(57)【要約】【課題】  簡易な構造で密封機能及び係止機能を十分に発揮可能であると共に、機械部品に対す弾性シール部材の装着が容易なシール構造を提供する。【解決手段】  環状の嵌着部を有する弾性シール部材と、この弾性シール部材の嵌着部が径方向への締め付け力をもって被着する環状周壁との間におけるシール構造であって、前記環状周壁にはその周方向に沿ってシール溝が形成され、このシール溝はその一対の内側面のうち少なくとも一方の内側面がテーパ面として形成されて、溝底部から筒状部材の表面にかけて連続的に拡幅する形状に形成される一方、前記弾性シール部材の嵌着部の内周面にはその周方向に沿って前記シール溝に適合するシール突起が形成され、このシール突起はシール溝に嵌合した状態でその突出端とシール溝の溝底部との間に隙間が形成されている。【選択図】  図２
2008082519.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状の嵌着部を有する弾性シール部材と、この弾性シール部材の嵌着部が径方向への締め付け力をもって被着する環状周壁との間におけるシール構造であって、
前記環状周壁にはその周方向に沿ってシール溝が形成され、このシール溝はその一対の内側面のうち少なくとも一方の内側面がテーパ面として形成されて、溝底部から環状周壁の表面にかけて連続的に拡幅する形状に形成される一方、
前記弾性シール部材の嵌着部の内周面にはその周方向に沿って前記シール溝に適合するシール突起が形成され、更に、
前記シール突起はシール溝に嵌合した状態でその突出端とシール溝の溝底部との間に隙間が形成されていることを特徴とするシール構造。
【請求項２】
前記シール溝は研磨されていることを特徴とする請求項１記載のシール構造。
【請求項３】
前記シール溝は、前記弾性シール部材の先端側に位置する一方の内側面が傾斜面に、他方の内側面が垂直面として形成されていることを特徴とする請求項１記載のシール構造。
【請求項４】
前記弾性シール部材の嵌着部の先端には前記シール突起に隣接して保護スリーブが設けられていることを特徴とする請求項１記載のシール構造。
【請求項５】
テーパ面として形成された前記シール溝の内側面と前記環状周壁の外周面とのなす角度をθとした場合に、４５°≦θ≦７５°に設定されていることを特徴とする請求項１記載のシール構造。
【請求項６】
シャンク部の先端にボール部が形成されたボールシャンクと、このボールシャンクのボール部を包持するボール受け部を有すると共に、このボール受け部から連続すると共にリンクが接続される連結部を備えたホルダと、このホルダのボール受け部を包み込む袋状に形成されると共に、前記ボールシャンクのシャンク部に被着される可動嵌着部が形成される一方、前記ホルダの連結部に被着される固定嵌着部が形成されたブーツシールとから構成されるボールジョイントにおいて、
前記ホルダの連結部にはその外周面の周方向に沿ってシール溝が形成され、このシール溝はその一対の内側面のうち少なくとも一方の内側面がテーパ面として形成されて、溝底部からホルダの連結部の表面にかけて連続的に拡幅する形状に形成される一方、
前記ブーツシールの固定嵌着部の内周面にはその周方向に沿って前記シール溝に適合するシール突起が形成され、更に、
前記シール突起はシール溝に嵌合した状態でその突出端とシール溝の溝底部との間に隙間が形成されていることを特徴とするボールショイント。
【請求項７】
前記シール溝は研磨されていることを特徴とする請求項６記載のボールジョイント。
【請求項８】
前記シール溝は、ホルダの連結部の先端側に位置する一方の内側面が傾斜面に、他方の内側面が垂直面として形成されていることを特徴とする請求項６記載のボールジョイント。
【請求項９】
前記ブーツシールの固定嵌着部の先端には前記シール突起に隣接して保護スリーブが設けられていることを特徴とする請求項６記載のボールジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機械部品に対する水や塵芥の侵入を防止する目的、あるいは機械部品にグリース等の潤滑剤を封止する目的で、当該機械部品にゴムブーツ、ゴムキャップ、ゴムチューブ等の弾性シール部材を被着する際の、当該機械部品と弾性シール部材との間のシール構造に係り、特に、機械部品の環状周壁に前記弾性シール部材を被着する際のシール構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
機械部品においては、信号ケーブルや動力伝達ケーブル等の導出口やリンク等の可動連結部を泥水、薬品、塵芥などから保護することが要求される場合があり、また、グリース等の潤滑剤を可動連結部の周囲に封止することが必要とされる場合がある。このため、前記導出口や可動連結部等に対してゴムブーツ、ゴムキャップ、ゴムチューブ等の弾性シール部材を被着することが行われている。
【０００３】
例えば、特開平８−２５０１９９号公報には、コネクタハウジングに具備された電線導出端部に被着されるゴムブーツが開示されている。また、特開平１１−２１０７３８号公報には、ケーブルが導出されるボスに対して被着されたゴムブーツが開示されている。更に、特開２００４−２５１４１０号公報には、ゴムブーツによってボールスッタドとホルダを包み込んだボールジョイントが開示されている。
【０００４】
これらゴムブーツ等の弾性シール部材はいずれも環状の嵌着部を備え、この嵌着部を機械部品の環状周壁に被せることによって、かかる嵌着部が前記周壁を外側から締め付けるように構成されている。従って、外部からの塵芥等の侵入を確実に防止する一方、内部に潤滑剤等を確実に封止するためには、前記環状周壁と弾性シール部材の嵌着部との間のシール構造が重要である。
【０００５】
従来、かかるシール構造としては、環状周壁に被さる弾性シール部材の嵌着部の内周面に襞状のインナーリップを設けると共に、このインナーリップに隣接して凹溝を形成し、この凹溝を環状周壁に形成された突起に引っ掛けるようにしたものが知られている（特開平８−２５０１９９号公報）。また、環状周壁に被さる弾性シール部材の嵌着部の外周面に固定リングを装着し、この固定リングで弾性シール部材を環状周壁に向けて締め付けるように構成したものも知られている（特開平１１−２１０７３８号公報）。更に、前記弾性シール部材の嵌着部の先端に周方向に沿った補強リブを突出形成し、嵌着部を環状周壁に被着した際に、かかる嵌着部の先端にだけ大きな締め付け力が作用するように構成したものも知られている（特開２００４−２５１４１０号公報）。
【特許文献１】特開平８−２５０１９９号公報
【特許文献２】特開平１１−２１０７３８号公報
【特許文献３】特開２００４−２５１４１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
シール構造には、前記環状周壁と弾性シール部材の嵌着部との間を密封する機能と、前記嵌着部を環状周壁の特定位置に係止する機能とが要求されるが、従来のシール構造はこれら両機能を十分に満たすものではなかった。
【０００７】
例えば、特開２００４−２５１４１０号公報に開示されるシール構造では、弾性シール部材の嵌着部の先端部に生じる締め付け力の増強のみをもって、かかる嵌着部を環状周壁上に係止しており、嵌着部と環状周壁との間には何ら物理的な係止構造が存在しないことから、弾性接続体の被着位置がずれ易いといった問題点がある。
【０００８】
また、特開平８−２５０１９９号公報に開示されるシール構造では、弾性シール部材に形成したインナーリップが密封機能を、凹溝が環状周壁に対する係止機能を発揮しているが、これらインナーリップと凹溝を弾性シール部材に対して別々に形成する必要があり、弾性シール部材の生産コストが嵩むといった問題点がある。
【０００９】
更に、特開平１１−２１０７３８号公報に開示されるシール構造では、弾性シール部材の嵌着部の外側に固定リングを装着する作業が必要となり、弾性シール部材の装着に手間がかかる他、固定リングを必要とする分だけ生産コストが嵩み易いといった問題点がある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明はこのような問題点に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、簡易な構造で密封機能及び係止機能を十分に発揮可能であると共に、機械部品に対す弾性シール部材の装着が容易なシール構造を提供することにある。
【００１１】
すなわち、本発明は、環状の嵌着部を有する弾性シール部材と、この弾性シール部材の嵌着部が径方向への締め付け力をもって被着する環状周壁との間におけるシール構造であって、前記環状周壁にはその周方向に沿ってシール溝が形成され、このシール溝はその一対の内側面のうち少なくとも一方の内側面がテーパ面として形成されて、溝底部から筒状部材の表面にかけて連続的に拡幅する形状に形成されている。一方、前記弾性シール部材の嵌着部の内周面にはその周方向に沿って前記シール溝に適合するシール突起が形成され、このシール突起はシール溝に嵌合した状態でその突出端とシール溝の溝底部との間に隙間が形成されるようになっている。
【００１２】
このように構成された本発明のシール構造によれば、弾性シール部材の嵌着部を環状周壁に被着すると、かかる嵌着部の締め付け力によってシール突起が環状周壁のシール溝に押し込まれる。シール溝は溝底部から筒状部材の表面にかけて連続的に拡幅する形状に形成される一方、シール突起はシール溝に適合する形状に形成されているので、前記締め付け力によってシール突起がシール溝に押し込まれると、楔効果により、シール突起はシール溝の内側面と緊密に接触し、両者の接触面圧が向上する。また、シール突起とシール溝が実際に嵌合した状態では、シール突起の突出端とシール溝の溝底部との間に隙間が形成されるように構成されているので、この点によっても前記楔効果が確実に発揮され、シール突起とシール溝の内側面との緊密な接触が担保される。これにより、弾性シール部材の嵌着部の本来締め付け力を補強するようにして、シール突起とシール溝とを高い接触面圧で緊密に接触させることができ、両者の間における密封機能を高めることが可能となる。
【００１３】
また、前記シール溝の内側面をテーパ面として形成することにより、かかる内側面を環状周壁の表面に対して垂直に形成した場合と比較して、シール突起との接触面積が広くなり、この点においても密封機能を高めることが可能となる。
【００１４】
更に、本発明によれば、シール突起がシール溝に嵌合した状態で、弾性シール部材の嵌着部が環状周壁に被着されているので、かかる嵌着部を環状周壁に対して確実に係止することができ、環状周壁に対する弾性シール部材のずれを防止することが可能となる。
【００１５】
一方、本発明のシール構造では、シール溝が溝底部から環状周壁の表面にかけて連続的に拡幅する形状に形成されているので、かかるシール溝の内側面に対する研磨加工を容易に行うことが可能である。シール溝の内側面に対して研磨加工を施せば、かかる内側面をより平滑に仕上げることができるので、シール突起とシール溝を更に密着させることができ、密封機能をより一層高めることが可能となる。
【００１６】
また、本発明において、環状周壁に形成されたシール溝の一対の内側面は、少なくともそのうちのいずれか一方がテーパ面に形成されるものであれば前述した本発明の作用効果を得ることが可能である。但し、シール機能の向上に重点をおくのであれば、シール溝の一対の内側面はそのいずれもテーパ面とするのが好ましい。また、シール機能のみでなく、環状周壁の表面における弾性シール部材の嵌着部の係止にも重点をおくのであれば、シール溝の一方の内側面のみをテーパ面とし、他方の内側面はシール突起のシール溝に対する引っ掛かりを考慮し、環状周壁の表面に対して垂直に形成するのが好ましい。
【００１７】
更に、内周面にシール突起を形成した弾性シール部材の嵌着部は外力が作用した場合に裏返り易く、仮に裏返ってしまうと、シール突起がシール溝から完全に離間し、嵌着部と環状周壁との間のシール機能が失われてしまうことになる。このような事態に陥ることを効果的に防止するといった観点からすれば、前記シール突起と隣接して嵌着部の先端に保護スリーブを設けるのが好ましい。このように構成すれば、シール突起は弾性シール部材の開口された先端部ではなく、かかる先端部から僅かに内側に引っ込んだ位置に形成されることになるので、外力によって弾性シール部材の嵌着部の先端が裏返ってしまうといったトラブルを回避することが可能となる。
【００１８】
また更に、前記シール溝の内側面をテーパ面として形成する場合に、かかる内側面が環状周壁の外周面となす角度θは、この角度θが９０°に接近するにつれ、前記シール突起とシール溝の内側面との接触面圧が低下し、両者の間における密封性が低下する傾向にある。一方、この角度θが小さくなるにつれ、前記シール突起とシール溝の内側面との接触面圧は増加するが、余りに小さくなるとシール突起がシール溝から離脱し易くなってしまう。また、角度θが９０°に接近するにつれ、前記シール突起をシール溝に嵌合させた際に、かかるシール溝に入りきらなかったシール突起がシール溝の口元付近で押しつぶされて横に拡がる現象が確認され、弾性シール部材の嵌着部と環状周壁との間に大きな隙間が形成され易かった。実験により確認したところによれば、θが４５°≦θ≦７５°の範囲に設定されていれば、前記シール突起とシール溝の内側面との接触面圧を十分に発生させつつ、シール突起をシール溝内に確実に係止することができ、しかもシール溝の口元におけるシール突起の不要な変形を抑えることができた。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、添付図面を用いながら本発明における機械部品のシール構造を詳細に説明する。
【００２０】
図１は本発明をボールジョイントのブーツシールに適用した例を示すものである。このボールジョイントＢＪは、先端にボール部を備えたボールシャンク１と、このボールシャンク１のボール部１０を包持するボール受け部２０を備えたホルダ２とから構成され、前記ボール部１０がボール受け部２０に対して自在に摺接することで、前記ボールシャンク１及びホルダ２が揺動又は回転運動自在に連結している。
【００２１】
前記ボールシャンク１はボール部１０となる真球度の高いベアリング用鋼球に対して棒状のシャンク１１を溶接して形成されており、このシャンク１１の根元にはリンク等の被取付体を固定するための六角座面１２が形成されている。また、このシャンク１１の先端には雄ねじ１３が形成されており、この雄ねじ１３にナットを螺合させることで、被取付体を前記六角座面１２との間で挟持固定し得るようになっている。
【００２２】
一方、前記ホルダ２は、ボールシャンク１のボール部１０を包持するボール受部２０と、かかるボール受部２０をリンクに結合するための固定部２１とを備え、これらボール受部２０と固定部２１とがアルミニウム合金又は亜鉛合金のダイカスト鋳造により一体に成形されている。このホルダ２のダイカスト鋳造においては、ボール部１０となるベアリング用鋼球を型内に中子としてインサートし、この状態でホルダ２の鋳造を行う。これにより、鋳造されたホルダ２のボール受け部２０はボール部１０の赤道を抱え込み、ボール部１０がボール受け部２０から離脱するのを防止している。また、ボール受け部２０にはベアリング用鋼球の球面を転写した凹球面状の摺接面２４が形成され、ボール部１０とボール受け部２０とが隙間なく摺接することとなり、ボールシャンク１がホルダ２に対してガタつきのない高精度の揺動又は回転運動をなし得るようになっている。更に、前記固定部２１にはリンクを結合するための雌ねじ２３が形成されており、例えばリンクを構成するロッド等の先端に形成された雄ねじを結合できるようになっている。
【００２３】
ダイカスト鋳造時には型内にインサートされたボール部を上下からピンで抑え込んでいるので、鋳造されたホルダ２には相反する方向に向かってボール部１０を露出させる一対の開口部２２，２３が形成されている。前記シャンク１１は一方の開口部２２を介してボール受け部２０内に包持されたボール部１０と接合されている。この接合にはプロジェクション溶接が用いられる。
【００２４】
また、前記開口部２２，２３はボール受け部２０の摺接面２４に対する潤滑剤の供給窓としても機能している。これらの開口部２２，２３に対して潤滑剤を供給すると共に、これら開口部２２，２３からボール部１０に対して塵芥が付着するのを防止するため、ホルダ２のボール受け部２０には袋状のブーツシール３が被せられている。
【００２５】
このブーツシール３はゴム材料から袋状に形成されており、前記ボール受け部２０を完全に覆うようにしてホルダ２に装着されている。また、このブーツシール３にはボールシャンク１のシャンク１１に被着される可動嵌着部３０及びホルダ２の連結部２１に被着される固定嵌着部３１を備えており、ブーツシール３が被さったボールジョイントＢＪを観察した場合には、前記可動嵌着部３０からシャンク１１が突出し、前記固定嵌着部３１からホルダ２の連結部２１が突出した外観をなしている。
【００２６】
このブーツシール３内には潤滑剤が密封されており、前記可動嵌着部３０及び固定嵌着部３１は潤滑剤がブーツシール３から漏れ出ることのないよう、シャンク１１又はホルダ２の連結部２１を締め付けている。前記可動嵌着部３０は押し広げられるようにしてボールシャンク１のシャンク１１に被着されているが、その内周面にはシャンク１１との接触面圧を高めるために複数の環状溝が形成されており、これによって可動嵌着部３０とシャンク１１との間における密封性が確保されるようになっている。また、可動嵌着部３０をボールシャンク１の揺動に対して柔軟に追従させるため、ブーツシール３には可動嵌着部３０を取り囲むようにして断面略Ｓ字状の屈曲部３２が形成されている。この屈曲部３２は可動嵌着部３０をボールシャンク１の六角座面１２へ押し付ける付勢力を発揮しており、これによって可動嵌着部３０がボールシャンク１の六角座面１２との間においても高い密封性を発揮するようになっている。
【００２７】
一方、前記固定嵌着部３１は筒状に形成されており、可動嵌着部３０と同様、押し広げられるようにしてホルダ２の連結部２１に被着されている。本発明はこの固定嵌着部とホルダの連結部との間のシール構造に採用されている。従って、本発明における「環状周壁」は前記ホルダ２の連結部２１に、「弾性シール部材」はブーツシール３に、「嵌着部」は固定嵌着部３１に相当する。
【００２８】
図２は、ホルダ２の連結部２１に対する前記固定嵌着部３１の被着状態を示す拡大図であり、本発明のシール構造の第１の実施形態を示すものである。
【００２９】
ホルダ２の連結部２１の外周面にはその周方向に沿ってシール溝２５が形成される一方、ブーツシール３の固定嵌着部３１の内周面には前記シール溝２５に嵌合するシール突起３５が周方向に沿って形成されている。前記シール溝２５は一対の内側面２６ａ，２６ｂを有して断面略矩形状に形成されているが、これら一対の内側面２６ａ，２６ｂは連結部２１の外周面に対して傾斜したテーパ面として形成されており、シール溝２５そのものは溝底部２７から連結部２１の外周面にかけて連続的に拡幅する形状に形成されている。
【００３０】
また、前記シール突起３５は前記シール溝２５に適合する形状に形成されているが、シール溝２５に嵌合した状態ではその突出端３６とシール溝２５の溝底部との間に隙間Ａが形成されるようになっている。更に、シール突起３５をシール溝２５に嵌合させた状態で、固定嵌着部３１の内周面とホルダ２の連結部２１の外周面との間にも隙間Ｂが形成されるようになっている。
【００３１】
ブーツシール３の固定嵌着部３１とホルダ２の連結部２１との間におけるこのようなシール構造によれば、固定嵌着部３１がホルダ２の連結部２１を締め付ける力Ｆによって、前記シール突起３５がホルダ２のシール溝２５に押し込まれるが、かかるシール溝２５を構成する一対の内側面２６ａ，２６ｂは該シール溝の外に向けたテーパ面として形成されていることから、前記締め付け力によってシール突起３５がシール溝２５に押し込まれると、楔効果が発揮され、シール突起３５はシール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂと緊密に接触することになる。また、シール突起３５がシール溝２５に嵌合した状態で、シール突起３５の突出端３６とシール溝２５の溝底部との間、固定嵌着部３１とホルダ２の連結部２１の外周面との間には夫々隙間Ａ，Ｂが形成されているので、シール突起３５のシール溝２５に対する押し込みが途中で阻害されることもない。このため、ブーツシール３の固定嵌着部３１の本来締め付け力Ｆを補強するようにして、シール突起３５とシール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂとを高い接触面圧で緊密に接触させることができ、両者間における密封機能を高めることが可能となるものである。
【００３２】
また、シール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂをテーパ面として形成しているので、かかる内側面２６ａ，２６ｂをホルダ２の連結部２１の外周面に対して垂直に形成した場合と比較して、この内側面２６ａ，２６ｂの面積を大きく採ることが可能となる。すなわち、その分だけシール突起３５とシール溝２５の接触面積が大きくなるので、この点においても固定嵌着部３１とホルダ２の連結部２１との間の密封性を高めることが可能となる。
【００３３】
シール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂをテーパ面として形成する場合に、かかる内側面２６ａ，２６ｂとホルダ２の連結部２１の外周面とのなす角度θ（図５参照）を如何に設定するかで、シール突起３５とシール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂとの接触面圧は変化する。発明者がθを変化させたブーツシールについて実験したところによれば、θを小さく設定する程、前記接触面圧は増加するが、その反面、シール突起３５を内側面２６ａ，２６ｂの面方向に沿ってシール溝２５の溝底部へ向けて押し込もうとする分力は減じられることになり、ブーツシール３の固定嵌着部３１がボール受け部２０の方向へ引っ張られた場合などには、シール突起３５がシール溝２５から離脱しやすくなってしまった。一方、θが９０°に近づくにつれ、シール突起３５をシール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂの面方向に沿って溝底部へ向けて押し込む分力は増加するが、シール突起３５とシール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂとの接触面圧は低下してしまい、両者の間における密封機能は低下する傾向にあった。また、θが９０°に近づくにつれて、シール溝の口元におけるシール突起の変形量が大きくなり、シール突起がシール溝の口元で横に拡がって、シール突起のシール溝に対する嵌合の障害になるといった不具合が確認された。
【００３４】
そして、シール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂをテーパ面として形成する際に、４５°≦θ≦７５°に設定されていれば、シール溝２５の内側面２６ａ，２６ｂとシール突起３５との間に十分な接触面圧を発生させつつ、シール突起３５をシール溝２５に対して確実に嵌合させることができ、しかもシール突起３５が簡単にはシール溝２５から離脱することはなかった。
【００３５】
シール突起３５とシール溝２５との間の密封性をより一層高めるといった観点からすれば、前記シール溝２５の内側面に対しては研磨加工を施し、その面粗度の向上を図ることが望ましい。図２に示したシール溝２５の例では、かかるシール溝２５を構成する一対の内側面２６ａ，２６ｂが該シール溝２５の外に向けたテーパ面として形成されているので、これらの面に対して研磨加工を容易に施すことができ、この点からしてもシール突起３５とシール溝２５との間の密封性をより高めやすい構造となっている。
【００３６】
次に、図３は前記シール溝２５とシール突起３５の組み合わせの他の例を示すものであり、本発明のシール構造の第２の実施形態を示すものである。
【００３７】
この図３に示すシール溝２５では、一対の内側面２７ａ，２７ｂのうち、一方の内側面２７ａについてはホルダ２の連結部２１の外周面に対して垂直に形成し、他方の内側面２７ｂのみをシール溝２５の外に向けたテーパ面として形成した。また、テーパ面として形成する内側面２７ｂはブーツシール３の固定嵌着部３１の先端側に位置させ、ボール受け部２０側に位置する内側面２７ａ、すなわち固定嵌着部３１がブーツシール３と連続する側に位置する内側面は垂直面として形成した。
【００３８】
また、シール突起３５はシール溝２５に適合する形状に形成されているが、シール溝２５に嵌合した状態では、その突出端３６とシール溝２５の溝底部２７との間に隙間Ａが形成されている。更に、シール突起３５をシール溝２５に嵌合させた状態で、固定嵌着部３１とホルダ２の連結部２１の外周面との間にも隙間Ｂが形成されている。それぞれの隙間Ａ，Ｂはシール突起３５のシール溝２５に対する押し込みが途中で阻害されるのを防止している。
【００３９】
この図３に示したシール溝２５とシール突起３５の組み合わせ例では、シール溝２５の内側面の一方がテーパ面ではなく垂直面２７ｂとして形成されているので、図２に示した組み合わせ例よりも密封性という点では劣るものと考えられる。しかし、仮にブーツシール３から固定嵌着部３１に対してその軸方向（図３の紙面左方向）の引っ張り力ｆが作用した場合には、垂直に形成された内側面２７ａが該引っ張り力ｆを真っ直ぐに受け止めるように機能するので、ホルダ２の連結部２１に対する固定嵌着部３０の係止という点では優れており、ボールシャンク１がホルダ２に対して激しく揺動した場合であっても、シール突起３５がシール溝２５から離脱してしまうのを効果的に防止することが可能である。
【００４０】
次に、図４はブーツシールの固定嵌着部の形状を改良した他の例を示すものであり、本発明のシール構造の第３の実施形態を示すものである。
【００４１】
この図４に示す例において、ホルダ２の連結部２１に形成したシール溝２５及び固定嵌着部３１に形成したシール突起３５は図２に示したものと同一である。但し、固定嵌着部３１の先端には前記シール突起３５に隣接して保護スリーブ３７を設けている。すなわち、シール突起３５を固定嵌着部３１の先端の内周面に形成するのではなく、かかる先端から僅かに内側に変位させて形成し、シール突起３５に隣接して固定嵌着部３１と略同じ厚みの保護スリーブ３７が生じるようにしている。
【００４２】
このように固定嵌着部３１の先端に保護スリーブ３７を設け、かかる保護スリーブ３７に隣接してシール突起３５を形成するように構成すると、固定嵌着部３１に対して外力が作用した際に、該固定嵌着部３１が外側に捲れてしまう現象の発生を抑えることができ、シール突起３５をシール溝２５に対して確実に嵌合させることが可能となる。
【００４３】
以上の説明では、本発明のシール構造をボールジョイントにおけるホルダの連結部とブーツシールとの間に適用した例を説明してきたが、本発明の適用対称はこれに限られるものではなく、例えば、ハウジングからケーブルや信号線を導出する際のボスとこれに被着されるブーツシールとのシール構造、各種操作スイッチのハウジングとこれに被着されるブーツシールとのシール構造、管同士を接続する際のこれらの間のシール構造等、各種シール構造に適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明をボールジョイントのブーツシールに適用した例を示す正面断面図である。
【図２】本発明におけるシール構造の第１の実施形態を示すものである。
【図３】本発明におけるシール構造の第２の実施形態を示すものである。
【図４】本発明におけるシール構造の第３の実施形態を示すものである。
【図５】シール溝の内側面とホルダの連結部の外周面がなす角度θを示す断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１…ボールシャンク、２…ホルダ、３…ブーツシール（弾性シール部材）、１０…ボール部、２１…連結部（環状周壁）、２５…シール溝、３１…固定嵌着部（嵌着部）、３５…シール突起
【図１】
2008082519.tif 000003
【図２】
2008082519.tif 000004
【図３】
2008082519.tif 000005
【図４】
2008082519.tif 000006
【図５】
2008082519.tif 000007