(57)【要約】      （修正有）【課題】歩行時に使用する筋肉の訓練を行うとともに、歩行時の姿勢をも正すことができる歩行訓練器具を提供すること。【解決手段】床面４に設置される装置本体６と、装置本体６に旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アーム２８，３０と、これら旋回アーム２８，３０に取り付けられたクッション５０，５２と、これら旋回アーム２８，３０に負荷を付与するための負荷付与手段７２と、負荷付与手段７２からの負荷を旋回アーム２８，３０に伝達するための伝達ワイヤ８０と、装置本体６に取り付けられた一対の把持手段５６と、を具備する歩行訓練器具。訓練者１０１は、把持手段５６を把持した状態にて歩行するように両脚を動かし、その太股１０４，１０６をクッション５０，５２に作用させて旋回アーム２８，３０を旋回軸線を中心として旋回させて歩行運動を行う。【選択図】図２
2008079722.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記装置本体に取り付けられた一対の把持手段と、を具備し、
訓練者は、前記一対の把持手段を把持した状態にて両脚の太股を前記一対の旋回アームの前記クッションに作用する訓練域に位置し、かかる状態にて、両脚を歩行するように動かして前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として旋回させて歩行運動を行うことを特徴とする歩行訓練器具。
【請求項２】
前記装置本体は前後方向に延びる一対の支持フレームを備え、前記旋回軸線は前記前後方向に対して実質上垂直な横方向に延び、前記一対の旋回アームは前記旋回軸線を中心として前記一対の旋回アームに旋回自在に装着され、訓練者は前記一対の支持アーム間に位置する前記訓練域に位置して前記一対の把持手段を把持し、かかる状態にて、両脚を歩行するように動かして前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として旋回させて歩行運動を行うことを特徴とする請求項１に記載の歩行訓練器具。
【請求項３】
前記一対の把持手段の各々は、前記装置本体に前記前後方向に位置調整自在に装着された支持部材と、前記支持部材をロック保持するための第１ロック手段と、前記支持部材に設けられた把持部材とを備え、前記装置本体に対する前記一対の把持手段の前記支持部材の位置を調整して、前記一対の把持手段を把持した状態における訓練者の歩行姿勢を調整することを特徴とする請求項２に記載の歩行訓練器具。
【請求項４】
前記一対の旋回アームの各々は、前記装置本体の支持フレームに前記旋回軸線を中心として旋回自在に装着された基部と、前記基部に長手方向に位置調整自在に装着されたアーム部と、前記アーム部をロック保持するための第２ロック手段とを備え、前記アーム部の先端部にクッションが装着されており、前記一対の旋回アームにおける前記基部に対する前記アーム部の位置を調整して、訓練者の両脚の太股に対する前記一対の旋回アームの前記クッションの位置を調整することを特徴とする請求項３に記載の歩行訓練器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高齢者の歩行訓練などに用いる歩行訓練器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
高齢者の中には、膝の伸展・屈曲の可動域が狭くなるケースが見られる。この膝の可動域が狭くなると、歩幅が狭まり、歩行が遅くなり、また他の関節へ悪影響を及ぼしたり、アライメント機能の異常や低下をまねくおそれがある。
【０００３】
このようなことから、膝の伸展・屈曲を行って太股の表側の筋肉（即ち、大腿四頭筋）を強化するための筋肉トレーニングマシンが提案され実用に供されている（例えば、非特許文献１）。この筋肉トレーニングマシンは、床面に設置される装置本体と、この装置本体に設けられた座部と、座部から上方に伸びる背もたれ部とを備えている。また、座部に関連して、この装置本体には静止軸部材及び旋回アームが取り付けられ、この旋回アームに負荷付与手段が連結されるとともに、その先端部に移動軸部材が取り付けられる。静止軸部材には一対の第１クッションが設けられ、また移動軸部材には一対の第２クッションが設けられる。
【０００４】
この筋肉トレーニングマシンを用いてトレーニングを行うときには、座部に座った状態にて、両脚の膝を一対の第１クッションに載せ、それらの足首で第２クッションを蹴り上げるようにする。このようにすると、一対の第１クッションによって両脚の膝が安定的に支持され、このような状態にて第２クッションを蹴り上げるので、旋回アームは負荷付与手段による負荷に抗して上方に旋回され、このようにして両脚の太股の筋肉、特に大腿四頭筋を強化することができる。
【０００５】
【非特許文献１】株式会社東京ネバーランドから販売されている介護予防筋肉トレーニングマシンの生涯現役カルテットシリーズの商品カタログ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した筋肉トレーニングマシンにおいては、座部に座って両脚の膝を一対の第１クッションに載せ、この状態にて両足首で第２クッションを蹴り上げるようにしてトレーニングを行うので、両脚の太股の筋肉、特に大腿四頭筋を強化することができ、その結果、膝の伸展・屈曲の可動域を広くして歩幅を大きくする訓練を行うことができる。
【０００７】
ところが、通常の歩行においては、体幹部の筋肉を使用しており、大腿四頭筋をトレーニングするのみでは不十分であり、体幹部の筋力強化を図るための歩行訓練器具の実現が望まれていた。また、高齢者においては、歩行の姿勢が前屈みになっており、それ故に、歩行時に使用する筋肉の強化とともに、歩行の姿勢を正すようにトレーニングすることが望ましく、このような訓練器具の実現が望まれていた。
【０００８】
本発明の目的は、歩行時に使用する筋肉の訓練を行うとともに、歩行時の姿勢をも正すことができる歩行訓練器具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の請求項１に記載の歩行訓練器具は、床面に設置される装置本体と、前記装置本体に所定方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着された一対の旋回アームと、前記一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、前記一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、前記負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、前記装置本体に取り付けられた一対の把持手段と、を具備し、
訓練者は、前記一対の把持手段を把持した状態にて両脚の太股を前記一対の旋回アームの前記クッションに作用する訓練域に位置し、かかる状態にて、両脚を歩行するように動かして前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として旋回させて歩行運動を行うことを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の請求項２に記載の歩行訓練器具では、前記装置本体は前後方向に延びる一対の支持フレームを備え、前記旋回軸線は前記前後方向に対して実質上垂直な横方向に延び、前記一対の旋回アームは前記旋回軸線を中心として前記一対の旋回アームに旋回自在に装着され、訓練者は前記一対の支持アーム間に位置する前記訓練域に位置して前記一対の把持手段を把持し、かかる状態にて、両脚を歩行するように動かして前記一対の旋回アームを前記旋回軸線を中心として旋回させて歩行運動を行うことを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の請求項３に記載の歩行訓練器具では、前記一対の把持手段の各々は、前記装置本体に前記前後方向に位置調整自在に装着された支持部材と、前記支持部材をロック保持するための第１ロック手段と、前記支持部材に設けられた把持部材とを備え、前記装置本体に対する前記一対の把持手段の前記支持部材の位置を調整して、前記一対の把持手段を把持した状態における訓練者の歩行姿勢を調整することを特徴とする。
【００１２】
更に、本発明の請求項４に記載の歩行訓練器具では、前記一対の旋回アームの各々は、前記装置本体の支持フレームに前記旋回軸線を中心として旋回自在に装着された基部と、前記基部に長手方向に位置調整自在に装着されたアーム部と、前記アーム部をロック保持するための第２ロック手段とを備え、前記アーム部の先端部にクッションが装着されており、前記一対の旋回アームにおける前記基部に対する前記アーム部の位置を調整して、訓練者の両脚の太股に対する前記一対の旋回アームの前記クッションの位置を調整することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の請求項１に記載の歩行訓練器具によれば、装置本体に所定方向に旋回自在に装着された一対の旋回アームと、一対の旋回アームに取り付けられたクッションと、一対の旋回アームに負荷を付与するための負荷付与手段と、負荷付与手段からの負荷を前記一対の旋回アームに伝達するための負荷伝達手段と、装置本体に取り付けられた一対の把持手段と、を具備し、歩行訓練を行うときには、両脚を歩行するように動かして右脚で一方のクッションを介して一方の旋回アームを旋回させ、左脚で他方のクッションを介して他方の旋回アームを旋回させるので、歩行運動を行いながらそれに用いる筋肉の訓練を行うことができる。また、この歩行訓練の時に一対の把持手段を把持した状態で行うので、正した姿勢でもって歩行訓練するようになり、その結果、歩行訓練中の姿勢を身体が覚え、このような訓練を行うことにより、前屈みが修正され、正しい歩行姿勢を覚えるようになる。
【００１４】
また、本発明の請求項２に記載の歩行訓練器具によれば、装置本体は前後方向に延びる一対の支持フレームを備え、かかる一対の支持フレームに一対の旋回アームが横方向に延びる旋回軸線を中心として旋回自在に装着されているので、訓練者は、一対の支持アーム間の訓練域に位置して歩行訓練を行うようになり、コンパクトな訓練器具として提供することができる。
【００１５】
また、本発明の請求項３に記載の歩行訓練器具によれば、一対の把持手段は、装置本体に位置調整自在に装着された支持部材と、支持部材をロック保持するための第１ロック手段と、支持部材に設けられた把持部材とを備えているので、装置本体に対する一対の把持部材の前後方向位置を調整することができ、これによって、歩行訓練時の歩行姿勢の状態を調整することができる。例えば、一対の把持部材を訓練域側に近づける（又は遠ざける）と、走行訓練時の姿勢は後ろに延びた状態（又は前屈みの状態）となり、訓練者の現状の走行姿勢を考慮しながら走行訓練時の姿勢を調整することができる。
【００１６】
更に、本発明の請求項４に記載の歩行訓練器具によれば、一対の旋回アームは、支持フレームに旋回自在に装着された基部と、この基部に長手方向に位置調整自在に装着されたアーム部と、アーム部をロック保持するための第２ロック手段とを備えているので、一対の旋回アームにおける基部に対するアーム部の位置、即ち第２クッションの位置を調整することができる。例えば、アーム部を延ばす（又は縮める）と、第２クッションは下方に（又は上方）に位置調整され、身長の低い（又は高い）訓練者向けに調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照して、本発明に従う歩行訓練器具の最良の形態について説明する。図１は、第１の実施形態の歩行訓練器具を示す正面図であり、図２は、図１の歩行訓練器具の側面図であり、図３は、図１の歩行訓練装置を用いた歩行訓練時における歩行姿勢を説明するための図である。
【００１８】
図１及び図２において、図示の歩行訓練器具２は、床面４に設置される装置本体６を備え、この装置本体６の前部側（図１において紙面に対して手前側、図２において左側）が歩行訓練部８となり、その後部側（図１において紙面に対して背面側、図２において右側）が負荷部１０となっている。訓練部８はフレーム構造となり、負荷部１０は後面が開放されたハウジング構造となっている。
【００１９】
装置本体６は基台フレーム１２を備え、この基台フレーム１２の後端部に、断面形状コ字状の垂直フレーム本体１４が設けられ、この垂直フレーム本体１４の前面側が歩行訓練部８となり、その後面側が負荷部１０となっている。この基台フレーム１２の前端部には、横方向（図１において左右方向、図２において紙面に垂直な方向）に間隔をおいてその両側部に、一対の前フレーム１６，１８が設けられている。また、垂直フレーム本体１４の上部両側端部には両側に延びる横突出フレーム２０，２２が設けられ、一方の横突出フレーム２０の先端部と一方の前フレーム１６の上端部との間に一方の支持フレーム２４が固定され、また他方の横突出フレーム２２の先端部と他方の前フレーム１８の上端部との間に他方の支持フレーム２６が固定されている。このように構成されているので、基台フレーム１２の前後方向中間部上面における一対の支持フレーム２４，２６間の部位が、歩行訓練を行う訓練域Ｓとなる。
【００２０】
この実施形態では、一対の支持フレーム２４，２６は、基台フレーム１２の両側部上方にて前後方向（図１において紙面に垂直な方向、図２において左右方向）に延びており、この一対の支持フレーム２４，２６に一対の旋回アーム２８，３０が旋回自在に装着されている。一対の支持フレーム２４，２６には下方に延びる垂下部材３２（図２において一方のみ示す）が設けられ、かかる垂下部材３２の下端部に支持軸３４を介して旋回アーム２８，３０が装着され、これら旋回アーム２８，３０は前後方向に対して実質上垂直な横方向に延びる旋回軸線（支持軸３４の軸線がこの旋回軸線を構成する）を中心として旋回自在に装着されている。
【００２１】
旋回アーム２８，３０は実質上同一の構成であり、以下それらの一方の旋回アーム３０について説明する。図示の旋回アーム３０（２８）は、垂下部材３２に支持軸３４を介して装着される基部３６と、この基部３６に長手方向に移動自在に支持されたアーム部３８と、このアーム部３８をロック保持するためのロック手段４０（第２ロック手段を構成する）とを備えている。基部３６及びアーム部３８は例えば断面矩形状のパイプ状部材から構成され、アーム部３８の外形が基部３６の外形よりも幾分小さく、このアーム部３８の上部が基部３６内に移動自在に収容されるように構成されてる。基部３６にはロック孔（図示せず）が設けられ、アーム部３８には長手方向に間隔をおいて複数の位置調整用孔４２が設けられている。また、ロック手段４０はロックピン４４から構成され、このロックピン４４がロック孔及び複数の位置調整孔４２のいずれかを通して挿入される。例えば、アーム部３８を基部３６に収容して（又は引き出して）その先端側（又は基部側）の位置調整孔４２にロックピン４４を挿入することによって、旋回アーム３０（２８）が短く（又は長く）なるように調整することができる。
【００２２】
一対の旋回アーム２８，３０の先端部（具体的には、アーム部３８の先端部）に支持ロッド４６，４８が取り付けられ、かかる支持ロッド４６，４８にこれらを覆うように円筒状のクッション５０，５２が装着されている。一方の支持ロッド４６は旋回アーム２８の先端部から横方向内側（図１においえ右方）に訓練域Ｓに向けて延び、支持ロッド４６を覆う一方のクッション５０は訓練域Ｓの図１において左部に配置され、また他方の支持ロッド４８は他方の旋回アーム３０の先端部から横方向内側（図１において左方）に訓練域Ｓに向けて延び、この支持ロッド４８を覆うクッション５２は訓練域Ｓの図１において右部に配置される。これら旋回アーム２８，３０は、それらの先端部に支持ロッド４６、４８及びクッション５０，５２が装着される故に、これらの自重によって下方に垂れ下がる状態に保たれる。
【００２３】
また、この装置本体２には、歩行訓練時に訓練者が把持するための一対の把持手段５４，５６が設けられている。一対の把持手段５４，５６は実質上同一の構成であり、以下それらの一方の把持手段５６（５４）について説明する。把持手段５６（５４）は、支持部材５８と、この支持部材５８の先端部に設けられた把持部６０と、この支持部材５８をロック保持するためのロック手段６２（第１ロック手段を構成する）とを備えている。垂直フレーム本体１４の上端部両側には一対の案内支持部材６４，６６が設けられ、これら案内支持部材６４，６６は訓練域Ｓに向けて前方に延び、かかる案内支持部材６４，６６に把持手段５４，５６の支持部材５８が前後方向に移動自在に装着されている。
【００２４】
この実施形態では、把持手段５４，５６の支持部材５８及び案内支持部材６４，６６は例えば断面矩形状のパイプ状部材から構成され、これら支持部材５８の外形が案内支持部材６４，６６の外形よりも幾分小さく、これら支持部材５８の後端側が案内支持部材６４，６６内に移動自在に収容されている。上述した旋回アーム２８，３０と略同様に、案内支持部材６４，６６にはロック孔（図示せず）が設けられ、把持手段５４，５６の支持部材５８には長手方向に間隔をおいて複数の位置調整用孔６８が設けられている。また、ロック手段６２はロックピン７０から構成され、このロックピン７０がロック孔及び複数の位置調整孔６８のいずれかを通して挿入される。例えば、支持部材５８を案内支持部材６４（６６）に収容して（又は引き出して）その先端側（又は基部側）の位置調整孔６８にロックピン７０を挿入することによって、把持部６０が訓練域Ｓから離れる（又は近づく）ように調整することができる（図３参照）。
【００２５】
次に、負荷部１０及びそれに関連する構成について説明する。この実施形態では、垂直フレーム本体１４は断面形状はコ字状であり、その内部に一対の旋回アーム２８，３０に負荷を付与するための負荷付与手段７２が配設されている。負荷付与手段７２は、複数のウエイト７４と、これらウエイト７４を支持するための支持ロッド７６と、これらウエイト７４を支持ロッド７６に解除自在にロックするための連結ピン（図示せず）から構成されている。各ウエイト７４は重量が例えば５ｋｇ程度のブロック状に形成され、その中央部には上下方向に貫通して貫通孔が設けられ、これら貫通孔内に支持ロッド７６が挿入される。また、各ウエイト７４の底部には、水平方向に延びる連結凹部（図示せず）が設けられているとともに、支持ロッド７６には、上下方向に積層されたウエイト７４の連結凹部に対応して連結孔（図示せず）が設けられ、ウエイト７４を支持ロッド７６に連結するために連結ピン（図示せず）が特定のウエイト７４の連結凹部及び支持ロッド７６の対応する連結孔を通して挿通され、このように挿通することによって、この連結ピンを介して特定ウエイト７４から上側のウエイト７４を支持ロッド７６に着脱自在に連結することができる。尚、ウエイトの連結構造については、国際公開ＷＯ２００５／０４４３９１号公報を参照されたい。
【００２６】
この負荷付与手段７２により付与される負荷は、負荷伝達手段７８を介して一対の旋回アーム２８，３０に伝達される。図示の負荷伝達手段７８は伝達ワイヤ８０から構成され、この伝達ワイヤ８０の一端側が一方の旋回アーム２８に次のように連結され、その他端側が他方の旋回アーム３０に次のように連結されている。更に説明すると、支持ロッド７６の上端部には連結部材８２が装着され、この連結部材８２に支持プーリ８４が回転自在に装着されている。また、垂直フレーム本体１４の上端部には上案内プーリ８６，８８が回転自在に装着され、伝達ワイヤ８０の長手方向略中央部が支持プーリ８４に巻き掛けられ、支持プーリ８４から延びる伝達ワイヤ８０の一端側が一方の上案内プーリ８６に巻き掛けられて訓練域Ｓ側に導かれ、また支持プーリ８４から延びる伝達ワイヤ８０の他端側が他方の上案内プーリ８８に巻き掛けられて訓練域Ｓ側に導かれている。かかる伝達ワイヤ８０の一端側及び他端側は、略同様にして一対の旋回アーム２８，３０に連結され、図１及び図２を参照して、その他端側の連結について説明する。即ち、訓練域Ｓ側に導かれた伝達ワイヤ８０の他端側（又は一端側）は、装置本体２の下部に配設された第１及び第２プーリ９０，９２、それらの幾分上方に設けられた第３プーリ９４、前フレーム１８（１６）に回転自在に装着された第４及び第５プーリ９６、９８並びに旋回アーム３０（２８）の基部３６に固定された半円状プーリ１００に巻き掛けられた後にこの基部３６に連結されている。
【００２７】
上述した歩行訓練器具２を用いて歩行訓練を行うには、次の通りにすればよい。図３をも参照して、訓練者１０２は、歩行訓練器具２の基台フレーム１２上の訓練域Ｓに位置し、両太股１０４，１０６の前側が一対の旋回アーム２８，３０に装着されたクッション５０，５２に接触乃至当接ようにする。そして、必要に応じて、クッション５０，５２の上下方向の位置を調整し、一方のクッション５０が訓練者１０１の左脚の太股１０４に作用するように、また他方のクッション５２が訓練者１０１の右脚の太股１０６に作用するようにする。尚、クッション５０（５２）の位置調整は、ロックピン４４を外してアーム部３８を引き出し（又は収容し）、外したロックピン４４を基部３６のロック孔（図示せず）及びアーム部３８の位置調整孔４２を通して挿入すればよく、このようにしてクッション５０（５２）の上下方向の位置を訓練者１０１の身長に合うように調整することができる。
【００２８】
また、必要に応じて、把持手段５４，５６の把持部６０の前後方向の位置を調整し、訓練者１０１の歩行姿勢が正されるように調整する。例えば、訓練者１０１の歩行姿勢が前屈みになっているときには、歩行訓練時に身体に無理な負荷がかからないように、把持手段５４，５６の把持部６０の位置を後側に調整し、また訓練者１０１の歩行姿勢がほぼ真っ直ぐになっているときには、歩行姿勢が更に良くなるように、これら把持部６０を前側に調整し、図３に破線で示すように、把持手段５４，５６の把持部６０の位置を前側に調整するに従って訓練者１０１の歩行姿勢はより真っ直ぐな姿勢となり、歩行に適した姿勢に正すことができる。尚、把持手段５４（５６）の把持部６０の位置調整は、ロックピン７０を外して支持部材５８を引き出し（又は収容し）、外したロックピン７０を案内支持部材６４（６６）のロック孔（図示せず）及び支持部材５８の位置調整孔６８を通して挿入すればよく、このようにして把持手段５４（５６）の把持部６０の前後方向の位置を訓練者１０１の歩行姿勢に合うように調整することができる。
【００２９】
歩行訓練時には、両手１０８でもって把持手段５４，５６の把持部６０を把持し、この状態でもって訓練域Ｓにおいて歩行するように動けばよい。歩行訓練時に左脚を上げれば、その太股１０４がクッション５０に作用して上方に持ち上げ、旋回アーム２８は旋回軸線を中心として旋回される。この旋回時には、支持ロッド７６に連結されたウエイト７４による負荷が伝達ワイヤ８０を介して旋回アーム２８に伝達され、この旋回アーム２８にウエイト７４による負荷が作用し、訓練者１０１はかかる負荷に抗して左脚で旋回アーム２８を上方に旋回するようになる。また、左脚を上げれば、図２及び図８３に示すように、その太股１０６がクッション５２に作用して上方に持ち上げ、旋回アーム３０は旋回軸線を中心として旋回される。この旋回時には、上述したウエイト７４による負荷が伝達ワイヤ８０を介して旋回アーム３０に伝達され、この旋回アーム３０にウエイト７４による負荷が作用し、訓練者１０１はかかる負荷に抗して右脚で旋回アーム３０を上方に旋回するようになる。このようにウエイト７４による負荷に抗して旋回アーム２８，３０を旋回するようになるので、歩行時に使用する両脚の筋肉、即ち体幹部の筋肉を鍛えることができる。また、歩行に適した姿勢でもって歩行訓練を行うので、訓練者１０１は訓練中の歩行姿勢を体で覚えるようになり、その結果、歩行姿勢を正す訓練をも行うことが可能となる。
【００３０】
歩行訓練器具における負荷付与手段及びそれに関連する構成を図４に示すように構成することもできる。図４は、他の実施形態の歩行訓練器具の一部を示す背面図である。尚、この他の実施形態において、上述した実施形態と同様の部材には同じ番号を付し、その説明を省略する。
【００３１】
図４において、この他の実施形態では、基台フレーム１２と垂直フレーム本体１４Ａの上端部に設けられた上フレーム１１２との間に一対のガイドポスト１１４，１１６が設けられ、かかるガイドポスト１１４，１１６に、負荷付与手段７２Ａとしてのウエイト７４Ａがガイドポスト１１４，１１６に沿って上下方向に移動自在に装着され、このウエイト７４Ａに関連して反発抵抗付与手段１１８，１２０が設けられている。反発抵抗付与手段１１８，１２０は実質上同一の構成であり、以下、一方の反発抵抗付与手段１１８（１２０）について説明する。図示の反発抵抗付与手段１１８（１２０）は、ガイドポスト１１４，１１６に被嵌された第１及び第２コイルばね部材１２２，１２４から構成され、第１及び第２コイルばね部材１２２，１２４が直列的に配設されている。第１ばね部材１２２は、比較的ばね定数が大きいばねから構成され、弾性変形し難くて主として反発抵抗付与作用を発揮し、第２ばね部材１２４は、比較的ばね定数が小さいばねから構成され、弾性変形し易くて主として衝撃緩衝作用を発揮する。
【００３２】
この形態では、最上位のウエイト７４Ａの両端部に凸部１２６が設けられ、ガイドポスト１１４，１１６はかかる凸部１２６を貫通して上方に延びており、かかる凸部１２６の上面に当接するように第１コイルばね１２２が載置され、この第１コイルばね１２２に当接するように第２コイルばね１２４が載置され、ウエイト７４Ａの凸部１２６と第１コイルばね部材１２２との間に第１ばね受け１２８が介在され、第１コイルばね部材１２２と第２コイルばね部材１２４との間に第２ばね受け１３０が介在され、また第２コイルばね部材１２４の上側に第３ばね受け１３２が装着されている。
【００３３】
一対のガイドポスト１１４，１１６には、反発抵抗付与手段１１８，１２０の上方に移動拘束部材１３４，１３６が取り付けられている。この移動拘束部材１３４，１３６は、例えば固定用ねじ（図示せず）によってガイドポスト１１４，１１６に取り付けられ、固定用ねじを緩めることによって高さ位置を調整することができ、これによって、反発抵抗付与手段１１８，１２０に対する相対的位置を調整することができる。尚、参照番号１３８は、ウエイト７４Ａを支持ロッド７６に連結するための連結ピンである。
【００３４】
このような反発抵抗付与手段１１８，１２０を備えた負荷付与手段７２Ａを備えた歩行訓練器具においては、ウエイト７４Ａが上移動から下移動に切り替わる際、即ち歩行訓練中に左脚の太股１０４（又は右脚の太股１０６）を上げてクッション５０（又は５２）を持ち上げた際に、移動拘束部材１１４，１１６により上移動が阻止されて反発抵抗付与手段１１８，１２０の第１コイルばね部材１２２が持ち上げられたウエイト７４Ａに作用するので、この反発抵抗力が伝達ワイヤ８０を介して旋回アーム２８（又は３０）に伝達されて戻り方向に力として作用する。従って、この戻り方向に力によってウエイト７４Ａの慣性による浮き上がりが防止され、訓練者１０１はウエイト７４Ａの上移動から下移動への切り替えの際にも負荷を感じるようになる。その結果、歩行の際に用いる筋肉（即ち、体幹部の筋肉）の緊張状態が保たれ、この筋肉を効果的に刺激してより効果的な歩行訓練を行うことができる。尚、反発抵抗付与手段１１８，１２０の第２コイルばね部材１２４は大きく弾性変形して第１コイルばね部材１２２によって付与される反発抵抗力を緩衝するので、ウエイト７４Ａの上下移動を安定的にスムースにすることができる。
【００３５】
以上、本発明に従う歩行訓練器具の実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく種々の変形乃至修正が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】歩行訓練器具の一実施形態を示す正面図。
【図２】図１の歩行訓練器具の側面図。
【図３】図１の歩行訓練装置を用いた歩行訓練時における歩行姿勢を説明するための図。
【図４】他の実施形態の歩行訓練器具を背面側から示す背面図。
【符号の説明】
【００３７】
２  歩行訓練器具
６  装置本体
８  歩行訓練部
１０  負荷部
１２  基台フレーム
１４  垂直フレーム本体
２４，２６  支持フレーム
２８，３０  旋回アーム
５０，５２  クッション
５４，５６  把持手段
６０  把持部
７２，７２Ａ  負荷付与手段
７４，７４Ａ  ウエイト
７８  負荷伝達手段
８０  伝達ワイヤ
１０１  訓練者
Ｓ  訓練域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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