部材１２に対して移動すると、第１のコンポーネント２を第２のコンポーネント６から取り外すことができるように、第１の部材８および第２の部材１２の一方を第１のコンポーネント２および第２のコンポーネント６の一方に結合できることを理解されたい。これを達成するために、第１の部材８および第２の部材１２の一方を、第１のコンポーネント２に操作可能に結合することができ、第１の部材８および第２の部材１２の他方を第２のコンポーネント６に操作可能に結合することができる。
【００７４】
例えば、図１に示されているように、第２の部材１２は、例えば、雄ネジの形態の第２のコンポーネントの機能構造３０と協働する雌ネジの形態の第２の部材の機能構造２８を用いて、第２のコンポーネント６に操作可能に結合することができる。第１の部材８は、第１のコンポーネント２に同様に操作可能に結合されている。
【００７５】
第２のコンポーネント６を矢印６２の方向に移動するように付勢すると共に、第２のコンポーネント２を矢印６５の方向に移動させる必要がある場合、第１のコンポーネント２を第１の部材８によって拘束しなければならない。第１のコンポーネント２は、例えば第３の部材６６によって第１の部材８に対して保持される。
【００７６】
第３の部材６６は、第１の部材８および第１のコンポーネント２と協働して、これらを互いに維持する。第３の部材６６は、第１の部材８および第１のコンポーネント２と任意の適当な方法で協働することができる。例えば、第１の部材８は、第３の部材６６と協働する第１の部材を取り外す操作機能構造６８を含むことができる。同様に、第１のコンポーネント２は、第３の部材６６と協働する第１のコンポーネントを取り外す操作機能構造７０を含むことができる。
【００７７】
第３の部材６６は、あらゆる適当なデザインまたは形状にすることができ、例えば第１のフォーク７２と第２のフォーク７４の形態にすることができる。フォーク７２および７４は、例えばバネ７６によって互いに付勢することができる。第１のフォーク７２は、例えば第１の部材の溝の形態である第１の部材を取り外す操作機能構造６８と係合する第１の歯７８を含むことができる。同様に、第１のフォーク７２は、例えば第２のコンポーネントの溝の形態である第１のコンポーネントを取り外す操作機能構造７０と協働する第２の歯８０を含むことができる。第２のフォーク７４は、第１の部材の溝６８と協働する第１の歯８２および第２の溝７０に係合する第２の歯８４を含むことができる。
【００７８】
組立器具１を用いて第１のコンポーネント２を第２のコンポーネント６に取り付ける場合は、第３の部材６６を用いない。組立器具１は、第２の部材１２の雌ネジ２８が第２のコンポーネント６の雄ネジ３０に螺合するようにプロテーゼ４に対して配置される。雌ネジ２８と雄ネジ３０は互いに螺合し、第２の部材１２が、第１の部材８の底面２４が第１のコンポーネント２の上面２６に接触するまで、第２のコンポーネント６に対して回転する。この時、第２の部材のハンドル６２が、相対運動機能構造４２によってストッパーに接触するまで矢印５６の方向に回転する。
【００７９】
組立器具１を用いて第１のコンポーネント２を第２のコンポーネント６から取り外す場合、第３の部材６６を組立器具１の所定の位置に配置する。第３の部材６６のフォーク７２および７４を、第１の部材の溝６８および第１のコンポーネントの溝７０の位置に配置する。したがって、第１のコンポーネント２の上面２６が、第１の部材８の底面２４に接触する。次に、第２のコンポーネント６を、第２の部材１２内にねじ込む。次に、第２の部材のハンドル６２を矢印６０の方向に回転させて、相対運動機能構造４２が第２の部材のハンドル６２の運動を終了して、第１のコンポーネント２が第２のコンポーネント６から取り外されるようにする。
【００８０】
ここで図２を参照されたい。本発明の別の実施形態が、組立器具１００として示されている。組立器具１００は、プロテーゼ４の第１のコンポーネント２をプロテーゼ４の第２のコンポーネント６に取り付けるために用いられる。プロテーゼ４は、例えば関節形成術に用いることができる。組立器具１００は、図１の組立器具１に類似しており、第１のコンポーネント２に操作可能に結合される第１の部材１０８を含む。第１の部材１０８は、その長手方向軸１１０を画定している。組立器具１００は、第２のコンポーネント６に操作可能に結合される第２の部材１１２をさらに含む。第２の部材１１２は、その長手方向軸１１４を画定している。第２の部材１１２は、図１の組立器具１の第２の部材２に類似している。第２の部材１１２は、第１の部材１０８に対して第２の部材の長手方向軸１１４を中心に回転すると、第１の部材１０８に対して相対運動するように構成されている。
【００８１】
組立器具１００は、第２の部材１１２の第１の部材１０８に対する相対運動が、第１のコンポーネント２の第２のコンポーネント６に対する相対運動に一致して、第２のコンポーネント６を第１のコンポーネント２に係合させるように、構成することができる。
【００８２】
ここで図３を参照されたい。組立器具１００とプロテーゼ４の係合が非常に詳細に示されている。図３に示されているように、第２のコンポーネント６は、雄ネジ３０の形態である第２のコンポーネントの操作機能構造を含む。この雄ネジ３０は、例えば、第２の部材１１２に形成された雌ネジ１２８に螺合する。第１のコンポーネント２は、例えば、器具１００の第１の部材１０８の底面１２４に接触する上面２６の形態である操作機能構造を含む。
【００８３】
第２のコンポーネントが、第１のコンポーネント２に対して矢印１２２の方向に移動すると、第１の部材１０８が第１のコンポーネント２に接触するため、第２のコンポーネント６にネジ固定された第２の部材１１２が、第１の部材１０８に対して矢印１３４の方向に移動する。したがって、第２の部材１１２の第１の部材１０８に対する矢印１３４の方向への相対運動により、第２のコンポーネント６が第１のコンポーネント２に対して矢印１２２の方向に移動する。
【００８４】
ここで図４を参照すると、プロテーゼ４が非常に詳細に示されている。プロテーゼ４は、図４に示されているように、テーパ結合１７を含む。図４に示されているように、テーパ結合は、近位本体２の形態である第１のコンポーネントに形成された内部テーパ１６に係合する遠位ステム６に形成された外部テーパ１８からなる。
【００８５】
図１および図２のそれぞれの組立器具１または１００と共に使用するためのプロテーゼは、締まり結合（interference connection）を有する近位本体２および遠位ステム６を含むことができる。この締まり結合は、例えば、円筒ステムに対する円筒孔の締まり結合、スプラインすなわち非均一な断面の開口（splined or non-uniform cross-section opening）に対するスプライン非均一断面のステム（splined non-uniform cross-section stem）の締まり結合であることを理解されたい。本発明の組立器具と共に用いるためのプロテーゼ４の近位本体および遠位ステムは、遠位ステムが内部テーパを備え、近位本体が外部テーパを備えるテーパ結合を含むことができる。
【００８６】
再び図４を参照されたい。プロテーゼ４は、図示されているように、遠位ステム６に形成された雄ネジ３０を備えることができる。近位本体２は、ヘッド２１を結合させることができるネック１９を含むことができる。近位本体２を遠位ステム６に確実に固定されたままにするための追加の予防策として、プロテーゼ４は、遠位ステム６の雄ネジ３０に螺合するナット２３をさらに含むことができる。
【００８７】
ここで図５を参照すると、プロテーゼ４は、図示されているように、近位本体２が遠位ステム６から取り外されている。遠位ステム６の外部テーパ１８は、きょう角β１（included angle β1）によって画定されている。近位本体２が遠位ステム６に確実に固定されるように、近位本体２は、きょう角β２によって画定された内部テーパ１６を含む。きょう角β１とβ２は、ほぼ同一とすることができる。別法では、テーパ角を発散とすることができる。きょう角β１およびβ２は、遠位ステム６に対する近位本体２の嵌合が確実となるように選択すべきである。
【００８８】
ここで図６を参照すると、本発明の組立器具と共に用いるための別のプロテーゼが、プロテーゼ２０４として示されている。プロテーゼ２０４は、カウンターボア（counter bore）を含まない近位本体２０２を含む。プロテーゼ２０４は、凹んでいない外面２２６に一致するナット２２３を含むことができる。ナット２２３は、遠位ステム２０６に螺合する。
【００８９】
ここで図７を参照すると、図１および図２の、それぞれ組立器具１および１００と共に使用することができるプロテーゼの代替の実施形態が、プロテーゼ３０４として示されている。プロテーゼ３０４は、図４のプロテーゼ４の近位本体２に類似した近位本体３０２を含む。プロテーゼ３０４はまた、図４のプロテーゼ４の遠位ステム６とは異なる遠位ステム３０６も含む。遠位ステム３０６は、曲がっており、長手方向の中心線３０９を有する近位部分３０７および長手方向の中心線３１３を有する遠位部分を含む。中心線３０９と３１３は、これらの間に角度βをなしている。遠位ステム３０６は、その端部から軸方向に延びた細長いスロット３２９をさらに含むことができる。
【００９０】
ここで図８および図９を参照すると、本発明の組立器具と共に用いるプロテーゼの別の実施形態が、プロテーゼ４０４として示されている。プロテーゼ４０４は、図７のプロテーゼ３０４に類似している。プロテーゼ４０４は、遠位ステム４０６に結合される近位本体４０２を含む。近位本体４０２は、ヘッド４２１が取り付けられるネック４１９を含む。プロテーゼ４０４は、遠位ステム４０６に対する近位本体４０２の結合を補強するナット４２３をさらに含むことができる。プロテーゼ４０４は、近位本体４０２の外部テーパ４３１に結合する内部テーパ４２９によって近位本体４０２に適合する外部スリーブ４２７をさらに含むことができる。ステム４０６は、連続した弧に曲げることができる。
【００９１】
ここで図１０を参照すると、組立器具１００が、プロテーゼ４に配置されている。第１の部材１０８は、第１のコンポーネント２に接触しており、第２の部材１１２は、第２のコンポーネント６に螺合している。組立器具１００を用いて、第２のコンポーネント６を第１のコンポーネント２に対して矢印１１１の方向に移動させることができる。この相対運動は、第２の部材１１２を第１の部材１０８に対して矢印１３４の方向に移動させて達成することができる。
【００９２】
第１の部材１０８の第２の部材１１２に対する相対運動は、例えば、相対運動機能構造１４２（relative motion feature 142）によって達成することができる。相対運動機能構造１４２は、スロット１４４の形態である第１の部材の相対位置機能構造１４４を含むことができる。スロット１４４内では、例えばピンの形態である第２の部材の相対位置機能構造１４８が、このスロット１４４によって回転可能に拘束されている。この相対運動機能構造１４２を用いて、第２の部材１１２を、第１の部材１０８に対して第２の部材の長手方向軸１１４を中心に回転させることができる。
【００９３】
ここで図１１〜図１５を参照すると、相対運動機能構造１４２が非常に詳細に示されている。
【００９４】
図１６に示されているように、スロット１４４が、第１の中心線１５１から第２の中心線１５３まで延びている。中心線１５１および１５３は、スロット幅ＳＷの２分の１に等しい半径Ｒ’で画定されたスロット１４４の弧状端部を表している。スロット１４４は、第１の組立荷重面１５５（a first assembly load surface 155）および反対側の第２の取り外し荷重面１５７（second disassembly load surface 157）によって画定されている。荷重面１５５および１５７は、互いに平行であってＳＷすなわちスロット幅に等しい距離で離間している。
【００９５】
スロット長さの角θは、第１の中心線１５１と第２の中心線１５３との間の第１の部材１０８のスロット半径Ｒに沿った第１の部材の中心線１１０からの弧状の差を画定している。角θは、組立器具１００の適切な変位が得られるように選択するのが好ましい。組立器具１００の適切な変位は、プロテーゼ２の関節に対する所望の固定する力を計算して決定することができる。
【００９６】
図１２を参照すると、組立荷重面１５５は、αの傾斜角で第１の部材１０８の長手方向軸１１０に直交する表面に対して傾斜している。この角αおよび半径Ｒ（図１６を参照）は、組立器具１００の変位に影響を与える。
【００９７】
相対運動の機能構造１４２の寸法は、以下の式を用いて適切に選択することができる。
ＤＩ＝（θ／３６０）×π×２Ｒ×Ｔａｎα
ただし、
θ＝角度付きアーム（angular arm）の変位（ラジアン）
Ｒ＝中心線１１０からのスロット１４４の半径（インチ）
ＤＩ＝変位（インチ）
α＝傾斜角（度）
である。
【００９８】
ここで図１７を参照すると、組立器具１００は、第１のスロット１４４に対向した第２のスロット１４５内に嵌合する第１のピン１４８に対向した第２のピン１４９を含むことができる。第１および第２のピン１４８、１４９は、好ましくは正反対に位置し、第１のスロット１４４と第２のスロット１４５も同様に、好ましくは正反対に位置する。第２のピン１４９および第２のスロット１４５は、組立器具１００に対する力および荷重の釣り合いをとる役割を果たす。
【００９９】
再び図１１を参照すると、組立器具１００は、図１の組立器具１のアーム６２に類似した作動アーム１６２、および図１の組立器具１のアーム６４に類似した拘束アーム１６４を含むことができる。作動アーム１６２および拘束アーム１６４は、例えばモジュラー式であることができる。例えば、アーム１６２は、アーム結合ベース１５９、およびこのアーム結合ベース１５９に取り外し可能に結合できるアーム延長部１６１を含むことができる。
【０１００】
ここで図１８を参照すると、アーム結合ベース１５９が非常に詳細に示されている。アーム結合ベース１５９は、差込型溝１６５（bayonet-type groove 165）を備えたベース１６３を含む。ステム１６７を、ベース１６３から延長することができる。
【０１０１】
ここで図１９を参照すると、アーム延長部１６１が非常に詳細に示されている。アーム延長部１６１は、その開口１７１に向かって延びた一対のピン１６９を含むことができる。開口１７１は、アーム結合ベース１５９のベース１６３およびステム１６７（図１８を参照）を受容する。
【０１０２】
再び図１７を参照すると、ピン１４８および１４９の構造が非常に詳細に示されている。スロット１４４および１４５のそれぞれに対してピン１４８および１４９の回転接触を可能にするために、ピン１４８および１４９は、ピンステム１７３に回転可能に取り付けられるのが好ましい。ピンステム１７３は、第２の部材１１２にネジ固定することができる。ピン１４８および１４９は、針軸受（不図示）によってピンステム１７３に取り付けることができることを理解されたい。
【０１０３】
ここで図２０を参照すると、組立器具１００に係合したプロテーゼ４が示されている。組立器具１００の第１の部材１０８の表面１２４は、プロテーゼ４の近位本体２の上面２６に対して配置されている。組立器具１００の第２の部材１１２の雌ネジ１２８が、プロテーゼ４のステム６の雄ネジ３０に螺合している。プロテーゼ４が、組立器具１００を用いて組み立てられたあとで、破線で示されているナット２３をステム６の雄ネジに取り付ける。
【０１０４】
ここで図２１および図２２を参照すると、組立器具１００が取り付けられたプロテーゼ４０４が示されている。組立器具１００の第１の部材１０８の外面１２４が、プロテーゼ４０４の近位本体４０２の上面４２６に対して配置されている。組立器具１００の第２の部材１０８の雌ネジ１２８が、遠位ステム４０６の雄ネジ４３０に螺合している。プロテーゼ４０４が組立器具１００を用いて組み立てられたら、破線で示されているナット４２３を遠位ステム４０６の雄ネジ４３０に取り付ける。
【０１０５】
再び図１３を参照すると、組立器具１００が非常に詳細に示されている。第１の部材１０８と第２の部材１１２は、単一部品すなわち単一構造に形成することができるが、第１の部材１０８と第２の部材１１２は、複数の構成要素から形成するか、またはモジュラー式にできることを理解されたい。例えば、図１３を参照すると、第１の部材１０８は、下側スリーブ１８６および上側スリーブ１８８を有するスリーブ部分１４０を含むことができる。
【０１０６】
下側スリーブ１８６は、任意の適当な方法、例えば、溶接、圧入、または図１３に示されているようにネジ結合によって上側スリーブ１８８に結合することができる。第１の部材１０８は、第１の部材のハンドル１６４の形態である第３のコンポーネントを含むこともできる。第１の部材のハンドル１６４は、例えば、本明細書の図１８および図１９に示されているような差込結合（bayonet connection）によって上側スリーブ１８８に取外し可能に結合することができる。
【０１０７】
同様に、第２の部材１１２は、モジュラーすなわち複数の部品の構造から形成することができる。例えば、第２の部材１１２は、キャップ１５２に取外し可能に結合されたロッド部分１３６を含むことができる。このロッド部分１３６は、任意の適当な方法でキャップ１５２に固定することができる。例えば、キャップ１５２は、ロッド部分１３６に溶接するかまたはロッド部分１３６に圧入することができる。別法では、図１３に示されているように、ロッド部分１３６は、このロッド部分１３６とネジ１９０との間にキャップ１５２を保持する、ロッド部分１３６にネジ結合されたネジ１９０によって、キャップ１５２にネジ結合することができる。図１３に示されているように、キャップ１５２とロッド部分１３６が協働して、これらの間にスプール１９２を形成することができる。このスプール１９２は、ロッド部分１３６から延びた第１の保持部分１９４および離間して平行な第２の保持部分１９６を含む。中心部分１９８が、第１の保持部分１９４と第２の保持部分１９６との間に配置されている。
【０１０８】
引き続き図１３を参照すると、組立器具１００の第２の部材１１２は、ロッド部分１３６の中心部分１９８の周りに回転可能に配置されたリング１８５をさらに含む。ピン１４８が、リング１８５に固定されている。ハンドル１６２が、例えば、図１８および図１９の結合に類似した圧入、すなわち嵌合などによってリング１８５にしっかりと固定されている。
【０１０９】
ここで図２３〜図２５を参照すると、プロテーゼ４の分解に用いるための組立器具５００が示されている。組立器具５００は、組立器具１００に類似しており、実際、組立器具１００の全ての構成要素とプロテーゼ４の分解に用いるための第３の部材５６６を含む。したがって、組立器具５００は、組立器具１００（図１３を参照）の第１の部材１０８と同一の第１の部材５０８および第２の部材１１２と同一の第２の部材５１２を含む。
【０１１０】
組立器具５００は、組立器具１００の作動アーム１６２と同一の作動アーム５６２を含む。組立器具５００は、拘束アーム１６２のアーム延長部１６１が第１のアームステム５６４から第２のアームステム５６３に移動した点を除いて、組立器具１００の拘束アーム１６２と同一の拘束アーム５６１をさらに含む。組立器具５００は、組立器具１００のスロット１４４と同一のスロット５４４を含む。組立器具１００のピン１４８と同一のピン５４８が、スロット５４８内にスライド可能に受容されている。
【０１１１】
ここで図２５を参照すると、第３の部材５６６が非常に詳細に示されている。この第３の部材５６６は、第１の部材の肩５６８に対してスライド可能に取り付けられたカラー５７６を含む。第１のアーム５７２および第２のアーム５７４が、旋回ピン５７９によってカラー５７６に旋回可能に取り付けられている。アーム５７２および５７４は、カラー５７６とアーム５７２、およびカラー５７６とアーム５７４との間に配置されたバネ５７８によって、矢印５７７の方向に付勢されている。ネジ５８２がアーム５７２および５７４にネジ結合されて、アーム５７２および５７４の上部が第１の部材５０８に向かう運動が制限されている。第１の位置合わせピン５８０および第２の位置合わせピン５８４が、プロテーゼ４の近位本体２に形成された孔７０に係合するように第１のアーム５７２および第２のアーム５７４のそれぞれに配置されている。
【０１１２】
組立器具５００を用いてプロテーゼを分解する場合、位置合わせピン５８０および５８２をプロテーゼ４の近位本体２の孔７０に係合させる。次に、第２の部材５０８の雌ネジ５２８をプロテーゼ４の遠位ステム６の雄ネジ３０に螺合させる。次に、第２の部材５１２が遠位ステム６に指で締め付けできなくなるまで、この第２の部材５１２を締め続ける。アーム５７２および５７４を、操作員の指によって矢印５８１の方向に移動させて、ピン５８０および５８４を近位本体２から移動させる。ピン５８０および５８４が、プロテーゼ４の近位本体２の孔７０に適切に係合するように、所定の位置でアーム５７２および５７４を解放する。
【０１１３】
ここで図２６を参照すると、第３の部材５６６のカラー５７６が、第１の部材５０８の上に位置している。第３の部材５６６を矢印５７５の方向に移動させて、この第３の部材５６６を第１の部材５０８に取り付ける。
【０１１４】
ここで、図２７を参照すると、近位本体２を遠位ステム６から取り外すためにプロテーゼ４と共に用いるための組立器具５００が示されている。第３の部材５６６のアーム５７２および５７４のピン５８０および５８４は、プロテーゼ４の近位本体２の孔７０に係合している。第２の部材５１２の雌ネジ５２８は、遠位ステム６の雄ネジ３０に螺合している。次に、第２の部材５１２を、矢印５８３の方向に下方に移動させ、それによって遠位ステム６を近位本体２から取り外す。
【０１１５】
ここで図２８を参照すると、プロテーゼ４０４の遠位ステム４０６を近位本体４０２から取り外すためにプロテーゼ４０４に取り付けられた組立器具５００が示されている。第３の部材５６６のアーム５７２および５７４のピン５８０および５８４が、プロテーゼ４０４の近位本体４０２の孔４７０に係合している。第２の部材５１２の雌ネジ５２８が、プロテーゼ４０４の遠位ステム４０６の雄ネジ４３０に螺合している。次に、第２の部材５１２を、プロテーゼ４０４の近位本体４０２に対して矢印５８３の方向に移動させ、それによって遠位ステム４０６をプロテーゼ４０４の本体４０２から取り外す。
【０１１６】
ここで図２９を参照すると、本発明の別の実施形態が組立器具６００として示されている。組立器具６００は、図２および図２４の組立器具１００または５００のそれぞれに類似しているが、組立器具６００の関節動作アーム６６２は、アームステム６６３から延びたトルクレンチ６８９を備えるという点で、組立器具５００の関節動作アーム５６２とは異なっている。トルクレンチ６８９は、組立器具６００によって加えられるトルクの値を示す役割を果たす。トルクレンチ６８９は、加えられるトルクを記録または読み取る種類であってもよいし、破壊されるかクリック音を出すある特定の値のトルクを有するトルクレンチであってもよい、ということを理解されたい。このようなトルク制限レンチは、組立器具６００によって正確なトルクが加えられるように設けることができる。組立器具によって加えられる力を監視するために、第１の部材または第２の部材にスラスト座金または他の力変換器を配置できることを理解されたい。
【０１１７】
再び図１０を参照すると、本発明の別の実施形態がキット７００として示されている。キット７００は、組立器具１００およびプロテーゼ４を含む。組立器具１００とプロテーゼ４がキットを構成する。このキットは、近位本体２および遠位ステム６を含む組み立てられたプロテーゼ４または分解されたプロテーゼ４を備えることができる。
【０１１８】
図１、図２、および図２４に示されている組立器具１、１００、および５００は、あらゆる適当な材料から形成することができ、例えば金属から形成することができる。金属から形成される場合、組立器具は、滅菌可能な材料から形成するのが好ましい。組立器具１００および５００は、例えば、コバルトクロム合金、ステンレス鋼合金、またはチタン合金などの材料から作られることができる。組立器具の関節動作面は、炎焼き入れなどの処理によって表面を硬くすることができる。
【０１１９】
ここで図３０を参照すると、本発明の別の実施形態が外科手術方法８００として示されている。この方法８００は、第１のコンポーネントおよびこの第１のコンポーネントに取外し可能に取り付けられる第２のコンポーネントを含むプロテーゼを用意する第１のステップ８０２を含む。この外科手術方法８００はまた、第１の部材およびこの第１の部材に垂直な平面にある、第１のコンポーネントと協働する第１の部材に対して回転可能な第２のコンポーネントと協働する第２の部材を有する器具を用意する第２のステップ８０４も含む。
【０１２０】
この方法８００は、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付ける第３のステップ８０６と、器具の第１の部材を第１のコンポーネントに結合する第４のステップ８０８をさらに含むことができる。この方法８００は、器具の第２の部材を第２のコンポーネントに結合する第５のステップ８１０と、器具の第１の部材を器具の第２の部材に対して回転させて、第２のコンポーネントを第１のコンポーネントに取り付ける第６のステップ８１２をさらに含むことができる。
【０１２１】
ここで本発明に従った図３１を参照すると、プロテーゼ８１６の第１のコンポーネント８１４をプロテーゼ８１６の第２のコンポーネント８１８に取り付けるための組立器具９００が示されている。プロテーゼ８１６は、関節形成術用である。本発明に従って、組立器具９００は、第１のコンポーネント８１４に操作可能に結合された第１の部材９０２、および第２のコンポーネント８１８に操作可能に結合された第２の部材９０４を含む。
【０１２２】
図３１に示されているように、第１の部材９０２および第２の部材９０４は、プロテーゼ８１６の第１のコンポーネント８１４をプロテーゼ８１６の第２のコンポーネント８１８に取り付けできるように構成されている。第２の部材９０４は、第１のコンポーネント８１４を第２のコンポーネント８１８に取り付けるために第１の部材９０２と第２の部材９０４とが相対運動できるように第１の部材９０２に操作可能に結合される。
【０１２３】
図３１に示されているように、組立器具９００は、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する相対角度位置を再現または測定するために第１の部材９０２または第２の部材９０４と協働する角度オリエンター（angular orientor）９０６をさらに含む。
【０１２４】
ここで図３２を参照すると、長骨８２４にキャビティ８２２を形成するための連接リーマー８２０（articulating reamer 820）が示されている。キャビティ８２２は、例えば図３１のプロテーゼ８１６を挿入するために長骨８２４に設けられる。連接リーマー８２０は、修正外科手術に使用するのに特に適している。修正外科手術においては、遠位ステムを、第１のプロテーゼよりも遠位側に配置して、プロテーゼを支持していなかった損傷を受けていない骨に遠位ステムを係合することができる。
【０１２５】
長骨８２４、特に股関節プロテーゼの遠位ステムを支持するために用いられる大腿骨である長骨８２４は、通常は湾曲して弧状である。したがって、長骨８２４は、例えば、曲率半径Ｒによって画定されたアーチすなわち曲率半径Ｒを有することができる。長骨８２４のアーチすなわち湾曲の位置は、患者の解剖学的構造の適当な表示部である。したがって、長骨８２４の湾曲の位置は、長骨８２４の曲率の位置に対する例えば天然大腿骨頭の適切な位置の相対表示部とすることができる。したがって、長骨８２４の湾曲の位置は、図３１のプロテーゼ８１６の第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８の適切な整合の表示部となりうる。
【０１２６】
ここで図３２を参照すると、連接リーマー８２０は、そのリーマー８２０の第１のシャフト部分８２８に対して、旋回点８３０を中心に関節動作する遠位部分８２６を含む。カウンターボアリーマー８３２を、プロテーゼ８１６を受容するべく長骨８２４の近位部分をリーマー加工するために、連接リーマー８２０のシャフト部分８２８をスライド可能に受容することができる。連接リーマー８２０は、その近位部分８２８に位置するコネクタ８３４を含むことができる。関節リーマー８２０とカウンターボアリーマー８３２が１つになってリーマー組立体８１２を形成する。このリーマー組立体８１２は、弧状の長骨８２４に使用するのに特に適している。連接リーマーおよびカウンターボアリーマーの使用ならびに股関節修正外科手術のために整形外科トライアルおよびインプラントに対する使用については、参照して開示内容の全てを組み入れる、２００３年６月２５日出願の米国特許出願第１０／６０６，３０４号（名称：「骨の準備のための非線形リーマーおよび関連方法（NON-LINEAR REAMER FOR BONE PREPARATION AND ASSOCIATED METHOD）」）を参照されたい。
【０１２７】
ここで図３３を参照すると、連接リーマー８２０に配置されたモジュラー本体トライアル８３６（modular body trial 836）が示されている。モジュラー本体トライアル８３６および連接リーマー８２０は、図３１に示されているような本発明のプロテーゼ８１６および組立器具９００と共に修正股関節形成術に用いることができる。
【０１２８】
再び図３３を参照すると、連接リーマー８２０は、リーマー加工が終わった後に長骨８２４の髄管内に残される。したがって、近位本体トライアル８３６（proximal body trial 836）を、長骨の髄管内にある連接リーマー８２０に取り付けて、トライアルリーマー組立体８３７を形成する。これにより、モジュラートライアルを用いずにプロテーゼのトライアルを行うことができ、連接リーマーを取り外して近位本体トライアルの遠位端部に挿入する追加のステップに関連した誤差および時間を排除することができる。
【０１２９】
連接リーマー８２０が長骨内に配置された状態で、近位本体トライアル８３６を、長手方向軸８４０に沿って矢印８３８の方向に回転させて、近位トライアル本体８３６を患者に適切に配置することができる。例えば、ナット８４２を緩めて、近位本体トライアル８３６を、この有限回転によって制御するために用いられている歯８３４で矢印８３８の方向に回転させることができる。例えば、２４の歯がトライアル８３６に配置される場合、各歯は１５度の動きを表す。近位本体トライアルが適切な向きに達したら、ナット８４２を手で締めて、トライアル８３６を所定の位置に固定することができる。
【０１３０】
ここで図３４を参照されたい。いったん近位本体トライアル８３６が体内の適切な位置に配置されたら、整合器具８４６を用いて、近位本体トライアル８３６の連接リーマー８２０に対する好適な角度位置を測定することができる。整合器具８４６は、参照して開示内容の全てを本明細書に組み入れる米国特許出願第１０／３２７，１９６号（名称：「モジュラー式インプラント用の整合装置および関連方法（ALIGNMENT DEVICE FOR MODULAR IMPLANTS AND METHODS）」）に非常に詳細に示されている。
【０１３１】
ここで図３５を参照すると、弧状遠位トライアル組立体８４８に取り付けられてトライアル組立体８５０を形成している近位本体トライアル８３６が示されている。トライアル組立体８５０は、図３３の本体トライアル連接リーマー組立体８３７の代わりに用いることができる。追加のステップとして、近位本体トライアル連接リーマー組立体８３７に加えて、トライアル組立体８５０を用いて、患者に対するトライアルおよび対応するプロテーゼの適正さを評価することができる。
【０１３２】
ここで図３６を参照すると、整合器具８４６が近位本体トライアル８３６に配置されたトライアル組立体８５０が示されている。整合器具８４６を用いて、適切な本体トライアルを弧状遠位ステムトライアル８４８に対して適切に向きを合わせることができ、または近位本体トライアル８３６の弧状遠位ステムトライアル８４８に対する相対位置を記録することができる。
【０１３３】
ここで図３７を参照すると、トライアル組立体８５２に配置された整合器具８４６が示されている。トライアルインプラント組立体８５２は、近位本体トライアル８３６および弧状遠位ステムインプラントすなわち第２のコンポーネント８１８を含む。整合器具８４６を用いて、トライアル本体８５０または近位本体トライアル弧状リーマー組立体８３７（図３６および図３３をそれぞれ参照されたい）と同様の位置に近位本体トライアル８３６を弧状遠位ステム８１８に対して角度を合わせる。弧状遠位ステムトライアル８４８または連接リーマー８２０を、長骨の髄管から取り外して、弧状遠位ステムインプラント８１８を長骨内に挿入する。近位本体トライアル８３６は、トライアル本体８５０またはリーマートライアル組立体８３７から得られた測定または設定に利用する整合器具８４６を用いて、弧状遠位ステムインプラント８１８に配置する。
【０１３４】
ここで図３８を参照すると、インプラント組立体すなわちプロテーゼ８１６に配置された、本発明の整合機能構造９００を備えた整合器具が示されている。
【０１３５】
整合情報を、図３７のトライアルインプラント組立体８５２に配置された整合器具８４６から、図３３のトライアル組立体８５０から、または図３３の近位トライアル本体連接リーマー８３７から得ることができる。この整合情報を用いて弧状遠位ステムインプラントの近位本体インプラント８１４に対する適切な角度位置を決定して、適切に組み立てられたインプラント組立体８１６を用意することができる。
【０１３６】
ここで図３９を参照すると、組立器具９００が非常に詳細に示されている。組立器具９００は、図３９に示されているように、第１の部材９０２がその長手方向軸９０８を画定するように構成することができる。同様に、第２の部材９０４は、その長手方向軸９１０を画定することができる。第２の部材９０４は、第１の部材９０２に対して第２の部材の長手方向軸９１０を中心に回転すると、第１の部材９０２に対して相対運動するように構成することができる。
【０１３７】
第２の部材９０４の第１の部材９０２に対する相対運動を用いて、近位本体８１４すなわち第１のコンポーネントの遠位ステムすなわち第２のコンポーネント８１８に対する相対運動を変更して、遠位ステム８１８を近位本体８１４に係合させることができる。
【０１３８】
組立器具９００は、図３９に示されているように、第１の部材の相対運動機能構造９１４（relative motion feature 914）を含む第１の部材９０２に有するように構成することができる。例えば、第１の部材の相対運動機能構造は、第１の部材９０２に形成されたネジ山９１４の形態にすることができる。同様に、第２の部材９０４は、第２の部材の相対運動機能構造９１６を含むことができる。第２の部材の相対運動機能構造９１６は、例えば、第２の部材９０４に形成されたネジ山の形態にすることができる。第１の部材の相対運動機能構造９１４と第２の部材の相対運動機能構造９１６は互いに協働して、第１の部材９０２の第２の部材９０４に対する相対運動を可能にする。
【０１３９】
図３９に示されているように、第１の部材の相対運動機能構造９１４または第２の部材の相対運動機能構造９１６は、上記したようにネジ山を含むことができる。図３９に示されているように、第１の部材９０２は、内部に概ね円柱の開口９２０を画定する本体９１８を含むことができる。組立器具９００の第２の部材９０４は、第１の部材９０２の円柱の長手方向開口９２０内に横断するように受容される第２の部材９０４の部分９２２をさらに含むことができる。この部分９２２は、例えば移動部材の形態にすることができる。
【０１４０】
図３９に示されているように、組立器具９００は、第２のコンポーネントすなわち遠位ステム８１８と協働する協働部材９２４をさらに含むことができる。協働部材９２４は、角度位置機能構造９０６と協働して第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネントすなわち遠位ステム８１８に対する角度位置を再現および／または測定する。協働部材９２４は、あらゆる適当な大きさおよび形状を有することができ、例えば、組立器具９００を長手方向に通る円筒ロッドの形態にすることができる。協動部材９２４は、第２の部材の相対運動機能構造すなわちタング９１２（tang 912）を含むことができる。
【０１４１】
図３９に示されているように、組立器具９００は、インプラント組立体８１６の第１のコンポーネントすなわち近位本体８１４が内部テーパ８５４を含むように構成することができる。同様に、インプラント組立体８１６の遠位ステムすなわち第２のコンポーネント８１８は、外部テーパ８５６を含むことができる。第２のコンポーネント８１８は、外部テーパ８５６から延びた雄ネジ８５８をさらに含むことができる。第２の部材９０４は、第２のコンポーネント８１８の雄ネジ８５８と螺合する雌ネジ９２６を含むことができる。
【０１４２】
図３９に示されているように、組立器具９００は、第１の部材の長手方向軸９０８と第２の部材の長手方向軸９１０が同軸上になるように構成することができる。
【０１４３】
組立器具９００の角度位置機能構造９０６は、任意の適当な大きさ、形状、および構造を有することができるが、この角度位置機能構造９０６は、例えば、第１の部材９０２に連結された第１のオリエンター９２８を含むことができる。この第１のオリエンター９２８は、インプラント組立体８１６の第１のコンポーネントすなわち近位本体８１４と協働する。第１のコンポーネント８１４は、第１のタイミング機能構造８６０を含む。第１のオリエンター９２８は、第１のタイミング機能構造８６０と操作可能に結合されている。例えば、図３９に示されているように、第１のオリエンターは、第１のコンポーネント８１４に位置する開口８６２に適合する一対のピン９３０を含むことができる。
【０１４４】
角度位置機能構造９０６は、例えばタング９１２の形態である第２のオリエンターをさらに含むことができる。このタング９１２は、インプラント組立体８１６の遠位ステムすなわち第２のコンポーネント８１８と協働するための第２の部材９０４に操作可能に結合されている。第２のコンポーネント８１８は、例えばスロットの形態である第２のタイミング機能構造８６４を含む。第２のオリエンターすなわちタング９１２は、例えばスロットである第２のタイミング機能構造８６４に操作可能に結合されている。
【０１４５】
ここで図４０を参照されたい。組立器具９００は、インプラント組立体８１６の第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する過度の締め付けおよび固定を防止または制御するための装置をさらに含むことができる。
【０１４６】
組立器具９００は、変位測定装置９３０または力測定装置９３２、またはこれらの両方を含むことができる。変位測定装置９３０は、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する変位を測定するために用いることができる。同様に、力測定装置９３２は、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する相対運動に関連した力を測定するために用いることができる。
【０１４７】
変位測定装置９３０は、例えば第１の部材９０２に設けられた第１のマーク９３４および例えば第２のコンポーネント８１８に対して移動可能な第２のマーク９３６を含む表示９３０の形態とすることができる。第１のマーク９３４と第２のマーク９３６との間の距離は、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する変位を表すことができる。
【０１４８】
力測定装置９３２は、例えばスラスト座金９３２（thrust washer 932）の形態にすることができる。例えば歪みゲージ（strain gage）の形態である追加の力測定装置、または同様の装置を用いることができることを理解されたい。別法では、力測定装置９３２は、例えばトルクレンチ９３８の形態にすることができる。トルクレンチ９３８は、手動または電動器具とすることができる。トルクレンチ９３８は、クラッチまたは電動器具制御装置などのトルクを制限する機能構造（不図示）を含むことができる。
【０１４９】
ここで図４１を参照されたい。組立器具９００は、第１の部材９０２または第２の部材９０４が、第１の部材９０２または第２の部材９０４から外側に延びたハンドル９４２を含むように構成することができる。例えば、図４１に示されているように、ハンドル９４２は、組立器具９００の第１の部材９０２から外側に延びたハンドルステム９４０から外側に延びている。ハンドル９４２を用いて、組立器具９００の保持および安定を助けることができ、インプラント組立体８１６を取り外すまたは取り付ける際に、組立器具９００に抵抗を付与することができる。
【０１５０】
ここで図４２および図４５を参照すると、組立器具９００は、第１の部材９０２が内部に中心キャビティ９２０を画定するように構成することができる。さらに、組立器具９００は、第１の部材９０２が、第１の部材９０２と協働する移動部材すなわち移動部分（translating portion）９２２もまた含むように構成することができる。移動部材９２２は、中心キャビティすなわち開口９２０内に少なくとも部分的に受容されうる。移動部材９２２は、その長手方向軸９４４を画定することができる。移動部材９２２は、図４２に示されているように、第２の部材９０４が回転する時に、移動部材の長手方向軸９４４に沿って移動するように構成することができる。
【０１５１】
ここで図４６および図４７を参照すると、角度位置機能構造９０６の第１のオリエンター９２８が非常に詳細に示されている。第１のオリエンター９２８は、第１のコンポーネント８１４の向きを合わせることができるあらゆる適当な形状および構造を有することができるが、この第１のオリエンター９２８は、例えば、旋回ピン９４８を中心に回転する一対の離間したアーム９４６を含むことができる。係合ピン９３０が、インプラント組立体８１６の近位本体８１４に形成された開口８６２内に取り付けられている。従って、第１のオリエンター９２８は、図４７に示されているように、第１の部材９０２に回転可能に結合されている。ピン９４８は、図４７に示されているように、第１のオリエンター本体９５０に結合されている。
【０１５２】
ここで図４８を参照すると、第１のオリエンター９２８の本体９５０が、組立器具９００の本体９１８をスライド可能に受容している。第１のオリエンター９２８が、組立器具９００に対してスライド可能および旋回可能に移動できるため、ピン９３０が、多くの異なった位置でインプラント８１６の近位本体８１４に係合でき、様々な近位本体の構造が組立器具９００に適合することができる。
【０１５３】
第１の構造９０２および第２の構造９０４はそれぞれ、一体すなわち単一構造を有することができるが、第１の部材９０２および第２の部材９０４は、２つ以上の構成要素から形成できることを理解されたい。例えば、図４８を参照すると、組立器具９００は、モジュラー式の第１の部材９０２およびモジュラー式すなわち複数の部品からなる第２の部材９０４を含むことができる。
【０１５４】
例えば、図４８に示されているように、第１の部材９０２は本体９１８を含むことができる。本体キャップ９５２は、例えば、第１の部材９０２の本体９１８の近位端部９５４にネジ固定することができる。
【０１５５】
図４８に示されているように、ターンバックル９５６（turn buckle 956）が、本体９１８にネジ固定され、位置合わせスリーブ９５８がターンバックル９５６にネジ固定されている。オリエンターハウジング９５０（orientor housing 950）が、位置合わせスリーブ９５８をスライド可能に受容し、オリエンターハウジング９５０と位置合わせスリーブ９５８との間に位置する軸方向に延びたキー９６０が、オリエンターハウジング９５０が位置合わせスリーブ９５８の周りを回転するのを防止する役割を果たす。ターンバックル９５６により、第１の部材９０２を第１の部材の長手方向軸９０８に沿って調節することができる。
【０１５６】
第１の部材９０２は、第１に、内側スプール９６２を含むことができる。内側スプール９６２は、本体９１８および第１の部材９０２の残りの部分に対して所定の角度で配置されている。内側スプール９６２は、キーウェイ９６４によって移動部材９２２に対して所定の角度位置でスライド可能に結合されて、本体９１８に結合されている。移動部材９２２は、第１の部材９０２の本体９１８に形成された凹部９６８とスライド可能に協働する移動部材９２２から延びたタブ９６６によって本体９１８に所定の角度で結合されている（図５８を参照）。
【０１５７】
引き続き図４８を参照すると、第２の部材９０４は、モジュラーとしてもよいし、２つ以上の構成要素から形成してもよい。例えば、図４８に示されているように、第２の部材９０４はナット９７０を含む。ナット９７０は、外側平坦部９７２（図４３を参照）を含むことができ、例えば、図４３に示されているように、６つの平坦部９７２を含み、六角形とすることができる。駆動シャフト９７４を、ナット９７０に操作可能に結合することができる。
【０１５８】
例えば、図４３を再び参照すると、駆動シャフト９７４は、駆動ナット９７０と協働する平坦部９７６を含むことができる。ピン９７８を用いて、駆動シャフト９７４をナット９７０に固定することができる。
【０１５９】
再び図４４を参照すると、第２の部材９０４は、移動部材９２２をさらに含む。移動部材９２２は、第１の部材９０２の本体９１８に形成された開口９２０内にスライド可能に配置されている。移動部材９２２は、第２の部材９０４の駆動シャフト９７４にネジ結合されている。
【０１６０】
例えば、図４４に示されているように、移動部材９２２は、駆動シャフト９７４に形成された雄ネジ９１６に螺合する雌ネジ９１４を含む。駆動シャフト９７４が、第２の部材９０４のナット９７０と共に回転すると、移動部材９２２が、第２の部材の長手方向軸９１０に沿って移動する。移動部材９２２に形成されたタブ９６６は、第１の部材９０２の本体９１８（図５８を参照）に形成された凹部９６８と協働する。
【０１６１】
再び図４５を参照すると、第２の部材９０４は、任意の適当な部材によって移動部材９２２に固定することができる移動アダプター９８０をさらに含む。例えば、図４５に示されているように、移動アダプター９８０は、ネジ結合によって移動部材９２２に固定されている。
【０１６２】
第２の部材９０４は、図４５に示されているように、軸受９８４によってアダプター９８０に回転可能に固定できるサムホイールスリーブ９８２をさらに含む。近位本体アダプターステム９８６を、任意の適当な方法によってサムホイールスリーブ９７２に固定することができる。例えば、図４５に示されているように、近位本体アダプターステム９８６は、サムホイールスリーブ９８２にネジ固定することができる。
【０１６３】
第２の部材９０４の駆動シャフト９７４は、第１の部材９０２の本体９１８と本体キャップ９５２との間の駆動シャフト９７４を挟む第２の軸受９８８によって第１の部材９０２のハウジング９１８に回転可能に固定することができる。
【０１６４】
ここで図４９を参照すると、組立器具９００の角度位置機能構造は、第１の部材９０２上または第２の部材９０４上に表示部９９０をさらに含む。例えば、図４９に示されているように、表示部９９０は、第１の部材９０２の内側スプール９６２に形成されたスプール表示部９９２を含むことができる。スプール表示部９９２は、第１の部材の長手方向軸９０８から延びたマーク９４４を含むことができる。スプール表示部９９２は、内側スプール９６２に形成された径方向マーク９９４に近接した文字または数字９９６をさらに含むことができる。図４９に示されている表示部９９０は、中心整合ステム９９９に形成された径方向マーク９９８（radial mark 998）をさらに含むことができる。
【０１６５】
ここで図５０を参照すると、組立器具９００は、図５０に示されているように、第２の部材９０４が、例えばサムホイールスリーブ９８２などの回転部材をさらに含むように構成することができる。サムホイールスリーブ９８２は、そのサムホイール長手方向軸９８３を画定している。サムホイールスリーブ９８２は、移動部材９２２と協働する。回転部材すなわちサムホイールスリーブ９８２は、移動部材９２２が移動部材の長手方向軸９８３に沿って移動すると、移動部材９２２と共に長手方向軸９８３に沿って移動するように構成されている。回転部材９８２は、回転部材の長手方向軸９８３を中心に手動で回転させて、近位本体アダプターステム９８６を矢印９２５の方向に前進させることができるように構成されている。
【０１６６】
ここで図３９〜図５１を参照すると、インプラント組立体９１６と共に使用される組立器具９００が示されている。組立器具９００は、図３９〜図５１に示されているように、互いに組み付けられる様々な構成要素を含むことができる。組立器具９００は、１または複数の任意の適当な耐久性材料から形成することができる。例えば、組立器具９００は、耐久性プラスチック、金属、または複合材料から形成することができる。
【０１６７】
組立器具９００は、例えばオートクレーブ（auto-claving）などの市販の滅菌技術によって滅菌できるように設計するのが好ましい。組立器具９００は、様々な金属から形成することができる。組立器具９００は、例えば、コバルトクロム合金、ステンレス鋼合金、またはチタン合金などの金属から形成することができる。組立器具９００は、インプラント組立体９１６の組立および分解に用いることができる。組立器具９００を用いて、インプラント組立体８１６の遠位ステム８１８に対して近位本体８１４を固定または取り外すことができることを理解されたい。
【０１６８】
整合器具８４６（図３４を参照）を用いて、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する角度位置を測定または設定することができる。別法では、例えば、図３４の整合器具８４６を用いて測定を行い、図３５のトライアル組立体８５０すなわち近位本体トライアルおよび図３４の連接リーマー組立体８３７のトライアルに好適な角度位置を決定し、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する適当な角度位置を決定することができる。所望の角度位置は、図３６の整合器具８４８を用いて測定することができ、組立器具９００を用いて、第１のコンポーネント８１４の第２のコンポーネント８１８に対する角度位置を設定すなわち合わせることができる。
【０１６９】
組立器具９００は、その第２の部材の長手方向軸９０８に沿って前進させてプロテーゼ８１６に取り付ける。図４０、図４６、および図４７に示されているように、角度位置機能構造９０６は、組立器具をインプラント８１６に第１のコンポーネント８１４に取り付けるのを助けるために調節可能である。
【０１７０】
例えば、図４６および図４７に示されているように、角度位置機能構造９０６の第１のオリエンター９２８は、アーム９０４を破線で示されている第２の位置すなわち組立位置９０５に移動させるために用いるバネ９０３を含む。組立位置９０５では、ピン９３０は、プロテーゼ８１６の近位本体８１４の側壁８６３を妨害しないように十分に離間している。第１のオリエンター９２９が、近位本体８１４の側壁８６３に沿って通過すると、第２の部材９０４の近位本体アダプターステム９８６が、第２のコンポーネントすなわち遠位ステム８１８（図４８を参照）に係合する。
【０１７１】
再び図３９を参照すると、近位本体アダプターステム９８６の端部９０７に位置する雌ネジ９２６が、インプラント８１６の遠位ステム８１８に形成された雄ネジ８５８に螺合する。雌ネジ９２６は、例えば、親指および人差し指でサムホイールスリーブ９８２を回転させて、近位本体アダプターステム９８６を回転させて雄ネジ８５８に螺合させる。
【０１７２】
図４０を参照すると、組立器具９００の第１の部材９０２の本体９１８に形成された第１の窓９１１および第２の窓９１３を介して親指と人差し指をサムホイールスリーブ９８２に配置することによってサムホイールスリーブ９８２を回転させることができる。
【０１７３】
再び図３９を参照すると、近位本体アダプターステム９８６が、その雌ネジ９２６が遠位ステム８１８の雄ネジ８５８に完全に螺合するまで回転する。この時、組立器具９００が、第１の部材の長手方向軸９０８に沿って矢印９１９の方向に下方に前進して、オリエンターハウジング９５０のオリエンターキャップ９１７の下端部９１５がプロテーゼ８１６の近位本体８１４の基端面８６１に接触する。
【０１７４】
いったん組立器具９００が、近位本体８１４の近位面８６１に接触したら、図４６および図４７に示されているように、サムネジ９２１を、第１のオリエンター９２８のオリエンターハウジング９５０にネジ固定する。サムネジ９２１を回転させて、サムネジステム９２３を第１のオリエンター９２８のアーム９４６に対して前進させる。ステム９２３が前進すると、アーム９４６が、破線で示されている組立位置９０５から実線で示されている作動位置９２５に移動する。ピン９３０が、インプラント組立体８１６の近位本体８１４の開口８６２内に取り付けられている。
【０１７５】
ピン９３０が開口８６２に係合するように、オリエンターハウジング９５０をオリエンタースリーブ９５８に沿ってスライドさせることができることを理解されたい。組立器具９００の第１のオリエンター９２８のアーム９４６が動作位置９２５にくると、近位本体８１４の遠位ステム８１８に対する角度位置を検証することができる。
【０１７６】
例えば、次に図４９を参照すると、中心整合ステム９９９の径方向マーク９９８が、遠位ステム８１８の角度位置に一致し、第１の部材９０２の内側スプール９６２のスプール表示部材９９２が、プロテーゼ８１６の近位本体８１４の角度位置を示す。例えば、図４９に示されているように、中心整合ステム９９９の径方向マーク９９８は、整合ステム９９９または径方向ステム８１８が、第１の部材すなわち近位本体８１４に対して−１０度右側に位置することを示している。
【０１７７】
図３９〜図４１に示されているように、また上記したように、いったん組立器具９００がプロテーゼに適切に配置されたら、トルクレンチ９３８をナット９７０に配置して、このナット９７０を回転させて遠位ステム８１８を近位本体８１４に固定する。
【０１７８】
ここで図５０、図５０Ａ、および図５１を参照すると、ナット９７０が回転すると、このナット９７０に固定された駆動シャフト９７４もナット９７０と共に回転する。駆動シャフト９７０が回転すると、この駆動シャフト９７４の雄ネジ９１６が、移動部材９２２に形成された雌ネジ９１４に螺合する。移動部材９２２が、凹部９６８（図５０Ａを参照）に係合するタブ９６６を含むため、移動部材９２２が軸９８３を中心に回転しない。したがって、駆動シャフト９７４が回転すると、移動部材９２２は、矢印９２５の方向に下方に移動する。
【０１７９】
移動部材９２２は、移動アダプター９８０に定着可能に固定されている。この移動アダプター９８０は、サムホイールスリーブ９８２と近位本体アダプターステム９８６との間に位置する。したがって、移動アダプター９８０が、矢印９２５の方向に下方に移動すると、サムホイールスリーブ９８２および近位本体アダプターステム９８６も同様に、矢印９２５の方向に下方に移動する。
【０１８０】
ここで図４８を参照すると、近位本体アダプタースリーブ９８６が遠位ステム８１８にネジ結合されているため、ナット９７０と駆動シャフト９７４が回転すると、遠位ステム８１８が矢印９３１の方向に上方に移動する。
【０１８１】
図４０に示されているように、トルクレンチ９３８を用いて、ナット９７０にかかる力、従って遠位本体アダプターステム９８６にかかる力、最終的にはプロテーゼ８１６の遠位ステム８１８にかかる力を制限することができる。
【０１８２】
ここで図５２を参照すると、図３１の組立器具に取り付けることができるインプラントを挿入するために、長骨８２４のキャビティ８２２を形成するために用いる単一の固定された、すなわち線形リーマー１０２０が示されている。この固定リーマー１０２０は、図５２に示されているように、長骨すなわち大腿骨８２４のキャビティ８２２の骨に係合するリーマー切断部分１０２６を含む。固定リーマー１０２０は、リーマー切断部分１０２６から延びたリーマーステム１０２８を含む。リーマードライバー１０３２は、リーマーステム１０２８に係合し、駆動装置１０３４に結合するために用いられる。
【０１８３】
ここで図５３を参照すると、近位本体トライアル固定リーマー組立体１０３７が示されている。この組立体１０３７は、図３１の組立器具に取り付けることができるインプラントと共に用いるための図５２の固定リーマー１０２０に装着される図３３の近位本体トライアル８３６を含む。
【０１８４】
近位本体トライアル８３６の角度位置は、長手方向軸１０４０を中心に矢印１０３８の方向に変化しうる。近位本体トライアル８３６の上のナット８４２を緩めて、トライアル８３６の歯８４４を用いて、長手方向軸１０４０を中心とする有限角運動（finite angular motion）を示すことができる。例えば、トライアル８３６が、近位本体トライアル８３６に２４の歯を有する場合、各歯は、例えば１５度の動きを表すことができる。
【０１８５】
いったん近位本体８３６の線形すなわち固定リーマー１０２０に対するトライアルによって適切な整合が得られたら、図５４に示されているように、次のステップを行うことができる。図３４の整合器具８４６を、図３３の近位本体トライアル８３６に配置して、遠位ステムすなわち固定リーマー１０２０の近位本体トライアル８３６に対する適切な整合を測定および記録することができる。
【０１８６】
ここで図５５を参照すると、図３１の組立器具に取り付けることができるインプラントと共に用いるためのトライアル組立体１０５０が示されている。このトライアル組立体１０５０は、図３３の近位本体トライアル８３６に固定された線形遠位トライアル１０４８を含むことができる。
【０１８７】
ここで図５６を参照すると、図３４の整合器具８４６が近位本体トライアル８３６に配置された、図５５のトライアル組立体１０５０が示されている。近位本体８３６を使用しないで、リーマーおよび遠位インプラントの単独で、トライアルを行うことができることを理解されたい。
【０１８８】
ここで図５７を参照すると、本発明の組立器具に取り付けることができるインプラントと共に用いるためのトライアルインプラント組立体１０５２が示されている。例えば、図５７に示されているように、トライアルインプラント組立体１０５２は、図３３の近位本体トライアル８３６を取り付けることができる線形遠位ステムインプラント１０１８を含む。図３４の整合器具８４６を用いて、近位本体トライアル８３６の線形遠位インプラント１０１８に対する角度位置を決定することができる。
【０１８９】
ここで図５８を参照すると、図３１の整合機能構造９００を備えた組立器具と共に用いるためのインプラント組立体１０１６が示されている。このインプラント組立体１０１６は、図３８の近位本体８１４に固定された図５７の線形遠位ステムインプラント１０１８を含む。組立器具９００の角度オリエンター９２８は、インプラント組立体１０１６の近位本体８１４に固定されている。トルクレンチ９３８はナット９７０に固定されている。
【０１９０】
図５９を参照すると、さらに別のトライアルリーマー組立体がトライアル組立体１１３７として示されている。図５９のトライアルリーマー組立体１１３７は、近位本体トライアル１１３６が取り付けられる図３２の連接リーマー８２０を含む。近位本体トライアル１１３６は、近位スリーブトライアル１１３５の内部テーパ１１４３が受容して、トライアル組立体１１３７を形成する外部テーパ１１４１を有するネック部分１１３９を含む。近位スリーブトライアル１１３５を用いて、トライアル１１３６を追加的に支持することができる。トライアル組立体１１３７の本体部分１１３９の角度位置は、ネック部分１１３９を、長手方向軸１１４０を中心に矢印１１３８の方向に回転させて長手方向軸１１４０に沿って角度調節することができる。ナット１１４２を回転させて、本体部分１１３８の歯１１４４を緩めることができる。歯１１４４が、１つの歯の間隔を係合解除できるため、近位本体トライアル１１３６が、連接リーマー８４０に対して回転することができる。
【０１９１】
ここで図６０を参照すると、図３４の整合器具８４６が近位本体トライアル１１３６に配置された近位本体トライアル連接リーマー組立体１１３７が示されている。整合器具８４６を用いて、近位本体トライアル１１４６の連接リーマー８２０に対する角度位置を測定することができる。
【０１９２】
ここで図６１および図６２を参照すると、トライアル組立体１１５０が示されている。このトライアル組立体１１５０は、近位本体トライアル１１３６および近位スリーブトライアル１１３５が配置された図３５の弧状遠位トライアル８４８を含む。遠位トライアル８４８を使用しなくてもよいということを理解されたい。
【０１９３】
ここで図６３を参照すると、本発明の組立器具によって締め付けることができるインプラントと共に使用するためのインプラント組立体１１５２が示されている。このインプラント組立体１１５２は、近位本体トライアル１１３６および近位スリーブトライアル１１３５が配置されている図３７の弧状遠位プラント８１８を含む。図３４の整合器具８４６を用いて、近位本体トライアルの弧状遠位インプラント８１８に対する角度位置を測定することができる。
【０１９４】
ここで図６４を参照すると、インプラント組立体１１１６に配置された本発明の組立整合器具９００が示されている。このインプラント組立体１１１６は、近位本体インプラント１１１４が固定されている図３７の弧状遠位ステムインプラント８１８を含む。近位本体スリーブ１１１５は、近位本体１１１４と弧状遠位ステム８１８との間に配置されている。組立／整合器具９００を用いて、近位本体インプラントの遠位ステムインプラント８１８に対する整合、締付け、および取り外しを行うことができる。
【０１９５】
ここで図６５を参照すると、本発明の組立整合器具を用いて締め付けることができるインプラントに用いられる、さらに別の近位本体トライアルリーマー組立体が示されている。例えば、図６５に示されているように、近位本体トライアル／線形リーマー組立体１２３７が示されている。この組立体１２３７は、図５９の近位スリーブトライアル１１３５および近位本体トライアル１１３６が固定される図５２の線形リーマー１０２０を含む。近位本体トライアル１１３６は、長手方向軸１１４０を中心の矢印１２３８の方向に線形リーマー１０２０に対して回転させることができる。
【０１９６】
ここで図６６を参照すると、近位本体トライアル１１３６に図３４の整合器具８４６が配置されている、図６５の近位本体／トライアル線形リーマー組立体１２３７が示されている。
【０１９７】
ここで図６７を参照すると、本発明の組立整合器具で組み立てることができるインプラント組立体と共に用いるためのトライアルインプラント組立体１２５２が示されている。このトライアルインプラント組立体１２５２は、図５９の近位本体トライアル１１３６が固定される図５７の線形遠位インプラント１１１８を含む。図５９の近位スリーブ１１３５は、線形遠位インプラント１１１８と近位本体トライアル１１３６との間に配置されている。図３４の整合器具８４６を用いて、近位本体トライアル１１３６の線形遠位インプラント１１１８に対する角度位置を測定することができる。
【０１９８】
ここで図６８を参照すると、本発明の組立／整合器具を用いて組み立てることができるインプラントと共に用いるためのトライアル組立体１２５０が示されている。このトライアル組立体１２５０は、図５９の本体トライアル１１３６が固定される図５５の線形遠位トライアル１０４８を含む。図５９の近位スリーブトライアル１１３５は、近位本体トライアル１１３６と線形遠位ステムトライアル１１４８との間に配置することができる。
【０１９９】
ここで図６９を参照すると、図６８のトライアル組立体１２５０に配置された図３４の整合器具８４６が示されている。トライアル組立体１２５０は、線形遠位ステムトライアル１０４８が配置された近位本体トライアル１１３６を含む。遠位トライアル１０４８は用いなくてもよいことを理解されたい。
【０２００】
ここで図７０を参照すると、図３１の組立／整合器具９００に用いるためのインプラント組立体１２１６が示されている。
【０２０１】
このインプラント組立体は、図６４のインプラント近位本体１１１４が取り付けられる図５８のインプラント線形遠位ステム１０１８を含む。図６４のインプラント近位スリーブ１１１５は、近位本体１１１４とインプラント線形遠位ステム１１１８との間に配置されている。
【０２０２】
ここで図７１を参照すると、整形外科手術を行うための方法１３００が示されている。この方法は、第１のコンポーネントおよびこの第１のコンポーネントに取り外し可能に取り付けられる第２のコンポーネントを含むプロテーゼを用意する第１のステップ１３１０を含む。この方法はまた、第１のコンポーネントに操作可能に結合される第１の部材を有する器具を用意する第２のステップ１３１２を含む。この第１の部材は、相対運動機能構造、および内部に概ね円筒の長手方向開口を画定している本体を含む。
【０２０３】
この器具は、第２のコンポーネントに操作可能に結合される第２の部材も含む。この第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために第１の部材と第２の部材との間の相対運動のために第１の部材に操作可能に結合される。
【０２０４】
この器具は、第１のコンポーネントの第２のコンポーネントに対する相対角度位置を再現および／または測定するために第１の部材および第２の部材と協働する角度位置機能構造をさらに含む。
【０２０５】
この方法１３００は、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付ける第３のステップ１３１４をさらに含む。この方法１３００は、器具の第１の部材を第２のコンポーネントに結合する第４のステップ１３１６と、器具の第２の部材を第２のコンポーネントに結合する第５のステップ１３１８をさらに含む。この方法１３００は、器具の第１の部材を器具の第２の部材に対して回転させて、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに固定する第６のステップ１３２０をさらに含む。
【０２０６】
ここで本発明に従った図７２を参照すると、本発明の別の実施形態が整形外科手術を行うための方法１４００として示されている。この方法１４００は、大腿骨の髄管内に少なくとも部分的に移植するためのステムトライアル部分、およびこのステムトライアル部分から延びたネックトライアル部分を含むトライアルプロテーゼを用意する第１のステップ１４１０を含む。この方法１４００は、ステムトライアル部分を大腿骨の髄管内に配置する第２のステップ１４１２をさらに含む。
【０２０７】
この方法１４００は、ネックトライアル部分をステムトライアル部分に対して配置する第３の部分１４１４と、ネックトライアル部分をステムトライアル部分に固定する第４のステップ１４１６をさらに含む。この方法１４００はまた、トライアルプロテーゼを試用する第５のステップ１４１８と、器具をトライアルステム部分およびネックトライアル部分に取り付ける第６のステップ１４２０も含む。
【０２０８】
この方法１４００は、ステムトライアル部分のネックトライアル部分に対する相対位置を測定する第７のステップ１４２２をさらに含む。この方法１４００は、大腿骨の髄管内に少なくとも部分的に移植するためのステムインプラント部分、およびこのステムインプラント部分から延びたネックインプラント部分を含むインプラントプロテーゼを用意する第８のステップ１４２４をさらに含む。
【０２０９】
この方法１４００は、ステムインプラント部分をネックインプラント部分に固定すると共に、ステムインプラント部分をネックインプラント部分に対して角度位置を合わせる器具を用意する第９のステップ１４２６をさらに含む。
【０２１０】
ここで図７３を参照すると、本発明の別の実施形態が組立器具１５００として示されている。この組立器具１５００は、関節形成術に用いるために、例えばプロテーゼ８１６の近位本体８１４である第１のコンポーネントを、例えばプロテーゼ８１６の遠位ステム８１８である第２のコンポーネントに取り付けるために用いられる。組立器具１５００は、例えば円柱開口を有する本体の形態である第１の部材１５０２を含む。
【０２１１】
第１の部材１５０２は、プロテーゼ８１６の近位本体８１４に操作可能に結合されている。例えば、図７３Ａに示されているように、組立器具９００の図４８の第１のオリエンター９２８に類似した第１のオリエンター１５２８を用いて、組立器具１５００の第１の部材１５０２に対して、近位本体８１４の向きを合わせることができる。
【０２１２】
組立器具１５００は、第２の部材１５０４をさらに含むことができる。この第２の部材１５０４は、第２のコンポーネントすなわち遠位ステム８１８に操作可能に結合される。例えば、図７３に示されているように、第２の部材１５０４は、チューブまたはスリーブの形態であり、第１の部材１５０２内にスライド可能に取り付けられる。第２の部材１５０４は、遠位ステム８１８の雄ネジ８５８に螺合する雌ネジ１５２６を含むことができる。第１の部材１５０２および第２の部材１５０４は、プロテーゼ８１６の近位本体８１４をプロテーゼ８１６の遠位ステム８１８に取り付けできるように構成されている。
【０２１３】
第２の部材１５０４は、第１のコンポーネントすなわち近位本体８１４を遠位ステムすなわち第２のコンポーネント８１８に取り付けるための第１の部材１５０２と第２の部材１５０４との間の相対運動のために第１の部材１５０２に操作可能に結合される。
【０２１４】
組立器具１５００は、角度位置機能構造１５０６をさらに含む。この角度位置機能構造１５０６は、近位本体８１４の遠位ステム８１８に対する相対角度位置の再現および／または測定のために、第１の部材１５０２および第２の部材１５０４と協働する。
【０２１５】
ここで図７３Ｃを参照すると、図７３に示されている組立器具１５００は、第２の部材１５０４内にスライド可能に受容された中心ロッドすなわち中心整合ステム１５９９を含む。この中心整合ステム１５９９は、プロテーゼ８１６の遠位ステム８１８に形成されたスロット８６４に係合する第２のオリエンターすなわちタング１５１２を含む。
【０２１６】
近位本体８１４を遠位ステム８１８に整合させるために、近位本体８１４を、第１のオリエンター１５２８を介して第１の部材１５０２に整合させ、遠位ステム８１８を、タングすなわち第２のオリエンター１５１２によって整合ステム１５９９に対して角度を合わせる。
【０２１７】
ここで図７３Ｂを参照すると、中心整合ステム１５９９に配置された径方向マーク１５９８を、第２の部材１５０４に形成されたマーク１５９２と共に用いて表示部１５９０を形成し、遠位ステム８１８と近位本体８１４との間の角度位置の視覚的な表示を提供する。
【０２１８】
再び図７３を参照すると、第２の部材１５０４を矢印１５１３の方向に軸運動させるためにレバー機構１５１５が、第１の部材１５０２および第２の部材１５０４に取り付けられている。例えば、図７３に示されているように、レバー機構１５１５は、このレバー機構１５１５を第１の部材１５０２に対して旋回させる第１の旋回位置１５１７を含む。レバー機構１５１５は、このレバー機構１５１５をリンク１５２１に連結する第２の旋回位置１５１９をさらに含む。このリンク１５２１は、第３の旋回位置１５２３で第２の部材１５０４に旋回可能に連結されている。
【０２１９】
引き続き図７３を参照すると、レバー機構１５１５のレバーアーム１５２５が矢印１５２７の方向に回転すると、リンク１５２１が、第２の部材１５０４を矢印１５１３の方向に付勢して遠位ステム８１８が近位本体８１４に係合する。
【０２２０】
ここで図７４を参照すると、本発明の別の実施形態が組立器具１６００として示されている。この組立器具１６００は、関節形成術に用いるために、例えばプロテーゼ８１６の近位本体８１４である第１のコンポーネントを、例えばプロテーゼ８１６の遠位ステム８１８である第２のコンポーネント８１８に取り付けるために用いられる。この組立器具１６００は、第１の部材１６０２を含む。この第１の部材１６０２は、近位本体すなわち第１のコンポーネント８１６に操作可能に結合される。
【０２２１】
例えば、図７４に示されているように、第１の部材１６０２は、円柱スリーブの形態である。角度位置機能構造１６０６は、図７４に示されているように、第１のオリエンター１６２８を含む。第１のオリエンター１６２８は、図３１〜図５０のオリエンター９２８に類似している。第１のオリエンター１６２８は、近位本体８１４を第１の部材１６０２に物理的に角度固定する。
【０２２２】
組立器具１６００は、第２のコンポーネント８１６に操作可能に結合された第２の部材１６０４をさらに含む。例えば、図７４に示されているように、第２の部材１６０４は、第１の部材すなわちスリーブ１６０２内にスライド可能に受容されるチューブの形態である。第２の部材１６０４は、遠位ステム８１８に位置する雄ネジ８５８に螺合する雌ネジ１６２６を含む。第１の部材１６０２および第２の部材１６０４は、近位本体８１４を遠位ステム８１８に取り付けできるように構成されている。第２の部材１６０４は、第１の部材１６０２と第２の部材１６０４との間の相対運動が可能となるように第１の部材１６０２に操作可能に結合されている。例えば、図７４に示されているように、第２の部材１６０４は、第１の部材１６０２内にスライド可能に受容されている。
【０２２３】
上記したように、組立器具１６００は、角度位置機能構造１６０６をさらに含む。第１の部材１６０２は、その長手方向軸１６０８を画定しており、第２の部材１６０４は、その長手方向軸１６１０を画定している。第２の部材１６０４は、第１の部材１６０２に対して第２の部材の長手方向軸１６１０を中心に回転すると、第２の部材１６０４が第１の部材１６０２に対して相対運動するように構成されている。第２の部材１６０４の第１の部材１６０２に対する相対運動を利用して、近位本体８１４を遠位ステム８１８に対して相対運動させて、この遠位ステム８１８を近位本体８１４に係合させる。
【０２２４】
例えば、図７４および図７４Ａに示されているように、第１の部材１６０２は、例えば雌ネジ１６１４の形態である第１の部材の相対運動機能構造を含む。第２の部材１６０４は、例えば雄ネジ１６１６の形態である第２の部材の相対運動機能構造を含む。雌ネジ１６１４と雄ネジ１６１６が互いに協働して、第２の部材１６０４の第１の部材１６０２に対する相対運動を可能にする。
【０２２５】
例えば、図７４に示されているように、第２の部材１６０４の端部に配置されたナット１６７０が回転すると、第２の部材１６０４が、第１の部材１６０２に対して回転する。雌ネジ１６１４と雄ネジ１６１６により、第２の部材１６１４が矢印１６１３の方向に前進する。
【０２２６】
図７４および図７４Ａに示されているように、第１の部材１６０２の雌ネジ１６１４は、第２の部材６０４の雄ネジ１６１６が延在する距離Ｌ２よりも長い長さＬ１に亘って延在する。長さＬ２とＬ１との間の差は、ＬΔすなわち第２の部材１６０４が第１の部材１６０２に対して移動できる長手方向軸１６０８に沿った運動量を表している。
【０２２７】
引き続き図７４を参照すると、角度位置機能構造１６０６は、第１のオリエンター１６２８および第２のオリエンター１６１２を含む。第１の部材１６０２は、その長手方向軸１６０８を画定しており、第２の部材１６０４は、その長手方向軸１６１０を画定している。第１の部材１６０２は、第１のオリエンター１６２８によって、近位本体すなわち第１のコンポーネント８１４に回転可能に固定されている。第２のオリエンターすなわちタング１６１２は、遠位ステム８１８のスロット８６４によって、第２のコンポーネントすなわち遠位ステム８１８に回転可能にキーで固定されている（rotatively keyed）。近位本体８１４の遠位本体８１８に対する長手方向軸１６０８を中心とする相対角度位置は、第１の角度オリエンター１６２８の第２の角度オリエンターすなわちタング１６１２に対する角度位置に一致する。
【０２２８】
ここで図７５を参照すると、本発明の別の実施形態が組立器具１７００として示されている。この組立器具は、中空円筒本体の形態である第１の部材１７０２を含む。この組立器具１７００は、中空チューブの形態の第２の部材１７０４をさらに含む。このチューブ１７０４は、第１の部材すなわち本体１７０２内に回転可能に受容されている。向き合わせステム１７９９が、第２の部材すなわちチューブ１７０４内にスライド可能に受容されている。
【０２２９】
螺旋カム機構１７１３を用いて、第２の部材１７０４を組立器具１７００の長手方向軸１７０８に沿って移動させることができる。螺旋カム機構１７１３は、第１の部材すなわち本体１７０２に形成された螺旋カム形状の開口１７１５を含む。この開口１７１５は、第２の部材すなわちチューブ１７０４を露出させている。フォロワー１７１７（follower 1717）が、第１の部材１７０２のカム形状の開口１７１５を介して第２の部材１７０４から外側に延びている。このフォロワー１７１７は、アクチュエータ１７３８に取り付けられており、本体１７０２に係合するために開口１７１５内に配置されている。アクチュエータ１７３８が、矢印１７１９の方向に回転すると、第２の部材１７０４が回転して、この第２の部材１７０４が、組立器具１７００の長手方向軸１７０８に沿って矢印１７１９の方向に移動する。
【０２３０】
ここで図７５Ａを参照すると、図３１〜図５１の第１のオリエンター９２８に類似した第１のオリエンターアクチュエータ１７２８が、第１の部材１７０２に固定されている。ステム１７９９が、第２の部材すなわちチューブ１７０４内にスライド可能に受容されている。このステム１７９９は、プロテーゼ８１６の近位本体８１４におけるスロット８６４に係合する第２のオリエンターすなわちタング１７１６を含む。
【０２３１】
ここで図７５を参照すると、表示部１７９０を用いて、プロテーゼ８１６の近位本体８１４の向きを遠位ステムに合わせることができる。ステム１７９９は、組立器具１７００の第１の部材すなわち本体１７０２に位置する本体表示部１７９２に整合した径方向マーク１７９８を含む。この本体表示部１７９２および径方向マーク１７９８を用いて、近位本体８１２の遠位ステム８１８に対する角度位置を測定および固定することができる。
【０２３２】
再び図３１を参照すると、本発明の別の実施形態がキット１０００として示されている。このキット１０００は、インプラント８１６および組立器具９００を含む。
【０２３３】
ここで本発明に従った図１０９を参照すると、本発明に従った組立器具１８００が示されている。この組立器具１８００は、関節形成術に使用するために、プロテーゼ１８０４の第１のコンポーネント１８０２を第２のコンポーネント１８０６に取り付けるために用いられる。組立器具１８００は、第２のコンポーネント１８０２に接触する第１の部材１８０８を含む。第１の部材１８０８は、その長手方向軸１８１０を画定している。組立器具１８００は、第２のコンポーネント１８０６に結合される第２の部材１８１２を含む。第２の部材１８１２は、その長手方向軸１８１４を画定している。第１の部材の長手方向軸１８１０と第２の部材の長手方向軸１８１４は同軸上にある。
【０２３４】
第１の部材１８０８および第２の部材１８１２は、プロテーゼ１８０４の第１のコンポーネント１８０２を、プロテーゼ１８０４の第２のコンポーネント１８０６に取り付けできるように構成されている。第２の部材１８１２は、プロテーゼ１８０４の第１のコンポーネント１８０２の、プロテーゼ１８０４の第２のコンポーネントを１８０６に対する取り付けのために、第１の部材１８０８に対して第２の部材の長手方向軸１８１４を中心に回転すると第１の部材１８０８に対して相対運動するように構成されている。
【０２３５】
第２の部材１８１２の第１の部材１８０８に対する相対運動により、第２のコンポーネント１８０６が第１のコンポーネント１８０２に係合するのを促す。
【０２３６】
第１の部材１８０８は、第１の部材の相対運動機能構造１８１６を含む。第２の部材１８１２は、第２の部材の相対運動機能構造１８１８を含む。第１の部材の相対運動機能構造１８１６と第２の部材の相対運動機能構造１８１８は互いに協働して、第１の部材１８０８が第２の部材１８１２に対して相対運動する。第１の部材の相対運動機能構造１８１６および第２の部材の相対運動機能構造１８１８は、これらの機能構造間の摩擦を低減するように構成されている。
【０２３７】
相対運動機能構造１８１６および１８１８は、これらの機能構造間の摩擦を低減できる任意の機能構造を有することができる。例えば相対運動機能構造は、摩擦低減のためにコーティングの形態が用いられるネジの形態にすることができる。このコーティングは、ポリテトラフルオロエチレンすなわちＰＴＦＥの形態にすることができる。別法では、摩擦低減機能構造は、例えば、人体に適合性であって外科手術に用いることができる潤滑剤の形態にすることができる。このような潤滑剤は、Ｓｔｅｌｌａ（登録商標）Ｌｕｂｒｉｃａｎｔとすることができる。
【０２３８】
別法では、相対運動機能構造の摩擦低減機能構造は、相対運動機能構造のままの形態にすることができる。例えば、相対運動機能構造は、各部材１８０８および１８１２が、間にボールが配置された凹部螺旋ネジを含むボールネジの形態にすることができる。
【０２３９】
図１０９の組立器具１８００は、第１の部材の長手方向軸１８１０に沿って延びた概ね細長い開口１８２２を画定する本体１８２２を有する第１の部材１８０８を含む。第２の部材１８１２は、第１の部材１８０８の円柱長手方向開口１８２２に沿って横断するように受容される第２の部材１８１２の一部分１８２４を含む。
【０２４０】
図１０９の組立器具１８００は、内部テーパ１８２８を有する第１のコンポーネント１８０２、および外部テーパ１８３０を有する第２のコンポーネントと共に使用するように構成されている。第２のコンポーネント１８０６は、外部テーパ１８３０から延びた雄ネジ１８３２を備えている。第２の部材１８１２は、第２のコンポーネント１８０６の切頭雌ネジ１８３４に係合するための切頭雄ネジ１８３２を画定している。
【０２４１】
ここで本発明に従った図１１０を参照すると、本発明のさらに別の実施形態が組立器具１９００として示されている。図１１０の組立器具１９００は、図１０９の組立器具１８００に類似しているが、図１１０の組立器具１９００は、図１０９の組立器具１８００の第２の部材１８１２とはやや異なる第２の部材１９１２を含むという点で異なっている。
【０２４２】
例えば、図１１０に示されているように、第２の部材１９１２は、第１の部材１９０８に形成された雌ネジ１９１８に螺合する雄ネジ１９１６を含む。第１の部材１９０８は、第２の部材の中心線１９１４と同軸上にある第１の部材の中心線１９１０を画定している。
【０２４３】
第２の部材１９１２は、モジュラー部材、すなわち２つの部品からなる構造を有する。例えば、図１１０に示されているように、第２の部材１９１２はシャフト部分１９３６を含む。
【０２４４】
ここで図１１１を参照すると、本発明のさらに別の実施形態が組立器具２０００として示されている。この組立器具２０００は、中心キャビティ２０２４を画定している第１の部材２００８を含む。移動部分２０３８（translating portion 2038）は、第１の部材２００８と協働し、第１の部材２００８の中心キャビティ２０２４内に部分的に受容されている。移動部分２０３８は、第２の部材２０１２が回転すると、第２の部材の長手方向軸２０１４に沿って移動するが、回転しないように構成されている。移動部分２０３８は、第１の部材２００８に形成された溝２０４２に適合するこの移動部分２０３８から延びた突出部２０４０を設けることによって、平行移動することができるが、回転することはできない。移動部分２０３８は、第２の部材２０１２の回転部分２０４４に固定されている。回転部分２０４４は、第１の部材２００８にネジで係合しており、回転部分２０４４が第２の部材２０１２の長手方向軸２０１４に沿って移動部分２０３８を前進させるように、移動部材分２０３８の一部を受容するためのポケット２０４６を画定している。
【０２４５】
ここで本発明に従った図１００を参照すると、本発明のさらに別の実施形態が組立器具２１００として示されている。この組立器具２１００は、プロテーゼ２１０４の組立てに用いられる。このプロテーゼ２１０４は、組立器具２１００を用いて第２のコンポーネント２１０６に取り付けてプロテーゼ２１０４を形成する第１のコンポーネント２１０２を含む。このプロテーゼ２１０４は、関節形成術に用いられる。
【０２４６】
図１００に示されているように、プロテーゼ２１０４は、股関節大腿骨ステム組立体の形態である。この股関節大腿骨ステム組立体２１０４は、遠位ステムインプラントの形態である第２のコンポーネント２１０６および近位大腿骨ステムコンポーネントの形態である第１のコンポーネント２１０２を含む。組立器具２１１０は、第１のコンポーネント２１０２に接触する第１の部材２１０８を含む。第１の部材２１０８は、その長手方向軸２１１０を画定している。
【０２４７】
第１の部材２１０８は、単一体すなわち１つの部品からなる構造を有することができるということを理解されたい。しかしながら、Ａｕｔｏｃｌａｖｉｎｇ（登録商標）などの従来の滅菌法によって適切に滅菌するために、第１の部材２１０８は、モジュラー構造を有することができる。このモジュラー構造により、組立および分解が容易になる。例えば、モジュラー式の第１の部材２１０８は、例えば、他の構成要素のネジ部に螺合するネジを有することができる。例えば、図１００に示されているように、第１の部材２１０８は、ハンドル２１２０がネジ固定された本体２１２２を含む。エンドキャップ２１４６も、本体２１２２にネジ固定されている。アダプター２１４８を、例えば円形コイルバネ２１５０によってエンドキャップ２１４６に取り外し可能に結合することができる。
【０２４８】
組立器具２１００は、第２のコンポーネント２１０６に接触する第２の部材２１１２をさらに含む。第２のコンポーネント２１０６は、図１００に示されているように、近位本体２１０２に結合してプロテーゼ２１０４を構成する遠位ステムコンポーネントの形態にすることができる。第２の部材２１１２は、その長手方向軸２１１４を画定している。この第２の部材の長手方向軸２１１４および第１の部材の長手方向軸２１１０は、図１００に示しているように同軸上にある。
【０２４９】
図１００に示されているように、第１の部材２１０８および第２の部材２１１２は、プロテーゼ２１０４の第１のコンポーネント２１０２を、プロテーゼ２１０４の第２のコンポーネント２１０６に取り付けできるように構成されている。さらに、第２の部材２１１２は、プロテーゼ２１０４の第１のコンポーネント２１０２を第２のコンポーネント２１０６に取り付けるために、第１の部材２１０８に対して第２の部材の長手方向軸２１１４を中心に回転すると、第１の部材２１０８に対して相対運動するように構成されている。第２の部材２１１２の第１の部材２１０８に対する相対運動を利用して、第１のコンポーネント２１０２を第２のコンポーネント２１０６に対して移動させ、第２のコンポーネント２１０６を第１のコンポーネント２１０２に係合させる。
【０２５０】
第１のコンポーネント２１０２を第２のコンポーネント２１０６に係合させるために、第１の部材２１０８は、第１の部材の相対運動機能構造２１１６を含み、第２の部材２１１２は、第２の部材の相対運動機能構造２１１８を含む。第１の部材の相対運動機能構造２１１６と第２の部材の相対運動機能構造２１１８が互いに協働して、第１の部材２１０８を第２の部材２１１２に対して相対運動させる。
【０２５１】
第１の部材の相対運動機能構造２１１６と第２の部材の相対運動機能構造２１１８は、任意の適当な構造を有することができる。第１の部材の相対運動機能構造は、図１００に示されているように、雌ネジの形態にすることができる。同様に、第２の部材の相対運動機能構造２１１８は、第１の部材の雌ネジ２１１６に螺合する雄ネジの形態にすることができる。
【０２５２】
本発明によると、第１の部材の相対運動機能構造すなわち雌ネジ２１１６および雄ネジの形態である第２の部材の相対運動機能構造２１１８は、この雌ネジ２１１６と雄ネジ２１１８との間の摩擦を低減するように構成されている。雌ネジ２１１６と雄ネジ２１１８との間の摩擦の低減は、例えば、ボールネジ構造を形成するために螺旋溝の間にボールが配置された螺旋溝の形態のネジを設ける、またはネジ２１１６および２１１８の表面にコーティングを設ける、あるいはネジ２１１６および２１１８を潤滑剤でコーティングするなどの多くの方法で達成することができるが、出願人は、例えば切頭ネジの使用が、本発明の組立器具２１００に特によく適していることを見出した。
【０２５３】
ここで図１００Ａを参照すると、第２の部材の相対運動機能構造２１１８および第１の部材の相対運動機能構造２１１６が非常に詳細に示されている。第１の部材２１０８は、雌ネジ２１１６が形成された本体２１２２を含む。この雌ネジ２１１６は、第２の部材２１１２のシャフト２１３６に形成された雄ネジ２１１８に螺合する。この雄ネジ２１１８は、図１００Ａに示されているように、切頭型の山の頂２１５０および谷底２１５２を含む。同様に、雌ネジ２１１６は、同様に切頭型である山の頂２１５４および谷底２１５６を含む。
【０２５４】
あらゆる切頭ネジが、本発明の摩擦を低減することができるが、Ａｃｍｅネジが、本発明の低摩擦相対運動に特によく適していることを理解されたい。例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）などの非粘着表面などの形態であるコーティングをネジ２１１８および２１１６に施すことができることを理解されたい。また、雄ネジ２１１８および雌ネジ２１１６の表面仕上げすなわち粗さは、これらのネジ間の摩擦を低減するために最適にすることができる。さらに、例えばＳｔｅｌｌａ（登録商標）Ｌｕｂｅなどの潤滑剤を用いて、雄ネジ２１１８と雌ネジ２１１６との間の摩擦を低減することができる。
【０２５５】
ここで図１００を参照すると、第１の部材２１０８および第２の部材２１１２は、第１の部材２１０８の第２の部材２１１２に対する相対運動を助けるためにメカニカルアドバンテージを付与する機能構造を含むことができる。例えば、第１の部材２１０８は、この第１の部材２１０８から外側に延びたハンドル２１２０を含むことができる。このハンドル２１２０は、好ましくは、製造を容易にするためと、オートクレーブまたは他の滅菌技術によるクリーニングを容易にするために一体型ハンドルにすることができるが、このハンドル２１２０は第１の部材２１０８の本体２１２２にネジ係合するハンドルポスト２１５８を含むモジュラー式にすることができる。ハンドル延長部２１６０を、例えば差込結合によってハンドルポスト２１５８に連結することができる。
【０２５６】
組立器具２１００は、第１の部材２１０８の長手方向の中心線２１１０に沿って延びる中心長手方向開口２１２４（central longitudinal opening 2124）を画定する本体２１２２を有する第１の部材２１０８を含むことができる。さらに、第２の部材２１１２は、第１の部材２１０８の円柱状の長手方向開口２１２２に沿って横断するように第１の部材２１０８内に受容される第２の部材２１１２の部分２１２６を含むことができる。図１００に示されているように、第１の部材２１０８の中心長手方向開口２１２２は、雌ネジ２１１６を含み、この雌ネジ２１１６に沿って、第２の部材２１１２のシャフト２１３６の雄ネジ２１１８が横に移動する。
【０２５７】
引き続き図１００を参照すると、組立器具２１００は、第１の部材２１０８の本体２１２２内に配置された長手方向の中心キャビティすなわち開口２１２４を有する第１の部材２１０８を含む。第２の部材２１１２は、図１００に示されているように、移動部分２１３７および回転部分２１３８を含む。この回転部分２１３８は、矢印２１６２の方向に回転し、かつ矢印２１６４の方向に第２の部材の長手方向軸２１１４に沿って移動する。移動部分２１３７は、単に平行移動するだけであって回転はしない。この移動部分２１３８は、単に矢印２１６４に沿って移動する。第２の部材２１１２内に回転部分２１３８を有するため、移動部材分２１３８が第２のコンポーネント２１０６に係合して、第２のコンポーネントの外部テーパ２１３０が第１のコンポーネント２１０２の内部テーパ２１２８に最適に係合するように、第１の部材および第２の部材の長手方向軸２１１０および２１１４によって引き寄せる。
【０２５８】
第２の部材２１１２は、単一体の構造を有することができるが、好ましくは、図１００に示されているように、第２の部材２１１２は、Ａｕｔｏｃｌａｖｉｎｇ（登録商標）などの一般的な滅菌方法によって滅菌またはクリーニングするために、第２の部材２１１２の構成要素を容易に取り外せるようにモジュラー構造を有する。例えば、図１００に示されているように、第２の部材２１１２は、この第２の部材２１１２の移動部分２１３８とは異なる構成要素である回転部分２１４４を含むことができる。
【０２５９】
第２の部材２１１２の回転部分２１４４自体をモジュラーとすることができる。例えば、図１００に示されているように、回転部分２１４４は、第１の部材２１０８の本体２１２２と螺合するシャフト２１３６を含むことができる。ナット２１６２を、シャフト２１３６に螺合させることができる。軸受２１６４をシャフト２１３６に結合して、回転部分２１４４から移動部材分２１３８へ移行させることができる。
【０２６０】
同様に、第２の部材２１１２の移動部分２１３８をモジュラー式にすることができる。移動部分２１３８は、軸受２１６４と回転可能に結合して、回転部分２１４４の回転と移動との間の移行部となり、第２の部材２１１２の移動部分２１３８を単純に移動させる軸受ハウジング２１６４を含むことができる。ステム２１３７は、例えば、軸受ハウジング２１６４に螺合させて固定することができる。
【０２６１】
図１００に示されているように、アダプター２１４８は、第１のコンポーネントすなわち近位本体２１０２の上面２１７０と係合する端部２１６８を含むことができる。第２の部材２１１２の移動部分２１３８のステム２１３７は、遠位ステムすなわちプロテーゼ２１０４の第２のコンポーネント２１０６に形成された雄ネジ２１７４に螺合する雌ネジ２１７２を含む。
【０２６２】
図１００に示されているように、ステム２１３７が矢印２１７４の方向に前進すると、第２のコンポーネント２１０６が、第１のコンポーネント２１０２に対して矢印２１７４の方向に前進して、第２のコンポーネント２１０６の外部テーパ２１３０が第１のコンポーネント２１０２の内部テーパ２１２８に固定される。
【０２６３】
ここで図７６を参照すると、組立器具２１００の斜視図が示されている。組立器具２１００のプロテーゼ２１０４に対する最初の迅速な取り付けを容易にするために、第１のコンポーネント２１０８の本体２１２２は、本体２１０２に形成された窓２１７６を含むことができる。この窓２１７６は、軸受ハウジング２１６６へのアクセスを可能にするため、軸受ハウジング２１６６を矢印２１６８の方向に回転させて、ステム２１３７のネジ２１７２をプロテーゼ２１０４内にねじ込んで、組立器具２１００をプロテーゼ２１０４に係合させることができる。
【０２６４】
ここで図７７を参照すると、部分的に取り外された、すなわち分解された状態の組立器具２１００が示されている。図７７に示されているように、組立器具２１００を連続した外科手術と外科手術の間にクリーニングできるように、組立器具２１００の様々な構成要素を滅菌装置内に個々に配置できることを容易に理解されたい。
【０２６５】
ここで図７８を参照すると、組立器具２１００の本体２１２２が詳細に示されている。この組立器具２１００は、本体２１２２を別個に滅菌すなわちオートクレーブできるように容易に分解できる。本体２１２２は、横窓２１７６、および本体２１２２の上端部２１７８に近接して雌ネジ２１１６が形成された長手方向開口２１２４を含む。雌ネジ２１８０は、本体２１２２の下端部２１８２の開口２１２４に近接して本体２１２２に設けられている。雌ネジ２１８０は、エンドキャップ２１４６に係合して、このエンドキャップ２１４６を本体２１２２に固定する。
【０２６６】
ここで図７９〜図８１を参照すると、第２の部材２１１２が詳細に示されている。この第２の部材２１１２は、ステム２１３７および軸受を有する移動部分２１３８を含む。
【０２６７】
ここで図７９〜図８９を参照すると、移動部分２１３７および回転部分２１４４を含む第２の部材２１１４は、部分組立体として、および個々の構成要素として詳細に示されている。ここで図７９を参照すると、移動部分２１３７および回転部分２１４４を含む第２の部材２１１４が示されている。
【０２６８】
ここで図８０を参照すると、第２の部材２１１４の移動部分２１３７および回転部分２１４４の断面が示されている。回転部分２１４４は、ナット２１６２がねじ込まれたシャフト２１３６を含む。ナット２１６２は、ナットジベル（nut dowel）２１７８によってシャフト２１３６にさらに固定することができる。軸受２１６４は、シャフト２１３６にネジ固定することができる。軸受２１６４は、軸受ジベル（bearing dowel）２１８２によってシャフト２１３６にさらに固定することができる。
【０２６９】
軸受ジベル２１８２は、軸受２１６４をシャフト２１３６にロック可能に固定する。軸受２１６４は、図８０に示されているように、ステム２１３７と軸受ハウジング２１６６との間に位置している。軸受ハウジング２１６６は、図８０に示されているように、軸受ハウジング２１６６に形成された雌ネジ２１８４に螺合するステム２１３７に形成された雄ネジ２１８２によってステム２１３７に螺合することができる。回転部分２１４４の移動部材分２１３７に対する回転運動を可能にするために、軸受２１６４は、軸受ハウジング２１６６およびステム２１３７に形成された軸受レース２１８６に結合する反対側の軸受レース２１８６を含む。軸受球２１８８が軸軸受レース２１８６と協働して、回転部分２１４４の移動部材分２１３７に対する回転を可能にする。
【０２７０】
ここで図８１を参照すると、様々な構成要素が別々に示されている第２の部材２１１２の組立分解図が示されている。第２の部材２１１２は、オートクレービングなどの任意の市販の滅菌技術によって容易にクリーニングまたは滅菌できる、ということを理解されたい。
【０２７１】
ここで図８２および図８３を参照すると、第２の部材２１１２の一部である移動部材２１３８のステム２１３７が非常に詳細に示されている。移動部材２１３８は、図８０の軸受２１６４と回転可能に協働する軸受レース２１８６、および軸受ハウジング２１６６（図８０を参照）と固定可能にネジ結合する雄ネジ２１８２を含む。
【０２７２】
ここで図８４および図８５を参照すると、軸受ハウジング２１６６が非常に詳細に示されている。軸受ハウジング２１６６は、この軸受ハウジング２１６６をステム２１３７（図８０を参照）に螺合させる雌ネジ２１８４を含む。軸受ハウジング２１６６は、軸受ハウジング２１６６とシャフト２１３６（図８０を参照）との間にクリアランスを画定するクリアランス開口２１９０をさらに含む。
【０２７３】
ここで図８６および８７を参照すると、第２の部材２１１２の回転部分２１４４が非常に詳細に示されている。回転部分２１４４は、軸受２１６４に形成された雌ネジ２１９４に螺合するシャフト２１３６に形成された雄ネジ２１９２によって軸受２１６４に固定されたシャフト２１３６を含む。軸受２１６４に形成された軸受レース２１８６が軸受球２１８８（図８０を参照）と協働して、回転部材２１４４の移動部分２１３７に対する回転を可能にする。
【０２７４】
ここで図８８および図８９を参照すると、ナット２１６２が非常に詳細に示されている。ナット２１６２は、シャフト２１３６を受容するためのキャビティ２１９６を含む。ナット２１６２は、シャフト２１３６または代替としてネジにネジ結合することができる。ナット２１６２は、このナット２１６２に形成された横孔２１９８内に受容されるナットジベル２１７８によってシャフト２１３６に結合することができる。ナット２１６２は、組立器具２１００を回転させる器具の標準的な六角ソケットに合った大きさの外面２１９９を含むことができる。
【０２７５】
ここで図９０および図９１を参照すると、組立器具２１００の第１の部材２１０８のエンドキャップ２１４６が非常に詳細に示されている。エンドキャップ２１４６は、図７８の本体２１２２の雌ネジ２１８２に螺合する雄ネジ２１１１を含む。エンドキャップ２１４６は、図９１に示されているように、アダプター２１４８（図１００を参照）の受容を補助するために外溝２１１３を含むことができる。
【０２７６】
ここで図９２および図９３を参照すると、組立器具２１００の第１の部材２１０８のハンドル２１２０が非常に詳細に示されている。このハンドル２１２０は、ハンドル延長部２１５９およびハンドルポスト２１５８を含む。ハンドルポスト２１５８は、本体２１２２（図７８を参照）に形成された雌ネジ２１１７に螺合する雄ネジ２１１５を含むことができる。ハンドルポスト２１５８は、ハンドル延長部２１５９に形成された対応する差込ロック２１２１と協働する差込ロック２１１９を含むことができる。差込ロック２１１９は、組立器具２１００の滅菌を容易にする働きをする。
【０２７７】
ここで図９４および図９５を参照すると、外側部品が示されている組み立てられた状態の組立器具２１００が図９４に示され、組立器具２１００の断面が図９５に示されている。
【０２７８】
ここで図９６〜図９８を参照すると、本発明の組立器具２１００と共に用いる位置にあるプロテーゼ２１０４が示されている。
【０２７９】
ここで図９６を参照すると、プロテーゼ２１０４は、第２のコンポーネント２１０６すなわち遠位ステム２１０６に形成された外部テーパ２１３０に一致する内部テーパ２１２８を画定する内部キャビティ２１２３を含む近位本体の形態である第１のコンポーネント２１０２を含む。プロテーゼ２１０４は、第１のコンポーネント２１０２を第２のコンポーネント２１０６に固定するために用いることができる凹状のナット２１２５をさらに含むことができる。
【０２８０】
ここで図９７を参照すると、プロテーゼ２１０４の代替の実施形態がプロテーゼ２１０４Ａとして示されている。このプロテーゼ２１０４Ａは、図９６の遠位ステム２１０６に類似した遠位ステム２１０６Ａと、ナット２１２５Ａを受容するための凹部を有する点でプロテーゼ２１０４の近位本体２１０２とはやや異なる近位本体２１０２Ａを含む。
【０２８１】
ここで図９８を参照すると、遠位ステム２１０６に配置されたプロテーゼ２１０４を構成している近位本体２１０２が示されている。図９８に示されているように、近位本体２１０２の内部テーパ２１２８は、遠位ステム２１０６の外部テーパ２１３０に係合してプロテーゼ２１０４を形成する。
【０２８２】
ここで図９９を参照すると、例えば大腿骨２１３３である長骨に形成されたキャビティ２１３１内に取り付けられたプロテーゼ２１０４が示されている。
【０２８３】
ここで図１０２および図１０３を参照すると、斜線で示されているアダプター２１４８が組立器具２１００のステム２１３７を受容するように配置されている組立器具２１００が示されている。図１０２に示されているように、アダプター２１４８は、ステム２１３７をスライド可能に受容し、例えば内側ドーナッツ型コイルバネ（internal doughnut shaped helical spring）の形態であるバネ２１４１が、エンドキャップ２１４６に形成された内溝２１１３とアダプター２１４８に形成された内溝２１４３との間に受容されている。アダプター２１４８のステップ端部２１６８が、近位本体２１０２の端部２１７０に適合し、ナット２１６２が矢印２１６０の方向に回転して、ステム２１３７が矢印２１６１の方向に前進し、遠位ステム２１０６が前進して近位本体２１０２に係合する。
【０２８４】
ステム２１３７に形成された雌ネジ２１７２は、アダプター２１４８のステップ端部２１６８が近位本体２１０２の端部２１７０に当接するように、軸受ハウジング２１６６を手動で矢印２１４５の方向に回転させて遠位ステム２１０６の雄ネジ２１３４に螺合させることができる。ナット２１６２を矢印２１６０の方向に回転させる前に、このような予備締付けを行うことができる。
【０２８５】
ここで図１０３を参照すると、第１のアダプター２１４８が非常に詳細に示されている。この第１のアダプター２１４８は、長手方向開口２１４７を含む。
【０２８６】
ここで図１０４および図１０５を参照すると、様々に異なる大きさおよび形状のモジュラー式プロテーゼに用いることができる組立器具２１００を提供するためには、組立器具２１００が、一般的な組立器具がモジュラー式で異なる大きさのコンポーネントを有するプロテーゼと協働できるように、容易に交換できるモジュラー式コンポーネントを含むことができることを理解されたい。
【０２８７】
例えば、本発明に従った図１０４を参照すると、組立器具２１００は、アダプター２１４８の全長Ｌ４よりも短い全長Ｌ３を有するという点で図１０２のアダプター２１４８とは異なる第２のアダプター２１４８Ａを含むことができる。短いアダプター２１４８Ａは、近位本体２１０２の高さＨ４よりも低い高さＨ３を有する第２の近位本体２１０２Ａと協働することができる。
【０２８８】
図１０４に示されているように、アダプター２１４８Ａは、ステム２１３７をスライド可能に受容し、組立器具２１００のエンドキャップ２１４６の外溝２１１３に適合する内側ドーナッツ型コイルバネ２１４１Ａを受容する内側溝２１４３Ａを含む。第２のアダプター２１４８Ａが、図１０４に斜線で示されている。第２のアダプター２１４８Ａは、第２の近位本体２１０２Ａの端部２１７０Ａに適合するステップ端部２１６８Ａを含む。第２の近位本体２１０２Ａは、例えば遠位ステム２１０６を受容するか、あるいは、異なる大きさまたは形状を有する遠位ステムを受容することができる。ステム２１０６は、図１０２を用いて説明した方法と同様の方法で第２の近位本体２１０２Ａに取り付けることができる。
【０２８９】
ここで図１０５を参照すると、第２のアダプター２１４８Ａが非常に詳細に示されている。第２のアダプター２１４８Ａは、組立器具２１００のステム２１３７との間隔のために長手方向開口２１４７Ａを含む。
【０２９０】
ここで図１０６および図１０７を参照されたい。組立器具２１００は、第３の異なる近位本体２１０２Ｂに用いることができる。第３の近位本体２１０２Ｂは、第３のアダプター２１４８Ｂの形態である第３のアダプターを用意して組立器具２１００と共に用いることができる。第３の近位本体２１０２Ｂは、遠位ステム２１０６と協働することができ、大きさおよび形状が異なる遠位ステムを用いることができる。
【０２９１】
ここで図１０６を参照すると、第３の近位本体２１０２Ｂは、第３のアダプター２１４８Ｂのステップ端部２１６８Ｂに適合するステップ面２１７０Ｂを含む。組立器具２１００のステム２１３７の雌ネジ２１７２は、遠位ステム２１０６の雄ネジ２１３４に螺合する。遠位ステム２１０６は、図１０２を用いて説明したのと同じ要領で近位本体２１０２Ｂに係合させることができる。近位本体２１０２Ｂは、アダプター２１４８Ｂの長手方向開口２１４７Ｂに対して間隔を有する長手方向開口２１４５Ｂを含む。
【０２９２】
第３のアダプター２１４８Ｂは、第１のアダプター２１４８の長さＬ４と第２のアダプター２１４８Ａの長さＬ３との間の長さＬ５を有する。同様に、第３の近位本体２１０２Ｂは、第１の近位本体２１０２の高さＨ４と第２の近位本体２１０２Ａの高さＨ３との間の高さＨ５を有する。
【０２９３】
ここで図１０７を参照すると、第３のアダプター２１４８Ｂが非常に詳細に示されている。第３のアダプター２１４８Ｂは、内側ドーナッツ型コイルバネ２１４１Ｂを受容するための内溝２１４３Ｂを含む。内側ドーナッツ型コイルバネ２１４１Ｂは、組立器具２１００のエンドキャップ２１４６に形成された外溝２１１３に適合する。したがって、第３のアダプター２１４８Ｂは、この第３のアダプター２１４８Ｂを第１の部材２１１２の長手方向軸２１１０に沿って上方に挿入して所定の位置に迅速に取り付けることができる。第３のアダプター２１４８Ｂは、間隔を有するようにステム２１３７に取り付けるために長手方向開口２１４７Ｂを含む。
【０２９４】
ここで図１０８を参照すると、組み立てられた状態の組立器具２１００が示されている。
【０２９５】
ここで図１０１を参照すると、本発明のさらに別の実施形態が外科手術を行う方法２２００として示されている。この方法２２００は、複数のプロテーゼを用意するステップを含む第１のステップ２２１０を含む。各プロテーゼは、第１のコンポーネント、およびこの第１のコンポーネントに取り外し可能に取り付けられる第２のコンポーネントを含む。各プロテーゼの第１および第２のコンポーネントの一方の少なくとも１つの寸法が、他のプロテーゼのコンポーネントの寸法と異なっている。
【０２９６】
この方法２２００は、第１のコンポーネントに操作可能に結合される第１の部材を有する器具を用意する第２のステップ２２１２を含む。この第１の部材は、第１の部材の相対運動機能構造と、内部に概ね円柱の長手方向開口を画定している本体を含む。この器具は、第２のコンポーネントに操作可能に結合される第２の部材も含む。この第２の部材は、プロテーゼの第１のコンポーネントをプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるために第１の部材と第２の部材との間の相対運動のために第１の部材に操作可能に結合される。この器具は、それぞれが異なるプロテーゼの１つに適した複数のアダプターを含む。
【０２９７】
この方法２２００は、複数のプロテーゼの１つを選択する第３のステップ２２１４と、選択したプロテーゼの第１のコンポーネントをそのプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付ける第４のステップ２２１６をさらに含む。この方法２２００は、複数のアダプターの中の、選択した１つのプロテーゼに適したアダプターを器具に取り付ける第５のステップ２２１８をさらに含む。この方法はまた、器具の第１の部材を第１のコンポーネントに結合する第６のステップ２２２０を含む。
【０２９８】
この方法は、器具の第２の部材を第２のコンポーネントに結合する第７のステップ２２２２と、器具の第１の部材を器具の第２の部材に対して回転させて、第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに固定する第８のステップ２２２４をさらに含む。
【０２９９】
本発明およびその利点を詳細に記載してきたが、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の概念および範囲から逸脱することなく、様々な変形形態、置換形態、および変更形態が可能であるということを理解されたい。
【０３００】
〔実施の態様〕
（１）関節形成術に用いるために、プロテーゼの第１のコンポーネントを前記プロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具において、
第１の部材であって、前記第１のコンポーネントに接触し、前記第１の部材の長手方向軸を画定している、第１の部材と、
前記第２のコンポーネントに結合される第２の部材であって、
前記第２の部材の長手方向軸を画定しており、前記第１の部材の長手方向軸と前記第１の部材の長手方向軸とが、同軸上にあり、
前記第１の部材および前記第２の部材が、前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記プロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されており、
前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに取り付けるために、前記第２の部材が、前記第１の部材に対して前記第２の部材の長手方向軸を中心に回転すると、前記第１の部材に対して相対運動するように構成されており、
前記第２の部材の前記第１の部材に対する相対運動を用いて、前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに対して相対運動させて、前記第２のコンポーネントを前記第１のコンポーネントに係合させることができ、
前記第１の部材が、第１の部材の相対運動機能構造を含み、前記第２の部材が、第２の部材の相対運動機能構造を含み、
前記第１の部材の相対運動機能構造と前記第２の部材の相対運動機能構造が互いに協働して、前記第１の部材を前記第２の部材に対して相対運動させることができ、
前記第１の部材の相対運動機能構造および前記第２の部材の相対運動機能構造が、これらの機能構造間の摩擦を低減するように構成されている、
第２の部材と、
を含む、組立器具。
（２）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１の部材の相対運動機能構造、および前記第２の部材の相対運動機能構造が、ネジを含む、組立器具。
（３）実施態様（２）に記載の組立器具において、
前記ネジが、谷底と山の頂との間の摩擦を低減するために切頭型の谷底および山の頂を有する、組立器具。
（４）実施態様（３）に記載の組立器具において、
前記ネジが、Ａｃｍｅ（登録商標）ネジを含む、組立器具。
（５）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１の部材の相対運動機能構造および前記第２の部材の相対運動機能構造の少なくとも一方が、前記第２の部材の長手方向軸に沿った、前記第２の部材に対する前記第１の部材の予め定められ制限された相対運動量（predetermined limited amount of relative motion）を提供するように構成されている、組立器具。
【０３０１】
（６）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１の部材および前記第２の部材の少なくとも一方が、前記第１の部材および前記第２の部材の一方から外側に延びたハンドルを含む、組立器具。
（７）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１の部材は、概ね円柱の長手方向開口を前記第１の部材の内部に画定している本体を含み、
前記第２の部材は、その一部が、前記第１の部材の前記円柱の長手方向開口に沿って横断するように適合する、組立器具。
（８）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１の部材が、前記第１の部材の内部に中心キャビティを画定しており、
前記第２の部材が、この第２の部材に設けられた移動部分を含み、
前記移動部分が、前記第１の部分と協働可能であり、かつ前記中心キャビティ内に少なくとも部分的に受容されており、
前記移動部材は、前記第２の部材が回転すると、前記第２の部材の長手方向軸に沿って移動するが、回転はしないように構成されている、組立器具。
（９）実施態様（８）に記載の組立器具において、
前記第２の部材が、前記移動部材と協働可能である調節部分を含み、
この調節部分は、前記移動部材がその移動部材の長手方向軸に沿って移動すると、前記第２の部材の長手方向軸に沿って移動するように構成されており、かつ、前記調節部分を前記第２の部材の長手方向軸を中心に手動で回転させて、前記第２のコンポーネントを引き寄せて前記第１のコンポーネントに係合させることができるように構成されている、組立器具。
（１０）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第２の部材が、前記第１の部材の長手方向軸に沿って軸方向に調節可能であって、前記第２のコンポーネントを引き寄せて前記第１のコンポーネントに係合させることができる、組立器具。
【０３０２】
（１１）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１の部材および前記第２の部材の少なくとも一方が、２つの部品からなる構造を有する、組立器具。
（１２）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第１のコンポーネントが、前記第１のコンポーネントの内部に内部テーパを画定しており、
前記第２のコンポーネントが、その第２のコンポーネント上に設けられた外部テーパ、および前記外部テーパから延びる雄ネジを備えており、
前記第２の部材が、前記第２のコンポーネントの切頭型の雄ネジと螺合する切頭型の雌ネジを画定している、組立器具。
（１３）実施態様（１）に記載の組立器具において、
前記第２の部材の前記第１の部材に対する相対運動に関連した変位を測定するための変位測定装置、およびこの相対運動に関連した力を測定するための力測定装置の一方、
をさらに含む、組立器具。
（１４）実施態様（２）に記載の組立器具において、
前記第２の部材が、前記第２の部材の長手方向軸を中心に回転すると、前記第１の部材が、前記第２の部材の長手方向軸に沿って前記第２の部材に対して移動する、組立器具。
（１５）関節形成術に用いられるキットにおいて、
前記キットが、第１のプロテーゼの第１のコンポーネントをこの第１のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるため、および第２のプロテーゼの第１のコンポーネントをこの第２のプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるために用いられ、
前記第１のプロテーゼの第１のコンポーネント、前記第２のプロテーゼの第１のコンポーネント、前記第１のプロテーゼの第２のコンポーネント、および前記第２のプロテーゼの第２のコンポーネントの少なくとも１つが、少なくとも１つの異なる寸法を有しており、
前記キットは、
関節形成術に用いるために、プロテーゼの第１のコンポーネントを前記プロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるための組立器具であって、
第１の部材であって、前記第１の部材の長手方向軸を画定している、前記第１のコンポーネントに接触する、第１の部材、ならびに、
前記第２のコンポーネントに結合される第２の部材であって、
前記第２の部材の長手方向軸を画定しており、
前記第１の部材の長手方向軸と前記第１の部材の長手方向軸とが、同軸上にあり、
前記第１の部材および前記第２の部材が、前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記プロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように構成されており、
前記プロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに取り付けるために、前記第２の部材が、前記第１の部材に対して前記第２の部材の長手方向軸を中心に回転すると、前記第２の部材が、前記第１の部材に対する前記第２の部材の相対運動を提供するように構成されており、
前記第２の部材の前記第１の部材に対する相対運動を用いて、前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに対して相対運動させて、前記第２のコンポーネントを前記第１のコンポーネントに係合させることができ、
前記第１の部材が、第１の部材の相対運動機能構造を含み、前記第２の部材が、第２の部材の相対運動機能構造を含み、
前記第１の部材の相対運動機能構造と前記第２の部材の相対運動機能構造とが互いに協働して、前記第１の部材を前記第２の部材に対して相対運動させることができ、
前記第１の部材の相対運動機能構造および前記第２の相対運動機能構造が、これらの機能構造間の摩擦を低減するように構成されている、
第２の部材、
を備える、組立器具と、
アダプターであって、前記組立器具が、前記第２のプロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第２のプロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように、前記第１の部材に取り外し可能に結合可能である、アダプターと、
を含む、キット。
【０３０３】
（１６）実施態様（１５）に記載のキットにおいて、
前記第１の部材の相対運動機能構造、および前記第２の部材の相対運動機能構造が、これらの機能構造間の摩擦を低減するように構成されている、キット。
（１７）実施態様（１５）に記載のキットにおいて、
前記第１の部材の相対運動機能構造、および前記第２の部材の相対運動機能構造が、これらの機能構造間の摩擦を低減するために、切頭型の谷底（truncated roots）および山の頂（crests）を有するネジを含む、キット。
（１８）実施態様（１５）に記載のキットにおいて、
前記第１の部材が、その内部に中心キャビティを画定しており、
前記第２の部材が、この第２の部材に設けられた移動部分を含み、
この移動部分が、前記第１の部材と協働可能であり、かつ前記中心キャビティ内に少なくとも部分的に受容されており、
前記移動部材は、前記第２の部材が回転すると、前記第２の部材の長手方向軸に沿って移動するが、回転はしないように構成されており、
前記第２の部材が、前記移動部材と協働可能である調節部分を含み、
前記調節部分は、前記移動部材がその移動部材の長手方向軸に沿って移動すると、前記第２の部材の長手方向軸に沿って移動するように構成されており、かつ、前記調節部分を前記第２の部材の長手方向軸を中心に手動で回転させて、前記第２のコンポーネントを引き寄せて前記第１のコンポーネントに係合させることができるように構成されている、キット。
（１９）実施態様（１５）に記載のキットにおいて、
第２のアダプターであって、前記組立器具が、前記第１のプロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第１のプロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように、前記第１の部材に取り外し可能に結合可能なアダプターに用いる、第２のアダプターをさらに含む、キット。
（２０）実施態様（１９）に記載のキットにおいて、
第３のアダプターであって、前記組立器具が、前記第３のプロテーゼの前記第１のコンポーネントを前記第３のプロテーゼの前記第２のコンポーネントに取り付けできるように、前記第１の部材に取り外し可能に取り付けできるアダプターに用いる、第３のアダプターをさらに含む、キット。
【０３０４】
（２１）関節形成術を行うための方法において、
複数のプロテーゼを用意するステップであって、これらの各プロテーゼが、第１のコンポーネント、および前記第１のコンポーネントに取り外し可能に取り付けできる第２のコンポーネントを含み、前記各プロテーゼの前記第１のコンポーネントおよび前記第２のコンポーネントの一方の少なくとも１つの寸法が、他のプロテーゼのコンポーネントの寸法とは異なっている、ステップと、
前記第１のコンポーネントに操作可能に結合される第１の部材、および前記第２のコンポーネントに操作可能に結合される第２の部材を有する器具を用意するステップであって、前記第１の部材が、第１の部材の相対運動機能構造、および概ね円柱の長手方向開口を内部に画定する本体を含み、前記第２の部材が、前記プロテーゼの第１のコンポーネントを第２のコンポーネントに取り付けるために、前記第１の部材に対して相対運動できるように前記第１の部材に操作可能に結合され、前記器具が、複数のアダプターを含み、これらの各アダプターが、前記複数の異なるプロテーゼの１つに適している、ステップと、
前記複数のプロテーゼから１つのプロテーゼを選択するステップと、
前記選択した１つのプロテーゼの第１のコンポーネントを前記選択した１つのプロテーゼの第２のコンポーネントに取り付けるステップと、
前記複数のアダプターの中から前記選択した１つのプロテーゼに適したアダプターを前記器具に取り付けるステップと、
前記器具の前記第１の部材を前記第１のコンポーネントに結合するステップと、
前記器具の前記第２の部材を前記第２のコンポーネントに結合するステップと、
前記器具の前記第１の部材を前記器具の第２の部材に対して回転させて、前記第１のコンポーネントを前記第２のコンポーネントに固定するステップと、
を含む、方法。
【図面の簡単な説明】
【０３０５】
【図１】プロテーゼとのネジ結合を含む組立器具の形態である本発明の実施形態の部分断面図である。
【図２】プロテーゼと係合した状態で示されている螺旋カムとフォロワー機構を備えた組立器具の形態である本発明の別の実施形態の斜視図である。
【図３】図２の線３‐３に沿って矢印の方向から見た図２の断面図である。
【図４】図２の組立器具で組み立てることができる２つの部品からなるモジュラー式股関節ステムの平面図である。
【図５】図４のモジュラー式股関節ステムの組立分解平面図である。
【図６】図５の股関節ステムに示されている組立ナット用のカウンターボアを用いることなく、図２の組立器具を用いて組み立てることができる２つの部品からなるモジュラー式股関節ステムの別の実施形態の近位本体の部分平面図である。
【図７】図４のモジュラー式股関節ステムの断面を部分的に示す側面図である。
【図８】図２の組立器具を用いて組み立てることができるナットを備えた３つの部品からなるモジュラー式股関節ステムの平面図である。
【図９】図８の３つの部品からなるモジュラー式股関節ステムの組立分解平面図である。
【図１０】図４の２つの部品からなるモジュラーステムに取り付けられた図２の器具組立体の斜視図である。
【図１１】傾斜した作動領域を非常に詳細に示している図２の組立器具の部分斜視図である。
【図１２】傾斜した作動領域を非常に詳細に示している図２の組立器具の傾斜した作動領域を平面にした部分図である。
【図１３】分解されている図８のインプラントを示す図２の組立器具の断面図である。
【図１４】ランプ作動機構を詳細に示している図２の組立器具の部分拡大図である。
【図１５】ランプ作動機構を詳細に示している図２の組立器具の部分拡大図である。
【図１６】ランプ作動機構の螺旋カム部分を詳細に示している図２の組立器具の部分斜視図である。
【図１７】ランプ作動機構のスプールを詳細に示している、部分的に分解された図２の組立器具の部分上面図である。
【図１８】作動アームと協働するコネクタを非常に詳細に示している図２の組立器具の部分拡大平面図である。
【図１９】作動アームのコネクタを詳細に示している図２の組立器具の断面を部分的に示す部分拡大平面図である。
【図２０】図２の組立器具に係合したインプラントを示す図４のインプラントの部分断面図である。
【図２１】図２の組立器具に係合したインプラントを示す図８のインプラントの部分断面図である。
【図２２】図２の組立器具で組み立てられている図８のインプラントの部分拡大図である。
【図２３】図２の組立器具で分解されている図４のインプラントの斜視図である。
【図２４】分解に用いるためにアダプターを含む図２の組立器具の部分拡大斜視図である。
【図２５】分解されている図４のインプラントを示し、組立器具に配置された取外し可能な分解構成要素を示す図２の組立器具の部分断面図である。
【図２６】組立器具に配置された取外し可能な分解要素を示す図２の組立器具の部分上面図である。
【図２７】図２の組立器具で分解されている図４のインプラントの部分拡大平面図である。
【図２８】図２の組立器具で分解されている図８のインプラントの部分拡大平面図である。
【図２９】モジュラー式インプラントにかかるトルクを測定するためのトルクレンチを含む組立器具の形態である本発明の別の実施形態の平面図である。
【図３０】本発明の別の実施形態に従った本発明の組立器具を用いるための方法のフローチャートである。
【図３１】本発明の別の実施形態に従った整合機構を備えた組立器具の斜視図である。
【図３２】本発明の組立器具で組み立てることができるインプラントの挿入のために長骨内にキャビティを準備するために用いられる連接リーマーおよびカウンターボアリーマーの組立分解平面図である。
【図３３】本発明の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための図３２の連接リーマーに配置された近位本体トライアルの斜視図である。
【図３４】本発明の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、整合器具に係合した図３３の近位本体トライアル／連接リーマー組立体の斜視図である。
【図３５】本発明の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための近位本体／弧状遠位ステムトライアル組立体の平面図である。
【図３６】本発明の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３４の整合器具に係合した図３４の近位本体／弧状遠位ステムトライアル組立体の斜視図である。
【図３７】本発明の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３４の整合器具に係合した近位本体トライアル／弧状遠位ステムインプラント組立体の斜視図である。
【図３８】図３０の整合機能構造を備えた組立器具に係合した近位本体インプラント／弧状遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図３９】図３８のインプラント組立体に係合した図３０の組立器具の断面を部分的に示す平面図である。
【図４０】図３８のインプラント組立体に係合した部分側断面図である。
【図４１】図３８のインプラント組立体に係合した図３０の組立器具の平面図である。
【図４２】トルク入力端部を非常に詳細に示している図３０の組立器具の部分断面図である。
【図４３】図４２の線４３‐４３に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図４４】トルク入力端部の一部を非常に詳細に示している図３７の部分断面図である。
【図４５】内部の力伝達部分を非常に詳細に示している図３０の組立器具の部分断面図である。
【図４６】近位本体整合部分を非常に詳細に示している図３０の組立器具の部分上面図である。
【図４７】図３０の組立器具の近位本体整合部分の部分端面図である。
【図４８】図３０の組立器具の断面図である。
【図４９】遠位ステム整合溝および近位本体整合表示部を詳細に示している図３０の組立器具の部分上面図である。
【図５０】上部を詳細に示している図３０の組立器具の部分断面図である。
【図５０Ａ】図５０の線５０Ａ‐５０Ａに沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図５１】図４５の内部の力を伝達する部分の詳細な部分平面図である。
【図５２】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントの挿入のために長骨にキャビティを形成するために用いる単一体リーマーの平面図である。
【図５３】図４７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための図５２の単一体リーマーに配置された近位本体トライアルの平面図である。
【図５４】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した図５３の近位本体／単一体リーマー組立体の斜視図である。
【図５５】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための近位本体／線形変位ステムトライアル組立体の平面図である。
【図５６】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した図５５の近位本体／線形変位ステムトライアル組立体の斜視図である。
【図５７】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した近位ネックトライアル／線形遠位ステムインプラント組立体の斜視図である。
【図５８】図３７の組立器具に係合した近位本体インプラント／線形遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図５９】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３１の連接リーマーに配置された近位本体スリーブを備えた近位本体トライアルの平面図である。
【図６０】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した図５９の近位本体スリーブを備えた近位ネックトライアル／連接リーマー組立体の斜視図である。
【図６１】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための近位本体スリーブを備えた近位本体／弧状遠位ステムトライアル組立体の平面図である。
【図６２】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した図６１の近位本体スリーブを備えた近位本体／弧状遠位ステムトライアル組立体の平面図である。
【図６３】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した近位本体スリーブを備えた近位本体トライアル／弧状遠位ステムインプラント組立体の斜視図である。
【図６４】図３７の組立器具に係合した近位本体スリーブを備えた近位本体インプラント／弧状遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図６５】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための図５２の単一リーマーに配置された近位本体スリーブを備えた近位本体トライアルの平面図である。
【図６６】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した図５３の近位本体スリーブを備えた近位本体／単一リーマー組立体の斜視図である。
【図６７】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための近位本体スリーブを備えた近位本体／線形遠位ステムトライアル組立体の平面図である。
【図６８】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した図５５の近位本体スリーブを備えた近位本体／線形遠位ステムトライアル組立体の斜視図である。
【図６９】図３７の組立器具で組み立てることができるインプラントと共に用いるための、図３３の整合器具に係合した近位本体スリーブを備えた近位本体トライアル／線形遠位ステムインプラント組立体の斜視図である。
【図７０】図３７の組立器具に係合した近位本体スリーブを備えた近位本体インプラント／線形遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図７１】本発明のさらに別の実施形態に従った本発明の組立器具を用いる方法のフローチャートである。
【図７２】本発明のさらに別の実施形態に従った本発明の組立器具を用いるための別の方法のフローチャートである。
【図７３】レバー機構を備えた組立器具を示している本発明のさらに別の実施形態に従った組立器具に係合した近位本体インプラント／弧状遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図７３Ａ】作動部を詳細に示している図７３の部分的に断面を示す部分平面図である。
【図７３Ｂ】整合機能構造を詳細に示している図７３の上面図である。
【図７３Ｃ】プロテーゼの遠位ステムに対する取付けを非常に詳細に示している図７３の断面を部分的に示す部分平面図である。
【図７４】組立器具の雌ネジ要素および雄ネジ要素を示している本発明のさらに別の実施形態に従った組立器具に係合した近位本体インプラント／弧状遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図７４Ａ】作動部材の係合を非常に詳細に示している図７４の断面を部分的に示す部分平面図である。
【図７４Ｂ】整合機能構造を非常に詳細に示している図７４の上面図である。
【図７５】螺旋係合機構を備えた組立器具を示している本発明のさらに別の実施形態に従った組立器具に係合した近位本体インプラント／弧状遠位ステムインプラント組立体の平面図である。
【図７５Ａ】作動部材を非常に詳細に示している図７５の断面を部分的に示す部分平面図である。
【図７５Ｂ】整合機能構造を非常に詳細に示している図７５の上面図である。
【図７６】本発明の別の実施形態に従った作動が低摩擦である整合機能構造を備えた組立器具の斜視図である。
【図７７】図７６の組立器具の組立分解平面図である。
【図７８】図７６の組立器具の器具ハウジングの断面を部分的に示す平面図である。
【図７９】結合によって係合したインプラントコネクタ／引きネジ部分組立体を含む図７６の組立器具のシャフト部分組立体の平面図である。
【図８０】図７９の線８０‐８０に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図８１】図７９のシャフト部分組立体の組立分解平面図である。
【図８２】図７９のシャフト部分組立体のインプラントコネクタの平面図である。
【図８３】図８２の線８３‐８３に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図８４】図７９のシャフト部分組立体の結合の平面図である。
【図８５】図８４の線８５‐８５に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図８６】図７９のシャフト部分組立体の引きネジ部分組立体の平面図である。
【図８７】図８６の線８７‐８７に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図８８】図７６の組立器具の六角ドライブの平面図である。
【図８９】図８８の線８９‐８９に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図９０】図７６の組立器具のアダプター上のネジの平面図である。
【図９１】図９０の線９１‐９１に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図９２】図７６の組立器具のハンドルポストの平面図である。
【図９３】図９２の線９３‐９３に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図９４】図７６の組立器具の平面図である。
【図９５】図９４の線９５‐９５に沿って矢印の方向から見た断面図である。
【図９６】図７６の組立器具で組み立てることができるモジュラー式股関節ステムの組立分解平面図である。
【図９７】図９６のモジュラー式股関節ステムの部分平面図である。
【図９８】図９６のモジュラー式股関節ステムの平面図である。
【図９９】大腿骨に移植された図９６のモジュラー式股関節ステムの端面図である。
【図１００】図９６のモジュラー式股関節ステムに配置された図７６の組立器具の平面図である。
【図１００Ａ】切頭型のネジを非常に詳細に示している図１００の断面を部分的に示す部分平面図である。
【図１０１】本発明の別の実施形態に従った本発明の組立器具を用いる方法のフローチャートである。
【図１０２】図７６の組立器具に取り付けられた図７６の組立器具と共に用いるための第１のアダプターの平面図である。
【図１０３】図１０２の第１のアダプターの平面図である。
【図１０４】図７６の組立器具に取り付けられた図７６の組立器具と共に用いるための第２のアダプターの平面図である。
【図１０５】図１０４の第２のアダプターの平面図である。
【図１０６】図７６の組立器具に取り付けられた図７６の組立器具と共に用いるための第３のアダプターの平面図である。
【図１０７】図１０６の第３のアダプターの平面図である。
【図１０８】図７６の組立器具の平面図である。
【図１０９】本発明の別の実施形態に従った、低摩擦動作機能および整合機能構造を有する２つの部品からなる組立器具の断面を部分的に示す平面図である。
【図１１０】本発明の別の実施形態に従った、低摩擦動作機能および長さ調節機能を備えた整合機能構造を有する組立器具の断面を部分的に示す平面図である。
【図１１１】本発明の別の実施形態に従った、低摩擦動作機能、回転／移動機能、および長さ調節機能を有する整合機能構造を備えた２つの部品からなる組立器具の断面を部分的に示す平面図である。
【図１】
2008086773.tif 000003
【図２】
2008086773.tif 000004
【図３】
2008086773.tif 000005
【図４】
2008086773.tif 000006
【図５】
2008086773.tif 000007
【図６】
2008086773.tif 000008
【図７】
2008086773.tif 000009
【図８】
2008086773.tif 000010
【図９】
2008086773.tif 000011
【図１０】
2008086773.tif 000012
【図１１】
2008086773.tif 000013
【図１２】
2008086773.tif 000014
【図１３】
2008086773.tif 000015
【図１４】
2008086773.tif 000016
【図１５】
2008086773.tif 000017
【図１６】
2008086773.tif 000018
【図１７】
2008086773.tif 000019
【図１８】
2008086773.tif 000020
【図１９】
2008086773.tif 000021
【図２０】
2008086773.tif 000022
【図２１】
2008086773.tif 000023
【図２２】
2008086773.tif 000024
【図２３】
2008086773.tif 000025
【図２４】
2008086773.tif 000026
【図２５】
2008086773.tif 000027
【図２６】
2008086773.tif 000028
【図２７】
2008086773.tif 000029
【図２８】
2008086773.tif 000030
【図２９】
2008086773.tif 000031
【図３０】
2008086773.tif 000032
【図３１】
2008086773.tif 000033
【図３２】
2008086773.tif 000034
【図３３】
2008086773.tif 000035
【図３４】
2008086773.tif 000036
【図３５】
2008086773.tif 000037
【図３６】
2008086773.tif 000038
【図３７】
2008086773.tif 000039
【図３８】
2008086773.tif 000040
【図３９】
2008086773.tif 000041
【図４０】
2008086773.tif 000042
【図４１】
2008086773.tif 000043
【図４２】
2008086773.tif 000044
【図４３】
2008086773.tif 000045
【図４４】
2008086773.tif 000046
【図４５】
2008086773.tif 000047
【図４６】
2008086773.tif 000048
【図４７】
2008086773.tif 000049
【図４８】
2008086773.tif 000050
【図４９】
2008086773.tif 000051
【図５０】
2008086773.tif 000052
【図５０Ａ】
2008086773.tif 000053
【図５１】
2008086773.tif 000054
【図５２】
2008086773.tif 000055
【図５３】
2008086773.tif 000056
【図５４】
2008086773.tif 000057
【図５５】
2008086773.tif 000058
【図５６】
2008086773.tif 000059
【図５７】
2008086773.tif 000060
【図５８】
2008086773.tif 000061
【図５９】
2008086773.tif 000062
【図６０】
2008086773.tif 000063
【図６１】
2008086773.tif 000064
【図６２】
2008086773.tif 000065
【図６３】
2008086773.tif 000066
【図６４】
2008086773.tif 000067
【図６５】
2008086773.tif 000068
【図６６】
2008086773.tif 000069
【図６７】
2008086773.tif 000070
【図６８】
2008086773.tif 000071
【図６９】
2008086773.tif 000072
【図７０】
2008086773.tif 000073
【図７１】
2008086773.tif 000074
【図７２】
2008086773.tif 000075
【図７３】
2008086773.tif 000076
【図７３Ａ】
2008086773.tif 000077
【図７３Ｂ】
2008086773.tif 000078
【図７３Ｃ】
2008086773.tif 000079
【図７４】
2008086773.tif 000080
【図７４Ａ】
2008086773.tif 000081
【図７４Ｂ】
2008086773.tif 000082
【図７５】
2008086773.tif 000083
【図７５Ａ】
2008086773.tif 000084
【図７５Ｂ】
2008086773.tif 000085
【図７６】
2008086773.tif 000086
【図７７】
2008086773.tif 000087
【図７８】
2008086773.tif 000088
【図７９】
2008086773.tif 000089
【図８０】
2008086773.tif 000090
【図８１】
2008086773.tif 000091
【図８２】
2008086773.tif 000092
【図８３】
2008086773.tif 000093
【図８４】
2008086773.tif 000094
【図８５】
2008086773.tif 000095
【図８６】
2008086773.tif 000096
【図８７】
2008086773.tif 000097
【図８８】
2008086773.tif 000098
【図８９】
2008086773.tif 000099
【図９０】
2008086773.tif 000100
【図９１】
2008086773.tif 000101
【図９２】
2008086773.tif 000102
【図９３】
2008086773.tif 000103
【図９４】
2008086773.tif 000104
【図９５】
2008086773.tif 000105
【図９６】
2008086773.tif 000106
【図９７】
2008086773.tif 000107
【図９８】
2008086773.tif 000108
【図９９】
2008086773.tif 000109
【図１００】
2008086773.tif 000110
【図１００Ａ】
2008086773.tif 000111
【図１０１】
2008086773.tif 000112
【図１０２】
2008086773.tif 000113
【図１０３】
2008086773.tif 000114
【図１０４】
2008086773.tif 000115
【図１０５】
2008086773.tif 000116
【図１０６】
2008086773.tif 000117
【図１０７】
2008086773.tif 000118
【図１０８】
2008086773.tif 000119
【図１０９】
2008086773.tif 000120
【図１１０】
2008086773.tif 000121
【図１１１】
2008086773.tif 000122
【外国語明細書】
2008086773000001.pdf